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　　　　　　　主　　　文
一　原告及び参加人両名が、旧制静岡高等学校戦没者遺稿集「地のさざめごと」に
ついて編集著作権を共有することを確認する。
二　原告及び参加人両名が、前項の遺稿集「地のさざめごと」について編集著作者
人格権を有することを確認する。
三　被告両名は、別紙書籍目録記載の書籍を複製頒布してはならない。
四　被告両名は原告に対し、連帯して金二三八万六四〇〇円及びこれに対する昭和
四三年六月二九日から支払済みまで年五分の割合による金員の支払をせよ。
五　被告株式会社講談社は、参加人Ａに対し金四万八三〇〇円及びこれに対する昭
和四三年六月二九日から支払済みまで年五分の割合による金員の、参加人Ｂに対し
金二四万八三〇〇円及びこれに対する昭和四三年六月二九日から支払済みまで年五
分の割合による金員の、各支払をせよ。
六　被告両名は原告に対し、別紙第二謝罪広告目録記載の内容の謝罪広告を同目録
記載の要領で同目録記載の新聞に各一回、被告株式会社講談社は参加人Ｂに対し、
別紙第三謝罪広告目録記載の内容の謝罪広告を同目録記載の要領で同目録記載の新
聞に一回、それぞれ掲載せよ。
七　原告及び参加人両名のその余の請求をいずれも棄却する。
八　訴訟費用のうち、原告に生じた費用はすべて被告両名の負担とし、参加人Ａに
生じた費用はこれを一〇分し、その五を同参加人の、その三を被告株式会社講談社
の、その余を被告旧制静高同窓会全国連合会の各負担とし、参加人Ｂに生じた費用
はこれを一〇分し、その三を同参加人の、その五を被告株式会社講談社の、その余
を被告旧制静高同窓会全国連合会の各負担とし、被告両名に生じた費用はそれぞれ
被告両名各自の負担とする。
九　この判決は第四、第五項につき、仮に執行することができる。
　　　　　　　事　　　実
第一　当事者の求めた裁判
一　請求の趣旨（原告及び参加人両名）
１　主文第一、第二項同旨
２　主文第三項同旨
３　被告両名は連帯して、原告に対し金三八万六四〇〇円及びこれに対する昭和四
三年六月二九日から支払済みまで年五分の割合による金員の、参加人Ａに対し金四
万八三〇〇円及びこれに対する昭和四三年六月二九日から支払済みまで年五分の割
合による金員の、参加人Ｂに対し金四万八三〇〇円及びこれに対する昭和四三年六
月二九日から支払済みまで年五分の割合による金員の、各支払をせよ。
４　被告両名は連帯して、原告及び参加人両名各自に対し金六〇〇万円及びこれに
対する昭和四三年六月二九日から支払済みまで年五分の割合による金員の支払をせ
よ。
５　被告両名は原告及び参加人両名に対し、別紙第一謝罪広告目録記載の内容の謝
罪広告を同目録記載の要領で同目録記載の各紙に各一回掲載せよ。
６　訴訟費用は被告両名の負担とする。
７　第２ないし第４項につき仮執行の宣言
二　請求の趣旨に対する答弁（被告両名）
１　原告及び参加人両名の請求をいずれも棄却する。
２　訴訟費用は原告及び参加人両名の負担とする。
第二　請求の原因
一　原告は、昭和三九年四月以降静岡大学において教育及び研究に携わる者であつ
て、文理学部講師を経て、昭和四〇年一〇月教養部助教授に任命され、現在に至つ
ている。
　参加人Ａ（以下、「参加人Ａ」という。）は、昭和三〇年以降同大学において教
育及び研究に携わる者であつて、文理学部講師を経て人文学部教授に任命され、現
在に至つている。
　参加人Ｂ（以下、「参加人Ｂ」という。）は、昭和三四年一〇月以降同大学にお
いて教育及び研究に携わる者であつて、文理学部助教授を経て人文学部教授に任命
され、現在に至つている。
　被告株式会社講談社（以下、「被告会社」という。）は、図書の出版及び販売を
目的とする株式会社である。
　被告旧制静高同窓会全国連合会（以下、「被告連合会」という。）は、旧制静岡
高等学校（以下、「旧制静高」という。）の卒業生をもつて組織された各地同窓会
（通称、「静高会」）の全国組織として、昭和四一年一一月一三日設立された団体
である。
二　旧制静岡高等学校戦没者遺稿集「地のさざめごと」（以下、「本件編集物」と
いう。）は、旧制静高関係戦没者の遺族、友人などから任意提供された、満洲事変
から太平洋戦争に至るまでの間の旧制静高関係戦没者の遺稿（書簡、日記、手紙、
感想文）、追想文、回想文などを整理、選択、配列した編集物であつて、「第一部
　戦没者遺稿」、「第二部　静高史年表」、「第三部　戦没者名簿」、「あとが
き」などから構成されている。しかして、旧制静高戦没者慰霊事業実行委員会（以
下、「実行委員会」という。）は、昭和四一年一一月一三日、「旧制静高戦没者遺
稿集編集委員会　代表　原告、参加人Ｂ」の編集によるものである旨の奥付を記載
して、非売品として、本件編集物を複製発行した（この発行分を以下、「旧版地の
さざめごと」という。）。
三　本件編集物についての原告、参加人Ａ、参加人Ｂの編集活動の概要は、次のと
おりである。
１　参加人Ａは、昭和四〇年初頃、静岡大学技官Ｃから、旧制静高関係戦没者二一
名の遺影が同大学文理学部倉庫内に放置されていることを聞き、その頃、これを原
告に伝えた。そこで、原告は、旧制静高の後身である静岡大学の文理学部が戦後一
度も戦没者慰霊事業を行つていないことを恥ずべきことと考え、戦没者遺稿集の刊
行及び慰霊祭の執行を企図し、手近なところから遺稿の収集を始めるとともに、約
二〇〇名にのぼる戦没者の名簿の作成にとりかかつた。
２　次いで原告は、参加人Ａら同僚に話かけ、昭和四〇年六月、慰霊事業を効果的
に遂行するため、静岡大学関係戦争犠牲者記念の会（以下、「記念の会」とい
う。）を発足させた。記念の会は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂ、Ｄら七名の教官有
志により構成され、会長は置かず、原告、参加人Ａ、Ｄの三名を事務局代表とし、
事務局を原告の研究室に置いた。そして、原告、参加人Ａ、Ｄの三名は、同年八月
及び一〇月の二回にわたり、戦没者の遺族などに対し、記念の会名義で遺稿、追悼
文、回想文など資料の提供、慰霊事業への協力及びアンケートへの回答を依頼する
書簡を送付した。また原告は、遺族の所在が不明であつたり、遺稿が手許にない戦
没者については、図書館や文理学部事務室に保存されている旧制静高校友会雑誌な
どに掲載された戦没者の文章を探し求めた。この結果、同年末までに本件編集物の
素材となつた資料全体の約三分の二が収集されたが、収集作業は、昭和四一年九月
頃まで引き続き行われた。なお原告は、収集された資料全部について、提供された
ときに原告の印を押捺した預り証を遺族に送付し、編集完了後に返却するまで、右
資料を保管していた。
３　原告は、収集された遺稿の判読、整理を行つている間に、参加人Ａの意見も参
酌して次のような編集方針を立てるに至つた。
　すなわち、原告は、戦後間もなく出版された「はるかなる山河に」、「きけわだ
つみの声」などの戦没学生遺稿集は、戦没者たちの苦しみと悩みに対する深い共感
と平和への痛切な祈りとに支えられたものとして貴重なものであるが、戦争や軍隊
を讃美したり超国家主義や日本精神主義を謳歌する文章が、軍国主義復活に利用さ
れるおそれがあるという理由で故意に排除されているために、戦没者たちの生と死
の全体像を明らかにできず、また、戦没者たちの被害者としての側面を強調する反
面、いわゆる侵略戦争に加わつた戦没者たちのアジア諸国民に対する加害者として
の側面を隠蔽している点において、その編集方針は一面的であり、このため、歴史
的資料として完全なものとはいい難いと考えた。そこで、原告は、既存の遺稿集の
有する右のような欠陥を克服して軍隊や戦争の諸側面とその中に投込まれた戦没者
の全人格を可能な限り全体的に捉えることにより、一つには戦没者の霊を慰めるよ
すがとなり、二つには現代史のユニークな基礎資料となるような遺稿集を作成する
こととした。そのため、原告は、編集者として、自己の主観を抑制し、遺稿のあり
のままの姿を尊重し、遺稿自身にすべてを語らせるべきであるとの編集原則を立
て、昭和四〇年九月頃、これに基づいて次のような編集方針を確立した。
（イ）　戦争や軍隊が讃美されているもの、超国家主義、日本精神主義が表明され
ているもの、戦争での残虐な行為が叙述されているものを除外せず、採録するこ
と。
（ロ）　学校、個人生活、仕事、軍隊、戦場といつたさまざまな場の多様性が反映
されるように遺稿を選択すること。
（ハ）　時代と社会の、とりわけ戦争の展開のそれぞれの時点における諸特徴が反
映されるように遺稿を選択すること。
（ニ）　個人の手紙、日記、手記については、同一の日付又は同一のテーマの記述
はできる限り、全文を収録すること。
（ホ）　印刷の諸条件が許す限り、原文の表記を尊重すること。
４　原告は、昭和四〇年一二月頃から、右編集方針に基づいて、自己が保管する資
料の通読、判読、整理、選択、配列という具体的編集作業を開始したが、昭和四一
年五月、既に編集作業が過半程度進んでいた段階に至り、編集を能率的に行うた
め、参加人Ａ、参加人Ｂの協力により、右三名で旧制静高戦没者遺稿集編集委員会
（以下、「編集委員会」という。）を結成した。もつとも、原告は、編集委員会結
成後も、一貫して、実質的編集活動の大半を単独で行い、参加人Ａ、参加人Ｂは、
原告の指示、依頼により、原告の編集活動に協力したのである。その事情は、次の
とおりである。
　すなわち、全資料を通読したのは、原告一人であり、参加人Ａ、参加人Ｂは、原
告が全体の中から既に採録候補として選択した遺稿の一部を後記浄書作業の過程で
読んだにすぎない。ところで、資料の判読は、遺稿の多くが個性的な筆蹟や走り書
