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         主    文
     原判決中、上告人の敗訴部分を破棄する。
     前項の部分につき、被上告人らの控訴を棄却する。
     訴訟の総費用は被上告人らの負担とする。
         理    由
 上告代理人下光軍二、同上田幸夫の上告理由について。
 所論の点に関し原審の認定した事実、すなわち、(一) 被上告人Ｂ信用組合（以
下「被上告組合」という。）は昭和三〇年七月六日第一審被告Ｄに対して一六〇万
円を貸し付けたが、その頃被上告組合が多額の負債を抱えていたために、同組合理
事長Ｅの要請により、ＤはＥから右金員を借り受けたことにするとともに、Ｄ所有
の第一審判決添付目録(一)記載の建物（以下「本件建物」という。）につき、東京
法務局中野出張所同年七月一二日受付九七四三号をもつてＥを権利者として抵当権
設定登記及び停止条件付代物弁済契約を原因とする所有権移転請求権保全の仮登記
がされたこと、(二) 訴外Ｆは、かねてＥに対し多額の貸金債権を有していたとこ
ろから、昭和三九年中に同人よりその一部の弁済に代えて、同人がＤに対して有す
るという本件貸金一六〇万円の元利金等債権及びこれを担保する抵当権、代物弁済
予約上の権利を譲り受けたうえ、その頃Ｇに、同人は昭和四二年中に上告人に、順
次右各権利を譲り渡したこと、(三) Ｆは、Ｅから右各権利を譲り受けるにあたり、
Ｅが真実その権利を有しないことを知らなかつたことにつき善意であつたとはいい
難いが、上告人は、右各権利がＥからＦ、Ｇを経由して自己の取得に帰するものと
信じ、善意でこれを譲り受けたものであること、以上の認定は、原判決挙示の証拠
関係に照らして肯肯することができる。ところが、原判決は、上告人の民法九四条
二項に基づく予備的主張に対し、原審の確定した前記事実関係のもとにおいては、
同条項が類推適用されるべき事情があるとしながらも、ＦにおいてＥが真実その権
利を有しないことを知らなかつたことにつき善意であつたと認められない以上、転
得者である上告人は善意であつても同条項による保護を受けることができないとし
て、その主張を排斥した。
 しかしながら、民法九四条二項にいう第三者とは、虚偽表示の当事者又はその一
般承継人以外の者であつて、その表示の目的につき法律上利害関係を有するに至つ
た者をいい、甲乙間における虚偽表示の相手方乙との間で右表示の目的につき直接
取引関係に立つた丙が悪意があつても、丙からの転得者丁が善意であるときは、丁
は同条項にいう善意の第三者にあたるというべきである（最高裁昭和四〇年（オ）
二〇三号同四五年七月二四日第二小法廷判決・民集二四巻七号一一一六頁参照）。
これを本件についてみると、Ｅと取引関係に立つたＦが悪意であつたことのみを理
由として、転得者である上告人の善意悪意を問わず、上告人は同条項による保護を
受けることができないとした原判決は、同条項の解釈適用を誤つた違法があり、右
違法は判決に影響を及ぼすことが明らかであるから、この点に関する論旨は理由が
あり、原判決は破棄を免れないところ、上告人が善意の第三者であつたことは原審
の適法に確定するところであるから、被上告人らはＥとＤとの間の前記契約仮装に
よる無効をもつて上告人に対抗することができないものというべく、被上告人らは
いずれも上告人に対し、上告人が本件建物につき東京法務局中野出張所昭和三〇年
七月一二日受付九七四三号所有権移転請求権保全仮登記に基づく所有権移転の本登
記手続をすることを承諾すべき義務があるものといわなければならない。
 よつて、原判決中上告人の敗訴部分を破棄し、右部分につき被上告人らの控訴を
棄却することとし、民訴法四〇八条、八九条、九三条、九六条に従い、裁判官全員
一致の意見で、主文のとおり判決する。
     最高裁判所第三小法廷
         裁判長裁判官    坂   本   吉   勝
            裁判官    関   根   小   郷
            裁判官    天   野   武   一
            裁判官    江 里 口   清   雄
            裁判官    高   辻   正   己

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