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主　　　文
　本件即時抗告を棄却する。
理　　　由
　本件即時抗告の趣意は，弁護人櫻井光政ほか１４名が提出した即時抗告申立書に記
載されているとおりであるから，これを引用する。
第１　これまでの経過
　申立人は，昭和５５年５月６日，東京地方裁判所において，申立人の夫であるもＡ（死
亡当時４７歳）の殺害，申立人の当時の使用人Ｂの同棲相手であったＣの殺害と死体遺
棄の犯罪事実により死刑判決を受け，控訴したが，東京高等裁判所において控訴棄却
の判決を受け，更に上告したが，平成３年１月３１日，最高裁判所において上告棄却の
判決を受けて，東京地方裁判所の第１審判決が確定した。
　この確定判決に対して，申立人は，その認定された犯罪事実のうち，Ａ殺害の事実に
関し，Ｄ作成の平成３年６月２７日付け鑑定書（以下，Ｄ新鑑定書という。）と平成４年４月
６日付けＥ作成の回答書（以下，Ｅ回答書という。）を，刑訴法４３５条６号所定の無罪を言
い渡すべき新規明白な証拠であるとして，原審東京地方裁判所に提出し，再審を請求し
た。
１　申立人の言い分と確定判決
(一)　本件において，「昭和４９年８月８日の夜間，申立人の夫であるＡが，当時申立人と
暮らしていた東京都江東区Ｆの自宅（以下，単にＦということもある。）で，都市ガスの吸引
による一酸化炭素中毒によって死亡した」事実は，関係証拠に照らして，疑いを容れる余
地はなく，当初から申立人にも争いがないのであるが，妻である申立人がガス中毒死さ
せて殺害したか否かが争われた。
　申立人は，第１審公判段階以来，Ａ殺害の事実を争い，Ａの死因はガス自殺であっ
て，当夜，申立人が当時営んでいたＰから一時帰宅すると，Ａが６畳間のガス栓からゴム
管を４畳半へ引き込んでガスを放出させて，布団の上で浴衣着のままでいるのを発見し，
呼びかけても返事はなかったが，咳き込んでいたので，ガス栓を止め，換気をして，大丈
夫と思ってＰへ戻ったものの，心配になって午後１１時ころまた帰宅してみると，Ａはぐっ
たりしており，枕頭と６畳間の机の中にそれぞれ遺書が置かれていたが，外聞を憚ってガ
ス風呂事故を装うこととし，申立人の当時の使用人Ｇ（なお，平成３年（み）第３号判決訂
正申立事件記録中の戸籍謄本によれば，共同被告人であった同人は，申立人との養子
縁組により，平成３年１月３０日，Ｈと改姓したことが認められるが，本決定では旧姓のまま
で表示する。同人に対する懲役９年の第１審判決は，申立人の場合と同様の経過で，上
告棄却の判決により確定した。）に手伝わせて，Ａを裸にして風呂場に運んで医者や救
急車を呼び，風呂場でガス中毒により事故死したかのように取り繕った上，発見した遺書
は誰にも見せずに約１週間後に焼却した旨供述した。
　本件Ａ殺害については，昭和５３年４月２４日から２５日にかけて行われたＣ殺害につき
逮捕された，共犯者Ｂの口から洩らされたのが端緒で捜査が開始されたもので，発生当
時，ガス中毒による死亡事故として処理されていたため，捜査開始時には，既に３年９か
月の歳月を経過していて，客観証拠が少なく，関係者の供述の裏付け証拠に乏しい憾
みがあることは否めない。
(二)　しかし，第１審判決は，申立人の弁解は不自然，不合理で信用できないと判断し，
Ａの殺害を自白した申立人の捜査官に対する供述調書，申立人からＡ殺害の事実を詳
しく打ち明けられて，Ｃの殺害を慫慂されたというＢの証言，申立人とＡ殺害を共謀し，そ
の犯行に協力した旨を自白したＧの捜査官に対する供述調書等と間接証拠の存在か
ら，申立人がＡ殺害の実行犯であると認定した。
２　控訴審におけるガス中毒に関する主張と審理
　控訴審において，弁護人は，事実認定上の争点の１つとして，ガス放出時期とＡのガス
中毒による死亡時期の関係について問題を提起し，後記の控訴審におけるガス関係の
鑑定結果にもかんがみて，申立人の自白は信用できず，その公判段階の言い分どおり
に，Ａは，申立人が自宅を外出した後に，自らガス栓を開けてガスを吸引して自殺を遂げ
たと主張した。
　しかし，控訴審は，結局，第１審判決に誤りはないと結論して控訴を棄却し，第１審判決
は，上告棄却判決を経て確定した。
　前記のガス中毒死に関する主張について，控訴審で取り調べられた鑑定証拠は，下記
①ないし④のとおりである。
①　Ｉ鑑定