きによるものであつたり、虫に喰われたり、文字が消えかかつたりしていたため、
非常な困難を伴い、時には一字を確定するのに数時間、数日間を要することもあつ
た。また、資料の整理についても、執筆年月日や執筆時の状況の明記がないもの、
一連の文章であつてもその配列、順序が明確でないものなどがあつたため、全遺稿
をくり返し熟読し、執筆者の生活史、発想や論理の展開の仕方などを再構成した
り、言及されている歴史的出来事との関連からこれを推定していくという困難な作
業が必要であつた。しかるところ、原告は、昭和四一年七月までの間、右判読、整
理の作業を全く一人で行つていた。更に、編集作業の最大の核心は、資料の選択で
あるところ、原告は、同年七、八月には、判読、整理した膨大な遺稿の中から前記
編集方針に基づいて、一応の採録候補分を決定したが、その際も、何を採り、何を
割愛すべきかを決定するという、非常な迷いを伴い決断を要する仕事を一人でなし
遂げたものである。次いで、同年八月頃、編集作業が最終段階に入つてから、原告
は、参加人Ｂ及び学生らの協力を得て、選択済みの資料を浄書する作業に従事し、
浄書された資料についても更に選択し、そのうちから約五分の三を遺稿集掲載分と
して確定したが、その分量は収集された資料全体の一〇分の一程度であつた。その
頃、原告は、研究室で午前九時から午後八時頃までの間、大詰めの作業をし、帰宅
してからも夜半一、二時頃までかかつて多量の資料を調査し、「静高史年表」を作
成し、「あとがき」を執筆したが、その「あとがき」において、編集に従事した者
として、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの氏名を明記し、かつ、各人の担当した作業の
内容を明らかにした。加えるに、原告は、その頃、参加人Ｂの協力の下に記念の会
名義のアンケートの結果などに基づき「戦没者名簿」を作成したが、右名簿に付さ
れた肖像写真は、原告が参加人Ａの協力の下に整理し、参加人Ａが複写したもので
ある。なお、「旧版地のささめごと」に収められた「序」は当時の学長Ｅが執筆し
た。以上の経過により作成された原稿は、昭和四一年九月中旬から逐次、印刷に付
され、校正は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂが教官数名の協力を得て行つた。
四　ところで、原告及び参加人Ａは、本件編集物を編集するに際し、Ｄとともに記
念の会を構成していることを明示したうえ、記念の会名義をもつて、戦没者の遺族
に対し、本件編集物の刊行に賛同し遺稿などを提供するよう呼びかけ、前述のとお
り、遺稿などの提供を受けたのであるから、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、遺稿に
ついての著作権者の遺族（相続人）の許諾を得て、本件編集物を編集した者に該当
する。
　なお、右許諾は、氏名などを特定せずに、本件編集物の編集に従事する静岡大学
の関係者に対して概括的に与えられたものである。
五　以上の次第であるから、本件編集物は、前述のような編集の経過に照らすと、
編集委員会を構成していた原告、参加人Ａ、参加人Ｂの三名の共同編集になるもの
であり、なお本件編集物の複製物である「旧版地のさざめごと」の「あとがき」に
も、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの三名が編集委員会を構成し、編集を分担したこと
を記載してあるから、本件編集物は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの三名の共同編集
になるものと推定される（旧著作権法（明治三二年三月四日法律第三九号をいう。
以下同じ。）第三五条第一項参照）。そして、戦没者の遺族による本件編集物の編
集についての許諾は、前述したとおり、本件編集物の編集に従事する静岡大学の関
係者に対して概括的に与えられたものであるところ、原名、参加人Ａ、参加人Ｂの
三名は、いずれも同大学の関係者である以上、本件編集物を適法に共同編集した者
であり、したがつて、右三名は、本件編集物についての編集著作権を共有し、か
つ、これについての編集著作者人格権を有することが明らかである。ところで、本
件編集物についての編集著作権に関し、右三名が有する持分は、前述のような編集
に関与した程度に応じ、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの間において、原告の持分を五
分の四、参加人両名の持分を各一〇分の一とする旨の確認が暗黙のうちになされて
いたが、昭和五三年一〇月二五日、改めて右三名の間で右持分の割合が再確認され
た。
六　被告両名は、被告会社において発売元となり、被告連合会において発行人とな
つて、昭和四三年六月二八日、被告連合会編集名義で、「地のさざめごと」と題す
る別紙書籍目録記載の書籍の第一刷七、〇〇〇部を定価一部当たり金六九〇円で発
行した（この発行分を以下、「新版地のさざめごと」という。）が、これにとどま
らずなおもこれを複製頒布しようとしている。ところで、本件編集物の複製物たる
「旧版地のさざめごと」と「新版地のさざめごと」との内容を比較すると、両者は
左記の点、すなわち、（１）主部である戦没者遺稿に関しては、（イ）旧版収録の
小説二編が新版で割愛され、旧版未収録の遺稿など原稿用紙（二〇〇字詰）約一三
〇枚分が新版に収録されていること、（ロ）旧版では遺稿を旧制静高卒業年次順に
配列してあるが、新版では全戦没者の遺稿をまず二大別し、学生生活中に書かれた
文章を第一部、戦場や軍隊生活の中で書かれた文章を第二部としたうえで、卒業年
次順に配列してあること、（ハ）新版では旧版の遺稿原文の「歴史的かなづかい」
を「現代かなづかい」に改め、振りがなを多くするなど表記の点で読み易くすると
いう建前がとられていること、及び（２）新版には戦没者名簿が掲載されていない
ことに差異があるにすぎない。
したがつて、「新版地のさざめごと」の発行は、本件編集物の複製頒布に該当する
ことが明らかである。
七１　以上の事実によれば、被告両名の「新版地のさざめごと」の発行は、原告、
参加人Ａ、参加人Ｂの三名が本件編集物について共有する編集著作権を侵害する所
為に該当するとともに、その発行に際し、共同編集者としての原告、参加人Ａ、参
加人Ｂの氏名を隠匿したことは、右三名の編集著作者人格権を侵害する所為に該当
するから、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、いずれの侵害を理由としても、被告両名
による「新版地のさざめごと」の複製頒布を差止める権利を有する。
２　また、被告両名は、本件編集物について原告、参加人Ａ、参加人Ｂが有する編
集著作権及び編集著作者人格権を侵害するものであることを知り、又は必要とされ
る注意を怠らなければ知ることができたのに右注意を怠つたために知らないで、右
編集著作権及び編集著作者人格権を侵害したから、共同不法行為者として、編集著
作権の侵害により原告、参加人Ａ、参加人Ｂの受けた財産上の損害を賠償するとと
もに、右編集著作者人格権の侵害により原告、参加人Ａ、参加人Ｂの受けた精神的
苦痛を慰藉するための慰藉料を支払い、更に、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの失われ
た名誉、声望を回復するための措置を講ずるべき義務がある。
３　ところで、本件編集物についての編集著作権が侵害されたため編集著作権者た
る原告及び参加人両名が受けた損害の合計は、
「新版地のさざめごと」の販売価額すなわち定価の一〇パーセントに相当する印税
相当額金四八万三〇〇〇円（六九〇×〇・一×七〇〇〇）であるから、各人の損害
は、編集著作権の各持分に応じ左のとおりとなる。
原告（持分五分の四）　金三八万六四〇〇円
参加人Ａ（持分一〇分の一）　金四万八三〇〇円
参加人Ｂ（持分一〇分の一）　金四万八三〇〇円
４　また、共同編集著作物についての編集著作者人格権の侵害によつて生じる損害
賠償請求権は、後記第四、二のとおり不可分債権であるところ、本件編集物につい
ての編集著作者人格権の侵害によつて原告、参加人Ａ、参加人Ｂの受けた精神的苦
痛を慰藉するに足る金銭の額は金六〇〇万円をもつて相当とするから、右三名は不
可分債権者として、被告両名に対し金六〇〇万円の連帯支払を請求しうるものであ
る。
５　更に、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの失われた名誉、声望を回復するためには、
請求の趣旨第５項記載のような謝罪広告の掲載を必要とする。
八　被告両名は、本件編集物について、原告、参加人Ａ、参加人Ｂが編集著作権を
共有すること及び編集著作者人格権を有することを争つている。
　よつて、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、被告両名との間で請求の趣旨第１項の確
認、本件編集物についての編集著作権又は編集著作者人格権の侵害を理由として被
告両名に対し同第２項の差止め、本件編集物についての編集著作権の侵害による不
法行為を理由として被告両名に対し同第３項の金員（附帯請求は、いずれも、各損
害賠償金に対する不法行為の後の日である昭和四三年六月二九日から支払済みまで
の民事法定利率年五分の割合による遅延損害金）の連帯支払、並びに本件編集物に
ついての編集著作者人格権の侵害による不法行為を理由として被告両名に対し、同
第４項の金員（附帯請求については前同様）の連帯支払及び同第５項の謝罪広告の
掲載を各求める。
