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主文
１　被告は，原告ａに対し，３８９７万９６４２円及びこれに対する平成１２年５
月２６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２　被告は，原告ｂに対し，１９４８万９８２１円及びこれに対する平成１２年５
月２６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３　被告は，原告ｃに対し，１９４８万９８２１円及びこれに対する平成１２年５
月２６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４　原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
５　訴訟費用は，これを５分し，その１を原告らの負担とし，その余は被告の負担
とする。
６　この判決は，第１項から第３項までに限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　請求
１　被告は，原告ａ（以下「ａ」という。）に対し，５２４６万６０５４円及びこ
れに対する平成１１年９月３０日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払
え。
２　被告は，原告ｂ（以下「ｂ」という。）に対し，２５５６万８５２７円及びこ
れに対する平成１１年９月３０日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払
え。
３　被告は，原告ｃ（以下「ｃ」という。）に対し，２５５６万８５２７円及びこ
れに対する平成１１年９月３０日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払
え。
第２　事案の概要
　本件は，被告が開設する病院のｄ医師（以下「ｄ」という。）が亡ｅ（以下
「ｅ」という。）を診察した際，必要な検査を怠って急性心筋梗塞を見逃し，適切
な治療措置を講じなかったことによりｅが死亡したとして，ｅの相続人である原告
らが，被告に対し，診療契約の債務不履行に基づく損害賠償の支払を求める事案で
ある。
１　前提事実（証拠を掲げない事実は当事者間に争いがない。）
(1)　当事者
ａは，ｅの妻であり，ｂ及びｃはｅの子であり，原告らがｅの相続人のすべてであ
る（甲Ｂ４の１，２）。
被告は，ｆ整形外科病院（以下「被告病院」という。）を開設しており，ｄは，被
告の代表者であるとともに被告病院の院長でもある（乙Ａ４）。被告病院は，平成
１１年４月１日から平成１２年３月３１日までの間，東京都により，指定診療科目
を整形外科単科とした二次救急医療機関として指定がなされていた（乙Ｂ５の
１）。
(2)　ｅが死亡するに至った経緯
ア　ｅの年齢，職業
ｅは，昭和２１年９月４日生まれで，平成１１年９月３０日死亡した。ｅは，死亡
当時，製版業を営む有限会社ｇ（以下「ｇ」という。）の代表者を務めていた（ｂ
本人）。
イ　被告病院での治療
(ア)　ｅは，平成１１年９月２９日午後３時前に，取引先である東京都豊島区ｈ所
在の株式会社ｉ（以下「ｉ」という。）の事務所において，打ち合わせ中に嘔吐
し，左肩部の激痛を訴えた（甲Ｂ６，ｂ本人）。
ｅは，平成１１年９月２９日午後３時３０分ころ，救急車により被告病院へと搬送
され，被告病院との間で，ｅの症状の診断，治療についての診療契約（以下「本件
診療契約」という。）が締結された。
(イ)　ｄは，搬送されてきたｅについて，頚椎と左肩のＸ線検査を行った後，ｅに
痛み止め等の注射をし，飲み薬と座薬を処方した。
ｅは，診察後，薬を受け取り，乗用車で帰宅した。
ウ　ｅの死亡（甲Ａ３（枝番を含む。以下同じく枝番がある書証については枝番を