　Ｊの燃焼技術研究室員である鑑定人Ｉ作成の鑑定書（控訴審記録１５２１の１９丁）及びそ
の証言（併せてＩ鑑定という。）に控訴審の昭和５７年７月２０日付け決定及び同年９月２１
日付け決定を併せ見ると，Ｉ鑑定においては，本件現場であるＦの４畳半に，同室６畳間
に設置してあるガス栓からガスホースを引き込み，本件当時供給されていた都市ガスとほ
ぼ同じ比重を持つ不活性ガスを放出して，時間経過に伴い，Ａが死亡していたとされる
位置でのガス濃度を測定し，ガス中に一酸化炭素が，それぞれ２．１パーセント，４．９パ
ーセント（この値が，当時，同室に供給されていた都市ガスの一酸化炭素の平均濃度で
ある。），７．５パーセント含有されていたとした場合における一酸化炭素濃度が算出され
た。なお，本件ガス栓からのガス流量は，２段階に切り替えが可能で，ガス栓を格納する
外部金属蓋の下部を閉じて元栓の先端部を水平に固定した状態にした場合（以下，下
部閉じ［全開］という。）には，前記蓋を上下部とも開いた状態にした場合（以下，上下開
［半開］という。）に比して，約２．３倍の流量であることが判明しており，鑑定に当たって
は，両場合につき測定が行われた。
②　Ｋ鑑定
　Ｌの安全研究所長である鑑定人Ｋ作成の鑑定書（控訴審記録１５２１の４３丁），鑑定書
の一部訂正補足についてと題する書面（同記録１５２１の１１６丁）及びその証言（併せて
Ｋ鑑定という。）によれば，Ｉ鑑定の結果から得られたガス濃度等の数値を用いて，Ａの吸
気中の一酸化炭素濃度が次第に上昇していく曝露状況を再現して，家兎を使って生体
実験を行い，家兎の血液と人血との一酸化炭素に対する親和性の比較実験を経た結
果，人血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が，本件Ａの死体の測定値がそうであったよ
うに，８０パーセントに達するには，６畳間のガス栓を下部閉じ［全開］にした場合は２７分
程度を要し，上下開［半開］の場合は８１分ないし９１分程度を要するという結果を得た（前
記鑑定書添付の表４）。
③　Ｄ鑑定
　Ｍ医学部助教授で，環境衛生学を専攻する鑑定人Ｄ（控訴審における口頭鑑定。Ｄ鑑
定という。）は，人は血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度６０ないし７０パーセントで重
篤・瀕死状態に陥り，それから後３０分以上生きながらえることは不可能であって，本件Ａ
の場合，血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が８０パーセントに達していた事実は，
相当急激にその濃度が上昇したことを意味すること，Ｋ鑑定の家兎を用いた実験手法は
医学的に妥当で，その鑑定結果も相当であると評価されること，同鑑定の結果によれば，
本件でガス栓を上下開［半開］にしてガスを放出したのだとすると，Ａは血中の一酸化炭
素ヘモグロビン濃度が６０パーセントに達して重篤･瀕死状態に陥り，更にそれからなお４
５分以上生存して血中濃度８０パーセントに到達したことになるが，死に至るのにそのよう
な経過をたどることはあり得ないこと，他方，ガス栓下部閉じ［全開］でガスを放出した場
合には，同人は一酸化炭素ヘモグロビン血中濃度６０パーセントに達してから６分ないし
１０分のうちに濃度８０パーセントに到達したことになり，死に至る経過として自然であっ
て，この場合，Ａはガス放出開始から約２７分経過して死亡したと考えられることを述べ
る。
④　Ｅ鑑定
　Ｎ法医学教室助教授･医師である鑑定人Ｅ作成の意見書（控訴審記録１５２１の１２８丁）
及び同人の鑑定人兼証人としての公判供述（供述時は，Ｏ医学部法医学教授。併せて
Ｅ鑑定という。）は，Ｋ鑑定が家兎を用いて得られた実験結果を血液循環や呼吸生理の
異なる人の場合に類推適用するのは，法医学の立場から是認できないとし，法医学書に
引用されているＪ．Ｍayのグラフを用いて推計すると，Ｉ鑑定に示された一酸化炭素濃度
の呼気中に曝露された場合に人が死亡に至る時間は，本件ガス栓上下開［半開］の場合
は約２時間，下部閉じ［全開］の場合は約１時間であるとする。
３　再審請求と原決定の判断
(一)　先に見たとおり，申立人は，確定判決が認定したＡ殺害の事実に関して，Ｄ新鑑定
書とＥ回答書を，刑訴法４３５条６号所定の無罪を言い渡すべき新規明白な証拠として提
