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平成２８年６月２３日判決言渡同日原本交付裁判所書記官
平成２６年（ワ）第１４０９３号著作権侵害差止等請求事件
口頭弁論終結日平成２８年３月１０日
判決
原告A
同訴訟代理人弁護士松村譲
被告青葉出版株式会社
被告青葉図書株式会社
上記両名訴訟代理人弁護士近藤夏
同前原一輝
主文
１被告らは，原告に対し，連帯して２５３万９０００円及びうち４
８万７５００円に対する平成１７年４月１日から，５万円に対する
平成１８年４月１日から，１５万円に対する平成１９年４月１日か
ら，９万７５００円に対する平成２０年４月１日から，７万３００
０円に対する平成２１年４月１日から，５万円に対する平成２２年
４月１日から，１２４万６０００円に対する平成２３年４月１日か
ら，３７万５０００円に対する平成２４年４月１日から，１万円に
対する平成２６年７月１９日から各支払済みまで年５分の割合によ
る金員を支払え。
２原告のその余の請求をいずれも棄却する。
３訴訟費用は，これを４０分し，その１を被告らの，その余を原告
の各負担とする。
４この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１被告らは，別紙イラスト類目録記載の各イラスト類（以下，これらを「本件
イラスト類」と総称し，それぞれを目録の番号に応じて「本件イラスト類１」
などという。なお，本件イラスト類１３－１及び１３－２を併せて「本件イラ
スト類１３」ということがある。）の複製又は翻案をしてはならない。
２被告らは，本件イラスト類を掲載したまま，別紙書籍目録記載の各書籍（以
下「本件書籍」と総称する。）及び別紙文書目録記載の各文書（以下「本件文
書」と総称する。）を複製し，頒布してはならない。
３被告らは，本件イラスト類を掲載した本件書籍及びこれを電子データで記憶
したＵＳＢメモリ，ＣＤ－Ｒ，パソコン内ハードディスク，印刷用データ，印
刷用フィルム等一切を廃棄せよ。
４被告らは，本件イラスト類を掲載した本件文書及びこれを電子データで記憶
したＵＳＢメモリ，ＣＤ－Ｒ，パソコン内ハードディスク，印刷用データ，印
刷用フィルム等一切を廃棄せよ。
５被告らは，原告に対し，連帯して，８１５３万４５００円及び１３９５万７
５００円に対する平成１７年４月１日から，４３８万５０００円に対する平成
１８年４月１日から，４３１万円に対する平成１９年４月１日から，６１０万
円に対する平成２０年４月１日から，５９０万６０００円に対する平成２１年
４月１日から，６５１万２０００円に対する平成２２年４月１日から，３４９
２万２０００円に対する平成２３年４月１日から，４８６万２０００円に対す
る平成２４年４月１日から，５８万円に対する平成２６年７月１９日から各支
払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
６被告らは，別紙謝罪広告目録記載２の要領で同１の内容の謝罪広告を１回掲
載せよ。
第２事案の概要
本件は，原告が，被告らに対し，原告が被告らの依頼により本件イラス
ト類を作成し，被告らに提供したことに関して，①被告らによる本件書籍及び
本件文書への本件イラスト類の使用が原告の許諾の範囲を超えるものであり，
原告の著作権（複製権及び翻案権）の侵害に当たるとして，著作権法１１２条
１項及び２項に基づく本件イラスト類の複製等の差止め並びに本件書籍及び本
件文書の複製等の差止め及び廃棄と，民法７０９条，著作権法１１４条３項に
基づく損害賠償金７１０５万２０００円及び遅延損害金の連帯支払，②本件書
籍及び本件文書の一部において本件イラスト類を改変し，原告の氏名を表示し
なかったことが原告の著作者人格権（同一性保持権及び氏名表示権）の侵害に
当たるとして，民法７０９条，７１０条に基づく慰謝料２８０万円及び遅延損
害金の連帯支払並びに謝罪広告の掲載，③原告のイラストが掲載されていない
教材に原告の氏名を表示したことが氏名権侵害の不法行為に当たるとして，民
法７０９条，７１０条に基づく慰謝料２０万円及び遅延損害金の連帯支払，④
上記①～③に係る弁護士費用６９０万２５００円及び遅延損害金の連帯支払を
求めるとともに，原告が被告らの依頼により修正した本件イラスト類１３
の修正料６万円及び使用料２０万円並びに遅延損害金の連帯支払，原告が
被告らの依頼により中途まで作成した未完成のイラスト類の製作料（予備的に
契約解除による損害賠償金）３２万円及び遅延損害金の連帯支払を求めた事案
である。
１争いのない事実等（後掲各証拠及び弁論の全趣旨により容易に認定すること
のできる事実を含む。なお，特に記載する場合を除き書証の枝番号の記載は省
略する。以下同じ。）
当事者
ア原告は，イラスト類の作成等を業として行う者である。
イ被告らは，いずれも主として小学校で使用する学習教材を製作し，出版
する株式会社であり，被告青葉図書株式会社は被告青葉出版株式会社の子
会社である。なお，原告への本件イラスト類の作成依頼やその使用ないし
著作権侵害等の行為の主体が被告らのいずれであるかは主張立証上判然と
しない部分が多いが，被告らにおいて明確に区別していないので，以下，
被告らがその主体であり，また，共同不法行為等の責任を負うものとして
判示することとする。
本件イラスト類の作成（甲１）
原告は，平成１５年頃～平成２２年頃，被告らの依頼により，別紙X様依
頼イラスト一覧（「X」は原告の旧姓）の番号１～１９の「依頼出版物」及
び「学年」欄記載の被告らの教材に使用するイラスト類として，本件イラス
ト類を作成して被告らに納品し，被告らから別紙１－１の「被告の主張」の
「使用料支払いについて」欄に記載の使用料の支払を受けた（ただし，本件
イラスト類３及び５～８につき原告は金額を争っている。）。
本件イラスト類は，いずれも原告が創作した著作物であり（なお，被告ら
は本件イラスト類６のうち堀以外の部分が原告の創作であることを争うが，
堀の部分の著作物性は認めており，本件イラスト類６が原告の著作物である
こと自体は当事者間に争いがない。），原告はこれらにつき著作権及び著作
者人格権を有する。
被告らによる本件イラスト類の使用（甲１３～３５，４７～４９）
被告らは，本件イラスト類を別紙１－１のとおり本件書籍に，同１－２の
とおり本件文書に使用した（なお，被告らは本件イラスト類６につき別紙１
－１の通し番号６－６・７の使用を争うが，証拠（甲１８，６２）及び弁論
の全趣旨によりこれを使用したものと認める。）。
本件書籍は被告青葉図書株式会社を著作権者・発行者として，被告青葉出
版株式会社を発行所として発行された資料集，作業帳，テスト等の教材であ
り，本件文書はその広告宣伝のためのチラシ類である。
教科書の改訂（証人B）
被告らが発行する本件書籍等の教材は小学校で使用される教科書に準拠し
たものであり，教科書の発行会社は複数ある。また，教科書はおおむね４年