含む。））
ｅは，平成１１年９月３０日午前０時ころ，「うっ」という唸り声を上げて目を開
き，意識を失ったため，救急車が呼ばれ，ｊ病院に搬送された。そして，緊急手術
が行われたが，ｅは，同日午前１時４６分死亡した。
(3)　ｅの解剖結果（甲Ａ３）
ｅについては，平成１１年９月３０日，ｋ医務院において，ｌ医師執刀による行政
解剖が行われた。その結果，ｅの死因は，急性心筋梗塞（前壁中隔）による心破裂
であるとされた。
２　争点
　(1)　本件診療契約に基づく被告の義務違反の有無及び義務違反についての過失の
有無
（原告らの主張）
ア　ｅは，平成１１年９月２９日午後３時ころ，激しい肩部痛・胸部痛・背部痛や
悪寒を訴え，大量の発汗，嘔吐，呼吸困難などの症状を示したため，救急車で被告
病院に搬送された。そして，ｅの前記各症状は被告病院においても続いており，ｄ
は，救急隊からの情報や実際にｅを診察したことにより，ｅが激しい肩部痛・胸部
痛・背部痛を訴えるとともに，前記各症状を示していることを認識していた。
イ　そのような状況においては，ｄは，医師として，ｅの前記各症状が心筋梗塞に
起因するものではないかと疑うべきであった。しかし，ｄは，心電図検査すら行わ
ず，Ｘ線検査のみにより，漫然とｅを肩関節周囲炎と診断した。そして，ｄは，痛
み止め等の投薬等をしただけで診療を終え，ｅを帰宅させた。その後，ｄによる診
察を受けてからわずか半日後の同月３０日午前１時４６分，ｅは，心筋梗塞により
死亡した。
ウ　上記の経過からすると，本件診療契約について，被告の履行補助者であるｄ
は，ｅの訴えや症状から，心筋梗塞等の内臓疾患を疑い，心電図検査等を行う義務
があったにもかかわらず，医師として当然疑うべき心筋梗塞を見過ごし，ｅに対
し，他の病院へ移送する等の適切な医療処置を施さなかったのであるから，被告に
は，本件診療契約の債務不履行責任がある。
（被告の反論）
ア　ｅが被告病院へ搬送される前の救急隊からの連絡は，肩を痛がり，嘔吐した患
者がいるが，被告病院に搬送してもよいかというものであって，その時点で，ｅに
大量の発汗，胸部痛，背部痛，悪寒，呼吸困難等の症状は認められなかった。
もしそれらの症状のいくつかがあったとすれば，経験豊かな救急隊が午後３時とい
う，どの病院も診療活動を行っている時間帯に，わざわざ近くの内科病院に行か
ず，被告病院を選択するはずがない。ｅは，肩関節周囲炎で通院加療中であり，そ
の痛みが潜在的に存在したため，胸部痛も，背部痛も肩の痛みと感じそのように救
急隊に訴えたと思われる。また，呼吸困難があれば，救急車内で酸素吸入を行うは
ずであるが，ｅは，酸素マスクをつけることなく被告病院に到着した。
イ　ｅが被告病院の外来に到着すると同時に，ｄは，待合室に出ていってｅを問診
し，肩の痛みであることを確認した。ｄは，肩の痛みが強く突発的であることよ
り，石灰沈着性肩関節周囲炎をまず疑うとともに，頚椎椎間板ヘルニアの可能性も
考え，肩関節と頚椎のＸ線検査の指示を出した。Ｘ線写真ができあがると同時に，
ｅは，歩いて診察室に入り診察を受けた。
ｄは，肩関節に関節周囲炎特有の拘縮がみられる一方，Ｘ線写真の所見では肩関節
に石灰沈着がみられなかったことから，石灰沈着性肩関節周囲炎の可能性は除去
し，単純な肩関節周囲炎との判断を一応下した。
さらに，頚椎椎間板ヘルニアの可能性もあったので，ｄは，ｅ及び付添人に対し，
頚椎椎間板ヘルニアの可能性もあるが，それを確定するにはＭＲＩ検査が必要であ
ること，ＭＲＩ検査は台の上で３０分くらい静かにしていなくてはならないので今
は無理かもしれないことを告げた。また，ｄは，ｅらに対し，頚椎椎間板ヘルニア
の急性期には肩から切り落として欲しいと訴える位の激しい痛みがあることもあ
り，そのようなときは首からチューブを入れて麻酔する持続硬膜外ブロックが有効
であるが，その治療には入院が必要であることなども告げたが，ｅらからは何の返