出した。
(1)Ｄ新鑑定書は，Ａが布団の上で，異常な体位をとらず，衣服に乱れはなく死亡してお
り，また，部屋の内部に乱れた状況は窺われなかったことなどから判断して，同人は高濃
度の一酸化炭素に曝露されて短時間で死亡したものであること，控訴審におけるＥ鑑定
が依拠したMayのグラフは不正確であり，しかも，一酸化炭素吸引に伴い生体内に生じる
諸要因の相乗作用によって血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が急上昇することを考
慮に入れていない欠陥があるから，同鑑定は採用できないことを内容とする。
(2)　Ｅ回答書は，前記Ｅ鑑定が用いたMayのグラフ自体，厳密なものではないこと，Ｅ鑑
定は，このグラフを適用した場合において，Ｉ鑑定の測定した一酸化炭素濃度の下で人
が死亡するのに，どの程度の時間がかかるかにつき意見を述べたものであること，Ｉ鑑定
とMayのグラフによると，人は血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が８０パーセントになる
以前に死亡すると考えられること，その濃度が８０パーセントまで上昇するためには，呼吸
の促進，アルコールの影響などによる急速な上昇を想定する必要があること，その上昇
加速には，酸素の欠乏や一酸化炭素中毒による呼吸促進など，生体内に生じる諸要因
の相乗作用によるものも考えられるが，Ｅ鑑定は，そのような点までは考慮しておらず，そ
の意味で，示した数値は，当然に，前後大きな幅のある数値であることなどを内容とす
る。
(二)　申立人は，上記のＤ新鑑定書とＥ回答書を提出することにより，Ａはガス放出後３０
分弱で死亡したと認定すべきことが明白になったと主張し，Ｄ新鑑定書とＥ回答書をこれ
までに取り調べられた関係証拠と併せ見れば，Ａをガス中毒死させて殺害した旨の申立
人の捜査段階における自白は矛盾を生じて信用性を失い，申立人がＡを殺害したことに
は合理的な疑いが生じ，確定判決のＡ殺害の事実認定は維持することができないと主張
した。
　これに対して，原決定は，再審請求で提出された証拠の明白性について，「無罪を言
い渡すべき明らかな証拠とは，確定判決における事実認定につき合理的な疑いを抱か
せ，その認定を覆すに足りる蓋然性のある証拠をいうが，明らかな証拠であるかどうか
は，もし当の証拠が確定判決を下した裁判所の審理中に提出されていたとするならば，
はたしてその確定判決においてなされたような事実認定に到達したであろうかという観点
から，当の証拠と他の全証拠とを総合的に評価して判断すべきである。」（原決定２４丁
表）と，その判断の基準を明らかにした上で，申立人提出の前記Ｄ新鑑定書とＥ回答書
の明白性の検討を行い，その結果として，本件のガス中毒に関するこれらの証拠は，い
ずれも，確定判決が認定した申立人によるＡ殺害の事実に，合理的な疑いを抱かせ，そ
の認定を覆すに足りる蓋然性のある証拠とは認められないと結論する。
第２　原決定の当否の検討
１　再審請求証拠の明白性の検討方法
　所論は，再審請求審の審判対象は，確定判決の事実認定の正当性であって，申立人
提出のＤ新鑑定書とＥ回答書が，刑訴法４３５条６号にいう証拠として，明白性を具えてい
るか否かを判断するには，まず確定判決審で取り調べた証拠（旧証拠）を全面的に評価
し直し，有罪認定を支える証拠の質と強度を分析し，有罪認定の強固さを解明し，その
上で新証拠を加えて，改めて新旧全証拠を総合的に評価して，その結果，確定判決の
事実認定に合理的な疑いが生ずるか否かを検討すべきであるのに，原決定は，確定判
決の事実認定とそれを支える旧証拠の質と強度の全面的な再評価をせず，有罪認定の
強固さ（脆弱さ）についても改めて解明していないと論難する。
　按ずるに，再審請求審は，申立人から新規明白な証拠として提出されたＤ新鑑定書及
びＥ回答書と，その立証命題（すなわちガス放出時期とＡの死亡時期の関係）に関連す
る確定判決審が取り調べた全証拠（旧証拠）とを総合評価し，前記両証拠が新たに確定
判決審の審理の対象に加わることによって，確定判決が既に行った事実認定につき合
理的な疑いを抱かせ，その認定を覆すに足りる蓋然性があるか否かを判断すべきもので
あって，その評価判断を行うに当たっては，その判決の当否を審査する過程において上