ごとに改訂されるところ，本件イラスト類の多くは平成１７年度改訂の教科
書に準拠した教材に掲載するために作成されたものであるが，その後，平成
２３年度及び平成２７年度に教科書が改訂された。
原告の氏名表示等
本件書籍の中には，原告の氏名が表示されていないもの（別紙２－１の原
告の主張欄に「氏名表示無し」と記載されたもの）及び誤った漢字で表示さ
れたもの（同別紙の通し番号１３－５）がある。また，本件文書には，いず
れも原告の氏名が表示されていない。一方，平成２３年度及び平成２４年度
の理科学習ノート・３年生には，原告の作成したイラスト類が使用されてい
ないのに，イラスト作成者として原告の氏名が表示されていた。
本件イラスト類１３の修正
被告らは，平成２２年頃，原告に対し，本件イラスト類１３－１の修正を
依頼し，原告はこれに応じて本件イラスト類１３－２を作成し，被告らに納
品した。本件イラスト類１３－２は平成２３年度社会科資料集・５年生に使
用された（別紙１－１の通し番号１３－５）。
未完成作品
被告らは，原告に対し，武士の館，貴族の館及び太閤検地を題材とする作
品の作成を依頼したが，これらはいずれも完成されなかった（以下，これら
３作品を「本件未完成作品」と総称する。）。
２争点
被告らによる原告の著作権及び著作者人格権の侵害の有無（なお，被告ら
は本件書籍に係る氏名表示権侵害及び氏名権の侵害は認めている。）
ア本件文書における本件イラスト類の複製又は翻案の有無
イ本件イラスト類の使用についての原告の許諾の範囲（なお，被告らは，
平成２３年度以降の使用につき許諾がないことを認めている。）
ウ同一性保持権侵害の成否
原告の損害額
ア著作権侵害について
イ著作者人格権侵害について
ウ氏名権侵害について
エ弁護士費用について
差止め及び廃棄請求並びに謝罪広告掲載請求の当否
本件イラスト類１３の修正に係る請求の当否
本件未完成作品に係る請求の当否
３争点に関する当事者の主張
別紙１－１は本件書籍，同１－２は本件文書に係る複製権について，同２－
１は本件書籍，同２－２は本件文書に係る翻案権並びに氏名表示権及び同一性
保持権について，それぞれ侵害の成否及び損害額に関する当事者の主張を整理
したものである。
争点ア（本件文書における本件イラスト類の複製又は翻案の有無）につ
いて
（原告の主張）
本件文書には本件書籍の一部が縮小されて本件イラスト類を認識すること
ができる形で掲載されているから，本件イラスト類の創作性のある部分を再
現するものとして複製又は翻案が成立する。
（被告らの主張）
本件文書は，いずれも販促物であり，本件イラスト類が使用された本件書
籍の一部をテスト等の内容見本としてごく小さく掲載しているにすぎず，原
告の著作物の創作性のある表現部分の再現があるとはいえない。したがって，
本件文書については著作権侵害も著作者人格権侵害も成立しない。
争点イ（本件イラスト類の使用についての原告の許諾の範囲）について
（原告の主張）
ア原告は，被告らからイラスト類の作成の依頼を受けるに当たり，被告ら
の担当者に対し，原告が作成するイラスト類の使用許諾は納品の際に掲載
を予定している教材のみ，かつ，単年度限りであること，再使用は認めて
おらず，仮に再使用を認める場合の料金は当初の使用料と同一であること
を伝え，上記担当者はこれを了解した。平成１６年４月に被告らからこれ
と異なる内容の覚書案が送付されたが，原告はその締結を拒否しており，
原告と被告らの間には上記了解された内容の合意が成立している。原告は
ＣＧを用いて本件イラスト類を作成したところ，ＣＧ技術は日進月歩であ
り，教科書の改訂まで数年間も同じイラスト類が掲載されると原告の評価
を落とすことになるから，原告がそのような許諾をすることはない。
したがって，別紙１－１記載の本件書籍における本件イラスト類の使用
は，原告の許諾なくこれを複製又は翻案したものであって，原告の著作権
を侵害する。
イ原告は，本件イラスト類を作成して被告らに提供するに際し，チラシ等
の販促物に利用されることを想定しておらず，これらへの使用を許諾した
ことはないから，本件文書についても著作権侵害が成立する。
（被告らの主張）
本件書籍は小学校で使用される教材であり，これに掲載する著作物につい
ては教科書が改訂されるまで継続して使用されることが当然の前提とされ，
教材会社は次回改訂までの期間につき著作権者から一括して許諾を受けて教
材を作成している。この使用許諾に当たっては，同一学年を対象とし，かつ，
教科書の改訂年度が同一の教材については，準拠する教科書や教材の発行年
度を区別せずに許諾の対象とされる。また，見本やチラシ等への使用は教材
作成に当然付随するものなので，許諾の対象に含まれる。このような使用許
諾の対象及び使用料の支払について，被告らは本件イラスト類の作成依頼時
に原告に説明し，原告はこれを了解していた。仮に本件イラスト類を長期間
使用できず，他の教材への転用も認められず，さらに，再使用料が当初の使
用料と同額になると聞いていれば，被告らは原告と取引をしなかった。
したがって，教科書が改訂された平成２３年度より前の本件イラスト類の
使用については原告の許諾があるから，著作権侵害は成立しない。
争点ウ（同一性保持権侵害の成否）について
（原告の主張）
原告は，本件イラスト類の作成に当たり，被告らから指定された掲載箇所
及びサイズを基に，これに合う構図及び精度とし，イラスト全体の調和を考
慮して配色を決めている。したがって，イラスト類のサイズや色彩を変更し，
あるいは一部をカットする行為は，イラスト類としての美術的バランスを著
しく害することになるから，同一性保持権の侵害となる。
（被告らの主張）
本件イラスト類は，小学校の理科や社会の単元に出てくる様々な学習事項
を小学生に分かりやすく示すためのものであるから，教材としての使用に適
するように配色やサイズ等を適宜修正する必要があることは，教材という性
質及び使用の態様から当然想定されるし，それによって原告の評価が低下す
ることもないから，同一性保持権侵害は成立しない。
争点（原告の損害額）について
（原告の主張）
ア著作権侵害について
原告が再使用を許諾するとした場合の使用料は，書籍等の種類ごと，複
数年にわたるときは年度ごと，準拠する教科書が異なれば教科書ごとに発
生し，１回当たりの額は当初の使用料と同額である。現に原告は他社から
再使用の対価として当初の使用料と同額の支払を受けており，被告らが主
張するような業界の慣習は知らない。また，本件イラスト類１９の使用料
は，同サイズの商業用ポスターであれば通常３００万円を下らないから，
１回当たり１５０万円が相当である。被告らの複製権侵害に対する相当使
用料の額は，本件書籍につき別紙１－１，本件文書につき同１－２の各
「原告の掲載対応表の記載・主張」の「著作権侵害による損害額」欄記載
のとおりであり，合計７１０５万２０００円となる。