事もなかった。
肩関節周囲炎や頚椎椎間板ヘルニアは，保存療法が原則であり，痛みが強い場合は
入院加療が必要になるが，一般的には通院加療が行われる。本件においても入院を
勧めたが，同意を得られない以上，強制的に入院させる必然性までは認められなか
った。そこで，ｄは，ｅに対し，関節注射，三角巾固定，投薬等の肩関節周囲炎に
対する治療を行って，ｅを帰宅させた。
ウ　ｅは，ｄに対し，肩の痛みを訴えたのみであり，心筋梗塞を疑わせる訴えや大
量の発汗などの症状はなかった。そして，ｄは，ｅの訴えに応じて適切な診察及び
治療を行ったものであり，ｄひいては被告には過失はない。
　(2)　損害
（原告らの主張）
ア　ｅの死亡による損害
(ア)　診察費　　　　　　　　　　　　７万０３４０円
(イ)　逸失利益　　　　　　　　５８２０万３７６８円
ｅが死亡する前年である平成１０年のｅの年収は８４０万円であり，ｅは死亡時満
５３歳であった。そこで，生活費控除率を３０パーセントとして計算すると，ｅの
逸失利益は，８４０万円×（１－０．３）×９．８９８６（就労可能年数１４年に
見合うライプニッツ係数）＝５８２０万３７６８円となる。
(ウ)　慰謝料　　　　　　　　　２６００万円
イ　ａの損害
(ア)　葬儀費用　　　　　　　　　１３２万９０００円
(イ)　ａ固有の慰謝料　　　４００万円
ｅは，死亡時まだ５３歳であり，夫を失い生活の基盤を失ったａの精神的損害を慰
謝するための相当額は４００万円である
ウ　ｂの損害
ｂ固有の慰謝料　　　２００万円
ｂはｅの子であり，父親を失ったｂの精神的損害を慰謝するための相当額は２００
万円である。
エ　ｃの損害
c固有の慰謝料　　　２００万円
ｃはｅの子であり，父親を失ったｃの精神的損害を慰謝するための相当額は２００
万円である。
オ　相続関係
ｅの損害額は合計で８４２７万４１０８円であり，これをａが４２１３万７０５４
円，ｂ及びｃが各２１０６万８５２７円ずつ相続した。
カ　弁護士費用　　　　　　　１０００万円
原告らは，原告ら訴訟代理人に対し，本件訴訟に関する弁護士費用として，日本弁
護士連合会報酬基準に基づき，合計１０００万円を支払う旨約し，ａが５００万
円，ｂ及びｃが各２５０万円の割合で負担することとした。
キ　よって，原告らは，被告に対し，診療契約の債務不履行に基づく損害賠償とし
て，ａが５２４６万６０５４円，ｂ及びｃが各２５５６万８５２７円，並びに各金
員に対するｅの死亡日である平成１１年９月３０日から支払済みまで民法所定の年
５分の割合による遅延損害金の支払を求める。
（被告の反論）
原告らの主張は争う。
第３　争点に対する判断
１　認定事実
(1)　前記前提事実，証拠（甲Ａ３，Ｂ２，Ｂ６，Ｂ９，乙Ａ１からＡ４まで，Ｂ１
からＢ４まで，鑑定の結果，ｂ本人，被告代表者）及び弁論の全趣旨によれば，以
下の事実が認められる。
ア　ｅの既往症
ｅは，糖尿病・高血圧の既往症があり，投薬等の治療を行っていた。また，本件の
１か月前ころから，左肩関節周囲炎（いわゆる五十肩）により，近所の接骨院で治
療していたが，理学療法のみであり，あまり通院していなかった。
イ　被告病院での治療までの経過
(ア)　ｅは，平成１１年９月２７日朝，起床後にうっという唸り声を上げ，胸が締
め付けられるような症状があったが，病院等には行かなかった。
(イ)　ｅは，平成１１年９月２９日，普段どおり出勤したが，ｉで打ち合わせ中の
同日午後３時前に，気分が悪くなり，１回嘔吐するとともに，左肩の激痛を訴えた
ため，救急車が呼ばれた。
そして，同日午後３時１０分ころ，救急車が到着し，その救急車には，知らせを受
けて駆けつけたｂも同乗した。
(ウ)　ｅは，救急隊に対し，１か月位前から左肩の痛みがあり，会社近くの接骨院
で五十肩と言われていたこと，仕事中に急に肩の痛みが激しくなったことなどを伝
えた。