第三　請求の原因に対する認否及び被告両名の主張
一１　請求の原因一、二の各事実は認める。
　なお、被告連合会設立前、旧制静高同窓会と称する全国単一団体が存在し、同被
告は、その地位を包括的に承継したものである。
２　同三の事実は否認する。
３　同四の事実のうち、原告及び参加人Ａが、Ｄ（及びその他の記念の会の構成
員）とともに、記念の会名義をもつて、戦没者の遺族に対し、本件編集物の刊行に
賛同し遺稿などを提供するよう呼びかけ、遺稿などの提供を受けたことは認める
が、その余は否認する。
４　同五の事実のうち、本件編集物の複製物である「旧版地のさざめごと」の「あ
とがき」に原告、参加人Ａ、参加人Ｂの分担が記載してあることは認め、本件編集
物につき、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの間において、持分の割合に関する合意ない
し確認がなされたことは不知、その余は否認する。右「あとがき」には、原告、参
加人Ａ、参加人Ｂが編集委員会を構成していた旨の記載は全くなく、「本書の編集
に主としてあたつたのは、Ｂ・Ａ・Ｆの三人である。」との記載があるにすぎな
い。
５　同六の事実は認める。
６　同七の事実は否認する。
（被告会社）
　仮に、本件編集物についての編集著作権及び編集著作者人格権が原告、参加人
Ａ、参加人Ｂに属し、被告会社がこれを侵害したものであるとしても、以下のとお
り被告会社には故意はもちろん過失もなかつた。
　被告会社は、その代表取締役が旧制静高の同窓生であつた関係上、被告連合会か
ら、本件編集物を「新版地のさざめごと」として複製出版することを依頼された
が、その際、被告連合会会長代理幹事Ｇから、本件編集物についての編集著作権は
被告連合会に帰属し、その編集作業に従事した委員会の委員である原告もその複製
頒布を了承しているから、原告とも折衝して出版に当たるべきであるとの説明を受
けたので、これを信用して、その後、原告、参加人Ａ、参加人Ｂと交渉して、逐一
その了承を得ながら「新版地のさざめごと」の出版の準備を進め、その間、これに
必要な序文の執筆を原告に依頼した。
　被告会社は、昭和四三年二月一九日に至り、原告から右序文の原稿の交付を受け
たところ、約束の五倍にも及ぶ原稿用紙（二〇〇字詰）四〇枚分のものであつたの
で、原告に対しその枚数を減少するように要請し、原告からは納得できない旨の回
答を受けたものの、その後も再三にわたり原告と交渉を重ねたが、原告からの同年
三月一六日付書簡により、原告の拒否の態度が明確となつた。そこで、被告会社
は、やむなく、被告連合会に対し、原告の右序文をあとがきとして掲載することに
ついて相談したところ、被告連合会は、右序文の内容に難色を示し原告と交渉して
書き改めさせる旨を述べた。かくて、被告会社は、爾後の処置を被告連合会に一任
して成行きを見ていたところ、同年六月一四日、被告連合会側から、序文について
は原告に代えて被告連合会の当時の会長Ｈを執筆者とする旨の申出があり、右序文
問題の解決を見たので、その頃、被告連合会の代理人であり会員でもある弁護士か
ら「本件編集物の著作権は被告連合会に帰属する。」旨の確言も得て、被告連合会
との間に「新版地のさざめごと」の出版契約を締結し、同書の出版、発売をするに
至つた。
　「新版地のさざめごと」の出版に至るまでの右のような経過により、被告会社
は、本件編集物についての編集著作権及び編集著作者人格権が被告連合会に帰属
し、原告、参加人Ａ、参加人Ｂ個人には帰属しないものと信じていたから、仮に右
編集著作権が原告、参加人Ａ、参加人Ｂの共有に属し、また右編集著作者人格権が
右三名に属するとしても、「新版地のさざめごと」の出版に当たり、右編集著作権
あるいは編集著作者人格権を侵害する故意もなければ、過失もなかつたのである。
７　同八の事実は認める。
二　本件編集物についての編集著作権は、被告連合会がこれを有するものである。
１　本件編集物は、被告連合会の編集になるものであり、仮にそうでないとして
も、実行委員会の編集になるものであつて、その事情は、左記のとおりである。
（一）　静岡大学及び被告連合会の前身である旧制静高同窓会の関係者の間におい
ては、かねて旧制静高関係戦没者の慰霊事業を行おうとする私的企画が散発的に見
られ、その一環として、原告らの、記念の会名義による遺稿集編集作業が行われて
いたところ、その後、静岡大学及び旧制静高同窓会が右のような事業を公的な共同
事業として行うこととなり、昭和四〇年九月九日及び同月三〇日の静岡大学文理学
部教授会の決議に基づき、右事業を担当するため、旧制静高戦没者慰霊事業準備委
員会（以下、「準備委員会」という。）が結成された。
　しかして、準備委員会は、右共同事業の実務を担当するため、学内から選出され
た原告、参加人Ａ、参加人Ｂ、Ｄら一四名の委員によつて構成され従来原告らが個
人的に又は記念の会名義で行つていた遺稿集編集作業を自己の管理下に置くととも
に、右委員による討議を経て、編集の原則及び方針を決定し、これに基づき、原告
らに対し、編集作業の衝に当たることを命じ、ここに、原告、参加人Ａ、参加人Ｂ
は、遺稿の選択、整理、判読、浄書、再選択、校正などの作業の一部を分担して行
つたほか、「静高史年表」の作成、「あとがき」の執筆を行つた。またその後の遺
稿の募集は、旧制静高の同窓生が担当し、その判読作業の大部分は、参加人Ｂが行
い、会計も同人が担当し、なお、編集作業の補助者として雇つたアルバイト学生ら
に対する報酬の支払は、準備委員会が行つた。
（二）　ところで、準備委員会は、右共同事業に要する資金を寄附金により調達し
ようとしたが、右寄附金の募集を円滑に行う目的で、昭和四〇年一一月頃から昭和
四一年四月頃までの間、大学の内外に協力と支援を呼びかけ、昭和四一年六月頃、
各地の旧制静高同窓会の賛同の下に実行委員会を発足させ、原告、参加人Ａ、参加
人Ｂを含む準備委員会の委員及び新たに各地の旧制静高同窓会から選出された者が
実行委員会の委員に就任するに至つたところ、これを契機として、準備委員会は、
右実行委員会に組入れられて自然解消し、これに伴い、原告、参加人Ａ、参加人Ｂ
はその後実行委員会の委員として、実行委員会の命を受けて遺稿の編集作業に従事
するようになつた。
（三）　原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、右のように準備委員会又は実行委員会の委
員として遺稿集の編集を行つたが、その間、右各委員会、又はその母体をなし本件
編集物のようなものを管理するにふさわしい恒常的な組織である旧制静高同窓会と
の間で、左記内容の合意をした。
（１）　慰霊事業及び遺稿集刊行の主体は、右各委員会又は旧制静高同窓会といつ
た団体であり、編集を含む実務担当者はいずれも右団体の手足として担当実務に従
事すること、
（２）　本件編集物の編集著作権は右団体に帰属するものとし、編集の方針その他
重要事項は右団体が決定し、遺稿の選択、配列などに関する最終決定権も右団体に
存すること、
（３）　本件編集物の編集関係者は、作業中に直面した重要問題については、直ち
に右団体の意見を求めてこれに従い、年表、写真集、序文、あとがき、その他関係
者自身による著作物の採否、変更は、右団体の意思で決定され、また、これらにつ
いての著作権も右団体に帰属すること。
（四）　以上のとおり、本件編集物は、被告連合会の前身というべき旧制静高同窓
会、したがつて被告連合会の編集になるものであり、また、仮にそうでないとして
も実行委員会の編集になるものであつて、いずれにしても原告、参加人Ａ、参加人
Ｂの編集になるものではない。
２　また、本件編集物の編集に際し、戦没者の遺族などは当初は記念の会名義、そ
の後は準備委員会名義などをもつて、遺稿などの提供を求められたが、一貫して静
岡大学又は旧制静高同窓会が責任者となつてその編集を行うものと信じて、右遺稿
などの提供に応じたものであり、原告、参加人Ａ、参加人Ｂのような単なる個人が
編集を行うことを承認して、その提供に応じたものではなかつた。
３　以上の次第であつて、本件編集物は被告連合会が適法に編集したものであつ
て、その編集著作権は被告連合会が原始的に取得したものである。また、仮にそう
でないとしても、本件編集物は実行委員会が適法に編集したものであつて、その編
集著作権は実行委員会が原始的に取得したものであるところ、被告連合会は、本件
編集物を「新版地のさざめごと」として出版するに際し、実行委員会から、これに
ついての編集著作権を譲受けたものである。以上いずれの点からしても、被告連合
会は本件編集物についての編集著作権を有するものであるから、「新版地のさざめ
ごと」の複製領布について、原告、参加人Ａ、参加人Ｂから偽作のそしりを受ける
いわれはない。
三　抗弁
１　権利濫用の主張
　前記一６のとおり、「新版地のさざめごと」の出版に当たり、被告会社の依頼に
より原告が執筆した序文は長文であつたため、あとがきとして掲載される予定とな
つたが、原告の右文章中には、「佐藤栄作を総理大臣とする日本政府の漁業対策か
ら外交政策にいたるまでの国政のすべてがあたかもこの声（青年学徒を侵略戦争に
駆り立てようとする声のこと）に呼応するかのように進められていることは、いわ
ゆる”倉石発言“ひとつをとつてみても、明らかであろう。倉石農相は二月六日
（昭和四三年）の記者会見のあと、プエブロ号事件にともなう日本海におけるわが
国漁船の安全操業の問題に関連させて、『右のホオを打たれたら、左のホオを出す
というのでは国家は生きていけない。やはり軍艦や大砲を持つて、自分の国は自分
で守る自主防衛が大切だ……こんなバカバカしい憲法を持つている日本はメカケみ
たいだ。佐藤首相も平和憲法を言つているが、腹の中ではくすぐつたいだろう…
