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平成１１年(ワ)第９０３号販売差止等請求事件
口頭弁論終結日　平成１３年５月３１日
判決
原告　　　株式会社松風
訴訟代理人弁護士　　　酒見康史
被告　　　山八歯材工業株式会社
被告　　　Ａ
両名訴訟代理人弁護士　　　相羽洋一
主文
１　原告の請求をいずれも棄却する。
２　訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１　請　求
１　被告山八歯材工業株式会社は，別紙商品目録記載の商品を販売してはなら
ない。
２　被告山八歯材工業株式会社は，前項の商品を製造するための石膏原型及び
金型を廃棄せよ。
３　被告らは，原告に対し，連帯して，２００万円及びこれに対する被告山八
歯材工業株式会社は平成１１年４月２７日から，被告Ａは平成１１年４月２４日か
ら各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４　訴訟費用は被告らの負担とする。
５　１項ないし３項につき仮執行宣言
第２　事案の概要
１　事案の要旨
　　本件は，原告が，原告の従業員であった被告Ａ（以下「被告Ａ」とい
う。）が，原告の営業秘密である人工歯の原型を持ち出し，被告山八歯材工業株式
会社（以下「被告会社」という。）に開示し，被告会社が故意もしくは過失によっ
て同営業秘密を使用して別紙商品目録記載の商品（以下「被告商品」という。）を
製造販売しているとして，被告会社に対し，不正競争防止法２条１項５号，６号，
３条に基づいて被告商品の販売の停止，被告商品の製造のための石膏原型及び金型
の廃棄を求めるとともに，被告Ａに対しては同法２条１項４号，４条，民法７１９
条に基づき，被告会社に対しては不正競争防止法２条１項５号，６号，４条，５条
１項，民法７１９条に基づき，損害賠償として，連帯して２００万円及びこれに対
する各訴状送達の日の翌日（被告会社につき平成１１年４月２７日，被告Ａにつき
同月２４日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を
求めた事案である。
２　基本的事実関係（証拠の摘示がないものは，争いがないか弁論の全趣旨に
より認められる。）
(1)　当事者
ア　原告は，医療用具，医薬品の製造，輸出，輸入，販売等を目的とす
る株式会社であり，被告会社は，医療用具の製造，販売を目的とする株式会社であ
る。
イ　被告Ａは，原告勤務を経て現在は被告会社に勤務している。その略
歴は以下のとおりである。
昭和２６年　３月２１日原告入社（人工歯開発）
昭和４４年　４月１日　研究所主任研究員
昭和４９年　１月　１日　研究開発部主任研究員
平成　３年１０月２３日　研究開発部嘱託（主任研究員）
平成　９年　４月２２日　原告退職
平成　９年６月　　　　被告会社採用（嘱託）
平成１０年　７月　　　　被告会社正社員
(2)　原告において，新型人工臼歯の開発は，被告Ａの関与のもとに以下のよう
に行われた（甲２８４，乙４４）。
　ア　平成６年３月，開発商品の目標を以下の５項目と決定した。
　　(ア)　作製工程の一部である人工歯排列操作（義歯を作る時，人間の本来
あった歯の位置に人工歯を排列する操作）が容易にできること。
　　　　(イ)　一歯対二歯の咬合様式（下臼歯二歯に対し，上臼歯一歯をもって咬
合させる様式）を，一歯対一歯の嵌合とする。
　　　　(ウ)　上顎舌側咬頭（「舌側」は歯の内側，「咬頭」とは歯の山なりに飛
び出した箇所をいう。）を強調し，下顎窩（下臼歯の窪んだ箇所）に強く嵌合す
る。
　　　　(エ)　咬合時の咀嚼圧を軽減するために，深いスピルウエー（歯を噛み合
わせたときに食物が流れる溝）を形成する。
　　　　(オ)　人工歯咬合面をわずかに調整することで個々の顎運動に適合できる
ものとする。
　イ　平成６年９月，新臼歯左側上下各４臼歯の石膏原型を完成。なお，右側
については後記「ミラー反転」という手法によりこれを作製することになってい
た。
　ウ　平成６年１２月，加工機により，ミラー反転を行い，右側上下各４臼歯
を試作。この段階で，左右側上下各４臼歯（合計１６臼歯）のケミウッド材料（ケ
ミカルウッド，すなわち木をプラスチックにより固めた材料のこと。）による金型
マスターを完成。
　エ　上記ケミウッド型から作製した石膏歯をもとに，一部修正を加えた後，
加工機により人工歯の三次元形状をデータ化した。
　オ　平成７年９月，上記データ（３３型）を縮小して３０型（上顎４臼歯の
幅が３０ミリメートルあるタイプのもの。）金型用マスターを作製。この金型用マ
スターをもとに，石膏歯（不具合をチェックするための人工歯見本）を４個作製し
た（これを「本件原型」という。被告Ａがそのうちの１個を所持し，持ち出したか
が争われている。）。
　カ　平成１０年４月，試験金型完成。
(3)　原告の現在の人工歯の作製工程（甲２８４）
　ア　石膏原型の作製
　　　人工歯を作製するための基本原型を作製する。
　　　咬合器を使用し，人の顎と同じ動きをさせながら石膏の固まりを彫刻
し，歯の形状に作製する。
　イ　メロット原型の作製
　　　人工歯は，人の歯に似せるために２層又は３層で構成されており，次段
階での作業を行うために複数のメロット歯を作製する。
　　　石膏原型を使用し，２つ割りに作った石膏分割型を作製する。この石膏
型に低温（摂氏約６０度）で溶融する金属（メロットメタル）を流し込み，メロッ
ト原型を作製する。別紙原告模式図１記載のとおり，メロットを複数個作製し，メ
ロット原型の斜線部を彫刻刀等で削り，エナメル層用メロット，デンティン層用メ
ロット，ベース層の形状を作る。なお，メロットメタルは非常に柔らかい金属であ
り彫刻が容易に行える。
　ウデジタイジングマスターの作製及び歯の形状の数値化
　　　メロットメタルは，柔らかいため，形状計測機を使用すると傷がつき，
事後の作業に使用できないため，歯の形状を数値化するためのエポキシ型とする。
この作業を「デジタイジングマスターの作製」という。
　　　メロット原型をもとに，エポキシ樹脂の分割型を作製する。そして，先
に作製した石膏分割型に外形用メロットを置き，枠をして上からエポキシ樹脂を流
し込み硬化させる。エポキシ樹脂の硬化後，メロットを取り外せばエポキシ型（Ａ
型）ができあがる（別紙原告模式図２－１）。
　　　エポキシ型（Ａ型）にメロット原型（外形用メロット）を置き，枠をし
てからエポキシ樹脂を流し込み，硬化させる。取り外すとエポキシ型（Ｂ型）がで
きあがる（別紙原告模式図２－２）。
　　　エポキシ型（Ｂ型）にエナメル層用メロットを置き，枠をしてからエポ
キシ樹脂を流し込み，硬化させる。取り外すとエポキシ型（Ｃ凹型）ができあがる
（別紙原告模式図２－３）。エポキシ型（Ｂ型）にデンティン層用メロットを置
き，枠をしてからエポキシ樹脂を流し込み，硬化させる。取り外すとエポキシ型
（Ｄ凹型）ができあがる（別紙原告模式図２－４）。