救急隊は，ｅの観察結果（意識が清明で，呼吸が毎分２４回，脈拍が毎分７２回で
あった。）及びｅの申告に基づき，救急現場から最も近い整形外科である被告病院
に搬送することとした。
そして，救急隊は，被告病院に対し，ｅの観察結果及びｅの申告内容を伝え，受け
入れ可能との回答を得た上で，ｅを被告病院に搬送した。
被告病院に搬送された時の，ｅの状態は，意識が清明で，呼吸が毎分１８回，脈拍
が毎分６３回であって，酸素マスクはつけていなかった。
ウ　被告病院での治療
(ア)　ｅは，同日午後３時３０分ころ，ストレッチャーに横たわったまま，ｂに付
き添われて，被告病院に到着した。
ｄは，待合室に出ていって，ｅの肩を触診し，左肩から左上肢にかけての激痛か
ら，石灰沈着性肩関節周囲炎の他に，頚椎椎間板ヘルニアの可能性も考え，肩と頚
椎のＸ線検査の指示を出した。
そして，ｅは，Ｘ線検査を受け，座った状態で診察の順番を待っていた。
(イ)　Ｘ線写真ができあがると，ｅは歩いて診察室に入り，ｂも立ち会って，ｄに
よる診察を受けた。
診察の際，ｅの意識は，はっきりしており，ｄの問診に対し，１か月位前から五十
肩で診察を受けていたことなどについて，ｅが自ら答えた。
診察の結果，ｄは，ｅには，左肩を中心として，左肩から左上肢に放散する激痛が
あり，発汗の症状もあることを確認した。また，ｄは，救急隊の通報により，ｅが
嘔吐したことも知っていた。
(ウ)　ｄは，肩関節に中程度の関節拘縮がみられることなどから，ｅに肩関節周囲
炎（いわゆる五十肩）があることは確かであると判断した。
しかし，Ｘ線写真の所見では，左肩関節に石灰の沈着が見られなかったことから，
肩関節周囲炎の中でも，突発的な激痛を生じることがある石灰沈着性肩関節周囲炎
ではないと判断した。
その上で，ｄは，突発的に肩の激痛が生じる疾患で，石灰沈着性肩関節周囲炎以外
に可能性があるものとして，頚椎椎間板ヘルニアの可能性を考えた。
しかし，Ｘ線写真の所見，スパーリングテスト（椎間孔圧迫テスト。頚椎を患側に
屈曲させ，患側の肩や腕に疼痛が増強・出現するかを観察するテスト）によって
も，頚椎椎間板ヘルニアであると断定できず，神経学的にも異常がないことから，
カルテには，頚椎椎間板ヘルニアより広い診断名として，頚椎椎間板症と記載し
た。
(エ)　ｄは，ｅに対し，肩関節周囲炎の治療として，ハリソン（関節の動きを改善
する薬）・プロカイン（局所麻酔剤）・ケナコルト（関節の炎症をとる薬）を左肩
に関節注射し，左肩を三角巾で固定した。
また，ｄは，飲み薬として，ロキソマリン（痛み止め薬）・ニコラーゼ（炎症をと
る薬）・ＡＭ散（胃薬）を，座薬として，ボルタレン（痛み止め薬）を処方した。
(オ)　診察が終わるとき，ｂが，ｄに対し，もう帰ってよいのか確認したところ，
ｄは，痛むようなら来週来院するようにと指示した。
エ　被告病院での治療後の状況
(ア)　ｅは，乗用車に乗り，ｉの社員が届けてくれた眼鏡をｇで受け取ってから，
帰宅した。その間，ｅは，乗用車の後部座席でぐったりしており，眼鏡も同乗して
いたｇの社員に取りに行ってもらった。
(イ)　ｅの左肩の痛みの状況は，被告病院での治療の前後でほとんど変わらず，帰
宅して飲み薬を服用した後も，痛みを訴え続け，アイスノンで背部を冷やすなどし
ていた。
同日午後７時ころ，ａが帰宅したが，ｅは，胸から肩にかけて発熱しており，あま
りの激痛に，ａに対し，「肩を切り落として欲しい。」と述べるなどしていた。
(ウ)　そのうち，同日午後１０時ころ，ｅは，いつもかく大きないびきをかいて眠
り始めた。
そして，翌日午前０時ころ，ｅは，「うっ」という唸り声を上げて，目を開き意識
を失ったため，救急車でｊ病院に搬送されたが，同日午前１時４６分死亡した。
オ　急性心筋梗塞について（甲Ｂ２，Ｂ９，鑑定の結果）
(ア)　急性心筋梗塞の症状
前胸部にかきむしられるような激しい痛み，又は締め付けられるような痛みが安静