訴審や再審請求審で取り調べた証拠をも，検討の対象にすることができるというべきであ
る（最高裁平成７年（し）第４９号同１０年１０月２７日第三小法廷決定･刑集５２巻７号３６３
頁参照）。
　再審請求により新証拠が提出されたのを機に，再審請求審が，新証拠の立証命題とは
関わりなく，確定判決審が取り調べた証拠を全面的に評価し直し，事案全体につき自ら
の心証を形成した上で，新たに提出された証拠をこれに加えて，改めて確定判決の事実
認定全体の当否を判断すべきであるとする見解をとるときは，判決が確定したことにより
動かし得ないものとなったはずの事実関係を，事後になって，それ自体としては証拠価
値の乏しい新証拠を提出することにより，安易に動揺させることになりかねない。そのよう
な事態は，確定裁判の安定を損ない，延いては，三審制を事実上崩すことに連なるもの
であって，現行刑訴法の再審手続とは相容れないものといわなければならない。
　このような次第で，所論はその前提において既に失当である。
２　原審の行った明白性検討の当否
　本件において，Ａが，昭和４９年８月８日の夜間，妻である申立人と暮らしていたＦにお
いて，都市ガスの吸引による一酸化炭素中毒によって死亡したことは，関係証拠に照らし
疑いを容れない事実であるところ，確定判決審以来，Ａのガス中毒死が，申立人による
殺害か否かが争われたいきさつは，先に見たとおりである。
　申立人は，確定判決裁判所である原審に対して，叙上の問題点につき，「Ｆから外出す
る前に，６畳間のガス栓を開放してガスを４畳半に放出し，同所で就寝していたＡを殺害
した」旨の申立人の捜査段階における自白は虚偽であり，Ａは，申立人が外出後に，自
らガスを放出して自殺したと主張し，ガス中毒に関するＤ新鑑定書とＥ回答書の両証拠を
新規明白な証拠として提出した。
(一)　Ｄ新鑑定書は，第１の２掲記の③Ｄ鑑定の鑑定人により作成されたもので，Ｄ鑑定を
布衍ないし補足するもの，Ｅ回答書は，同④のＥ意見書の作成者が，その内容の趣旨に
つき弁護人の質問に回答した書面であって（Ｄ新鑑定書とＥ回答書を，同③，④と対比
検討すると，その新規性には問題があると思われるが，原決定が，明白性についてのみ
判断を示している事情にかんがみ，この点は問題として指摘するに留める。なお，検察官
は，平成４年８月１０日付け再審請求に対する意見書において，両証拠はいずれも新規
性を欠く旨の意見を述べている。），その立証命題は，前記のとおり，ガス放出時期とＡの
死亡時期の関係であるところから，他の証拠と総合評価するに当たっては，この両証拠
を，確定判決審及び控訴審で取り調べられたガス中毒関係の証拠と併せて，確定判決
審の立場で検討評価した上で，Ａ殺害に関する申立人の自白の信用性にどのような影
響を及ぼすか，それにより申立人がＡを殺害した旨の事実認定を覆すに足りる蓋然性の
ある証拠であるかを検討するべきである。
(二)　この点について，原決定が，その「第三・当裁判所の判断」（同２３丁裏以下）におい
て，Ｄ新鑑定書とＥ回答書を，「主として他のガス鑑定に関する証拠と併せて評価」すると
判示したのはよいとして，これに続けて，「新証拠が確定判決を下した裁判所の審理中に
提出されていたならば，はたしてその確定判決においてなされたようなガス鑑定の評価
に到達したであろうかを検討し，自白調書の真実性に合理的な疑いを生じさせるか否か
を判断すべきもの」（同２４丁裏）と判示するのは，そもそもガス中毒に関する鑑定証拠の
取り調べを行ったのは控訴審であって，確定判決審（第１審）においては，その点の問題
提起はなく，証拠調べも行われなかったのであるから，不適切というほかない。そして，原
決定は，さらに，「控訴審判決は，（中略）それらの鑑定（Ｅ鑑定とＫ鑑定を指す。）の結論
の大筋における合理性を認め，申立人の自白の真実性に合理的な疑いを生じさせるも
のとはいえないとしているのであるから，Ｄ新鑑定書のうち前記②の部分（Ｅ意見書が用
いたMayのグラフは不正確であり，しかも，吸気中の一酸化炭素濃度の上昇や酸素欠乏
などによる呼吸増進などの諸要因の相乗作用で血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が
急上昇することを考慮に入れていない旨の指摘を指す。）及びＥ回答書が控訴審に提出
されていたとしても，Ｅ鑑定の結論の大筋における合理性を承認した控訴審の判断は変