　　　エポキシ型（Ｃ凹型）に枠をしてからエポキシ樹脂を流し込み，硬化さ
せる。取り外すとエポキシ型（Ｃ型）ができる（別紙原告模式図２－５）。エポキ
シ型（Ｄ凹型）に枠をしてからエポキシ樹脂を流し込み，硬化させる。取り外すと
エポキシ型（Ｄ型）ができあがる（別紙原告模式図２－６）。
　　　上記の作業によってできあがったエポキシ型（Ａ型ないしＤ型）をデジ
タイジングマスターと呼ぶ。
　　　形状計測機の金属スタイラスでデジタイジングマスターの表面をなぞっ
て歯の形状を数値化する（別紙原告模式図３）。
　エ　金型用マスターの作製
　　　金型を作製するための原型を作製する。
　　　数値化した形状データによりケミカルウッドをエンドミル（切削用の
錐）を使用して機械加工し，金型用マスターを作製する（別紙原告模式図４）。数
値化した形状データをコンピュータによりミラー反転（データ反転）し，この形状
データによりケミカルウッドをエンドミルを使用して機械加工し，金型用マスター
を作製する。
　　　この工程において，金型用マスターに石膏を流し込み，不具合をチェッ
クするための人工歯の見本が作製される（本件原型もこれに属する。）。
　オ　金型の作製
　　　人工歯を作製するための金型を作製する。
　　　金型用マスターを複製し，金型とする。
カ　人工歯の製造
金型（Ａ型）にエナメル原料を詰め，金型（Ｃ型）を合わせ，加圧・加
熱してエナメル層を成形する（別紙原告模式図６－１）。金型（Ｃ型）をはずし，
金型（Ａ型）にデンティン原料を詰め，金型（Ｂ型）を合わせ，加圧・加熱してデ
ンティン層を成形する（別紙原告模式図６－２）。金型（Ｄ型）をはずし，金型
（Ａ型）にベース原料を詰め，金型（Ｂ型）を合わせ，加圧・加熱してベース層を
成形し（別紙原告模式図６－３），成形歯となる（別紙原告模式図６－４）。
(4)　被告の行為
　　被告会社は，平成１０年８月２１日，別紙商品目録記載の商品（以下「被
告商品」という。）を自社開発商品として「硬質レジン歯エフセラーＰシンプラ
ー」の名称で販売開始している。
３　主要な争点
(1)　被告Ａは，本件原型を持ち出し，被告会社に開示したか。
　(2)　本件原型は営業秘密に該当するか。
(3)　被告らに損害賠償義務が認められた場合，賠償すべき額。
第３　争点に関する当事者の主張
１　争点(1)（被告Ａは，本件原型を持ち出し，被告会社に開示したか。）につい
て
【原告の主張】
　被告Ａは，本件原型を無断で持ち出し，これに基づいて被告商品を完成・販
売したものである。このことは，以下のことから明白である。
(1)　被告商品と原告開発商品は，スピルウエー，咬合面形状及び輪郭がほぼ同
一状態を呈している。このことは，被告商品（Ｍタイプ）と，本件原型（甲８３の
被写体）のもととなった原告所有の３３型のメロット原型（甲８５の被写体）を二
次元的に比較した結果（甲４ないし６７〔枝番を含む〕）から明らかである。微細
な相違点については，写真のコントラストの影響，製品化する際の金型の研磨等に
よるものと考えられる。
　　　人工歯の作製においては基礎となる原型を異にしておきながら，この程度
にまで酷似することはおよそ考えられない。たとえ作製者が同一人物であるとして
も，原型を利用することなく，自らの記憶・技術のみをもって新たに人工歯を作製
するとした場合，このように酷似させることは不可能である。
　(3)　本件原型と同一の金型用マスターから作製された原型と被告商品の複製を
非接触三次元形状計測装置「コノスキャン３０００」（オプテイメット社製・甲１
４４）で形状計測し，その計測データを三次元曲面生成ソフト「Ｗｒａｐ」（株式
会社アイティーティー社製・甲１４５）で三次元的曲面を生成して両者の形状を比
較した結果も，以下のとおり，原告の主張を裏付ける。なお，コノスキャン３００
０は，非接触三次元形状計測装置としては民生品の中で世界トップクラスの精度を
誇っている。また，比較対照品として，被告商品そのものではなくその複製品を使
用したのは，被告商品が半透明であるため，そのままでは計測装置の受光部に十分
な反射光が得られず，形状測定ができないためである。複製品の作製は，被告商品
の各部位の歯を原告の製品「歯科複模型用シリコン印象材」（デュプリコン）で型
取りし，この型にエルコデント社製模型材「ダイメット－ｅ」を流し込み，硬化さ
せる方法を採った。
　　ア　Ｗｒａｐによる三次元的曲面作製の手順
　　　(ア)　計測データを読み込む（本件原型につき甲１４７ないし１４９，被
告商品複製品につき甲１５９ないし甲１６１）。
　　　(イ)　計測データから計測対象モデル以外の点群（矩形状に計測されて得
た点群データのうち，人工歯以外の部分）を除去する（本件原型につき甲１５０な
いし１５２，被告商品複製品につき甲１６２ないし甲１６４）。
　　　(ウ)　形状の再現を行う上で余分な（除去しても形状の再現に影響しな
い）点群を除去する（本件原型につき甲１５３ないし１５５，被告商品複製品につ
き甲１６５ないし１６７）。
　　　(エ)隣り合う３点から１つの三角形の面を作製する（本件原型につき甲
１５６ないし１５８，被告商品複製品につき甲１６８ないし１７０）。
　　イ　成果品の対比
　　　　本件原型と同一の金型用マスターから作製された原型，被告商品それぞ
れについて上記アのとおり作製された三次元的曲面を対比すると，両者の形状は一
致し，スピルウエーもほぼ一致している（甲１７１ないし２７４）。
　(4)　被告会社の製造販売する人工歯のうち，被告Ａが被告会社に就職する以前
から製造販売されていたもの（エフセラーＰ，ナパース，ミリオン）と，被告商品
（３０型）の左右対称性を，これらの商品の拡大写真により比較すると，後者は前
者と比較にならないほど顕著な左右対称性を示している（エフセラーＰにつき甲８
８，１０７ないし１１８，ナパースにつき甲８９，１１９ないし１３０，ミリオン
につき甲９０，１３１ないし１４２，被告商品につき甲８７，９１ないし１０
６）。「手彫り」で人工歯を作製すれば，いかに左右を対称にしようと思ったとこ
ろで所詮限界がある。それはまさに，エフセラーＰ，ナパース，ミリオンで示され
る程度の左右対称性である。上記のとおり被告商品のみが顕著な左右対称性を示し
ているところからすれば，被告商品の作製過程においてコンピュータによるミラー
反転技術が使用されていることは明らかである。
　　　さらに，三次元画像データにより，被告商品と，エフセラーＰを比較して
も，前者が後者に比して著しい左右対称性を示していることが明らかである（被告
商品につき甲１９１と２５０，２２６と２６３により上顎左側第１大臼歯と上顎右
側大１大臼歯，下顎左側第１大臼歯と下顎右側第１大臼歯を比較対照し，エフセラ
ーＰにつき甲２７６・２７７と２７８，甲２７９・２８０と２８１により上顎左側
第１大臼歯と上顎右側大１大臼歯，下顎左側第１大臼歯と下顎右側第１大臼歯を比
較対照する。）。
【被告らの主張】
　　被告会社は，以下のとおり，人工歯の作製にミラー反転技術を使用しておら