時や軽労作時に突然出現する。また，背部や心窩部に痛みを訴えることもある。下
壁梗塞では，悪心・嘔吐が主症状のことがあり，老人や糖尿病患者では，呼吸困難
で発症することがある。
冷汗，顔面蒼白，四肢冷感，悪心，嘔吐などのショック症状を伴うことが多く，精
神的に不安状態に陥ることが多い。また，左心機能低下による呼吸困難などの心不
全症状も伴う。
(イ)　急性心筋梗塞の診断
大部分の急性心筋梗塞は自覚症状，心電図所見（不整脈，ＳＴ上昇等），血液検査
結果（心筋逸脱酵素上昇等）から容易に診断される。以上の所見がすべてそろって
いなくても２つあれば，心筋梗塞と考えてよい。中には，診断の判定に困ることが
あり，疑いが強い場合には集中治療室に収容することが望ましい。
(ウ)　急性心筋梗塞の治療
ａ　急性心筋梗塞又はその疑いがある場合には，集中治療室に収容する。移送の前
に，血管確保，酸素吸入，鎮痛剤・鎮静剤投与等を行う。不整脈，心不全，ショッ
クを伴っていれば，これに対する基本的治療を行った後，呼吸状態，血圧，脈拍な
どのバイタルサインが比較的安定したところで移送を開始する。
ｂ　急性心筋梗塞に対しては，集中治療室において，血栓溶解薬や経皮的冠動脈形
成術等による再灌流療法などが行われる。
カ　頚椎椎間板ヘルニアについて（乙Ｂ２からＢ４まで，被告代表者）
(ア)　頚椎椎間板ヘルニアの症状
頚椎椎間板ヘルニアは，小外傷又は不良姿勢の後などに，頚・肩・腕に急性の激痛
が生じさせることが多い。また，頚部の運動に伴う上肢への放散痛，しびれ感を伴
う。
(イ)　頚椎椎間板ヘルニアの診断
頚椎椎間板ヘルニアは，自覚症状の観察やスパーリングテストなどに加えて，Ｘ線
検査，ＭＲＩ検査，ＣＴ検査，脊髄造影（ミエログラフィー）などにより診断され
る。また，Ｘ線写真では正常像であっても，ＭＲＩ検査により頚椎椎間板ヘルニア
が発見される場合がある。
(ウ)　頚椎椎間板ヘルニアの治療
頚椎椎間板ヘルニアについては，保存的療法が基本であり，その他に，硬膜外ブロ
ック療法や手術的療法も存在する。
キ　ｅの急性心筋梗塞の発症時期及び死亡に至る経過（甲Ａ３，Ｂ９，鑑定の結
果）
(ア)　ｅの剖検所見，事実経過に照らすと，ｅは，平成１１年９月２９日午後３時
前に肩部痛が生じた時点で，急性心筋梗塞を発症していた蓋然性が極めて高い。２
日前の同月２７日朝の胸部痛は，心筋梗塞発症前の不安定狭心症であったと考えら
れる。　　　
(イ)　ｅは，平成１１年９月２９日午後３時前，急性心筋梗塞を発症した後，冠動
脈閉塞による心筋壊死が進行し，心内圧による負担に耐えられなくなり，翌日午前
０時ころ，心破裂を起こして，死に至ったと推認される。
２　判断
(1)　争点(1)（本件診療契約に基づく被告の義務違反の有無及び義務違反について
の過失の有無）について
前記前提事実，同認定事実，証拠（各認定事実の後に掲げる。）及び弁論の全趣旨
に基づき，上記争点について検討する。
ア　前記認定事実によれば，ｄは，少なくとも，ｅは突発的な左肩から左上肢へか
けての強い放散痛を訴え，発汗・嘔吐の症状を示していたことを認識していたこと
が認められる。
なお，原告らは，ｅは肩部のみでなく胸部・背部の痛みも訴えており，呼吸困難や
大量の発汗などの症状を示していたと主張し，それに副うｂの陳述書（甲Ｂ６）及
び供述（ｂ本人）が存在する。しかし，前記認定事実及び証拠（乙Ａ３，Ａ４，ｂ
本人，被告代表者）によれば，ｅが救急車で搬送された時点において，ｅの意識は
清明で，呼吸・脈拍も正常な範囲であったこと，救急隊は，ｅの観察結果及び申告
内容から判断して，ｅを内科ではなく整形外科に搬送したこと，ｄがｅを診察した
ときも，ｅの意識は清明で，ｄの問診に対し自ら答えていたこと，ｂは，ｄの関心
がｅの左肩に限られていることを認識しながら，あえて胸部や背部の痛みを訴えた
りはしていないことなどが認められることからすれば，ｅが明確に胸部・背部の痛