更されないものと認められる。」（同２８丁裏ないし２９丁表）と判示し，また，「Ｄ新鑑定書
がその判断の基礎としている前提事実やその推論の過程には疑問があるところ，控訴審
判決は，右新鑑定書と類似する根拠と推論によって同一の鑑定結果を導き出したＤ鑑定
を排斥しているのであるから，Ｄ新鑑定書のうちの前記①の部分（Ａが死に際に，もがき，
暴れたことが窺われないことから，同人は，ガス栓下部閉じ［全開］の状態で放出された
高濃度の一酸化炭素に曝露されて短時間で死亡した旨判定したことを指す。）が控訴審
に提出されていたとしても，Ｄ鑑定を排斥した控訴審の判断は変更されないものと認めら
れる。」（同３２丁）などと判示するのも，再審請求審として審理するに当たり，どの裁判所
の立場に立って，確定前に取り調べられた証拠と新証拠を総合評価すべきかを，取り違
えているばかりではなく，新証拠の明白性の評価判断のあり方としても不適切である。
３　明白性の検討
　そこで，以下，Ｄ新鑑定書とＥ回答書の再審請求の証拠としての明白性につき，当審と
して，更に検討を加える。
(一)　先に見たとおり，再審申立人が提出した証拠の明白性の存否の判断は，確定判決
審の立場において，これを，その立証命題に関連する確定判決審が取り調べた全証拠
（旧証拠）と総合評価することによって行われるが，この総合評価に当たっては，再審請
求の対象となった判決の確定の前後を問わず，その当否の審査の過程で取り調べられ
た証拠をも検討の対象にすることができるのであり，その結果，確定判決の事実認定に
合理的な疑いを抱かせ，その認定を覆すに足りる蓋然性のある証拠であると判断される
ときは，明白性が認められることとなる。
　申立人は，①確定判決審の証拠上，申立人が本件当日Ｆを出て自らが経営するＰへ向
かったのは，午後６時３０分ころであること，②監察医作成の死体検案調書謄本（確定判
決審記録４４９の２７３４丁）などから，Ａの死亡時刻は，同日午後９時ころと推定されるこ
と，③東京都監察医務院長の回答書（同記録４４９の２７３６丁）から，死亡した同人の血
液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度は，８０パーセントであったと認められることを前提
に，申立人が外出前に６畳間のガス栓を開けてガスを放出したとした場合，前記のとお
り，Ａの血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が８０パーセントに達して，午後９時ころ死
亡するという事態が発生し得るかを問題にする。そして，Ｄ新鑑定書とＥ回答書によって，
そのような事態は起こり得ないことが明らかになったから，申立人が確定判決審段階で述
べるとおり，同人が自宅を外出した後になって，Ａが自らガス栓を開けガスを放出させて
自殺したものであることが認められ，申立人の捜査段階における自白は信用できず，Ａ
殺害の事実については無罪であると主張するのである。
(二)　そこで，所論がその主張の基礎におく，申立人の外出時期（午後６時３０分ころ）な
いしそれより以前のガスの放出開始時期，Ａの推定死亡時期（午後９時ころ），同人の死
体の血中一酸化炭素ヘモグロビン濃度（８０パーセント）などの精度につき，検討を加え
る。
(1)　まず，申立人が当日自宅を出た時期，ガス栓を開放した時期につき検討する。
　本件当日，申立人がＡと魚釣りを兼ねた長距離ドライブに出かけ，帰宅してから同人と
その愛人問題で激しく口論した後，いつごろ自宅を出てＰへ向かったかについて（自宅
からＰ間の距離は，確定判決審記録４４９の２９０１丁の捜査報告書から，２キロメートル強
と認められる。なお，申立人は，当時，Ｐとの往復にタクシーを利用したと述べているとこ
ろ，その場合，Ｐまでの所要時間は，前記の距離などから推して，流しのタクシーを待つ
時間を入れても，１０分前後と認められる。），前記死体検案調書謄本によれば，申立人
が事件の翌朝現場に臨場した警察官や監察医に対して，「午後６時半ころ店に出かけ
（た）」と述べたことが窺われる。
　しかしながら，申立人は，Ａ殺害の自白を翻した確定判決審でも，（申立人の言い分に
よると，４畳半の布団でガス自殺を遂げていたという）Ａの死体を，Ｇに手伝わせて風呂場
へ運んだ上，翌日午前零時４４分ころ臨場した救急隊員や（城東消防署長回答書，同記