ず，人工歯の製造に本件原型は必要ではなく，現に使用していない。
(1)　被告会社における人工歯の作製工程は以下のとおりである。なお，〔　〕
内は原告の人工歯作製工程における対応する用語を示す。
　ア　基本元歯〔石膏原型〕の作製
　　(ア)　基本元歯は，人工歯のもととなる石膏模型である。この基本元歯の
形
　　　態どおりに製品を量産するために金型を作製することになるが，基本元
歯はその金型を作製するためのもととなる。被告会社においては，製品化できるま
で一組の基本元歯を損壊しないように保管している。
　　(イ)　基本元歯は，被告会社においては，石膏を用いて彫刻し（形を整え
るためにワックスを用いることもある。），咬合器を用いて咬合状態を調整して作
製する。上下顎左右側各４本合計１６本の基本元歯をこの時点で手作業で彫刻して
作製する。なお，ワックスを使用した場合は，シリコン樹脂で型を取り，石膏を流
し込んで石膏による基本元歯を作製している。
　イ　パーティング元歯〔石膏分割型〕の作製
　　(ア)　パーティング元歯は，金型を作製するために，基本元歯を分割する
必
　　　要があるが，その分割のための分割線（パーティングライン）を設定し
た元歯のことである。パーティング元歯は，分割線の上部を利用することになる。
一歯ごとに作製するので，被告商品では，１サイズにつき１６種のパーティング元
歯が作製された。
　　(イ)　基本元歯からシリコン樹脂で型を取って基本元歯の石膏複製を作製
する。その石膏複製の側面にサベイヤーコンパスを使用して基本元歯の外周の最大
豊隆部を標記する（この標記されたラインをサベイラインという。別紙被告模式図
１）。このサベイラインが分割線となる。分割線は一般に同一平面上にはない。分
割線から下方（舌側面と基底面）をワックスアップする。ワックスアップ部分は分
割線の上部を型取りするための土台となるものである（別紙被告模式図２）。これ
がパーティング元歯である。
　ウ　１層目〔エナメル層〕及び２層目〔デンティン層〕中間型用元歯の作製
　　(ア)　人工臼歯は材料を異にする複数の層から構成されることが多く，被
告
　　　商品も３層構成となっている。３層で人工歯を製造する過程について
は，原告の場合と同様（第２の２(3)カ）である。これには，パーティング元歯から
型を取った表型金型〔Ａ型〕と，表層用素材〔エナメル原料〕（ただし，エナメル
とは全く関係がない硬質の素材である。）を押圧して表層（１層目）を形成するた
めの１層目中間型〔Ｃ型〕が必要であり，さらに中間層素材〔デンティン原料〕
（ただし，象牙とは関係のない素材である。）を加えて押圧して中間層（２層目）
を形成するための２層目中間型〔Ｄ型〕が必要であるが，それぞれの中間型を作製
するための元になるのが（１層目２層目）中間型用元歯である。被告会社はいずれ
も石膏で作製し，メロットメタルは用いていない。
　　(イ)　基本元歯の石膏複製から１層目に該当する部分を手で削り取って１
層目中間用元歯（別紙被告模式図３－④）を，同じく基本元歯の石膏複製から１層
目及び２層目に該当する部分を手で削り取って２層目中間型用元歯（別紙被告模式
図３－⑤）を作製する。
　エ　裏型用ハメコミ歯〔メロット原型〕の作製
　　(ア)　１層目及び２層目を形成した後，基層用材料を，表型とは反対側か
ら押圧して基層（３層目）を形成するための裏型金型を形成するための元歯が，裏
型用ハメコミ歯である。基本元歯と全く同一の形状であるが，パーティング元歯で
はワックスアップされて使用されない面（舌側面と基底面）が利用されることにな
る。
　　(イ)　裏型用ハメコミ歯は，基本元歯と同一の形状であり，基本元歯をシ
リコン樹脂で型取ってその石膏複製を作製するだけである（別紙被告模式図３－
③）。
　オ　金型用マスターモデル〔金型マスター〕の作製
　　　　　原告においては，金型マスターを作製する前にミラー反転の前提となる
デジタイジングマスターを作製することになっているが，被告会社においては当初
から左右両側の基本元歯を作製しているため，ミラー反転の必要がなく，したがっ
て，デジタイジングマスターは作製しない。
　　(ア)　金型用マスターモデルとは，人工歯を量産するための金型を作製す
るもととなるエポキシ樹脂製原型であって，作製すべき金型と同一形状のものであ
る。３層の構成の人工歯を作製するには，イないしエで作製したパーティング元
歯，１層目中間型用元歯，２層目中間型用元歯及び裏型用ハメコミ歯に対応して，
表型マスターモデル，１層目中間型マスターモデル，２層目中間型マスターモデル
及び裏型マスターモデルの４種が必要となる。
　　(イ)　金型用マスターモデルの作製工程は以下のとおりである。
　　　ａ　表型マスターモデル
　　　　　表型マスターモデルは，人工歯の頬側面と咬合面を形成すべき金型
（凹型）のマスターモデル（原型）である。
　　　　　まず，上記イで作製したパーティング元歯を台座に配列し（１歯ご
とにパーティング元歯を必要数だけ複製して，同じものを複数配列するのが一般で
ある。），型枠を組んでシリコン樹脂を注入して型取りをする（別紙被告模式図４
－②）。このシリコン樹脂にさらにシリコン樹脂を注入してパーティング元歯と同
様の凸型を作製する（別紙被告模式図４－③④）。これに石膏を流し込んで固める
（別紙被告模式図４－④）。この石膏型（凹型）にエンドミルを用いて加工し，分
割線を掘り出す（別紙被告模式図４－⑤）。この石膏型をさらにシリコン樹脂で型
取りし（別紙被告模式図４－⑥），そのシリコン樹脂型にエポキシ樹脂を流し込ん
で表型マスターモデルが完成する（別紙被告模式図４－⑦⑧）。
　　　ｂ　裏型マスターモデル
　　　　　裏型マスターモデルは，人工歯の舌側面及び基底面を構成する部分
（基層）を形成するための金型のマスターモデルである。表型マスターモデルと裏
型マスターモデルを向かい合わせれば，両者間の凹部に基本元歯がぴたりと収まる
関係である。
　　　　　ａで作製した表型マスターモデルに，上記エで作製した裏型用ハメ
コミ歯をはめ込み，型枠を施して，エポキシ樹脂を注入する（別紙被告模式図５－
①）。このエポキシ樹脂（凹型）にエンドミルで加工してパーティングラインを掘
り出し，裏型マスターモデルを完成させる（別紙被告模式図５－②③）。
　　　ｃ　１層目中間型マスターモデル
　　　　　人工歯の頬側面及び咬合面を構成する表層部（１層目）を形成する
ための金型のマスターモデルである。表型マスターモデルと対向させると，両者間
の凹部が人工歯の表層部（１層目）の形状を形成する関係にある。
　　　　　ｂで作製した裏型マスターモデルに，ウで作製した１層目中間用元
歯をはめ込み，型枠を施してシリコン樹脂で型取りする（別紙被告模式図６－
①）。次いでこのシリコン樹脂型にエポキシ樹脂を注入して１層目中間型マスター
モデルを完成させる（別紙被告模式図６－②③）。
　　　ｄ　２層目中間型マスターモデル
　　　　　人工歯の中間層部（２層目）を形成するための金型のマスターモデ
