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         主    文
     本件上告を棄却する
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告代理人大道寺和雄、同中西英雄の上告理由第一、について。
 原判決（その引用する第一審判決を含む。以下同じ。）によると、原審の認定し
た事実は次のとおりである。
 すなわち、本訴は、本件山林の買主である被上告人がその坪数不足を知つた時か
ら一年を経過したのちに提起されているが、本訴の提起が右のようにおくれたのは、
上告人が、売主の自己であることを秘匿し、本件山林の前主であるＤより預つてい
た印章を用いて同人名義の売買契約書を作成し、これを同人の権利証とともに本件
売買の仲介人であるＥを介し被上告人に交付してＤを売主のごとく装つていたため、
被上告人がＤを売主と誤信して同人を相手どつて代金減額請求訴訟を提起、追行し
ていたからである。そして、被上告人は、右訴訟の経緯により売主はあるいは上告
人であるかもしれないとの疑念を抱くようになり、念のために同人に対して本訴を
提起したところ、間もなくＤに対する訴についての判決の送達を受けて売主が上告
人であることを知つたのである。
 原審の右事実の認定は、原判決挙示の証拠に照らし首肯することができる。
 ところで、民法五六五条によつて準用される同法五六四条所定の除斥期間は、買
主が善意のときは、同人が売買の目的物の数量不足を知つた時から起算されるが、
買主が数量不足についてはすでに知つているものの、その責に帰すべきでない事由
により売主の誰れであるかを知りえなかつたときは、買主が売主を知つた時から起
算すべきであると解するを相当とする。そして前記事実関係のもとにおいては、被
上告人はその責に帰すべきでない事由により売主が上告人であることを知りえなか
つたものというべきであるから、これを知つた時から一年内に提起されれば、訴は
右除斥期間を遵守した適法なものであると解すべきところ、前述のような事情で右
知つた時にはすでに提起されていた本訴はもとより適法であるといわなければなら
ない。
 してみると、これと同旨の原審の判断は正当として肯認することができ、原判決
に所論の違法はない。論旨は採用することができない。
 同第二、について。
 所論の点に関する原審の認定判断は、原判決挙示の証拠に照らし、首肯すること
ができ、右認定判断の過程に所論の違法はない。論旨は、ひつきよう、原審の専権
に属する事実の認定、証拠の取捨判断を非難するものにすぎず、採用することがで
きない。
 よつて、民訴法四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文の
とおり判決する。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    藤   林   益   三
            裁判官    大   隅   健 一 郎
            裁判官    下   田   武   三
            裁判官    岸       盛   一
            裁判官    岸   上   康   夫

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