みを訴え，呼吸困難の症状を示していたとまでは認められない。
また，ｄは，ｅから，肩関節周囲炎で治療中であることは告げられたが，急性心筋
梗塞にとってハイリスクである糖尿病・高血圧の既往症や本件の２日前である平成
１１年９月２７日朝に胸が締め付けられるような症状があったことを告げられてい
ないことも認められる（前記認定事実，乙Ａ４，被告代表者）。
そして，ｅが示していた嘔吐・発汗という症状は，急性心筋梗塞に特有な症状では
なく，激痛が生じた場合などに一般的に見られる症状である（乙Ａ４，被告代表
者）。また，ｅが示した肩から上肢にかけての突発的な放散痛という症状は，急性
心筋梗塞のみでなく，頚椎椎間板ヘルニアにも合致する症状である（前記認定事
実）。したがって，ｄが認識し得た前記アのｅの症状や告知内容に照らすと，ｅに
ついて，まず第一に急性心筋梗塞を疑うような状況であったとまではいえない。
イ　しかし，ｄは，ｅの症状に該当する整形外科の病気としては，石灰沈着性肩関
節周囲炎と頚椎椎間板ヘルニア以外には考えられないところ（被告代表者），石灰
沈着性肩関節周囲炎はＸ線検査の結果否定され，頚椎椎間板ヘルニアについても，
Ｘ線検査及びスパーリングテストでは頚椎椎間板ヘルニアであることを窺わせるよ
うな結果は出ず，したがって，頚椎椎間板症という病名を付することしかできなか
った（前記認定事実）にもかかわらず，その治療によっても症状の消失しないｅを
そのまま帰宅させたものである（前記前提事実及び認定事実，ｂ本人）。
一般に，診療契約上，医師は常に確定的な診断をすべきものであるとまではいえな
いが，本件において，ｅは，突発的な激痛を発症して被告病院に救急車で搬入され
たものであり，ｅを症状の消失しないまま帰宅させるのであれば，被告としては，
生命に関わるような重大な疾患ではないと断定できるだけの十分な検査をしたうえ
で，確実な診断を下すべき本件診療契約上の義務を負っていたものというべきであ
る。
そして，急性心筋梗塞の患者が肩部痛と感じて整形外科を受診することはまれでは
なく，さらに，ｅの示していた左肩から左上肢に放散する激痛という症状は，急性
心筋梗塞に比較的典型的な症状である（甲Ｂ９，鑑定の結果）ことから考えると，
整形外科医であるｄ（本件診療契約の被告の履行補助者）としても，同医師の実施
した検査結果からは，ｅの症状に該当する整形外科の病気であるとの診断がつかな
い以上，整形外科の病気以外の病気，すなわち，急性心筋梗塞の可能性も疑ってみ
るべきであり，被告病院において少なくとも心電図検査は可能であった（被告代表
者）のであるから，心電図検査を実施すべきであったというべきである。
また，ｄがＸ線検査及びスパーリングテストの結果にもかかわらず，なお頚椎椎間
板ヘルニアの可能性が高いと判断したのであれば，ｄの検査の結果からは頚椎椎間
板ヘルニアであることを窺わせるものは何もないのであるから，その診断に必要な
ＭＲＩ検査を実施すべきであり，被告病院にはＭＲＩ検査に必要な装置がなければ
（被告代表者），同装置を備えた他の病院にｅのＭＲＩ検査を依頼すべきであった
というべきである（ｅが被告病院に搬入されたときの状態では，約３０分間の静止
が必要なＭＲＩ検査は困難であったとしても，その後のｅの行動から考えて，痛み
止め等の治療によってＭＲＩ検査を受けられる状態にはなったものと推認され
る。）。
ｄがｅについて心電図検査を実施していれば，急性心筋梗塞であることが判明した
ものと推認されるし，ＭＲＩ検査を依頼しても，頚椎椎間板ヘルニアの診断がつか
なければ，やはり急性心筋梗塞を疑って心電図検査を実施し，急性心筋梗塞である
ことが判明したものと推認され（前記認定事実，甲Ｂ９，被告代表者），ｄがｅに
ついて，急性心筋梗塞と診断し，ｅを集中治療室のある病院に移送していれば，適
切な治療を施すことができ，ｅは，８割から９割の確率で死を免れた可能性がある