ルである。表型マスターモデルと対向させると，両者間の凹部が人工歯の表層部
（１層目）と中間層（２層目）とを重ね合わせた形状を形成する関係にある。
　　　　　ｂで作製した裏型マスターモデルに，ウで作製した２層目中間用元
歯をはめ込み，型枠を施してシリコン樹脂で型取りする（別紙被告模式図７－
①）。次いでこのシリコン樹脂型にエポキシ樹脂を注入して２層目中間型マスター
モデルを完成させる（別紙被告模式図７－②③）。
　カ　成型用金型〔金型〕の作製
　　(ア)　成型用金型は，人工臼歯の量産のための鋳金製の型で，各歯ごとに
作製された上記４種の金型マスターモデルと全く同一形状のものである。
　　(イ)　金型マスターモデルを鋳造複製し，各歯ごとに成型用表型金型〔Ａ
型〕，同裏型金型〔Ｂ型〕，同１層目中間型金型〔Ｃ型〕，同２層目中間型金型
〔Ｄ型〕をそれぞれ複数作製するが，他の業者同様，被告会社も外注している。
　キ　人工歯の製造
　　　　　被告会社における上記成型用金型を利用した人工歯の製造方法は，金型
の形状などが相違するだけで，基本的には第２の２(3)カ記載の原告の製造方法と同
じである。ただし，原告において「金型（Ａ型）」「金型（Ｂ型）」「金型（Ｃ
型）」「金型（Ｄ型）」とあるのは，それぞれ「成型用表型金型」「成型用裏型金
型」「成型用１層目中間型金型」「成型用２層目中間型金型」と読み替えるものと
する。
(2)　被告会社における元歯の作業工程は次のとおりである。すなわち，①元歯
の作製は当初から左右並行して行う。②その場合，元歯の計測は，デバイス，ノギ
スのほか，咬合平面板，咬合曲面板など精密な器具を使用して左右の異同を検討す
る。③左右の元歯の計測は，頬舌径（横幅），カラー（歯茎に埋め込まれる部分）
込み歯冠長（全高），カラー抜き歯冠長（部分高），歯幅径（縦幅）のほか，各咬
頭頂の位置及び相互間，咬頭頂高などについて行う。④外観の修正は，左右同じ部
位を並べ，咬合面，頬側面，舌側面，基底面を目視により比較修正する。⑤さら
に，左右の元歯の咬合面形状は，咬合器上でワックス築盛（コーン法…円錐状のワ
ックスを盛り付けた上で形を整える方法）及び石膏の削彫を行い，対合歯（ある歯
の上又は舌の歯で噛み合わされる相手方の歯）の運動によって与えられた形状を基
本として，左右目視によって比較し，咬合等の運動に支障のない範囲で修正を行
う。
　　　　以上の工程を慎重に進めることにより，極めて精巧な左右の元歯が完成す
る。もっとも，人工歯においては，外観における対称性よりも，咬合器上（さらに
は，実際に使用する際の）上下顎の運動の円滑性の方が重視されることはいうまで
もない。
　　　　他方，デジタイジングマスターに基づくミラー反転処理も，デジタイジン
グマスターからの数値読取の誤差と，読みとったデータの復元工作における誤差と
の２段階における精度上の問題点を回避することはできず，コンピュータを使用す
るといえども，不完全なものである（少なくとも，甲１４３の１２，１６，２０に
みられるとおり，被告Ａが原告に在職中は，ミラー反転による左右対称化の技術は
完成していなかった。）。
(3)　被告Ａは，平成７年９月ころ，３０型の本件原型を４組複製し，その後そ
の１組を所持していた。被告Ａは，他の３組のうち２組については，原告社外の歯
科技工士に秘密であることは何ら説明しないまま，排列検討を求めて預けた。その
結果，両者から，加工機による技術上の問題点もあって排列が困難という評価とと
もに返却された。被告Ａは，残り１組を原告社内の学術２課に提出して評価を求め
たところ，同様に排列困難との回答を得たが原型は返還されなかった。被告Ａは，
さらに本件原型を複数の歯科医師に提示して意見を求めたが評価は同様であった。
被告Ａが本件原型に修正を加えるべきかどうかを検討している平成７年末，原告
は，本件原型と咬合面の設計を全面的に変更することを検討し始め，平成８年初め
にその旨方針を決定した（たとえば月間報告書平成８年３月分〔甲１４３の２３〕
に上顎舌側咬頭頂を頬側咬頭頂と同様に尖らせることに変更した結果の影響が記載
されている。この変更により３次元あらゆる方向に動きうる顎運動を考慮すると，
対応する下顎はもちろん，左右の咬合面形態まで修正する必要が生じ，その結果と
して咬合面の前面修正が必要となる。）。そのため，被告Ａは，本件原型による修
正を断念し，手元にあった３組の複製はすべて廃棄した。学術２課の１組について
は被告Ａは関知していない。そして，被告Ａは，当初作製した３３型の原型に原告
の指示どおりの修正を加えて原告に残してきたのである。以上のとおり，被告Ａ
は，本件原型はもちろん，それに修正を加えた３３型原型についても持ち出したこ
とは一切ない。
(4)　原告は，被告商品（Ｍタイプ）と，本件原型の元となった原告所有の３３
型のメロット原型を比較すれば，被告商品と原告開発商品は，スピルウエー，咬合
面形状及び輪郭がほぼ同一状態を呈していることは明らかである旨主張する。しか
し，以下のとおり，上記主張は理由がない。
　ア　ここにいうメロット原型は，被告Ａが作製した石膏原型に基づくものな
のか否か明らかでない。被告Ａは，石膏原型を作製はしたが，それより後の試作工
程，すなわちメロット原型の作製，デジタイジングマスターの作製及び歯の形状の
数値化，金型用マスターの作製には全く関与していない（金型マスターを使用して
本件原型を作製はした。）。
　　　月間報告書には，被告Ａが２つ割石膏分割型を自ら作製したかのような
記載があるが，これは開発責任者としての記載であって，実際は担当者に依頼して
作業をしてもらっていたものである。特に，ミラー反転については，原告は被告Ａ
に内容を知られないよう配慮していたようで，研究室に同室していた担当者は，朝
出社してから退社するまで，生産部で２つ割石膏分割型作製，メロット原型作製を
し，研究室内では全く作業をしていなかったものである。
　イ　原告のメロット原型の複製品（甲８６）と，石膏原型複製品（甲８４）
を比較すると（乙３５ないし３８），前者は後者に比べ全般に咬頭部に丸みを欠
き，咬頭部の形状自体も相違しており，かつ，溝がいずれの歯も広く，かつ深い。
特に，メロット原型複製品にみられる咬頭頂部の「削り落とし状」の形態と溝の幅
の広さは極端であって，人工歯の形態としては極めて不自然である。また，被告Ａ
が作製した石膏原型は，排列による噛み合わせが一応完了した状態であったのに，
メロット原型複製品は咬合器に排列して咬合具合を調整してもどうしてもうまく噛
み合わせることができない。さらに，被告Ａが作製した石膏原型にはスピルウエー
がついていなかったのに（複製を作りながら咬合の具合を調整して溝が変化するの
が一般であるから，商品化可能となった段階で初めてスピルウエーをつければ足り
る。），メロット原型複製品にはこれがついている。そうすると，メロット原型
は，Ａが作製した石膏原型からコピーしたものでなく，別の開発品を加工したもの
であるといわざるを得ない。