録４４９の２７２４丁），午前１０時２５分ころ行われた検死の係官（前記死体検案調書謄本）
に対し嘘をついて，ガス風呂での事故死を偽装したことは認めるのであるから，検死の係
官に不審を抱かれないようにするために，その際，わざと外出時期を早めに申告した可
能性はあるといわなければならない。そして，その後の申立人の司法警察員調書，検察
官調書などを通覧し，死体の移動を手伝ったＧの捜査段階での供述調書，確定判決審
第１８回公判での供述（当日申立人がＰに出てきた時刻について，大要，「開店は，通常
午後７時であるところ，申立人が出てくるのは通常は６時とか７時とかまちまちであるが，
田舎の方へドライブに行くから事件当日は店に出る時間が遅くなるので，店はやってても
らいたい旨，前日に頼まれていて，申立人が実際に出てきたのは，午後８時前後ころで
あったと思うが，はっきりは覚えていない。」と述べる。）なども併せ見ると，死体検案調書
謄本の前記の外出時期の記載をそのままは信用し難く，これらを総合して検討すると，申
立人がＦを外出したのは，おおよそ午後７時過ぎから８時前ころまでの間であったものと
推測される。したがって，ガス栓の開放から外出までの所要時間をおよそ１５分前後とみ
ると，逆算して，ガス栓開放が行われたのは，それより幾らか早い午後７時ころから７時半
過ぎころの時間帯であったことになる。
(2)　Ａの死亡推定時期については，監察医Ｑ作成の前記死体検案調書謄本の受傷又
は発病日時欄と死亡の日時欄にいずれも「８月８日午後９時頃・推定」と記載があり，検案
日時欄に「８月９日午前１０時２５分」と，死亡の原因並びに死亡の種類欄に「一酸化炭素
中毒（不慮の中毒・推定）」と，それぞれ記載されているが，当時，本件がガス風呂の事故
死と認定されて処理された関係上，剖検は行われず，死体の外面所見と申立人の申告
供述等から死亡時期を推定したもので，発症から死亡，死亡から検案までの各経過時間
についての厳密な検討がなされているとは認め難い。申立人宅の隣室Ｒの「当夜午後１０
時ころ就寝したが，その３０分前あたりにガス臭が強くしたので，屋内のガス洩れがないか
点検した」旨の証言（確定判決審第１４回公判）を併せ検討しても，監察医が推定した前
記死亡時期は，相当に幅のあるものと理解される。
(3)　次に，Ａの死体の血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度（飽和度）が８０パーセントと
報告されたことについて検討する。
　前記東京都監察医務院長の回答書と監察医Ｑの司法警察員調書（確定判決審記録４
４９の２７３８丁）によれば，Ａの死体の心臓血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度は，８０パ
ーセントであったと報告されている。
　しかし，控訴審の鑑定人兼証人Ｅの供述するところによれば（第２１回公判），同人は，
昭和３１年Ｓ医学部法医学教室の講師になり，昭和５４年Ｎ法医学教室助教授に転じ，昭
和５９年以来，Ｏ医学部法医学教室教授の職にある傍ら，昭和３１年夏から証言当時（昭
和６０年４月）に至るまで，警視庁の鑑識課の嘱託をしている者であるが，本件当時，血
中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の検定に関しては，ガスクロマトグラフィーを用いる方
法が開発される以前であって，東京都監察医務院で行われていたのは，秋谷･谷村法で
あったかと思うが，この手法は精度に問題があり，その検定結果は明確な数値で表される
けれども，それを絶対的な数値として受け止めるのは危険であるというのである。したがっ
て，この８０パーセントという数値も，そのまま所与の数値として受け止めるのは相当では
ないことが明らかである。
(三)　そこで次に，申立人提出のＤ新鑑定書が信頼に値するとして依拠する，ガス中毒に
関するＩ鑑定，Ｋ鑑定の各結果の精度について検討を加える。
(1)　まず，第１の２掲記の①Ｉ鑑定が行った，本件現場４畳半に敷かれた布団の上で就寝
中のＡが，６畳間のガス栓から引き込まれた都市ガスを吸引してガス中毒死に至ったとさ
れるまでの，時間経過に伴う吸気中の一酸化炭素濃度の再現シミュレーションにより得ら
れたデータについて検討する。
　Ｉ鑑定は，控訴審において，検察官と弁護人双方が了解し，裁判所が指定した要領に