と認められる（前記認定事実，甲Ｂ９，鑑定の結果）。
したがって，ｄがｅについて，十分な検査をせず，確実な診断を下すことなくｅを
帰宅させたことは，被告として本件診療契約上の義務を履行しなかったもの，すな
わち債務不履行に該当するものというべきであり，ｄ（履行補助者）ひいては被告
の過失を否定することはできない。
また，前記のとおり，ｅは，被告の債務不履行がなければ，死を免れた可能性が極
めて高く，ｅが意識を喪失したのは，ｄの診察の約８時間後であることを考慮する
と，被告の債務不履行とｅの死亡との間には相当因果関係が認められるので，被告
は，ｅの死亡の結果について，損害賠償義務を負うものというべきである。
なお，ｅは，ｄによる診察の際，肩関節周囲炎で治療中であることは告げたが，急
性心筋梗塞にとってハイリスクである糖尿病・高血圧の既往症や本件の２日前の朝
に胸が締め付けられるような症状があったことを告げていないことは前記のとおり
であるが，ｅが自分の症状と心臓疾患との関連性に気付き，自主的にそのような既
往症の告知をすることを期待することはできず，このことは，慰謝料の算定の際に
考慮される事情とはなることはあっても，過失相殺の対象となる過失とまでは認め
られない。
(2)　争点(2)（損害）について
ア　ｅの死亡による損害
(ア)　診察費（甲Ｃ１）　　　　　　７万０３４０円
(イ)　逸失利益　　　　　　　４９８８万８９４４円
ｅが死亡する前年である平成１０年のｅの年収は８４０万円であり（甲Ｃ２），ｅ
は，死亡時満５３歳であった（前記認定事実）。生活費控除率は４０パーセントが
相当と認められるので，これを前提に計算すると，ｅの逸失利益は，８４０万円×
（１－０．４）×９．８９８６（就労可能年数１４年に見合うライプニッツ係数）
＝４９８８万８９４４円となる。
(ウ)　慰謝料　　　　　　　　２２００万円
本件事案の性質，ｅの年齢・家族環境等を考慮すれば，死亡による慰謝料は，２２
００万円とするのが相当である。
(エ)　弁護士費用
弁護士費用は，ｅの死亡と相当因果関係のある損害が，本件訴訟提起によって顕在
化したものとして，ｅの死亡による損害と同視でき，原告らの主張も，ｅ自身の損
害として請求する趣旨を含むと解することができる。
そして，本件事案の内容，本判決による認容額等の諸般の事情に照らせば，弁護士
費用は，６００万円が相当である。
(オ)　合計損害額　　　　　　７７９５万９２８４円
イ　相続関係
ａは，ｅの死亡により，ｅの損害賠償請求権を３８９７万９６４２円，ｂ及びｃは
いずれも１９４８万９８２１円ずつ相続した。
ウ　固有の慰謝料及び葬儀費用
本件診療契約の当事者でない原告らが，被告の債務不履行により固有の慰謝料請求
権を取得すると解することはできず，同様に，ａが出捐した葬儀費用について，同
原告が固有の損害賠償請求権を取得すると解することもできないので，原告らのこ
れらの請求は認められない。
エ　遅延損害金について
本件診療契約の債務不履行に基づく損害賠償債務は期限の定めのない債務であるか
ら，被告の原告らに対する損害賠償債務は，本件訴状の送達日の翌日である平成１
２年５月２６日から履行遅滞に陥ったものと認められる。
３　結論
よって，原告らの各請求は，ａにつき３８９７万９６４２円，ｂ及びｃにつき各１
９４８万９８２１円，並びに各金員に対する平成１２年５月２６日から各支払済み
まで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由があるか
らこれを認容し，その余は理由がないからいずれも棄却し，主文のとおり判決す
る。
東京地方裁判所民事３０部
　　　　　　裁判長裁判官　福田　剛久
　　　　　　　　　裁判官　新谷　晋司
　　　　　　　　　裁判官　馬場　俊宏

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