　ウ　原告が，被告Ａが原告の学術２課に残してきたものであるとする甲８３
の被写体は，被告Ａが作製したものではない。被告Ａが人工歯開発のため複製に使
用していた石膏は，淡チョコレート色ないしベージュ色をした原告の商品「デンサ
イト」（超硬石膏）である。これに対し，甲８３の被写体は外観が黄色であり，原
告商品「ヒドロギブス」（硬石膏）などを使用したものとみられる。
　　　「デンサイト」は硬化膨張が小さく硬いため，人工歯等の形態を比較的
忠実に再現することができ，複製後の製品が摩耗，擦過等によって変形することを
防ぐこともできる。これに対し，ヒドロギブスは，削りやすいが比較的柔らかく，
硬化膨張も大きく，複製には適さないので，被告Ａ在職時は，通常の歯形彫刻を行
う場合に使用されていた。
　エ　原告が，被告商品と，本件原型（甲８３）の元となった原告所有の３３
型のメロット原型（原告は，これを被告Ａが最初に作製した石膏原型から複製した
ものであるとするが，被告らがこれを争うことは上記のとおり。）を，甲４ないし
６７（枝番を含む）により比較していることについてみると，①人工歯の特徴は，
凹凸部の平面的のみならず立体的形状にあるにもかかわらず，両者の比較が平面の
みにおいてされており，かつ，平面的形状さえ極めて不鮮明になっていること，②
平面における比較についてさえ，単にスピルウエーだけで比較していて比較の対象
が単一である点で極めて不十分であるのみならず，原告による両者のスピルウエー
の指摘自体，写真と比較して対応関係が不明確で（ことに，写真では，深浅が不明
であることにもよる上，その幅については全く無視されている。），客観性に欠け
る恣意的なものである。
　　　名古屋市工業研究所における三次元測定解析（乙３５）によってみて
も，両者が相違していることは明らかである。
　(5)　原告は，被告会社の製造販売する人工歯のうち，被告Ａが被告会社に就職
する以前から製造販売されていた商品（エフセラーＰ，ナパース，ミリオン）と，
被告商品の左右対称性を，これらの商品の拡大写真により比較すると，後者は前者
と比較にならないほど顕著な左右対称性を示している旨主張するが，独断である。
　　　エフセラーＰは発売以来８年を経過しているにもかかわらず，その間の成
型性（金型から成型品が抜けにくい等）の改良等のため，一部金型形状を左右別々
に若干手直ししているにもかかわらず，左右の対称性はかなりの程度確保され，一
方，被告商品も，原告の主張するほどには，左右の対称性は確保されていない（乙
１ないし３４。なお，ナパースやミリオンを比較対象としなかったのは，発売以来
２０年を経過し，当時は熟練した技術者がいなかったことと，長期にわたる生産継
続に伴い金型が変形したこと等により，人工歯の左右の対照性が劣ることが明らか
だからである。）。
　　　また，本件原型，被告商品それぞれについて三次元的曲面を対比すると，
両者の形状は一致する（甲１７１ないし２７４）旨主張するが，これらの資料によ
っても，被告商品のうち下顎の数歯については左右の形態が比較的近似している
が，その他の歯については，到底左右対称といえないことがわかる。また，乙４５
ないし６３によっても，被告の主張は裏付けられる。
２　争点(2)（本件原型は営業秘密に該当するか。）について
【原告の主張】
(1)　人工歯の作製工程では，原型が不可欠とされ，原告においても，商品開発
のために本件原型と同一のものを複数作製し，これを保管していた。
(2)　原告における人工歯の作製工程は以下のとおり厳重な秘密管理のもとに行
われており，本件原型が営業秘密に該当することは明らかである。
　ア　石膏原型の作製工程において，その詳細な内容は，上司が特に報告を求
めなければ，担当のグループ及び研究会議出席者又は本テーマにかかわる特定の関
係者しかこれを知らないし，作業中の石膏原型は所定の場所に管理されており，外
部の者はもちろんのこと，原告社内の者であっても，担当のグループの承諾なくし
てこれをほしいままに搬出することはできなかった。そして，完成した石膏原型
は，原告が社運を賭けて開発している人工歯のその段階における技術上の到達度を
示す情報であり，担当のグループを構成する者は当然のことながら機密であること
を自覚していた。被告Ａは，石膏原型の作製担当グループの長として自らその作業
に加わっており，上記機密性を自覚していたから（自席を立つときには作業中の石
膏原型にクロスをかぶせ，第三者がみだりに手を触れないようにしていた。），信
義則上，単なるグループ構成員以上に秘密を保持すべき義務を負うのは自明の理で
ある。
　　　　　石膏原型には部外秘の表示はされていなかったが，上記の事情を総合す
れば，原告は石膏原型の秘密保持のための合理的努力を行っていたというべきであ
る。
　イ　メロット原型の作製工程は，被告Ａの指示により，第３研究室の構成員
がこれを担当していたが，同担当者においても，その詳細な内容は，上司が特に報
告を求めなければ，同室所属の構成員しかこれを知らないし，作業中のメロット原
型は所定の場所に管理されており，外部の者はもちろんのこと，原告社内の者であ
っても，同室所属の構成員の承諾なくしてこれをほしいままに搬出することはでき
なかった。そして，完成したメロット原型はもとより完成途上のそれも，原告が社
運を賭けて開発している人工歯のその段階における技術上の到達度を示す情報であ
り，担当のグループを構成する者は当然のことながら機密であることを自覚してい
た。
　　　　　メロット原型には部外秘の表示はされていなかったが，上記の事情を総
合すれば，原告はメロット原型の秘密保持のための合理的努力を行っていたという
べきである。
　ウ　デジタイジングマスターの作製工程は，メロット原型作製グループとは
別のグループ（生産部生産３課モールド係）の担当となるが，同担当者において
も，その詳細な内容は，上司が特に報告を求めなければ，担当のグループしかこれ
を知らないし，作業中のデジタイジングマスター及びデジタイジングデータは所定
の場所に管理されており，外部の者はもちろんのこと，原告社内の者であっても，
担当のグループの承諾なくしてこれをほしいままに搬出することはできなかった。
そして，完成したデジタイジングマスター及びデジタイジングデータはもとより完
成途上のそれも，原告が社運を賭けて開発している人工歯のその段階における技術
上の到達度を示す情報であり，担当のグループを構成する者は当然のことながら機
密であることを自覚していた。
　　　　　デジタイジングマスター及びデジタイジングデータには部外秘の表示は
されていなかったが，上記の事情を総合すれば，原告はデジタイジングマスター及
びデジタイジングデータの秘密保持のための合理的努力を行っていたというべきで
ある。被告Ａは，本件開発担当者として，すべての事情を統括し熟知していた。ま
た，生産部生産３課モールド係においては，本件のような新製品開発中のものはも
とより，既に開発が完了して発売されている商品であっても，その組成・製造工程