…』と発言したのである。」との部分をはじめとして、随所に時事問題をとり上げ
て、これを原告の立場から批評する部分が目立つた。そこで、被告連合会は、右の
ような余りにも生々しい時事問題を激越な口調で論ずることは、少なくとも遺稿集
のあとがきや序文としては不向きであり、原告自らも言つていた「遺稿自身をして
語らしめる」という精神にも反すると判断し、原告に対し、再考を促して自発的に
右あとがきの一部を修正する機会を与え、問題を円満に解決しようと考え、昭和四
三年四月二七日及び同年五月八日の二回にわたり、被告連合会の代理人である弁護
士Ｉをして、原告と面談して原告を説得すべく尽力させた。
　しかるに、原告は、これらの申入れに対しても、表現の自由を楯にとつて耳を藉
さず、当初は原告の承諾もあつて着々と進められてきた「新版地のさざめごと」の
出版発売の日程がさし迫つているにもかかわらず、これを無視して、自己の意見に
固執して止まなかつたため、被告両名は切迫した事態に追い込まれ、やむをえず、
「新版地のさざめごと」の出版にふみ切つたのである。
　以上の事情に照らすと、仮に原告が本件編集物の編集著作権者の一人であるとし
ても、右序文ないしはあとがきの問題が紛争化したことから、「新版地のさざめご
と」の出版を許諾せず、被告両名に対し、本件各請求をすることは、権利の濫用に
該当し、到底許されない。
２　消滅時効の抗弁（被告連合会）
　「新版地のさざめごと」は、昭和四三年六月二八日発行されたものであるとこ
ろ、参加人Ａ、参加人Ｂは原告の本件訴提起に当たつて原告から共同訴訟人として
訴を提起することを勧められたが、これを断つているから、おそくとも昭和四四年
六月一三日の原告の本件訴提起時には損害及び加害者を知つていたものというべ
く、したがつて、その時から三年後の昭和四七年六月一三日の経過により参加人
Ａ、参加人Ｂの本件損害賠償請求権及び名誉声望回復措置請求権は時効により消滅
した。
　消滅時効の起算点に関する右主張が認められないとしても、被告会社が「新版地
のさざめごと」を絶版にした昭和四七年二月二九日から三年後の昭和五〇年二月二
八日の経過により右各請求権は時効により消滅した。
よつて被告連合会は本訴において右時効を援用する。
第四　抗弁に対する認否及び再抗弁
一１（原告）
権利濫用の主張は争う。
２（参加人Ａ、参加人Ｂ）
　消滅時効の抗弁は争う。
二　消滅時効の抗弁に関する再抗弁（参加人Ａ、参加人Ｂ）
　共同編集著作物についての編集著作者人格権は権利の性質上不可分な一つの人格
権であり、したがつて、右編集著作者人格権の侵害によつて生じる損害賠償請求権
及び名誉声望回復措置請求権は、民法第四二八条の規定する不可分債権に属するか
ら、不可分債権における一人の債権者の履行の請求は、全債権者のために効力を生
じるとの理に従い、不可分債権者の一人である原告が昭和四四年六月一三日に本件
訴を提起したことにより、参加人Ａ、参加人Ｂの被告連合会に対する右損害賠償請
求権及び名誉声望回復措置請求権の消滅時効は中断されている。
第五　再抗弁に対する認否（被告連合会）
争う。
第六　証拠関係（省略）
　　　　　　　理　　　由
一　請求の原因一、二の各事実は当事者間に争いがなく（被告連合会が社団の実体
を有しかつ代表者の定めのあるものであることは本件口頭弁論の全趣旨により明ら
かである。）、原告、参加人Ａ、参加人Ｂが本件編集物につき編集著作権を共有し
ていること及び編集著作者人格権を有していることを被告両名において争つている
ことは、本件口頭弁論の全趣旨から明らかである。
二　本件編集物の編集者と編集の適法性
１　成立に争いがない甲第一〇号証、第一一、第一八、第三四、第三五号証の各
一、二、第三六、第三七号証、第三九号証の一、二、第四〇、第四一号証、第四
三、第四四、第四八、第四九号証の各一、二、第五六、第五七号証（ただし、甲第
五六、第五七号証については後記採用しない部分を除く。）、丙第一一号証の一、
二、原告本人尋問の結果により真正に成立したものと認められる甲第一二ないし第
一七号証及び「旧版地のさざめごと」であると認められる検甲第一号証、証人Ａ、
同Ｂ（ただし、後記採用しない部分を除く。）、同Ｊ、同Ｋ、同Ｄ、同Ｌ、同Ｍ、
同Ｎの各証言、原告本人尋問の結果（ただし、後記採用しない部分を除く。）を総
合すれば、次の事実が認められる。
（一）　原告は、昭和四〇年初、参加人Ａから、旧制静高関係戦没者二一名の遺影
が静岡大学文理学部の倉庫の中にほこりをかぶつたまま放置されていること及びそ
のことを同大学の技官Ｃが気遺つていることを聞き及び、原告が調査したところ、
これらの遺影は、昭和一八年と昭和一九年に静岡浅間神社でとり行われた旧制静高
の静高関係戦没者慰霊祭に使用されたものであることや戦没者の総数は二〇〇名を
超えることなどが判明した。原告は、このように戦没者の遺影が倉庫内にほこりを
かぶつて放置されていることや、戦後ただの一度もこれら戦没者に対する追悼の事
業が行われていないことを知るに及んで、これら戦没者を追悼しかつは記念する慰
霊事業の一つとして戦没者の遺稿などを収集して遺稿集を編集刊行することを思い
立ち、昭和四〇年春から、旧制静高関係戦没者名簿の作成にとりかかるとともに、
手近なところから遺稿などの収集を開始した。
（二）　そして、原告は、参加人Ａとともに、慰霊事業として遺稿集の編集刊行と
全学的規模での慰霊祭の執行を推進すべく、同僚教官に働きかけて、昭和四〇年六
月、「記念の会」（この会の名称を「静岡大学関係戦争犠牲者記念の会」としたの
は、対象を広く静岡大学関係（旧制静高に限らない。）の戦争犠牲者（戦没者に限
らない。）とする意図からであつたが、結局は、旧制静高関係戦没者の枠内にとど
まつた。）を結成した。この記念の会は特段に会則を定めることはしなかつたが、
原告、参加人Ａ、参加人Ｂ、永らく旧制静高の教官をしていて旧制静高同窓会とも
ゆかりの深いＤほか三名、合計七名の教官で構成され、会長は置かず、原告、参加
人Ａ、Ｄの三名が記念の会事務局の代表となつた。そして、記念の会は、（イ）戦
没者の遺族や友人などとの連絡、（ロ）遺稿などの収集、（ハ）個々の戦没者に関
する基本的資料の収集などの活動を行つたが、その活動の一環として、昭和四〇年
八月と一〇月に、同会名義で戦没者の遺族などに対して遺稿などの提供と慰霊祭へ
の協力を依頼する文書を送付した（原告及び参加人Ａが、Ｄとともに、記念の会名
義をもつて、戦没者の遺族に対し、本件編集物の刊行に賛同し遺稿などを提供する
よう呼びかけ、遺稿などの提供を受けたことは当事者間に争いがない。）。
（三）　記念の会事務局の代表の一人であるＤは、昭和四〇年九月九日開催された
静岡大学文理学部教授会の席上において、記念の会がその目的として活動を行つて
いる慰霊事業すなわち遺稿集の編集刊行と慰霊祭の執行とに対する同教授会の支持
と協力を要請したところ、同教授会は、この要請を了承し、右慰霊事業に対する支
援として、記念の会の構成員とこれに数人を加えた者を委員とする準備委員会を結
成することを決定した。この決定に基づいて文理学部長Ｏを委員長とし、記念の会
の前記七名の教官のほか更に七名の教官を加えて「準備委員会」（旧制静高戦没者
慰霊事業準備委員会）が発足し、同月三〇日の同教授会において準備委員会の委員
の名前が報告された。もとより右準備委員会の結成は同教授会の正式の議決事項で
はなく、したがつてその決定も、慰霊事業を同大学ないしは同大学文理学部の正式
行事とするというものではなく、同教授会としてできる限り協力するという趣旨の
ものであつたため、右準備委員会は、組織体としての実体が薄弱であり、各委員の
業務の分担も截然と区分したわけではなかつたが、おおよその取決として、これま
で遺稿集の編集を行つてきた原告、参加人Ａ、参加人Ｂが引続いて右編集を行い、
これを更に推進することとし、他の委員はこれに協力するとともに、静岡大学の内
外に対して慰霊事業への協力と支援の呼びかけをすること、すなわち具体的には戦
没者の遺族などに働きかけて遺稿などの提供を促し、慰霊事業遂行に必要な寄附金
の募集を円滑に行うために各地の旧制静高同窓会に対し慰霊事業について賛同を得
るべく働きかけることのほか、遺稿集の出版、慰霊祭執行の準備などを行うことと
した（このような委員会の実体は、後記（九）の実行委員会についても同様であつ
た。）。
（四）　右のようにして、前記記念の会名義による戦没者の遺族などに対する遺稿
などの提供依頼と準備委員会の各委員による遺稿などの収集活動がなされた結果、
昭和四〇年一二月末までに、本件編集物の編集の素材となつた遺稿などの資料全体
のほぼ三分の二が収集され、その後においても遺稿などの収集が継続された。
（五）　原告は、収集された遺稿などをまず整理し、これらをすべて精読したが、
遺稿中には、紙片に記述されたものがあり、しかも紙片がばらばらになつているた
め紙片の順序を確定するのに数日を要し、あるいは戦没者個々人のそれぞれに個性
的な筆蹟や独特の省略法があつて判読に困難が生じ、例えば戦場の塹壕の中で書か
れたものなどはその書き方が簡便な速記法を用いて走り書きしてあり、そのような
ものについては判読するのに一か月間も要するなど、遺稿などの整理、判読には著
しい困難が伴つた。
（六）　ところで、原告は、これらの遺稿などを整理し、精読していく過程におい
て、後記（イ）ないし（ホ）に記載の編集方針を立てるに至つた。
　すなわち、既に出版されている戦没者の遺稿集、とりわけ東京大学学生自治会戦
没学生手記編集委員会編「はるかなる山河に―東大戦没学生の手記―」やその続編
である日本戦没学生手記編集委員会編「きけわだつみの声―日本戦没学生の手記