そして，被告らは，許諾のないことを知りながら，又は少なくとも過失
により許諾があると誤信して，著作権侵害行為に及んだものである。
よって，原告は，被告らに対し，民法７０９条，著作権法１１４条３項
に基づき，著作権（複製権ないし翻案権）侵害による損害賠償金７１０５
万２０００円及び各年度の損害額（別紙年度別計算表（原告主張）のとお
り，平成１７年度４０５万５０００円，平成１８年度４３８万５０００円，
平成１９年度４３１万円，平成２０年度６１０万円，平成２１年度５９０
万６０００円，平成２２年度６５１万２０００円，平成２３年度３４９２
万２０００円，平成２４年度４８６万２０００円）に対する当該年度分の
出版の日（各年４月１日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合によ
る遅延損害金の連帯支払を求める。
イ著作者人格権侵害について
被告らは，本件書籍について別紙２－１，本件文書について同２－２の
とおり長年にわたり本件イラスト類に係る原告の著作者人格権（同一性保
持権，氏名表示権）を侵害したから，その慰謝料は２８０万円を下らない。
なお，遅延損害金は，本件書籍のうち平成１７年度のものが出版された平
成１７年４月１日から付されるべきであり，利率は民法所定の年５分であ
る（下記ウ及びエの遅延損害金についても同じ。）。
ウ氏名権侵害について
原告は無断で氏名を使用されない氏名権を有しているところ，被告らに
よる本件の氏名権侵害についての慰謝料は２０万円を下らない。
エ弁護士費用について
被告らの著作権侵害行為により，原告は弁護士に委任して訴訟追行する
ことを余儀なくされた。被告らの不法行為と相当因果関係のある損害は，
着手金３６万７５００円，実費３万５０００円，報酬６５０万円の合計６
９０万２５００円を下らない。
（被告らの主張）
ア著作権侵害について
教材業界においては，当初予定されていた教材と異なる形態の教材に著
作物を転用する場合及び教科書の改訂後に著作物を再使用する場合，初回
の代金の１～２割を支払うのが慣習である。初回の代金にはイラスト作成
費と教科書の改訂までの使用料が含まれており，既存のイラスト類を使用
するにすぎない再使用料がこれと同額となることはあり得ない。また，大
型ポスターに使用するだけで再使用料が１５０万円になることもない。さ
らに，チラシ等への掲載は，それ自体は商品でなく教材に付随するものに
すぎないから，再使用料が発生することはない。
本件書籍による著作権侵害に係る使用料相当損害金の額についての被告
らの主張は，別紙１－１の「損害額（被告試算）」欄記載のとおりであり，
再使用料を初回使用料の２０％とし，当初掲載された教材については平成
２２年度まで再使用料が発生せず，他の教材についても同一の版であれば
再使用料は発生しないものとして計算すると，被告らが支払うべき金額は
多くとも合計４３万１６００円となる。
イ著作者人格権侵害について
市販されずに学校現場で使用される教材であるという本件書籍の性質に
照らせば，氏名表示権侵害による損害額は，別紙２－１の「氏名表示権侵
害（被告試算）」欄記載のとおり，多くとも３３万円である。
ウ氏名権侵害について
原告のイラスト類が掲載されていない教材に原告の氏名を表示したこと
により原告に精神的損害が発生したとしても，上記イのような教材の性質
に照らせば，その額が５万円を超えることはない。
エ弁護士費用について
争う。
争点（差止め及び廃棄請求並びに謝罪広告掲載請求の当否）について
（原告の主張）
被告らは，原告が本件イラスト類の無断使用を指摘した後もこれを掲載し
た本件書籍及び本件文書の複製及び頒布を続けており，将来同様の著作権侵
害行為に及ぶおそれが高い。そして，著作権侵害部分は本件書籍等の中に点
在しており，当該部分を除いては出版物として成立しないから，本件書籍等
の頒布等の差止め及び廃棄が必要である。また，本件における著作者人格権
侵害の経過等に鑑みれば，謝罪広告の掲載が認められるべきである。
（被告らの主張）
争う。被告らは現在本件イラスト類を掲載した書籍等を発行しておらず，
在庫も有していないから，差止めの必要はない。
争点（本件イラスト類１３の修正に係る請求の当否）について
（原告の主張）
被告らは原告に対し本件イラスト類１３－１の修正を依頼し，原告はこれ
に応じて修正を行い本件イラスト類１３－２を納品したが，被告らはこれを
使用しながら代金を支払わない。なお，原告は被告らから依頼された作業を
終了しており，契約を解除することはあり得ない。
よって，原告は被告らに対し，修正料６万円及び使用料２０万円並びにこ
れらに対する平成２６年６月２６日付け訴状訂正申立書の送達日の翌日であ
る同年７月１９日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害
金の連帯支払を求める。
（被告らの主張）
被告らは，作業料及び使用料として３万円を提示し，原告はこれに基づき
修正を行ったから，原告と被告らの間には対価を３万円とする契約が成立し
た。ところが，その後，原告は，被告らからの要求にもかかわらず請求書を
送付せず，イラスト類を使用してほしくない旨述べて上記契約を解除したか
ら，被告らに対価の支払義務はない。
争点（本件未完成作品に係る請求の当否）について
（原告の主張）
原告は，被告らから本件未完成作品の動画の作成を依頼され，「貴族の
館」及び「武士の館」につき図面入力ソフト（ＣＡＤ）によるイラストの３
６０度全方位の寸法の入力等，「太閤検地」につきフラッシュムービーの背
景となる止め絵の作成等を終えた。被告らからは，これら動画の製作費は１
０００万円以内にするよう求められていた。しかし，被告らは，その後原告
との協議を拒否し，上記動画の作成契約を一方的に解除した。
よって，原告は，被告らに対し，途中までの製作費（予備的に被告らの契
約解除による損害賠償金）として，「貴族の館」及び「武士の館」につき各
１０万円，「太閤検地」につき１２万円並びにこれらに対する前記と同様
の遅延損害金の連帯支払を求める。
（被告らの主張）
被告らは原告に対し動画の作成を依頼していない。被告らが原告に対し通
常のイラストの作成を依頼したところ，「貴族の館」及び「武士の館」につ
いては簡単なラフが１回提示されたのみ，「太閤検地」についてはラフの提
出もないまま，原告が被告らに対しイラスト類を使用してほしくない旨述べ
て契約を解除した。したがって，被告らには本件未完成作品に関する支払義
務はない。
第３当裁判所の判断
１争点ア（本件文書における本件イラスト類の複製又は翻案の有無）につい
て
本件イラスト類４～６及び１１が本件文書に用いられていることは争いが
なく（別紙１－２及び２－２），原告がこれらにつき著作権及び著作者人格
権の侵害を主張するのに対し，被告らは，本件文書には本件イラスト類の創
作性のある表現が再現されていないので複製又は翻案に当たらず，著作者人