等，製造に関する事項については，特に開示が許可されている事項を除いては，す
べて秘密事項とされていた。
　エ　金型用マスターの作製工程は，生産部生産３課モールド係のデジタイジ
ングマスター作製グループとは別のグループの担当となるが，同担当者において
も，その詳細な内容は，上司が特に報告を求めなければ，担当のグループしかこれ
を知らないし，作業中の金型用マスターは所定の場所に管理されており，外部の者
はもちろんのこと，原告社内の者であっても，担当のグループの承諾なくしてこれ
をほしいままに搬出することはできなかった。そして，完成した金型用マスターは
もとより完成途上のそれも，原告が社運を賭けて開発している人工歯のその段階に
おける技術上の到達度を示す情報であり，担当のグループを構成する者は当然のこ
とながら機密であることを自覚していた。
　　　　　金型用マスターには部外秘の表示はされていなかったが，上記の事情を
総合すれば，金型用マスターの秘密保持のための合理的努力を行っていたというべ
きである。これらの秘密情報管理においては，ウ記載のとおり，被告Ａのもとで，
研究・生産両部で厳格な情報管理が行われていた。
　　　　　なお，金型用マスターを作製するグループは，作製した金型用マスター
を被告Ａを長とするグループに渡し，被告Ａを長とするグループは，被告Ａの指示
により，そこに石膏を流し込み，人工歯見本（本件原型を含む。）を作製し，不具
合の有無をチェックしていた。人工歯見本の作製は，被告Ａの判断のもとで行われ
ていたのであるから，その正確な作製本数等は被告Ａでしか知り得ない事情であ
る。しかし，そのことから，当該作成作業の営業秘密性が損なわれるものでないこ
とは，上記の事情から明らかというべきである。
(3)　被告は，原告において人工歯の設計変更がされ，本件原型は有用性を喪失
し，秘密管理が放棄された旨主張するが，平成８年１月に決まったのは部分的な設
計変更にすぎないのであり（甲１４３の２１），上記主張は失当である。
【被告の主張】
(1)　本件原型については秘密として管理されていなかった。
　ア　本件原型について，「部外秘」など営業秘密であることを示す表示は何
らされていなかった。
　　　人工歯そのものに表示をすることは困難であるとしても，「部外秘」な
どと表示したケースに人工歯を保管するなどの措置は容易であるにもかかわらず，
原告においてはこのような措置も全くとられていなかった。
　イ　本件原型について，保管上特別の措置はとられていなかった。
　　　原告においては，本件原型を含め，開発中の人工歯について，保管上特
別の措置はとられておらず，しかも，本件に関して，被告Ａの上司も，開発がどの
ような段階であるか明確に把握していなかった。原告は，本訴提起時において，本
件原型及びこれと同一の原型が複製された個数すら知らなかった。
　　　また，研究室は従業員の出入りは自由であった。被告Ａは，当時，本件
原型を含め開発中の人工歯を特別の保管容器に保管することなく，常時机の上に放
置し，埃よけの布で被っていたにすぎない。しかも，開発中のものと開発済みのも
のも特段区別されていなかった。これらの状況に照らして，原告においては，本件
原型を含む開発中の人工歯について，保管上，営業秘密としての特別の措置がとら
れておらず，秘密としての管理がされていなかった。
(2)　原告において人工歯の設計変更がされたため，本件原型は有用性を喪失
し，秘密管理が放棄された。
　ア　人工歯の開発においては，相当程度の期間を要し，開発の期間中，形状
の修正を重ねていくものであるが，修正を加えた最終時点のものについてのみ有用
性があるとされており，それ以前の石膏歯等は有用性がないとされ廃棄されている
のが現状である。これは秘密管理の対象から外されていることを意味する。
　イ　原告における本件人工歯の開発において，平成８年１月に設計が大きく
変更され，開発担当者であった被告Ａは，やむを得ず，新方針に従い，本件原型の
複製石膏歯に大幅な修正を施した。その結果，大幅修正前の本件原型は完全に技術
情報としての有用性を喪失し，営業秘密としての管理の外におかれることになっ
た。そのため，被告Ａも，手元にある本件原型のいくつかの複製をすべて廃棄し
た。その時期は，この方針変更により大幅修正を加えた時点か，あるいは新研究棟
への移転の時点のいずれかであり，本件原型及びその複製の処分について原告から
被告Ａに何の指示もされなかった。
(3)　本件原型は公知となり，非公知性を喪失した。
　　原告は，従来から，特に秘密保持契約を締結していない歯科医師，歯科技
工士等２０人ほどに開発歯を手渡して評価をしてもらっていた。
　　そして，被告Ａは，平成７年９月，本件原型の複製品の２組を，外部の歯
科技工士に何日間か預け，排列に関する意見を聴取した。その間に複製を作るなど
の機会があったから，本件原型は非公知性を喪失した。
　　また，被告Ａは，同じころ，本件原型を日本歯科大学付属歯科専門学校の
教官Ｂ（以下「Ｂ」という。）に見せたが，その際Ｂは専攻科の学生にその排列を
させた。排列をするには咬合面の形状を子細に観察する必要があり，専攻科の学生
であればこれを見て容易にその特徴を看取することができたから，これにより本件
原型の咬合面の形状が公知になった。
　３争点(3)（被告らに損害賠償義務が認められた場合，賠償すべき額。）につい
て
【原告の主張】
被告商品の販売による被告会社の利益は２００万円を下らない。
第４　争点に対する判断
１　争点(1)（被告Ａは，本件原型を持ち出し，被告会社に開示したか。）につい
て
(1)　原告は，被告Ａが本件原型を持ち出したことを裏付ける証拠として，本件
メロット原型と被告商品との二次元的比較の結果及び本件原型と被告商品との三次
元的比較の結果を援用する。しかるに，被告らは，前提問題として，本件メロット
原型が被告Ａの作製した石膏原型からの複製かどうかについて疑問を呈し，また，
原告が本件原型の写真であるとする甲８３の被写体が本件原型であることを否定す
るので，まず，これらの点について検討しておく。
ア　本件メロット原型は，被告Ａの作製した石膏原型（以下「本件石膏原
型」という。）からの複製かについて
　(ア)　被告らは，本件メロット原型の複製品（甲８６）と本件原型の複製
品（甲８４）を比較すれば，咬頭部と溝の形状が異なる旨を主張する。
　　　　しかし，証人Ｃ（以下「証人Ｃ」という。）の証言によれば，原告に
おいて，石膏原型からメロット原型までの工程においては形状変化は生じないが，
デジタイジングマスターから金型マスターを作製する際に被告ら主張のような形状
の変化が生じるが，許容範囲であるとしていることが認められるから，被告ら指摘
の相違は，本件メロット原型が本件石膏原型からの複製であることを否定するもの
ではない。
(イ)　被告らは，本件石膏原型は，排列による噛み合わせが一応完了した
状態であったのに，本件メロット原型は咬合器に排列して咬合具合を調整してもど
うしてもうまく噛み合わせることができないと主張する。