―」は、戦没者の苦しみと悩みとに対する深い共感と平和への痛切な祈りとに支え
られて編まれたすぐれた遺稿集であるが、これらの遺稿集は、戦争や軍隊を讃美し
たり超国家主義や日本精神主義を謳歌する文章を、出版当時の社会情勢の中で軍国
主義の復活に利用されるおそれがあるという理由から殆んどすべて排除してしまつ
たため、戦没者の戦争の被害者であるという側面だけを専ら強調し、被害者であつ
たが同時にアジアの諸国民に対しては加害者であり殺人者でもあつた戦没者の生と
死の全体像を明らかにすることができなかつたという欠陥を有しているとともに、
戦没者の加害者としての側面を切り捨てることによつて歴史的資料としての価値を
喪失しているということも、忘れてはならないと原告は考えるに至つた。そこで、
原告は、これらの遺稿集を乗り越えた遺稿集、すなわち戦没者の霊を慰めるよすが
となりうると同時に現代史の基礎資料となりうる遺稿集を編集しようと考え、この
ような見地から編集方針を立てることとした。
　原告が自己の右のような考えや編集方針を準備委員会に報告して各委員の意見を
徴したところ、原告の立てた編集方針に対して異論を唱える意見あるいは新たな編
集方針を提示する意見はなく、却つてＫ委員の「遺稿自身をして語らしめよ」とい
う意見に代表されるように原告の立てた編集方針と同趣旨の意見が出されるなど、
原告の編集方針は訂正されることなく各委員の賛同を得た。
しかして、原告が、各委員の意見を徴し、その賛同を得て最終的に確定した編集方
針は次のとおりである。
（イ）　遺稿の中で戦争や軍隊が讃美されているもの、超国家主義、日本精神主義
が表明されているもの、戦争での残虐な行為が叙述されているものも除外せず、収
録すること。
（ロ）　学校、個人生活、仕事、軍隊、戦場といつたさまざまな場のありさまを如
実に反映し、多様性に富むように遺稿などを選択すること。
（ハ）　時代と社会の、とりわけ戦争の展開のそれぞれの時点における諸特徴が反
映されるように遺稿などを選択すること。
（ニ）　個人の手紙、日記、手記については、同一の日付又は同一のテーマの記述
はできる限り全文を収録すること。
（ホ）　印刷の諸条件が許す限り、原文の表記を尊重すること。
（七）（１）　かくして原告は、参加人Ａ、参加人Ｂと協議して、それまで整理、
精読した遺稿などを前記の編集方針に則つて取捨選択し、参加人Ｂをはじめとする
文理学部教官及び学生にこれら取捨選択した遺稿などの浄書を依頼ないし指示し、
浄書された遺稿などを再び参加人Ａ、参加人Ｂと協議のうえ、前記編集方針に則つ
て取捨選択して、これを配列し、本件編集物の「第一部戦没者遺稿」として収録し
た。
（２）　原告は、遺稿の整理、判読、遺稿集に収録すべき遺稿の取捨選択をする一
方で、旧制静高教官会議議事録をはじめとする旧制静高関係のさまざまな印刷資料
及び日本史と世界史に関する各種年表を基にして、本件編集物の「第二部静高史年
表」を執筆した。
（３）　更に、原告は、戦没者の略歴、戦没の日時と状況、戦没時の年令、遺族の
所在などについて執筆し、参加人Ａは、遺族、友人から提供されあるいは文理学部
に保存されていた戦没者の写真を整理してこれを複写し、本件編集物の「第三部戦
没者名簿」として掲載した。
（４）　原告は、参加人Ａ、参加人Ｂと協議のうえ「あとがき」を執筆した。
（５）　以上「第一部戦没者遺稿」、「第二部静高史年表」、「第三部戦没者名
簿」及び「あとがき」からなる本件編集物は、昭和四一年九月頃、完成した（な
お、昭和四一年九月六日の後記学内委員会の会合において、Ｊ委員から提案され
た、旧制静高寮歌の冒頭の一句である「地のさざめごと」をもつて、本件編集物の
題号とすることが決定された。）。
（八）　原告は、以上認定した本件編集物の完成に至る過程において、自から立て
た遺稿集の編集方針を準備委員会に報告して各委員の意見を徴し、あるいは準備委
員会又は学内委員会（後記実行委員会発足後の準備委員会、すなわち実行委員会の
委員のうちの大学側委員のみからなる委員会の通称）に対し、遺稿などの収集量、
遺稿集の編集作業の進捗状況などを報告し、その了承を得ていたものの、準備委員
会あるいは後記実行委員会（学内委員会を含む。以下同じ。）が原告、参加人Ａ、
参加人Ｂに対し、その行つている遺稿集の編集作業に関して何ら指図ないし要求を
したことはなかつた。
（九）　なお、昭和四一年六月には、準備委員会の働きかけにより、準備委員会の
委員（後に外一名）に各地の旧制静高同窓会側の委員多数を加えて「実行委員会」
（旧制静高戦没者慰霊事業実行委員会）が発足し、静岡大学長Ｅがその会長となつ
た。同実行委員会は、遺稿集の発行及び慰霊祭の執行の費用に当てるべく、旧制静
高同窓会会員や戦没者の遺族、静岡大学関係者等から寄附金を募り、また遺稿など
の一部を収集し、同年一一月、本件編集物を「旧版地のさざめごと」として複製発
行するとともに慰霊祭を執行した。
　以上の事実が認められ、甲第五六、第五七号証、証人Ｂの証言、原告本人尋問の
結果中右認定に反する趣旨の記載ないし供述部分は、前掲各証拠に照らして採用し
難く、他に右認定を覆すに足る証拠はない。
２　ところで、被告両名は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは準備委員会若しくは実行
委員会又は旧制静高同窓会との間で、「第三　請求の原因に対する認否及び被告両
名の主張」の項の「二１（三）の（１）ないし（３）」記載の合意をした旨主張す
るけれども、これを認めるに足る証拠はない。
３　しかして、編集著作物は、編集物に収録された素材たる著作物（旧著作権法第
一四条参照。以下、便宜「素材」という。）の選択、配列に創作性が認められるが
故に著作物として保護されるものであることに鑑みれば、素材について創作性のあ
る選択、配列を行つた者が編集者であると解すべきであることはいうまでもないと
ころであるが、それにとどまらず、素材の選択、配列は一定の編集方針に従つて行
われるものであるから、編集方針を決定することは、素材の選択、配列を行うこと
と密接不可分の関係にあつて素材の選択、配列の創作性に寄与するものというべ
く、したがつて、編集方針を決定した者も当該編集著作物の編集者となりうるもの
と解するのが相当である。しかしながら、編集に関するそれ以外の行為、例えば素
材の収集行為それ自体は、素材が存在してこそその選択、配列を始めうるという意
味で素材の選択、配列を行うために必要な行為ではあるけれども、収集した素材を
創作的に選択、配列することとは直接関連性を有しているとはいい難いし、また編
集方針や素材の選択、配列について相談に与つて意見を具申すること、又は他人の
行つた編集方針の決定、素材の選択、配列を消極的に容認することは、いずれも直
接創作に携わる行為とはいい難いから、これらの行為をした者は、当該編集著作物
の編集者となりうるものではないといわなければならない。
４　これを本件についてみるに、前記認定事実によれば、本件編集物（その素材の
選択、配列に創作性の認められることはすでに述べたところから明らかである。）
を編集するに当たつて、前認定のような編集方針を決定したのは原告であり、また
素材である遺稿などについて創作性のある選択及び配列をしたのは原告、参加人
Ａ、参加人Ｂであることが明らかであつて、準備委員会あるいは実行委員会は、そ
の各委員が遺稿などの一部を収集したにとどまり、その立場において自から直接編
集方針を決定したわけではなく、また素材の選択又は配列を行つたものでもない。
しかして、準備委員会あるいは実行委員会は、原告が編集方針を立てるに際し、あ
るいは原告、参加人Ａ、参加人Ｂが素材の選択及び配列を行うにつき、具体的な指
図をし又は要求をして行わせたものではないし、組織体として、原告及び参加人両
名に対し編集を命じるというような実体も有しないものであつたから、原告、参加
人Ａ、参加人Ｂが、前認定のような本件編集物についての編集活動を準備委員会あ
るいは実行委員会の機関ないし手足として行つたものとは到底解し難い。もつと
も、前記認定事実によれば原告は自己の立てた編集方針を準備委員会の会合に提示
して各委員の意見を徴し、その賛同を得たうえで最終的に確定しているものという
ことができるけれども、前記認定事実に徴すれば、各委員の行為は、相談に与つて
意見を述べたにすぎないものというを相当とすべく、それによつて準備委員会ない
し同委員会委員が本件編集物の編集者となりえないこと前説示から明らかであり、
また原告は、遺稿集の編集作業の進捗状況などを準備委員会あるいは学内委員会に
報告してその了承を得ていたこと前記認定のとおりであるから、このことから、素
材の選択又は配列についても準備委員会あるいは学内委員会に報告し、その了承を
得ていたということができるとしても、前記認定事実に徴すれば、それは原告、参
加人Ａ、参加人Ｂの行つた素材の選択及び配列を、準備委員会あるいは学内委員会
がただ単に消極的に容認したにすぎないものというを相当とすべく、これをもつて
準備委員会あるいは学内委員会の創作活動と認めるに至らないこと前説示から明ら
かである。
　以上のとおりであるから、本件編集物の編集者は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂで
あつて、本件編集物は、これら三名の共同編集になる編集物というべきである。
５　しかして、本件編集物（旧著作権法施行当時に編集されたものであること前記
認定から明らかである。）が旧著作権法の保護を受ける編輯著作物であり現行著作
権法の保護を受ける編集著作物であるといいうるためには、その編集が適法である
ことを要する（旧著作権法第一四条、現行著作権法附則第二条参照）。そして、こ