従って，本件Ｆをそのまま用いて，本件当時供給されていた都市ガスとほぼ同じ比重の
不活性ガスを６畳間のガス栓からホースを通して４畳半に放出して，時間の経過に伴って
変化する室内のガス濃度を，Ａが就寝していてガス中毒死した位置付近で測定する実験
を行い，本件当時供給されていた都市ガス中の一酸化炭素の月間平均濃度である４．９
パーセントの一酸化炭素がそのガスに含有されていたとして，吸気中の一酸化炭素濃度
を算出しているのである。
　同鑑定の実験は，事件当時の状況と可及的に合致するよう慎重に諸条件を設定して
実施されたものと認められるが，もともと事件当時の状況を細部にわたり厳密に確定する
ことは困難であって，事件当時の状況を再現することには自ずから限界が存するのであ
り，したがって，実験結果に基づき算出された一酸化炭素濃度の数値と事件当時の実際
値との間に，ある程度の誤差が見込まれることは，避け難いものといわなければならな
い。
(2)　次に，第１の２掲記の②Ｋ鑑定は，Ｉ鑑定が算出したデータを用いて，Ａの吸気中の
一酸化炭素濃度が次第に上昇していく曝露状況の再現を試み，人の代替として家兎を
使って生体実験を行った上で，家兎の血液と人血との一酸化炭素に対する親和性の比
較試験の結果を用いて，家兎の血液で得たデータを人血の場合に置換し，人血中の一
酸化炭素ヘモグロビン濃度が，本件Ａの場合がそうであったように，死亡時８０パーセント
に達するのに要する時間を算出したところ，６畳間のガス栓を下部閉じ［全開］にした場
合は，ガス放出開始から２７分程度を要し，上下開［半開］の場合は８１分ないし９１分程
度を要する旨のデータを得たというのである。
　このＫ鑑定は，まず，ある程度の誤差が見込まれるＩ鑑定算出のデータを適用している
点で，鑑定結果に相応の誤差が生じることは不可避であるといわなければならない。さら
に，Ｋ鑑定は，家兎と人の各血液中のヘモグロビン含有率が近似していることに着目し，
両者の血液の一酸化炭素に対する親和性の比較試験の結果を用いて，家兎の血液で
得たデータを人血の場合に置換するという操作を行っているのであるが，比較試験のデ
ータは試験管内において行った，血液の一酸化炭素に対する曝露実験の結果得られた
ものに過ぎず，生体内における実際の数値がこれと同一とはいえないことは，Ｋ鑑定人自
身がその証言で認めるところであり（控訴審第１８回公判），第１の２掲記のＥ鑑定人の証
言（控訴審第２０回公判）も併せ見ると，家兎と人とは，呼吸生理，血液循環，臓器組織
への酸素供給などで大きな差異があるのに，これらの点を全く考慮に入れないで，前記
データ置換の操作を行ったＫ鑑定には，大きな欠陥があるといわざるを得ない。加えて，
Ａの死体の血中一酸化炭素ヘモグロビン濃度８０パーセントという検査数値についても，
誤差を見込まなければならないことは，上記(二)(3)で見たとおりである。
　以上によれば，Ｋ鑑定によって得られた，人血中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が８０
パーセントに達するのに要する時間に関するデータが，Ａの死亡時の実際値との間で，
大きな誤差を内包することは，容易に察せられるというべきである。
(四)　申立人は，先に見たとおり，申立人の外出時期が当日午後６時半ころであり，Ａの
推定死亡時期が午後９時ころであることを，証拠上明白な所与の事実とした上で，Ｄ新鑑
定書と第１の２掲記の③Ｄ鑑定の結論を援用し，これにＥ回答書を併せて，同掲記の④Ｅ
鑑定の結果が取るに足りないものであることが明らかであるとして，Ａは，申立人が午後６
時半ころ外出した後に，自らガス栓を下部閉じ［全開］で開放して自殺を企図し，ガス放
出から３０分弱の経過で死亡したもので，申立人が殺害したものではないと主張する。
　検討するに，このＤ新鑑定書と第１の２掲記の③Ｄ鑑定とを併せ見ると，Ｄ鑑定人は，前
記Ｉ鑑定の鑑定結果で得られたデータに依拠して前記Ｋ鑑定が算出したデータを信頼す
べきものと承認した上で，本件の場合，６畳間のガス栓が下部閉じ［全開］で開放され，Ａ
はその放出されたガスに曝露され，３０分弱のうちに一酸化炭素中毒により死亡したと結
論するのである。
　しかしながら，上記(三)で検討したとおり，Ｉ鑑定で得られたデータにある程度の誤差が
見込まれる上に，更に，これを用いたＫ鑑定は，家兎と人，両者の間に呼吸生理，血液