　　しかし，甲２８５（メロットメタル原型複製歯排列検証結果報告書）
によれば，本件メロット原型を複製しコピーした石膏歯を基準に従って排列する
と，基本通りの噛み合わせが可能であることが認められるから，被告らの上記主張
を採用することはできない。
(ウ)　被告らは，本件石膏原型にはスピルウエーがついていなかったの
に，本件メロット原型複製品にはこれがついていると主張する。
　　しかし，甲１４３の２及び証人Ｃの証言に照らせば，被告Ａは，石膏
原型彫刻の際に咬頭と共にスピルウェーも彫刻していたことがうかがわれるから，
被告らの上記主張を採用することはできない。
なお，被告らは，原告は本件メロット原型に被告商品にみられるよう
なひげ状の曲線を後から付加した旨を主張するが，甲１４３の５，７及び証人Ｃの
証言によれば，被告ら主張の曲線は，甲１４３の７に記載のある下顎四臼歯近遠心
中心溝のことを指すところ，原告においては，平成６年５月時点で，上記中心溝を
検討していたのであり，被告商品を参考としたものではないことが認められるか
ら，被告らの上記主張を採用することはできない。
　(エ)　以上のとおり，被告らが，本件メロット原型が本件石膏原型からの
複製であることに疑問を呈する点はいずれも理由がないのであって，本件メロット
原型は，本件石膏原型から複製したものであると認められる（弁論の全趣旨）。
イ　甲８３の被写体が本件原型であるかについて
　　原告は，甲８３の被写体は，被告Ａが原告学術２課に提出して評価を求
めた本件原型中の１個であるとして，甲８３を提出する。しかるに，被告らは，被
告Ａが人工歯開発のため複製に使用していた石膏は，淡チョコレート色ないしベー
ジュ色をした原告の商品「デンサイト」（超硬石膏）であるのに，甲８３の被写体
は外観が黄色であり，原告商品「ヒドロギブス」（硬石膏）などを使用したものと
みられるから，甲８３の被写体は原告に残された原型ではない旨主張し，被告Ａも
同旨の供述及び陳述（乙４４）をする。
　　　しかし，甲１４３の１１，１６，証人Ｃの証言によれば，被告Ａは，人
工歯複製の際に，ヒドロギブスを使用していたこと，当時の開発過程において，ミ
ラー反転の左右対称性の精度が問題となっていたところ，Ｃが平成７年２月か３月
ころ，被告Ａが試作した臼歯原型の左右対称性を検証するためにスライド撮影した
ものの１つが甲２８６の写真であり（同号証にＲＤＰⅡ－１１２とあるは１９９４
年８月発売，１９９６年２月有効期間との意味であり，２２ＡＨＧＯとあるは製造
工場番号を示す），その被写体は黄色（ヒドロギブス）であることが認められるか
ら，被告らの上記主張は採用することができない。
　　　そして，証拠（甲１４３の１７ないし２０，乙４４，証人Ｃ，被告Ａ本
人）によれば，被告Ａは，３３型の臼歯原型を縮小して３０型の本件原型，２８型
の原型を作製した上，外部の研究者（日本歯科大，Ｋ・Ｋ・Ｄ診療所）に各１個を
示したところでは，右側の嵌合には問題があるが，この点がなければ実に排列が容
易であるとの意見であったこと，被告Ａは，３０型の本件原型のうちの１個を原告
学術２課に提出して評価を求めたが，甲８３の被写体は，上記原告学術２課に提出
されたものであることが認められる。
　したがって，甲８３の被写体は本件原型であると認められる。
(2)　被告商品（Ｍタイプ）と，本件メロット原型を二次元的に比較した結果
（甲４ないし６７〔枝番を含む〕）によれば，両者は，特にスピルウエーの点にお
いて顕著に類似することが認められる。
(3)　本件原型と同一の金型用マスターから作製された原型と被告商品の複製を
非接触三次元形状計測装置「コノスキャン３０００」で形状計測し，その計測デー
タを三次元曲面生成ソフト「Ｗｒａｐ」で三次元的曲面を生成して両者の形状を三
次元的に比較すると，両者は相当高度に一致することが認められる（甲１７１ない
し２７４）。そして，１６歯がことごとく高度の一致を生じることは，原型の流用
以外に想定することが困難な事態である（証人Ｄ，同Ｅ。なお，Ｅ証人は，原告，
被告のいずれとも競業関係に立つ株式会社ジーシーの取締役技術部長であり，その
証言の信用性は高いといえる。甲２８９，２９０）。
　　原告が被告商品の複製を作製するのに用いた方法（被告商品の各部位の歯
を原告製品である歯科複模型用シリコン印象材〔デュプリコン〕で型取りし，これ
にエルコデント社製模型材「ダイメット－ｅ」を流し込み硬化させる）についても
特に収縮により型取りした製品と形状を異にするなどの問題はない（証人Ｅ，同
Ｄ）。
　　なお，「コノスキャン３０００」は，発行部と受光部が同一軸上に位置し
ているため，死角が極めて少なく，水平を０度とした場合，８５度程度の急な斜面
も計測することができ，レンズを交換するだけで必要な精度，測定深さを得ること
ができるという特徴があり，小さなサイズの割に起伏の変化が大きく急な斜面を有
し，主に自由曲面で構成される人工歯の計測に適している（甲２７５，２８３，証
人Ｄ）。
　(4)　被告の販売した被告商品以前の商品であるエフセラーＰ，ナパース，ミリ
オンと被告商品（３０型）の左右対称性を，これらの商品の拡大写真により二次元
的に比較すると，後者は，特にスピルウエーの点において，従前の各商品に比して
顕著な左右対称性を示していることが認められる（エフセラーＰにつき甲８８，１
０７ないし１１８，ナパースにつき甲８９，１１９ないし１３０，ミリオンにつき
甲９０，１３１ないし１４２，被告商品につき甲８７，９１ないし１０６）。従前
の商品は，被告が比較的左右対称性があるとするエフセラーＰについても，上顎第
１大臼歯について，左右で，スピルウエーの細かい寸法のみならず，形状において
も差異がみられる（甲１０９，１１０）。
　(5)　上記(3)同様に「コノスキャン３０００」及び「Ｗｒａｐ」を用いて作製
した三次元画像データにより，被告商品と，従来商品であるエフセラーＰを三次元
的に比較すると，前者は，裂溝の位置，裂溝の交点などポイントとなる点について
著しい左右対称性を示すのに対し，後者は裂溝の位置などがずれていることが認め
られる（被告商品につき甲１９１と２５０，２２６と２６３により上顎左側第１大
臼歯と上顎右側大１大臼歯，下顎左側第１大臼歯と下顎右側第１大臼歯を比較対照
し，エフセラーＰにつき甲２７６・２７７と２７８，甲２７９・２８０と２８１に
より上顎左側第１大臼歯と上顎右側大１大臼歯，下顎左側第１大臼歯と下顎右側第
１大臼歯を比較対照。）。
　　　これは被告商品が従来商品と異なり，コンピュータによるミラー反転を使
用していることをうかがわせるものである（証人Ｅ）。
(6)　被告が，被告商品と，本件原型（甲８３）のもととなった本件メロット原
型を比較した三次元計測結果（乙３５）については，①使用機械がレーザー光線を
用いた三角測量方式（発光部，受光部，対象物の測定点の角度によって，発光部と
測定対象物上の測定点の間の距離を算出する。）によっているところ，レーザー光
