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　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　本件控訴を棄却する。
　　　　　控訴費用は控訴人らの負担とする。
　　　　　　　　　事　　　　実
　控訴人らは「原判決を取消す。被控訴人らの請求を棄却する。訴訟費用は第一、
二審とも被控訴人らの負担とする。」との判決を求め、被控訴人らは控訴棄却の判
決を求めた。
　当事者双方の事実上の陳述及び証拠関係は、被控訴人らにおいて甲第六ないし八
号証（各証に付記した者の写真）を提出し、当審における証人Ａの証言を援用し、
控訴人らにおいて甲第六ないし九号証が被控訴人ら主張のような写真であることは
知らないと述べた外は、原判決の事実摘示と同一である（ただし原判決二枚目表一
一行目被告Ｂとあるのは被告Ｃと訂正する）からこれを引用する。
　　　　　　　　　理　　　　由
　原判決の認定資料及び当審における証人Ａの証言によれば、被控訴人らは亡Ｄと
その妻亡Ｅとの間に、被控訴人ら主張の日にそれぞれ出生した嫡出子であり、控訴
人Ｃは大正一五年三月一六日、同Ｆは昭和七年一月一五日に同じくＤとＥとの間に
出生した子である旨戸籍に登載されているが、実際は控訴人らはＤとＥとの間に出
生したのではなく、Ｄと亡Ｇとの間に出生したもので、右戸籍の記載は真実に反す
る届出に基づくものであることを認めることができるのであり、原審における証人
Ｈの証言及び被告Ｃ本人尋問の結果も右認定を動かすに足りないし、他に反証はな
い。
　<要旨>そうすると、被控訴人らはＤとＥの嫡出子であるが、控訴人らはＤとＥの
嫡出子ではないから、双方の間には嫡出の兄弟姉妹関係は存在しないことに
なる。
　ところで、兄弟姉妹関係は親族法上の身分関係で、それに各種の法律効果を認め
られているから、一つの法律関係である。それは親子関係を基礎とするものではあ
るが、それと別個に兄弟姉妹関係の存否を争うことももとより許さるべきである。
　本件においては、当事者双方ともＤの子であり、兄弟姉妹関係のあることには何
ら争いがないのであつて、ただ控訴人らがＤの妻Ｅの子であるかどうか、すなわち
被控訴人らと控訴人らとの間に嫡出の兄弟姉妹関係があるかどうかの点だけが争い
となつている。しかし父を同じうする兄弟姉妹においても、母をも同じうすると否
とによつて、相続等法律上の権利義務に差異を生ずることはいうまでもない。本件
の場合控訴人らがＥの子でないとすれば、Ｄの遺産についてはその相続分は被控訴
人らの二分の一であり、Ｅの遺産については相続の権利がない。たとえば両名の遺
産について現在は問題がないとしても、将来被控訴人らのうちだれかが直系卑属な
く死亡したような場合には、控訴人ら及び他の被控訴人らがその遺産相続人となる
こともあるべく、その際にも両者の相続分には差異がある。
　このような場合に、被控訴人らにとつて、争いのある右法律関係の確定を求め、
戸籍上の訂正を求めることは当然の権利に属することであり、控訴人らがＥの子で
はないことを理由として、被控訴人らの間に嫡出兄弟姉妹関係のないことが裁判上
確定されれば、これにより戸籍上の前記の誤つた記載の訂正を求めることができる
から、この点において被控訴人らは本訴につき確認の利益を有するというべきであ
る。（なお、控訴人らが昭和三五年三月一三百分籍届をして新戸籍に入り、さらに
控訴人Ｆにおいては昭和三六年三月一六日Ｉとの婚姻により同人を筆頭者とする戸
籍に入つていることは、成立に争いのない甲第一ないし三号証及び弁論の全趣旨に
より認められるが、控訴人らが戸籍上Ｅを母としている旨記載されていることには
変りがないので、このために被控訴人らが戸籍訂正を求められなくなつたとはいえ
ない。）
　控訴人らは被控訴人らの本訴請求をもつて、権利の濫用ないし信義則違反である
と主張するが、これが元来被控訴人らの当然の権利の行使であることは前記のとお
りであつて、控訴人らが出生してから長い年月が経過しており、Ｅが生前この事情
を知りながら何らの処置もとらなかつた（原審における原告Ｊ本人尋問の結果によ
り認められる）ことを考慮しても、権利の濫用でぃるとか、信義誠実の原則に違背
するものであるとすることはできない。
　そこで、被控訴人らの本訴請求は正当として認容すべきであり、これと同旨の原
判決は相当であるから本件控訴を棄却することとし、訴訟費用の負担につき民事訴
訟法第九五条第八九条第九三条を適用し、主文のとおり判決する。
　（裁判長裁判官　二宮節二郎　裁判官　千種達夫　裁判官　太田夏生）

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