格権侵害も成立しない旨主張する。
そこで判断するに，前記争いのない事実等に加え，後掲の証拠及び弁論の
全趣旨によれば，以下の事実が認められる。
ア本件文書はいずれも被告らが販売するテスト類を宣伝するチラシ等の販
促物であり，本件イラスト類４～６及び１１を使用したテスト等の一部が
宣伝文句及び他のテスト等と共に本件書籍の内容の見本として掲載されて
いる。（甲２４～３５）
イ本件イラスト類４は，木のクワ，鉄のカマ等の道具５点を描いたもので
あり，そのうち矢じり，石おの及びもりを描いた部分が本件文書（平成２
１年度及び翌年度の社会科テスト及びプレテストの宣伝紙及び表紙）に用
いられている。この部分の大きさは元来約８６×５７ｍｍ（横×縦。以下
同じ。）であるが，本件文書では約１２×１３ｍｍ又はそれ以下に縮小さ
れているため，矢じり等の全体的な形状は認識し得るが，細部の陰影等を
覚知することはできない。（甲１６，２７，２９，３０）
ウ本件イラスト類５は，吉野ヶ里遺跡の再現想像図であり，元来約１１７
×６６ｍｍの大きさで，遺跡の柵内に多数の物見やぐら，住居等の建造物
が，柵外に森林等の背景が描かれている。本件文書（平成１７年度社会科
テストの宣伝紙）には，そのうち右下（右から３分の２程度，下から５分
の２程度）の住居及び柵の一部が描かれた部分のみが（その余は文字等で
覆われている。），約２０×７ｍｍに縮小されている。（甲１７，２４）
エ本件イラスト類６は，大仙古墳（仁徳天皇陵）を上空から見たものであ
り，原告が，被告らから提供された航空写真を素材とし，堀の部分を青く
着色して水面に白い雲が反射しているように描くなどの修正を施して作成
したものであって，古墳の縦軸は右方に傾斜している。本件イラスト類６
は，当初，本件書籍のうち平成１７度社会科資料集・６年生に，縦軸を垂
直にし，古墳の周囲を一部省略して約７０×６３ｍｍの大きさで用いられ
たところ，本件文書（平成２０年度～２４年度社会科テスト又はプレテス
トの宣伝紙及び表紙）では，その一部を文字等で覆った上で約４３×５０
ｍｍ若しくはそれ以下に，又は覆われた部分はないが約２８×３７ｍｍ若
しくはそれ以下に縮小されている。また，堀の部分は原告作成のものより
濃い青色となっており，雲の全部ないし大部分は省略されている。（甲８，
１８，２６，２８，３１～３５，３９，６２，乙１５，証人E）
オ本件イラスト類１１は，大陸棚の断面図であり，海中には多数の魚，海
草等が，海面の上方には陰影を施した雲が描かれている。本件文書（平成
１８年度社会科テストの宣伝紙）では，右下部分が文字等で覆われた上，
元来の大きさ約６６×２８ｍｍが約１８×７ｍｍに縮小されているため，
魚の存在や雲の陰影等をはっきりと覚知することができない。（甲２５）
本件イラスト類４～６及び１１は美術の著作物に当たると解されるところ，
これにつき複製又は翻案を認めるためには，原告の創作した表現上の特徴部
分が本件文書において再現され，又はこれを直接感得できることを要する。
そして，これらイラスト類に描かれた対象物が実在の道具や古墳，広く知ら
れた遺跡や周知の地形であることに照らせば，その表現上の特徴部分は，本
件イラスト類４及び１１においては矢じり等又は大陸棚の全体的な形状では
なく細部に施された陰影等に，同５においては全体の構図及び住居，柵等の
細部の表現に，同６においては堀の部分の着色及び雲の描写に認め得るにと
どまると解される。ところが，上記認定のとおり，本件文書ではこれらイラ
スト類が縮小されるなどしており，細部の陰影等の表現は感得できず（本件
イラスト類４，５及び１１），全体の構図は見て取れず（同５），また，堀
の色等も異なる（同６）というのである。そうすると，本件文書において本
件イラスト類４～６及び１１が複製又は翻案されているということはできな
いと判断するのが相当である。
以上によれば，本件文書につき被告らによる著作権（複製権，翻案権）の
侵害を認めることはできない。また，著作権侵害があることを前提とする著
作者人格権（同一性保持権，氏名表示権）の侵害も認められない。したがっ
て，その余の点について判断するまでもなく，本件文書に関する原告の請求
は全て理由がない。
２争点イ（本件イラスト類の使用についての原告の許諾の範囲）について
本件イラスト類は別紙１－１記載のとおり本件書籍に使用されているとこ
ろ，これが著作権法上の複製に当たること，平成２３年度以降の使用につき
原告の許諾がなく，複製権侵害が成立することを被告らは争っていない（な
お，原告は翻案権侵害の主張もするが，本件書籍において，本件イラスト類
に修正，増減，変更等が加えられて新たな思想又は感情を表現した別の著作
物が創作されていると具体的に主張するものでなく，明らかに失当であ
る。）。そこで，平成２２年度以前の本件書籍への本件イラスト類の使用を
原告が許諾していたかにつき，以下，検討する。
前記争いのない事実等に加え，後掲の証拠及び弁論の全趣旨によれば，以
下の事実が認められる。
ア原告は，平成１５年頃，編集会社の社長Cの紹介により，被告らから教
材用イラストの作成を初めて依頼され，これに応じて「江戸の長屋」のイ
ラストを作成して納品した。このイラストは平成１６年度社会科資料集・
６年生のみに使用された。（甲４７，５０，５４，原告本人）
イ原告は，上記イラストの作成後，被告らから平成１７年度社会科資料集
・６年生に使用するイラスト「遣唐使の旅」の作成を依頼され，これに応
じて本件イラスト類９を作成し，平成１５年１１月までに被告らに納品し
た。原告は，被告らの要望を受けて，使用料の請求書に上記教材の年度，
教科名，種目，学年等を明記した。（甲９の１，５４，原告本人）
ウ原告と被告らの編集課長D及び従業員Bは，平成１６年４月２０日頃，
上記Cの立会いの下で面談し，原告が作成するイラスト類の使用条件につ
き話し合った。Dらは，原告に対し，被告らがイラスト作成を依頼してい
る他のイラストレーター等と同様に，①準拠する教科書会社の異なる同一
書名，同一学年，同一年度の教材にイラストを使用することができ，トリ
ミングの有無及び回数にかかわらず，１回分の使用料を支払う，②教科書
の全面改訂が行われない限り，年度が異なっても同教材中のイラストを継
続して使用できる，③イラストの使用料は被告らの査定額とするが，異議
があるときは誠意を持って協議する，④他教材，他学年，教科書の全面改
訂が行われても新版発行されずに継続発行する教材については，上記③の
使用料に対して２次使用の場合は２０％，３次使用以降の場合は１０％の
使用料を支払う旨提案したが，再使用について合意するに至らず，原告は
Dらに対して提案内容を文書化するよう求めた。Dが覚書の案を作成して
同月３０日に原告に対しメールで送信したところ，原告は再使用及びその
場合の料金額について承諾できない旨電話で回答した。Dは，翌月２８日