線が回り込めない陰の部分の測定ができないこと，測定点の傾斜が急になると測定
誤差も大きくなるなどの問題があり，その結果測定データの欠落が存在したり，写
真にはない異常な凹凸形状が示されたりしていること，②高さ情報を示す色分けの
ピッチが０．２５ミリメートル，計測ピッチが０．１ミリメートルとかなり粗いこ
となどから，原告の三次元計測方法（上記(4)(6)）に比べ，信用性が低いものと認
められる（甲２８３，証人Ｅ，同Ｄ）。
　　また，被告が，被告商品とエフセラーＰの左右対称性がさほど変わらない
として提出する乙１ないし３４は，二次元的評価である上にマーカーの記載の仕方
が大雑把であり，証拠価値は低いものといわざるを得ない。被告商品とジーシーの
ミラー反転技術を使用した商品「サーパス」を比較した乙４５ないし６３について
も同様である。
(8)　以上によれば，被告Ａがミラー反転を用いて作製した本件原型を持ち出
し，被告会社に開示した可能性はかなり高いことが推認されるといえる。
２　争点(2)（本件原型は営業秘密に該当するか。）について
(1)　上記１認定のとおり被告商品が本件原型を使用して作製されている可能性
が高いところからすれば，本件原型（これに化体されている情報）の有用性が推認
される。
(2)　そこで，これが，営業秘密として管理されていたかを検討するに，不正競
争防止法２条４項が，営業秘密として保護される情報は秘密管理されることを要件
としているのは，当該情報が営業秘密として客観的に認識できるように管理されて
いるのでなければ，当該営業秘密の取得や使用，開示を行おうとする者にとって当
該行為が差止めの対象となるかどうかの予見可能性が損なわれ，経済活動の安定性
が阻害されることを理由とするものと解せられる。そうすると，「秘密として管理
されている」といえるためには，当該情報の保有者が秘密に管理する意思を有して
いるのみではなく，これが外部者及び従業員にとって客観的に認識できる程度に管
理が行われている必要があるというべきである。
　そこで，本件原型について，上記のような秘密管理がされていたかを検討
する。
　証拠（乙４４，証人Ｃ，被告Ａ本人）によれば，原告においては，被告Ａ
在籍当時，石膏原型について保管場所が特定されていたわけではなく，各担当者の
任意の保管に委ねられ，置く場所についても各社員の机の上，作業机の上若しくは
ロッカーとまちまちであり，被告Ａも本件原型を自己の机の上に置いたままにして
いたこと，帰宅の際などには，これをクロスで覆っていたが，これは埃や日光を避
けるためであったこと，石膏原型やメロット原型自体，あるいはこれを収納する入
れ物等に部外秘の表示がされていなかったこと，人工歯見本も，現在は，ロッカー
内に保管されているが（甲８２），従前は，担当者がポリ袋にいれるなどして，適
宜，研究室に保管していたこと，担当者は，人工歯の試作品を持ち出して，外部の
専門家に場合によっては数日間預け，その排列等の評価をしてもらっていたこと，
その際，秘密保持契約は締結されていなかったことが認められる。
　上記認定事実によれば，原告においては，少なくとも，内部の従業員に対
する関係では，客観的に認識できる程度の秘密管理はされていなかったというほか
はない。　
(3)　原告は，石膏原型，メロット原型，デジタイジングマスター及びデジタイ
ジングデータ，金型用マスターのそれぞれについて，①所定の場所に管理されてお
り，外部の者はもちろんのこと，原告社内の者であっても，担当のグループの承諾
なくしてこれをほしいままに搬出することはできなかったこと，②原告が社運を賭
けて開発している人工歯のその段階における技術上の到達度を示す情報であり，担
当のグループを構成する者は当然のことながら機密であることを自覚していたこと
をもって秘密管理性の根拠とするが，①の「所定の場所における管理」がされてい
たとの点は上記認定に照らし採用できず，「社内の者であっても，担当のグループ
の承諾なくしてこれをほしいままに搬出することができ」ないことも，研究所では
通常のことであって特別な管理行為とは認め難いところであり（さらに，研究所へ
の部外者の立入禁止，帰宅の際に鍵を預けることなど－証人Ｃ－に至っては，通常
の社屋管理のあり方であり，特に内部の従業員に対する関係における秘密管理行為
とはいえない。），また，②についても，石膏原型，メロット原型，デジタイジン
グマスター及びデジタイジングデータ，金型用マスター，さらに本件原型を含む人
工歯見本は，それぞれ工程における段階を異にする上，完全な試作にとどまるもの
か具体的に商品化に向けたものかなどによって有用性を異にし，企業において秘密
として扱うか否かも異なり得るのであるから，具体的な管理措置もなく，当然に営
業秘密であることが自明であるものとはいえない（甲２９９ないし３０１の記載及
び証人Ｃの供述中には，これと異なり，営業秘密であることが社内の共通認識であ
る旨を述べる部分があるが，上記説示に照らして直ちに採用することはできな
い。）。特に，本件原型を含む人工歯見本の場合は，不具合をチェックするための
ものであり（甲２８４），それ自体が直接製品化につながるものではなく変更の可
能性も高いものだけに（平成７年１０月３１日付月間報告書《甲１４３の２０》に
おいて，「咬合面の修正を行なう必要があると同時に２８型，３０型等，今回の縮
小した臼歯原型に於いてはカラー部より歯頸部１／３の部位は外形が不鮮明になっ
ており修正しなければ原型として使用できず臼歯外形を含む手直しが必要です。」
とされている。），なおさらである。
　　原告が金型の作製を下請に出す際の秘密保持覚書（甲３０５）において，
「本覚書において『機密情報』とは，本取引において相手方から開示・提供を受け
た有形の資料（図面，文章，仕様書，データ，サンプル等）で機密である旨の表示
を行ったものをいい，機密である旨を示して口頭で開示された場合は，開示後に書
面化したものをいうが，書面化されないものについても，良識において機密扱いと
する。」とあるところからも，当業者において何が秘密であるかは自明であるとは
いえないことが窺えるものである。
　　　なお，原告の就業規則（甲２９２）には，３条（規則遵守の義務）(5)に
「社員は誓約書及び秘密保持規程に従い，企業秘密を不正に開示，遺漏し，又は使
用してはならない」とあり，４５条（懲戒事由）(11)に「会社の業務に関する秘密
をもらし，又はもらそうとしたとき」とあるが，何が「企業秘密」ないし「業務に
関する秘密」であるのかを特定するものではない。
３　結　論　　　
以上のとおりであって，原告の本訴請求はその余の点について判断するまで
もなく，いずれも理由がないから棄却することとする。
　　　　　京都地方裁判所民事第２部
裁判長裁判官　　赤　　西　　芳　　文
　　　　　　　　　　　　　　　裁判官本　　吉　　弘　　行
裁判官　　矢　　作　　泰　　幸
別紙商品目録　　　
別紙原告模式図　
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