こにおいて編集が適法であることとは、著作権の保護期間の存続中の著作物につい
ていえば、当該著作物を編集物の素材として収録することについてその著作権者の
許諾を得ていることをいうものと解される。
　そこでこれを本件につきみると、前掲甲第一〇号証、第一一、第一八、第三四号
証の各一、二、第三七号証、第三九、第四八、第四九号証の各一、二、証人Ｊ、同
Ｐ、同Ｑ、同Ｒの各証言、原告本人尋問の結果を総合すれば、次の事実を認めるこ
とができる。すなわち、本件編集物中に収録されている遺稿などの収集は、主とし
て記念の会がその名義で遺族などに対し遺稿などの提供の可否を問合せた書状ある
いは遺稿などの提供方を依頼した依頼状を送付しこれによつて提供を受けるという
方法によつたものであり、そのほかＪなど準備委員会又は実行委員会の委員が遺族
などに対し遺稿などの提供方を働きかけこれによつて提供を受けるという方法によ
つたものであつて、遺稿などはこれら依頼ないし働きかけに応じ提供されたもので
あること、右依頼状には「今までは数人の有志のものが進めて参りましたが、さる
九月の文理学部教授会では、この静岡大学関係の戦争犠牲者を記念する事業を全面
的に支持・推進していくことが了承され、そのための委員会も結成されましたこと
を、ここにお知らせいたします。このようにして、この事業がやがては静岡大学全
体の事業になるだろうという見通しが開けてきたわけであります。またこの事業に
つきましては、旧制静高同窓会からも援助を仰ぐ予定になつております。」と記載
され、依頼者として「静岡大学関係戦争犠牲者記念の会」事務局代表者人文学部教
授Ｄ、同助教授Ａ、教養部助教授Ｆ」と表示されていること、遺族などの中にはＪ
など旧制静高の同窓生が遺稿集の編集作業に加わつているが故に遺稿を提供した者
があること、以上の事実が認められ、右認定を覆すに足る証拠はない。
　以上の認定事実と前記１に認定の事実及び本件口頭弁論の全趣旨とを総合すれ
ば、戦没者の遺族などが戦没者の遺稿などを提供した本件における行為は、著作権
者としての遺族などが、右遺稿などを編集物の素材として収録することを許諾する
意思を表明したものと解するのが相当であり、また、前段に認定の事実によれば、
遺族などに対する遺稿などの提供の依頼の過程においては遺稿集の編集者が何人で
あるかは明示されていないが、右認定の事実関係のもとでは右依頼に応じて遺族な
どが遺稿などを遺稿集に収録することの許諾を与えた対象は、静岡大学、記念の会
ないし準備委員会、実行委員会を含み概括的であつたと解するのが相当である。そ
して、このように、許諾を与えた対象が概括的であることに徴すれば、準備委員会
の内部的取決によりその構成員が遺稿集を編集し、結果として準備委員会ではなく
当該構成員が遺稿集の編集者となつたとしても、当該構成員による編集は右許諾の
範囲内にあると解するのが相当である。そうすると、準備委員会の構成員である原
告、参加人Ａ、参加人Ｂが、同委員会における前記１（三）認定の取決に従つて行
つた本件編集物の編集は右許諾の範囲内において行われたものということができ
る。
　してみると、原告、参加人Ａ、参加人Ｂの行つた本件編集物の編集は適法であ
り、したがつて、本件編集物については旧著作権法第一四条の規定により編輯著作
権が成立し（同法第一三条中の「各著作者ノ分担シタル部分明瞭ナラサル」共同著
作物たる編輯著作物）、それ故現行著作権法においても編集著作物（同法第二条第
一項第一二号の共同著作物たる編集著作物）として保護される。
三　本件編集物の編集著作権の帰属と持分及び編集著作者人格権の帰属
１　右二に述べたところから、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、本件編集物につき編
集著作権を共有し、かつ編集著作者人格権を有することが明らかである。
　そして、その権利の帰属につき確認の利益が存すること前記一から明らかである
から、被告両名との間で、原告、参加人Ａ、参加人Ｂが本件編集物について編集著
作権を共有すること及び編集著作者人格権を有することの確認を求める右三名の請
求は理由がある。
２　しかして前記二で認定したところの本件編集物の編集過程において原告、参加
人Ａ、参加人Ｂが編集に関与した各度合と本件口頭弁論の全趣旨によれば、原告、
参加人Ａ、参加人Ｂの本件編集物についての編集著作権に対する各持分の割合は、
原告が五分の四、参加人Ａ、参加人Ｂがそれぞれ一〇分の一と認めるのが相当であ
る。
四　編集著作権の侵害
　請求の原因六の事実は当事者間に争いがなく、右事実並びに前記二及び三に確定
したところによれば、被告両名が「新版地のさざめごと」を発行することは、原
告、参加人Ａ、参加人Ｂが本件編集物について共有する編集著作権を侵害するもの
であるといわなければならない。したがつて、原告、参加人Ａ、参加人Ｂは、格別
の理由なき限り、被告両名が「新版地のさざめごと」を複製領布することの差止め
を請求しうるものである。
　なお、被告会社が、昭和四七年二月二九日「新版地のさざめごと」を絶版にした
ことが本件口頭弁論の全趣旨により真正に成立したものと認められる乙第二号証に
より認められるけれども、被告両名は、過去において現実に前記のように「新版地
のさざめごと」を複製頒布したものであるうえ、本件編集物の編集著作権が現に被
告連合会に帰属し、原告、参加人Ａ、参加人Ｂには帰属していないとしてこれを争
つていることが本件口頭弁論の全趣旨により明らかである以上、被告両名がなお
「新版地のさざめごと」を複製頒布するおそれが存するものといわなければならな
い。
五　編集著作者人格権の侵害
　当事者間に争いがない請求の原因六の事実、前掲検甲第一号証、証人Ｓの証言に
より「新版地のさざめごと」であると認められる検甲第二号証の一、証人Ａの証
言、原告本人尋問の結果によれば、本件編集物及びその複製物たる「旧版地のさざ
めごと」の奥付に、編集者として原告、参加人Ｂの各氏名が表示されていること、
参加人Ａは、本件編集物の編集につき自己の関与の度合が少ないことを理由に、本
件編集物及びその複製物たる「旧版地のさざめごと」の奥付に編集者として氏名を
表示することを固辞し、その故に本件編集物及びその複製物たる「旧版地のさざめ
ごと」の奥付に参加人Ａの氏名が表示されていないこと、被告両名は、「新版地の
さざめごと」を発行するに当たり、同書の奥付等に編集者として原告、参加人Ａ、
参加人Ｂの各氏名を表示していないことが認められ、これに反する証拠はないとこ
ろ、右事実によれば、被告両名が「新版地のさざめごと」の奥付等に編集者として
原告、参加人Ｂの各氏名を表示しなかつたことは、右二名の本件編集物についての
編集著作者人格権を侵害するものといわなければならないが、参加人Ａは本件編集
物に編集者として自己の氏名を表示しない意思を表明しかつその故に現に本件編集
物及びその複製物たる「旧版地のさざめごと」の奥付にその氏名を表示していない
のであるから、「新版地のさざめごと」の奥付等に編集者として参加人Ａの氏名を
表示しなかつたことが参加人Ａの編集著作者人格権を侵害するとする主張は採用す
ることができない（なお、後記九の２（一）及び３（一）参照）。
六　損害賠償義務、名誉声望回復措置義務
１　成立に争いがない乙第一号証、前掲検甲第一号証、証人Ｉ、同Ｓ、同Ｇの各証
言を総合すれば、次の事実が認められ、この認定を覆すに足る証拠はない。
（一）　被告連合会は、被告会社との間で本件編集物に関する出版権設定契約を締
結する以前に開催した被告連合会の幹事会において、本件編集物の編集著作権が被
告連合会に帰属するか否かを検討したが、その際被告連合会の常任幹事である弁護
士から、この点につき、次のような意見が述べられた。すなわち、（１）静岡大学
文理学部の教授会において本件編集物の編集を同学部と被告連合会との公的な共同
事業とすることに決定し、同教授会の構成員である原告、参加人Ａ、参加人Ｂは教
授会から命ぜられて編集実務を行つたものであり、遺稿が多数収集されたのは旧制
静高の後身である静岡大学が背後にあつたからであつて、もし原告、参加人Ａ、参
加人Ｂが個人的に収集活動をしていたならば、収集される遺稿は少数にとどまつた
はずであること、（２）「旧版地のさざめごと」奥付には「編集旧制静高戦没者遺
稿集編集委員会代表Ｆ、Ｂ」と記載されているが、これは、Ｆ（原告）、Ｂ（参加
人）の二名が右編集委員会の代表であり、他に多数の委員の存在を予定しているこ
とを意味しており、その委員会としては準備委員会（ないし学内委員会）がこれに
該当するから、右編集委員会は準備委員会の別名にすぎないこと、（３）準備委員
会が編集方針その他の編集上の重要な事項を決定したのであること、（４）原告の
言動からしても原告は本件編集物の編集著作権が原告を含め個人に帰属することは
考えていないと判断されること、（５）これらのことから本件編集物の編集著作権
は原告、参加人Ａ、参加人Ｂには帰属せず、却つて、準備委員会（すなわち編集委
員会）は実行委員会の手足にすぎないこと及びその実行委員会は被告連合会を母体
とすることからすれば、本件編集物の編集著作権は究極的には被告連合会に帰属し
ているものであること。以上のような内容の意見であつたので、そこで被告連合会
は、この意見に基づいて、本件編集物の編集著作権は被告連合会に帰属するもので
あると判断して、被告会社との間で昭和四三年六月一四日頃本件編集物に関する出
版権設定契約を締結し、被告会社と共同して「新版地のさざめごと」を発行した。
（二）　被告会社も、被告連合会と同じ頃、本件編集物の編集著作権を有する者に
ついて検討したが、（１）被告連合会の当時の会長であるＨらが、被告会社の取締