に原告にメールを送信し，原告の意向に従って再利用禁止とするのでは後
に支障を生じかねず，「幸い再利用までには時間も在ります」として，引
き続き検討することを求めた。（甲３７，５２，５４，６４，乙２，１３，
１４，証人B，原告本人）
エ原告は，平成１７年度以降の特定の教材（別紙X様依頼イラスト一覧の
番号１～８，１０～１３－１及び１４～１８の各「依頼出版物」及び「学
年」欄に記載のもの）に使用するイラスト類の作成を求める被告らの依頼
に応じて，平成１６年６月頃までに本件イラスト類３及び５～８を，同年
８月頃までに同１４～１６を，同年９月頃までに同１，２，１０及び１１
を，平成１７年３月頃までに同４を，同年１１月頃までに同１２及び１３
－１を，平成１８年１０月頃までに同１７及び１８をそれぞれ作成して被
告らに納品した。なお，原告はこれらのイラスト類に係る請求書に教材の
年度，種別等を記載しなかった。また，この間に原告と被告らが本件イラ
スト類の使用条件について協議することはなかった。（甲１，９の２，１
０，乙６～９，１５，証人E，原告本人）
オ被告らの発行する教材が準拠する小学校の教科書については，おおむね
４年ごとに改訂されていたことから，平成１７年度改訂の次は平成２１年
度に改訂されると見込まれていたが，同年度に改訂は行われなかった。被
告らは，原告の作成した上記イ及びエの本件イラスト類を，当初の依頼に
係る年度の翌年度以降の同一書名及び同一学年の本件書籍に使用し，さら
に，当初の依頼に係る教材とは別の教材に使用した（例えば，資料集のた
めに作成を依頼したイラスト類をテストに使用した）が，その旨を原告に
連絡することはなかった。本件書籍は，小学校に一括して納入される教材
であり，一般の書店では販売されないため，原告がこれら使用の事実を知
ることはできなかった。（証人B，原告本人）
カ被告らの従業員Fは，平成２２年８月，原告に対し，平成２３年度理科
学習ノート・４年生に使用するイラストの作成を依頼し，原告はこれに応
じて平成２２年１１月までに本件イラスト類１９を完成させて納品した。
また，同従業員は，その頃，原告に対し，本件イラスト類１２及び１３－
１を，後者については一部修正した上で，平成２３年度の教材に使用する
ことを申し入れ，原告はこれに応じて後者を修正した本件イラスト類１３
－２（本件イラスト類１３－１に「いけす」を追加し，一部船舶等の位置
を移動させたもの）を作成して納品した。これらの使用料につき，同従業
員が原告に対し本件イラスト類１９が１７万円，同１２が１万３０００円
（なお，当初の使用料は１３万円），同１３－２が修正料を含め３万円
（同２０万円）である旨連絡したところ，原告は本件イラスト類１９の請
求書のみを被告らに送付した。（乙５，８，１０，１２）
キ被告らは，平成２３年度の教科書改訂に合わせた教材の改訂作業に当た
り，本件イラスト類１２及び１３については上記カのとおり原告に対し再
使用を申し入れ，料金額を提示したが，本件イラスト類１～９については，
原告へ知らせることなく，平成２３年度の教材に使用した（別紙１－１）。
原告は，このような使用の事実に加え，上記オのとおり平成２２年度以前
にも本件イラスト類が当初の作成依頼に係る教材以外に多数使用されてい
たことを知り，平成２３年初め頃以降，被告らに対し，本件イラスト類の
使用状況を明らかにするよう求めたが，被告らによる調査が難航し，十分
な回答を得られなかった。また，イラスト類の使用条件について同年８月
１７日に前記ウの従業員B宛にメールを送信し，「平成１７年度から２次
使用についての，はっきりした取り決めもないまま進行してます」，「平
成１７年度の時点で，まだ４年先のことなので，それまでに詳細を煮詰め
協議してきめなくてはならないものが，無いままです」と告げ，被告らの
回答を速やかに示すよう求めた。その後，原告と被告らの間でこれらの点
に関し電話やメールのやり取りがされたものの，本件イラスト類の使用状
況が明らかとならず，使用条件の合意にも至らなかったため，原告は，同
年１１月１６日，同従業員宛のメールにより，今後被告らに新たなイラス
ト類は供給しないこと，本件イラスト類１９を含め「納入済みで４年の任
期を満了してないもの」はその間の利用は認めるが，延長はしないことを
告知した。これに対して被告らが新たな覚書案を提示する，取締役名義で
詫び状を出す，使用状況の調査を続けその結果を報告するなどしたものの，
原告と被告らの関係が改善することはなく，被告らは平成２４年度の教材
への本件イラスト類１，２，４，６及び１９の掲載をもって本件イラスト
類の使用を取りやめた。（甲３８，４３，４４，５９～６１，６３，乙１，
１１，原告本人）
上記事実関係によれば，原告と被告らは平成１６年４月～５月頃に原告の
作成するイラスト類の使用条件につき協議し，被告らが，①準拠する教科書
会社が異なっても同一書名，同一学年，同一年度の教材であればイラストを
使用でき，その場合の使用料は１回分とする，②教科書の全面改訂が行われ
るまではイラストを継続して使用できる，③使用料は被告らの査定額とする
が，原告に異議があるときは協議する，④当初イラストの作成を依頼した教
材とは別の教材若しくは別の学年又は教科書の全面改訂が行われた後も継続
して発行する教材については，上記③の使用料の２０％又は１０％の使用料
を支払う旨提案したのに対し，原告は再使用に関して被告らの提案を拒否し
たというのであり（前記ウ），これは上記提案のうち④の点は承諾できな
いが，①～③の点，すなわち，作成を依頼された教材については，準拠する
教科書が改訂されるまで，翌年度以降も追加の使用料の支払なしに被告らが
そのイラスト類を使用することを許諾したものとみることができる。このこ
とは，原告が，再使用まで時間がある旨のメールを受けた後，再使用の条件
（許諾の要否，再使用料の額等）について協議しないまま被告らの依頼に応
じてイラスト類の作成を続けたこと（同エ），再使用は「４年先」であると
の認識を示しており，平成２２年に作成した本件イラスト類１９につき「４
年の任期」を認めていること（同キ），この４年とは，次の教科書改訂まで
の通常の期間と解されること（同オ）から裏付けられる。したがって，原告
が複製権侵害を主張する本件イラスト類の使用のうち当初依頼された教材に
つき教科書の改訂がされるまでの期間に係る部分（例えば，社会科資料集・
６年生のために作成した本件イラスト類１の平成２２年度までの同資料集へ
の使用，別紙１－１の通し番号１－１～７。社会科テスト・５年生のために
作成した本件イラスト類１０の平成１８年度までの同テストへの使用，同１
０－１～３）については，原告の許諾があるものとして，複製権侵害は成立
しないと解するのが相当である。
他方，教科書が改訂された平成２３年度以降については許諾があるとは認
められないから，当初作成を依頼された教材（例えば，本件イラスト類１の
平成２３年度社会科資料集・６年生への使用。別紙１－１の通し番号１－
