戻る

         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告代理人河原太郎の上告理由一点について。
 しかし、上告人の主張は、一審以来、「昭和二八年三月工事着手の直前頃、被上
告人は新材料をもつて建築するよう上告人に申し入れて来たので、上告人はこれを
承諾した。すなわち、本件当初の契約は、右被上告人の申入によつて解約され、そ
の効力を失つたものである」というに在り、原判決は、「上告人主張の合意解除の
主張については、これを認めるに足る証拠はない」旨判示し、結局前示上告人の主
張を証拠上排斥しているのであつて、なんら所論のごとく、「当初の契約が存続す
ること」をもつて当事者間に争のない事実としているわけでないことは、原判文上
明らかである。所論は、原判決を理解せずして、これに所論のごとき違法があると
なすものであつて、採用するに足らない。
 同二点について。
 しかし、所論原判示は、所論のごとく旧契約を失効せしめるような基本的部分の
変更を認めているわけではなく、そして、所論のごとく請負代金が変更されたから
といつて、必らずしも旧契約の全部が当然失効するとは解し難いから、原判決には、
所論のごとき違法はない。所論は採用するを得ない。
 同三、四点について。
 しかし、原判決の趣旨は、要するに、所論二万円は、本件請負代金の一部として
入金せられたというにとどまり、その増額請負代金の増額部分に入金せられたとす
るものでないことは、原判文上明らかであり、そして、所論二万円の入金が本件契
約書の「入金」に該る旨の原審の認定判断は、その挙示する証拠に徴し、必らずし
も首肯し得ないわけのものでもないから、原判決には所論のごとき違法があるとも
いい得ない。所論はいずれも採用し難い。
 同五点について、
 所論信義則を云々する点は、原審において、何ら主張判断のなかつたところであ
るのみならず、原審認定の事実関係のもとにおいては、未だ上告人の本件工事中止
をもつて、信義則上許さるべきものともいい難い。所論もまた採用するを得ない。
 よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のと
おり判決する。
     最高裁判所第二小法廷
         裁判長裁判官    小   谷   勝   重
            裁判官    藤   田   八   郎
            裁判官    池   田       克
            裁判官    河   村   大   助
            裁判官    奥   野   健   一

戻る