役文芸局長Ｓに対し、「旧版地のさざめごと」を示して本件編集物の複製発行を依
頼し、かつその際に本件編集物を作つたのは被告連合会である旨を言明したこと、
（２）前記出版権設定契約締結の直前に、前記弁護士が被告会社に対して前記
（一）の被告連合会の幹事会における意見と同様の意見を述べたこと、（３）更
に、団体を構成する多数の者の協力によつて著作された著作物の著作権は当該団体
に帰属することが通例であると被告会社は考えていたこと、右（１）ないし（３）
のことを根拠に、被告会社は、本件編集物の編集著作権は被告連合会に帰属するも
のであると判断して、右出版権設定契約を締結した。
（三）　「旧版地のさざめごと」の原告執筆にかかる「あとがき」には、その末尾
に「本書の編集に主としてあたつたのは、Ｂ・Ａ・Ｆの三人である。その分担およ
び主たる責任の所在はつぎのとおりである。
遺稿の整理・判読・浄書および選択、つまり本書の主部をなす遺稿の編集と、戦没
者名簿の作成には、ＢとＦとがあたつた。遺稿の選択の主たる責任はＦにある。戦
没者名簿の写真の複写と整理には主としてＡがあたつた。静高史年表の作成にはＦ
があたつた」と記載されているとともに、被告連合会あるいは準備委員会の各委員
などに対しては、右の編集に対する協力につき謝意を表する旨記載されている
（「旧版地のさざめごと」の「あとがき」に原告、参加人Ａ、参加人Ｂの分担が記
載してあることは当事者間に争いがない。）。
２　右認定事実に基づいて、「新版地のさざめごと」の出版についての被告両名の
故意又は過失の有無につき検討すると、およそ本件編集物のように素材の収集から
編集物としての完成に至るまでの過程において多数の者が関与し、その関与した者
が団体の構成員である場合には、当該編集物の編集者したがつて編集著作権を有す
る者は、編集に関与した者の行為態様、関与の度合、関与した者と団体との関係な
どの編集の実態のほか、関与した者と団体との間の特約の有無などにより決せられ
ると解するを相当とすることは理の当然であるから、本件編集物についても、これ
らの事実関係を充分調査しなければ、その編集者が誰であるのかを判定することは
困難であると解されうるうえ、準備委員会、実行委員会あるいは被告連合会が、本
件編集物の編集者であるならば、「旧版地のさざめごと」の奥付に当然それらの名
称を表示するはずであることは見易い道理であるにもかかわらず、前認定のとお
り、右奥付にはこれらの名称と異なる名称が表記されていること、しかも右奥付の
記載からは、同奥付に記載されている編集委員会なるものが多数の委員の存在を予
定しているとは必ずしも断定し難く、この点は明瞭でないこと、更に、「旧版地の
さざめごと」の「あとがき」中には本件編集物の編集者したがつて編集著作権を有
する者は、原告、参加人Ａ、参加人Ｂであつて、被告連合会あるいは実行委員会で
はないことを示唆する記載（旧著作権法第三五条第一項の規定による推定の前提事
実とはなりえないとしても）があること及び前記１（一）ないし（三）に認定の事
実関係のもとにおける被告両名の立場からすれば、右に述べたことはいずれも容易
に判断がつき、ないしは知りうるとするを相当とすることに鑑みれば、被告両名に
おいて、本件編集物の編集の実態あるいは編集に関与した者と準備委員会、実行委
員会又は被告連合会との特約の有無など以上に述べたことがらを充分調査すべき義
務があり、かつ、この義務を容易に尽しうる立場にあつたと解されるところ、被告
両名が、これらの点について調査を尽したことを認めるに足る証拠はない。
　してみると、被告両名は、「新版地のさざめごと」を発行するに際し必要な注意
を用いれば、同書の発行が原告、参加人Ａ、参加人Ｂの共有にかかる編集著作権、
原告、参加人Ｂの編集著作者人格権を侵害するものであることを知りえたはずであ
るのに、これを怠つた点において過失を逸れないというべきである。もつとも、被
告両名は、前記弁護士の意見を一つの拠りどころとして前記のように判断したもの
であることは前記認定から明らかであるけれども、同弁護士が前述の如き本件編集
物の編集の実態あるいは編集に関与した者と被告連合会などの団体との特約の有無
について調査を尽したものであること及び被告両名がこの点について同弁護士に質
したことを認めるに足る証拠はないから、被告両名が、同弁護士の意見を一つの拠
りどころとして前述のように判断し、その結果「新版地のさざめごと」を発行した
としても、そのことは、少なくとも前記過失を否定する事情とはなし難い。なお、
証人Ｉの証言中には、「新版地のさざめごと」の出版に関連しての同証人と原告と
の話合いの過程では、本件編集物についての著作権の問題は、その帰属を含めおよ
そ問題として提起されなかつた旨の供述部分があり、同証人は、原告、参加人Ａ、
参加人Ｂには著作権は帰属していないし、著作権を有する旨主張する気配さえ窺え
なかつた旨強調しているが、右供述部分をもつて直ちに被告両名の前記過失の存在
を否定するものとはなし難い。
３　また、本件編集物についての編集著作権及び編集著作者人格権の侵害の行為に
つき、被告両名は共同不法行為者であるというべきであること明らかである。
４　そうすれば、格別の事由なき限り、旧著作権法第二九条、第三六条ノ二の各規
定（現行著作権法附則第一七条参照）に基づき、被告両名は、連帯（不真正連帯）
してあるいは単独で、「新版地のさざめごと」の発行によつて、原告、参加人Ａ、
参加人Ｂの共有する本件編集物についての編集著作権を侵害したことにより右三名
が被つた財産的損害を賠償するとともに、原告、参加人Ｂの有する本件編集物につ
いての編集著作者人格権を侵害したことにより右二名が被つた精神的損害を賠償
し、かつ右二名の名誉、声望を回復するための措置を講ずるべき義務があるといわ
なければならない。
七　権利濫用の主張の成否
１　前掲甲第五六、第五七号証（ただし、いずれも後記採用しない部分を除
く。）、検甲第二号証の一、成立に争いがない甲第九号証、第一九ないし第二五号
証　第五一号証の一ないし六、丙第一号証（ただし、後記採用しない部分を除
く。）、原告本人尋問の結果により真正に成立したものと認められる甲第五四号
証、証人Ｔ（ただし、後記採用しない部分を除く。）、同Ｓ、同Ｇ、同Ｉの各証
言、原告本人尋問の結果（ただし、後記採用しない部分を除く。）によれば、次の
事実が認められる。
（一）　「旧版地のさざめごと」は、戦没者の遺族、被告連合会の会員などを対象
とした非売品として発行されたものであるところ、その後本件編集物を一般読者向
けに複製出版すべく、昭和四二年九月二四日、静岡市において、関係者による会合
が開かれた。右会合には、被告連合会及び東京静高会側から被告連合会の当時の会
長ＨのほかＧら、静岡静高会側から同会会長ＵのほかＶら、静岡大学側から原告、
参加人Ａ、参加人Ｂ、Ｊ、Ｋらが出席し、被告会社の代表取締役Ｗが旧制静高の同
窓生であつたことから本件編集物の複製出版を被告会社に依頼することにするとと
もに、被告会社が右出版を承諾した場合の出版に関する被告会社との爾後の折衝
は、本件編集物の編集に当たつた原告がこれを行い、Ｊがその連絡役となることを
決めた。
（二）　そこで、被告連合会の当時の会長Ｈをはじめとする被告連合会の会員数名
が、昭和四二年九月末頃被告会社を訪れ、同社の前記取締役文芸局長Ｓ、文芸図書
第一出版部長Ｔと面会し、「旧版地のさざめごと」を呈示して本件編集物の複製出
版を依頼するとともに、出版を承諾する場合には爾後の措置をＪと相談するように
申し添えたところ、被告会社は、企画会議を開いて本件編集物の複製出版の是非を
検討した結果、これを出版することに決定し、その頃、被告連合会にその旨を連絡
して、ここに両者間に本件編集物を複製出版する旨の一応の取決が成立した。
（三）　その後、Ｔは、被告会社文芸図書第一出版部員Ｘとともに、昭和四二年一
〇月末頃、Ｊを静岡市に訪ね、同人の紹介で原告と面会し、本件編集物の複製出版
についての事務的打合せを行つたが、その際、Ｔは原告に対し、執筆者を特に指定
することなく新たに出版する地のさざめごとに掲載する序文の執筆を依頼し、原告
はこの依頼を了承した。
（四）　そこで、原告は、Ｘと連絡をとりつつ、本件編集物の複製出版の準備を進
め、新たに出版する地のさざめごとは一般の読者を対象とすることからできる限り
読み易くするなどの工夫をし、その結果、「旧版地のさざめごと」と比較した場
合、請求の原因六記載のとおりの差異を生ずることとなつた。かくして、新たに出
版する地のさざめごとの本文の原稿は、昭和四三年一月末頃完成した。
（五）　他方、序文は、原告が原告自ら執筆することと決め、原告は、原稿用紙約
四〇枚分の、新版刊行のいきさつ、「旧版地のさざめごと」と新たに出版する地の
さざめごととの異同などを説明した部分を含む序文を執筆して、昭和四三年二月一
九日、被告会社に出向いてこれをＴに手交した。
（六）　しかして、被告会社において右序文を検討したところ、昭和四二年一〇月
末頃の前記事務的打合せの際に原告の了解を得たものと被告会社において考えてい
た取決、すなわち序文は原稿用紙四、五枚とすることに反するばかりでなく、その
文章中に例えば、「佐藤栄作を総理大臣とする日本政府の、漁業対策から外交政策
にいたるまでの国政のすべてがあたかもこの声に呼応するかのように進められてい
ることは、いわゆる”倉石発言“ひとつをとつて見ても明らかであろう。倉石農相
は二月六日の記者会見のあと、プエプロ号事件にともなう日本海におけるわが国漁
船の安全操業の問題に関連させて、『右のホオを打たれたら、左のホオを出すとい
うのでは国家は生きていけない。やはり軍艦や大砲を持つて、自分の国は自分で守