８）及びそれ以外の教材（例えば，同イラスト類の社会科作業帳・６年生及
び同別冊資料への使用。同１－９～１２）のいずれについても複製権侵害が
成立する。また，当初作成を依頼された教材以外の教材への平成２２年度以
前の使用（例えば，社会科資料集・６年生のために作成された本件イラスト
類３の社会科テスト・６年生への使用。同３－７～３０）も，被告らが原告
に知らせることなく（前記オ），使用料の支払もしなかったのであるから，
原告の許諾があるとはいえず，複製権侵害と評価すべきものである。
これに対し，原告は，ＣＧ技術は進歩が早く同じイラストを数年間使用す
ると陳腐化して原告の評価が下がるので複数年の使用を許諾することはない
などとして，原告による当初の許諾は単年度のみであった旨主張するが，以
上の説示に照らし，これを採用することはできない。
３争点ウ（同一性保持権侵害の成否）について
原告は，別紙２－１のとおり，本件書籍に使用された本件イラスト類１～
６につきサイズの変更（縮小），色の変更及びトレーミング（トリミング。
イラストの一部のカット）を行ったこと，本件イラスト類１９につき大型ポ
スターとした上でシールを貼るための丸枠内に別の画像をはめ込んだことが
原告の同一性保持権を侵害する旨主張する。
そこで判断するに，まず，本件イラスト類１～６については，証拠（甲１
３～１８）及び弁論の全趣旨によれば，原告主張のとおり大きさの変更等が
されたと認められる一方，これらイラスト類は，小学校の社会科の授業で用
いる教材のために紺瑠璃杯，五弦琵琶，安土城と城下町，矢じり等の道具，
吉野ヶ里遺跡及び大仙古墳を描いたものであり，独立して観賞の対象とされ
るのではなく，他の多数のイラストや図表等と共に教材に掲載されること，
カットされたのは安土城周辺の風景，木のクワの柄の一部，吉野ヶ里遺跡の
うち左方の住居及び柵，大仙古墳周辺の住宅地等であり，サイズ変更及び一
部カットの後も描かれた対象が安土城等であると認識できること，カラーか
らモノクロ又は２色刷りに変更されたのは社会科作業帳・６年生別冊資料な
どごく一部であること，以上の事実が認められる。
上記事実関係によれば，本件イラスト類の作成に当たっては，学習対象へ
の児童の関心を引いて理解を深めるという教材の目的や，教材の限りある紙
面に多数のイラスト等を掲載するという利用態様に照らし，掲載箇所の紙幅
等を考慮してサイズや色を変更したり，一部をカットしたりすることが当然
に想定されていたとみることができる。そうすると，本件イラスト類１～６
につき上記のようにサイズを変更するなどした被告らの行為は同一性保持権
の侵害に当たらないと判断するのが相当である。
次に，本件イラスト類１９についてみるに，証拠（甲２３，乙５）及び弁
論の全趣旨によれば，本件イラスト類１９は，Ａ４判の理科学習ノートの口
絵部分に見開き（ほぼＡ３判の大きさ）で掲載するものとして，原告が被告
らの依頼により作成したこと，動植物の四季の変化の様子を１枚に描いたも
のであり，シールを貼るための円形の枠が十数か所設けられていること，被
告らは，これをＡ１判相当に拡大した上，上記の枠に替えて別の画像をイラ
スト中に埋め込んで，授業で使用できる掲示用資料（ポスター）を作成した
ことが認められる。
上記事実関係に照らすと，本件イラスト類１９に加えられたサイズ及び画
像の変更は，学習用教材であることを考慮しても，その内容及び程度に照ら
し原告の意に反する改変というほかない。したがって，本件イラスト類１９
については同一性保持権侵害が成立すると判断すべきものである。
４争点（原告の損害額）について
著作権侵害について
原告は被告らによる複製権侵害行為につき著作権法１１４条３項に基づき
損害賠償を求めるところ，その額は，侵害と認めるべき回数に，１回当たり
の使用料相当額を乗じて算定すべきものである。
ア侵害の回数につき，別紙１－１のとおり，原告は教材の種類ごと，年度
ごと及び準拠する教科書の発行会社ごとに１回とすべき旨主張する。
そこで判断するに，題名（社会科資料集，理科学習ノート等）及び学年
により特定される教材の種類ごとに侵害回数を計上すべきことは原告の主
張のとおりであるが，前記２で認定した原告の許諾内容に照らせば，期間
については年度ごとではなく教科書の改訂ごとに１回と，準拠する教科書
の発行会社が異なっても同一書名及び同一学年であれば１回と数えるのが
相当である。
テストに関しては，当初からテストに使用するとして作成依頼がされた
もの（本件イラスト類１０，１１，１７及び１８）は，使用対象が科目及
び学年によって特定されているので（甲１），その科目及び学年に関する
限り，準拠する教科書の発行会社，テストとプレテストの別，学期及び回
数等にかかわらず許諾の対象とみることができる。他方，別の教材のため
に作成されたものがテストに用いられた場合（本件イラスト類３，４のう
ち矢じり等，５及び６）は，侵害の回数を認定するための的確な証拠がな
く，上記と同様に解する余地があるが，被告らはテスト（「ワーク」と呼
ばれる資料を含む。）が版を異にするごとに侵害が成立すると認めるので，
これに従って複数回と扱うものとする。
以上を前提に検討すると，本件イラスト類の侵害の回数は次のとおりで
あると認めることができる。また，これを年度別に整理すると（複数年度
にわたる場合には最初の年度に侵害があったものとする。），別紙年度別
計算書（裁判所）の各年度の「回数」欄記載のとおりとなる。
本件イラスト類１：３回。当初の作成依頼に係る社会科資料集・６年
生の平成２３年度の使用（別紙１－１の通し番号１－８），これと異な
る社会科作業帳・６年生への使用（平成２３年度。同１－９），同・６
年生別冊資料への使用（平成２３年度及び翌年度を通じて１回。なお，
同一書籍中の複数箇所の使用も１回と認める。同１－１０～１２）が各
１回となる。
本件イラスト類２：２回。本件イラスト類１と同様に，社会科資料集
・６年生の平成２３年度の使用（同通し番号２－１０），社会科作業帳
・６年生別冊資料への使用（平成２３年度及び翌年度。同２－１１・１
２）が各１回となる。
本件イラスト類３：５回。社会科資料集・６年生の平成２３年度の使
用が１回（同通し番号３－６）。社会科テスト及びプレテスト・６年生
への使用は版の相違により平成１７年度～平成２２年度が２回，平成２
３年度が２回となる（同通し番号３－７～３４）。
本件イラスト類４：木のクワにつき２回（本件イラスト類２と同旨。
同通し番号中木のクワの４－６～８）。鉄のカマにつき１回（社会科資
料集・６年生の平成２３年度の使用。同鉄のカマの４－６）。矢じり等
につき２回（同資料集への使用が１回。社会科テスト及びプレテスト・
６年生のワークへの使用が準拠する教科書の発行会社並びに平成２１年
度及び翌年度を通じて１回。同矢じり等の４－６～３８）。
本件イラスト類５：１３回。社会科資料集・６年生の平成２３年度の