循環，臓器組織への酸素供給機能などの面で大きな差異が存することを全く考慮しない
まま，ただ試験管の中で行った一酸化炭素に対する血液の親和性の比較試験で得たデ
ータに依拠して，家兎による生体実験の結果データを人の場合に置換し，本件において
Ａがガス中毒死する経過時間を推測するという，鑑定手法自体に内在する欠陥のゆえ
に，その立証命題との関連で有意性を評価するにつき，看過することのできない誤差が
あることは明らかである。
　したがって，両鑑定のデータを信頼すべきものと承認した上で，上記結論を導き出した
Ｄ鑑定及びＤ新鑑定書の判定結果には，多大の疑問があるといわなければならない。
　しかも，上記(二)(1)，(2)で見たように，申立人がＦ６畳間のガス栓を開放してガスを放出
した時期ないしその後外出してＰへ向かった時期，Ａが死亡したと推定される時期は，い
ずれも証拠上相当の幅を持たせた認定にならざるを得ないのである。
　これらの事情を併せ考慮すると，Ｄ新鑑定書及びＤ鑑定は，「６畳間のガス栓を開放し
て，ガスを４畳半に放出し，同所で就寝していたＡを殺害した」旨の申立人の捜査段階の
自白の信用性を動揺させるものではないことは，明らかというべきである。
　なお，Ｅ回答書は，第１の２掲記の④Ｅ鑑定につき，その用いたMayのグラフが厳密なも
のでないことや，生体内における呼吸促進等の諸要因の相乗作用を考慮していないこと
などからして，そこで示した数値は大きな幅を伴うものであることを認める内容のものであ
るが，もともとＥ鑑定人は，控訴審の証言（第２０回公判）において，Mayのグラフの適用に
は限界があることなどを自認し，その上で，Ｉ鑑定に示された一酸化炭素濃度の空気中に
曝露された場合の人が死亡に至る時間を大まかに算出した旨述べているのであって，Ｅ
鑑定の算出した数値が相当広い幅を持つことは，Ｅ回答書によるまでもなく，明らかという
べきである。したがって，Ｅ回答書及びＥ鑑定が，前記申立人の自白の信用性を揺るが
すものではないことも，また明らかである。
〈要旨〉　　このように検討してくると，本件殺害時のガス栓の開放が，申立人提出のＤ新
鑑定書の判定どおりに下部閉じ［全開］で行われたことを前提に，Ｄ新鑑定書とＥ回答書
を，その立証命題であるガス放出時期とＡの死亡時期との関係，換言すればＡが一酸化
炭素ガスに曝露されてから死亡するまでの経過時間に関連する，確定判決審で取り調
べられた証拠及び控訴審で取り調べられた証拠と併せて，確定判決審の立場において
総合的に評価しても，その結果，申立人が自宅を外出した後に，Ａがガス栓を開放した
疑いが生じるとは言い難く，申立人提出の前記両証拠は，「Ｆから外出してＰへ向かう前
に，６畳間のガス栓を開放してガスを４畳半に放出し，同所で就寝していたＡを殺害した」
旨の申立人の捜査段階における自白の信用性とこの自白を支える関係証拠の評価を動
揺させ，延いては，確定判決の事実認定に合理的な疑いを抱かせ，その認定を覆すに
足りる蓋然性のある証拠であるとは，到底認められないのであり，刑訴法４３５条６号所定
の明白な証拠とはいえない。〈/要旨〉
４　審理不尽の主張の検討
　所論は，原審が再審請求に関する事実の取調べとして，申立人の求めるＤ，Ｅ，Ｋの各
証人調べを行わなかったのは，審理不尽であると主張する。
　しかしながら，Ｄ，Ｅ，Ｋ各鑑定人の鑑定結果は，先に検討したとおりであって，再審請
求手続において，更にこれらの鑑定人の証人調べを行っても，その結果が，Ａを殺害し
た旨の申立人の自白の信用性とこれを支える関係証拠の評価の動揺に連なるとは考え
難く，原審が，再審請求審として所論の証拠調べを行わなかったことに，審理不尽の廉
はない。
５　結論
　以上の次第で，所論にかんがみ原決定を検討するに，新証拠の明白性の評価判断の
仕方に不適切な点のあることは，先に見たとおりであるが，申立人が提出援用する証拠
の明白性を否定して本件再審請求を棄却した原決定の判断は，その結論において相当
であり，記録を検討しても，他に違法不当の廉はなく，結局，本件即時抗告は理由がな
いことに帰するから，刑訴法４２６条１項後段により棄却することとし，主文のとおり決定す
る。
（裁判長裁判官　高木俊夫　裁判官　飯田喜信　裁判官　高麗邦彦）

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