使用が１回（同通し番号５－６）。平成１７年度～平成２２年度の社会
科テスト及びプレテスト・６年生への使用は版の相違により１２回（同
５－７～１００）。
本件イラスト類６：１７回。社会科資料集・６年生の平成２３年度及
び翌年度の使用が１回（同通し番号６－６・７）。社会科テスト及びプ
レテスト・６年生への使用は，平成１９年度～平成２２年度が教科書の
発行会社ごとに版が相違するとみて５回，平成２１年度及び翌年度のワ
ークは本件イラスト類４のワークと同様に発行会社及び年度を通じて１
回，平成２３年度及び翌年度は発行会社５社ごとに「１回目」と「１
中」が異なる版とみられるので１０回（同６－８～１６９）。
本件イラスト類７～９，１２及び１３：各１回。いずれも社会科資料
集・６年生又は５年生の平成２３年度の使用が許諾の範囲外となる（同
通し番号７－６，８－６，９－６，１２－５，１３－５）。
本件イラスト類１０，１１，１７及び１８：いずれも０回。テストに
つき作成依頼されたものが依頼に係る科目及び学年並びに教科書改訂ま
でのテストに使用されたので，許諾の範囲内と認められる。
本件イラスト類１４～１６：いずれも０回。理科学習ノート・３年生
又は６年生につき作成依頼されたものが教科書改訂まで当該学年の同教
材に使用されたものであり，許諾の範囲内と認められる。
本件イラスト類１９：１回。平成２３年度及び翌年度の理科学習ノー
ト・４年生への使用は許諾の範囲内である（乙１）。平成２３年度理科
テスト及びプレテスト・４年生の掲示用資料（大型ポスター）への使用
についての許諾は認められないが，教科書の発行会社及びテスト・プレ
テストの別により異なる態様で用いられたと認めるに足りる証拠はなく，
侵害回数はこれらを通じて１回と認める。
イ１回当たりの使用料相当額につき，原告は，大型ポスターとして使用さ
れた本件イラスト類１９は１５０万円，それ以外は当初の使用料と同額で
ある旨，被告らは教材業界の慣習等に照らし当初の使用料の２割とすべき
旨それぞれ主張するので，以下，検討する。
まず，本件イラスト類１９以外についてみるに，被告らの主張する慣
習の存在を認めるに足りる証拠はないが，被告らからイラスト作成の依
頼を受けた他のイラストレーター等が当初の使用料の１～２割程度の額
で再使用を認めていること（甲３７，乙２，１４，証人B），当初の使
用料にはイラスト等の作成の対価が含まれていること，原告が被告らの
提示する条件での覚書の締結に応じなかったこと（前記２ウ）に照ら
すと，本件において著作権の行使により受けるべき金銭の額は当初の使
用料の５割の額と認めるのが相当である。
これに対し，原告は，当初の使用料と同額であると主張し，その根拠
として原告が他社から同額程度の代金を受領した事例（甲４１，４２）
を挙げる。しかし，これらは他の出版社又は異なる分野の書籍にイラス
ト類を再度使用したものであって，小学校の学習教材用に作成されたイ
ラスト類を別の教材又は教科書改訂の後に使用したという本件とは事実
関係を異にするから，原告の主張を採用することはできない。
当初の使用料のうち本件イラスト類３及び５～８につき（他の本件イ
ラスト類の使用料の額については別紙１－１のとおり争いがない。），
被告らが請求書（甲９の２）に記載された額（それぞれ７万５０００円，
４万５０００円，２万円，４万円，１０万円）である旨，原告はこれに
各２万円を加えた額である旨それぞれ主張する。
そこで判断するに，証拠（甲９の１・２，１０，６１，乙１２）及び
弁論の全趣旨によれば，上記請求書には本件イラスト類３及び５～８並
びにイラスト「寝殿造り」の各代金額と，本件イラスト類９の修正代３
万円及び「その他修正代」１０万円が記載されていること，寝殿造りの
イラストは被告らの教材に使用されなかったこと，本件イラスト類１４
～１６の請求書には各イラスト類の代金に加え「上記修正代」２万円が
記載されているところ，被告らはこの修正代が本件イラスト類１４～１
６の使用料に含まれると認めていること（別紙１－１），原告は被告ら
から指示された金額及び内訳をもって請求書を作成していること，以上
の事実が認められる。これら事実関係に照らすと，上記の「その他修正
代」は本件イラスト類３及び５～８の修正分として当初の使用料に含ま
れると推認することができ，これを各イラスト類に２万円ずつ割り付け
るのが相当と解される。したがって，本件イラスト類３及び５～８の当
初の使用料はそれぞれ９万５０００円，６万５０００円，４万円，６万
円，１２万円と認められる。
次に，本件イラスト類１９についてみるに，原告が主張の根拠とする
事例（甲４５，４６）は商業用ポスター（駅掲示用の不動産広告）であ
り，学習教材という本件に適切とはいい難いものの，一般にイラスト類
の使用料はサイズが大きくなるほど高額になると解される。他方，被告
らが本件イラスト類１９を使用した掲示用資料は，証拠（甲２３，証人
B）及び弁論の全趣旨によれば，他の教材の付録であって単独で販売さ
れる物ではなく，理科学習ノートの口絵を教室に掲示して授業に使用す
ることができるよう拡大したものであることが認められ，ある教材用に
作成依頼のされたイラスト類を別の教材に流用したという点では他の本
件イラスト類と異ならないとみることも可能である。以上の諸事情を考
慮すると，本件イラスト類１９の使用料相当損害金は当初の使用料と同
額の１７万円と認めるのが相当である。
ウ以上によれば，本件書籍への本件イラスト類の使用についての被告らに
よる複製権侵害の回数は別紙年度別計算表（裁判所）の「回数」欄に，１
回当たりの使用料相当額は同別紙の「再使用料」欄に各記載のとおりとな
る。そして，被告らには原告の許諾なしにこれらを使用したことにつき少
なくとも過失があり，複製権侵害につき共同不法行為責任を負うと認めら
れる。
したがって，著作権侵害についての原告の損害賠償請求は，上記別紙記
載のとおり，１６７万９０００円及び各年度の損害金（平成１７年度４３
万７５００円，平成１９年度１０万円，平成２０年度４万７５００円，平
成２１年度２万３０００円，平成２３年度１０７万１０００円）につき当
該年の４月１日（本件書籍のうち対応する年度分が出版された後の日であ
る新年度の開始日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延
損害金の連帯支払を求める限度で理由がある。
著作者人格権侵害について
ア同一性保持権侵害について
前記３のとおり本件イラスト類１９（別紙２－１の通し番号１９－１
～２０。いずれも平成２３年度）について同一性保持権の侵害が認められ
るところ，これによる損害の額については，前記認定の侵害の態様に加え，
被告ら作成の掲示用資料（ポスター）は，単体で販売されるのではなく，
他の教材の付録として無償で提供されるものであること（甲２３，証人
B），これにより原告の著作者としての名誉，声望等が具体的に害された
との主張立証はないことを考慮すると，慰謝料１０万円を認めるのが相当
である。
したがって，原告の請求は１０万円及びこれに対する平成２３年４月１
日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払
を求める限度で理由がある。
イ氏名表示権侵害について
本件書籍の中に原告の氏名が表示されていないもの（別紙２－１の原告
の主張欄に「氏名表示無し」と記載されたもの。通し番号１－１２，２－
１２，３－７～３４，４－８（木のクワ），４－７～３８（矢じり等），
５－７～１００，６－７～１６９，１１－６・７・２０・２１・３０・３
１，１７－１～４７（湿った土），１７－１～１５（乾いた土），１７－
１～１５（水と綿），１７－１～１５（綿），１８－１～１５，１９－１
～２０）及び誤った漢字で表示されたもの（同１３－５）があることは当
事者間に争いがない。
これらは被告らの過失による共同不法行為ということができ，氏名表示
権侵害に対する損害賠償としては，侵害行為が多数かつ平成１７年度から
平成２４年度まで長期にわたる一方，その大部分はテスト類であり，教師
用の冊子の裏表紙への表示がされなかったにとどまること（甲１４，１６
～２２）に照らすと，慰謝料として４０万円及びうち各５万円に対する平
成１７年から平成２４年まで各４月１日から支払済みまで民法所定の年５
分の割合による遅延損害金の連帯支払を命じるのが相当である。
氏名権侵害について
平成２３年度及び平成２４年度の理科学習ノート・３年生に，原告の作成
したイラスト類が使用されていないのに，イラスト作成者として原告の氏名
が表示されたことは当事者間に争いがない。これは被告らの過失による原告
の氏名権侵害の共同不法行為であり，原告はこれにより無形損害を被ったと
認められる。
そして，上記理科学習ノートが準拠する教科書の発行元５社それぞれにつ
き平成２３年度及びその翌年度に発行されたこと，氏名表示の態様は裏表紙
に「イラスト」として他の数名のイラスト作成者と列挙するものであったこ
と（甲５）に照らすと，原告の上記損害については，慰謝料５万円及びうち
各２万５０００円に対する平成２３年及び平成２４年の各４月１日から支払
済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める限度
で原告の請求を認めるのが相当である。
弁護士費用について
本件訴訟の経過，上記認容すべき損害の額その他本件の諸事情を考慮する
と，弁護士費用に係る原告の請求は３０万円及びこれに対する平成２４年４
月１日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支
払を求める限度で理由があるものと認める。
５争点（差止め及び廃棄請求並びに謝罪広告掲載請求の当否）について
原告は，被告らによる著作権及び著作者人格権侵害につき，前記損害賠償請
求に加え，複製，頒布等の差止め及び謝罪広告の掲載を求めている。
そこで判断するに，前記認定の事実関係によれば，被告らが平成２４年度を
もって本件イラスト類の使用を取りやめたこと，平成２２年度分までの教材は
平成２３年度の教科書改訂以降，平成２３年度及び平成２４年度の教材は平成
２７年度の教科書改訂以降，いずれも教科書に準拠する小学校用の教材である
という性質上，そのままの形では使用できないことが明らかである。そうする
と，被告らが今後本件イラスト類を複製し，又は本件書籍を頒布等するおそれ
があるとは認められないから，原告の差止請求はいずれも理由がないと解すべ
きである。
また，被告らの行為により原告の名誉，声望等が害されたことをうかがわせ
る証拠はないから，謝罪広告の掲載請求も認めることができない。
６争点（本件イラスト類１３の修正に係る請求の当否）について
原告は，被告らの依頼により本件イラスト類１３を修正したことにつき６万
円，修正後の本件イラスト類１３－２を被告らが使用したことにつき２０万円
の支払を求めるところ，後者につき，原告は本件書籍への掲載（別紙１－１の
通し番号１３－５）が著作権侵害に当たるとして２０万円の損害賠償を請求し
ており，これを１０万円の限度で認めるべきことは前記２及び４ウで判示
したとおりである。したがって，これとは別に使用料の請求を認めることはで
きない。修正料の請求については，前記２カ認定の修正に至る経過及び修正
の内容に加え，本件イラスト類１４～１６の修正料が合計２万円であったこと
（甲１０）に照らすと，被告らが認める１万円（上記通し番号１３－５）の限
度で認めるのが相当であり，これを上回る額を認めるに足りる証拠はない。
したがって，本件イラスト類１３の修正に係る原告の請求は，１万円及びこ
れに対する平成２６年７月１９日（同年６月２６日付け訴状訂正申立書の送達
日の翌日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯
支払を求める限度で理由がある。
７争点（本件未完成作品に係る請求の当否）について
前記争いのない事実等に加え，証拠（甲６，乙１，１５，証人E）及び弁論
の全趣旨によれば，被告らが，平成２２年頃，原告に対し，社会科資料集・６
年生に掲載する貴族の館，武士の館及び太閤検地を題材とするイラストの作成
を依頼したこと，原告がこれを承諾して作業に着手し，作成過程のイラストを
被告らの担当者に示したが，被告らにおいてこれらイラストが当面不要となっ
たため，同担当者が原告に対し急いで完成させなくてよい旨告げたこと，その
後，前記２キのとおり原告と被告らの間に本件イラスト類をめぐる紛争が生
じ，原告が，平成２３年１１月頃，被告らの担当者に対し，今後全てのイラス
トの供給を停止する旨のメールを送り，被告らは原告からの納品を断念したこ
と，本件未完成作品はいずれも彩色等の作業を要する未完成の状態にあること，
以上の事実が認められる。
上記事実関係によれば，原告と被告らの間に原告が上記３件のイラストを完
成させ，被告らがその代金を支払う旨の契約が締結されたと認められるものの，
同契約は平成２３年末頃の時点で合意解除されたとみることができ，また，出
来高に応じて代金を支払う旨の約定の存在も認められないから，原告の上記契
約に基づく代金の支払請求は理由がない。さらに，被告らが一方的に上記契約
を解除したとも被告らに債務不履行があるともいえないから，原告の損害賠償
請求も認められない。
したがって，本件未完製作品に係る原告の請求は理由がない。
第４結論
以上によれば，原告の請求は前記第３の４及び６の損害賠償請求の限度で理
由があるから，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４６部
裁判長裁判官長谷川浩二
裁判官藤原典子
裁判官中嶋邦人

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