る自主防衛が大切だ。……こんなバカバカしい憲法を持つている日本はメカケみた
いだ。佐藤首相も平和憲法を言つているが。腹の中ではくすぐつたいだろう。…
…』と発言したのである。」という箇所など、時の政治家の名前をあげるなどして
時事問題を激しい口調で論じている箇所が随所にあると考えた被告会社は、その故
に、これらの文章をこの種遺稿集の「序文」に掲載することは不適当であるという
被告会社の判断に立つて、原告に対し右執筆にかかる序文の縮小、修正を要請すべ
く、原告と交渉を重ねたが、原告はその修正を拒否した。そして原告は、昭和四三
年三月四日付の書簡で、被告会社に対し、最終的な妥協案として、新版刊行のいき
さつ及び「旧版地のさざめごと」と新たに出版する地のさざめごととの異同を述べ
た部分を「新版序」として巻頭に掲げ、被告会社が序文としてはふさわしくないと
主張する部分を含め、戦没者の遺稿が投げかけている問題をどう受けとめるべきか
について述べた部分を「新版刊行によせて」と題して巻末（旧版の「あとがき」の
後）に収めることを提案するとともに、その原稿を郵送した。これに対して被告会
社は、同月一二日付の書簡で、原告に対し、「新版序」の部分は殆ど問題はない
が、「新版刊行によせて」と題する部分には依然として序文あるいはあとがきとし
て不適当な内容の箇所があるとして、その修正を要請したが、原告は、同月一六日
付の書簡でこれを拒否した。そしてその後においても、新たに出版する地のさざめ
ごとの序文あるいはあとがきをめぐつて原告とＸとの間で書簡の交換による交渉が
なされたが、不調に終つた。しかし、その間においても、被告会社は新たに出版す
る地のさざめごとの本文のゲラ刷りを原告に送付し、原告は送付されてきたゲラ刷
りの校正を行つていた。
（七）　このような状況下において、被告会社は、新たに出版する地のさざめごと
の発行予定日である昭和四三年三月二六日も過ぎ、その本文の印刷も完了して製本
の階段に至つていたことから、早急に出版すべく、同年四月初頃、出版を依頼して
きた被告連合会に相談したところ、被告連合会は、幹事会を開き、原告の執筆にか
かる前記「新版刊行によせて」の原稿の内容を検討した結果、被告会社と同様に、
新たに出版する地のさざめごとの序文あるいはあとがきとしてふさわしくない内容
を含んでいるという判断に立ち至つたので、原告に対し、「新版刊行によせて」の
原稿内容の修正について交渉すべく、そのために被告連合会の常任幹事である弁護
士にその交渉方を一任することとし、同弁護士は、昭和四三年四月二七日及び五月
八日の二回にわたつて、原告に、右「新版刊行によせて」の原稿内容の修正を強く
要請したが、原告は、表現の自由などを理由にこれを拒否したため、右交渉は、不
成立に終つた。しかし、被告連合会は、同年六月一〇日頃、更に前記Ｕ、Ｙ、Ｚに
原告の説得方を依頼し、同人らが同年六月一三日以降、原告と面会して交渉を重ね
た結果、原告は、条件如何によっては、右「新版刊行によせて」の原稿内容の修正
に応じる用意があるとの意向を仄めかすに至つたが、その時には既に被告連合会と
被告会社との間で前記六１（一）の出版権設定契約が締結されており、被告会社
は、同年六月二八日、右原告執筆にかかる「新版序」及び「新版刊行によせて」を
掲載しないまま（代わりに前記Ｈ、Ｕ執筆にかかる「新版序」を掲載して）、本件
編集物を「新版地のさざめごと」として複製出版し、販売にふみ切つた。
以上の事実が認められ、甲第五六、第五七号証、丙第一号証の記載中及び原告本人
尋問の結果中右認定に反する部分並びに右認定に反する趣旨の甲第二、第五、第七
号証の記載は前掲その余の各証拠に照らして採用し難く、また証人Ｔの証言中、右
序文についてその長さを原稿用紙四、五枚程度にしてほしい旨同証人が申入れ、原
告がこれを承諾した旨の供述部分は原告本人尋問の結果（ただし、右採用しない部
分を除く。）に照らし採用し難いし、他に右認定を覆すに足る証拠はない。
２　以上の認定事実に基づいて、権利濫用の主張の当否について判断する。被告両
名は、「原告が、その執筆にかかる序文ないしはあとがきの原稿内容を修正された
い旨の被告両名の申入れに対し表現の自由を楯にとつて耳を藉さず、当初は原告の
承諾もあつて着々と進められてきた「新版地のさざめごと」の出版発売の日程がさ
し迫つているにもかかわらず、これを無視して、自己の意見に固執して止まなかつ
たため、被告両名は、切迫した事態に追い込まれ、やむをえず、「新版地のさざめ
ごと」の出版にふみ切つたのであつて、このような事情のもとでの本訴各請求は権
利の濫用として許されない」旨主張する。
　なるほど、書籍に掲載される序文あるいはあとがきは、その内容如何によつては
その書籍の解説となり、また、当該書籍の性格を決定づける重要な役割を果たすこ
とにもなるから、序文あるいはあとがきの内容については出版社（者）としても無
関心ではありえないであろう。しかしながら、元来著作物ないし編集著作物は、当
該著作者ないし編集者の思想又は感情の表現であり主張であることに徴すれば、著
作者が自己の著作物ないし編集著作物に掲載すべく執筆した序文あるいはあとがき
は、著作物ないし編集著作物と一体をなすものとして、右表現あるいは主張と不可
分の関係にあるものといえるから、対出版社の関係でも、その序文あるいはあとが
きの内容如何にかかわらず、最大限尊重されるべきものであつて、著作者ないし編
集者が、自己の執筆にかかる序文あるいはあとがきについての出版社からの修正の
申入れを拒絶することは何ら非難されるべきことではなく、却つて著作者ないし編
集者としては、この申入れに対しては後記特段の事情のない限り、これを拒絶しう
るものというべく、しかして、出版社としても、出版事業に対する考え方等に基因
して一定の立場ないし方針を有しているものであることは推察するに難くなく、著
作者ないし編集者との間の出版権設定ないし出版許諾の合意の後に執筆された序文
あるいはあとがきの内容（この重要性は前述のとおり）が当該出版社の立場ないし
方針と合わないにもかかわらず、これを掲載して当該著作物ないし編集著作物を出
版することを右合意の効果として強制されるいわれはないというべきであつて、し
てみれば、著作者ないし編集者の執筆した序文あるいはあとがきについて、出版社
がこれを修正しない限り出版できない旨確定的に申入れ、著作者ないし編集者が右
修正を拒絶した時点において、著作者ないし編集者と出版社との間で予めなされた
当該著作物ないし編集著作物に関する出版権設定ないし出版許諾の合意の効力は当
然に失われる（したがつて、出版社は当該著作物ないし編集著作物を出版すること
ができなくなることもちろんである。）と解するを相当とする。
　そして、著作者ないし編集者が出版社からの序文あるいはあとがきの修正の申入
れを拒絶することができない右特段の事情とは、例えば著作者ないし編集者が出版
社の出版を妨害するため害意をもつてことさら右修正の申入れを拒絶したとき、あ
るいは出版社において当該書籍を出版すべき緊急の必要性があるときなどをいうの
であつて、これら特段の事情が認められない限り、自己の執筆にかかる序文あるい
はあとがきについての修正申入れを拒絶した著作者ないし編集者が、右序文あるい
はあとがきを掲載しないまま当該著作物ないし編集著作物を複製出版する出版社に
対して、著作権ないし編集著作権の侵害あるいは著作者人格権ないし編集著作者人
格権の侵害を理由にその出版の差止等を請求することは何ら権利の濫用には当たら
ないといわなければならない。
　これを本件につきみると、「新版地のさざめごと」を出版することについての予
めの取決が、本件編集物の編集者でもなく、編集著作権を有する者でもない被告連
合会と被告会社との間でなされた点はともかくとしても、原告がその執筆にかかる
序文ないしあとがきの原稿の内容についての修正の申入れを拒絶したことにつき、
被告会社による「新版地のさざめごと」の出版を妨害するためことさら拒絶したと
いう害意があつたことを認めるに足る証拠はなく、却つて前記認定事実によつて認
められる「新版地のさざめごと」出版の経緯に照らせば、原告には被告会社による
「新版地のさざめごと」の出版をことさら妨害する害意はなかつたことが認められ
る。また、被告会社において「新版地のさざめごと」を出版すべき緊急の必要性が
あることについては、これを肯認するに足る証拠はない。もつとも、証人Ｉの証言
によれば、被告会社は、「新版地のさざめごと」の出版に関連して宣伝広告費を投
じたことが認められるけれども、その額は必ずしも明らかでないばかりでなく、仮
にいくばくかの宣伝広告費を支出したとしても、そのような財産的出捐の事実のみ
をもつて直ちに右緊急の必要性があるとは解し難い。他に前記特段の事情の存在を
認めるに足る証拠はない。
　（なお、前記原告執筆にかかる序文ないしはあとがきの内容について付言する
と、本件のような戦没者の遺稿などを収録してある遺稿集については、その序文あ
るいはあとがきの内容が戦没者あるいは遺稿などの提供者の心情とかけ離れるよう
な内容のものであつてはならないことは、その遺稿集の性質上これを肯認しうると
しても、それは序文あるいはあとがきの執筆者自身が個々の戦没者あるいは遺稿な
どの提供者に対して配慮すべき事柄であるというべく、遺稿などの提供者でない被
告会社が序文あるいはあとがきの内容について被告会社の意向に沿わないとか戦没
者あるいは遺稿などの提供者の心情とかけ離れ又は心情にそぐわないとして、（遺
稿集の出版を断る―これが許されることは前記のとおり。―というのであれば格
別）原告に対しその修正を強いるに由ない筋合であり、この理は、被告連合会につ
いても同様である。）
　してみると、本件編集物の共同編集者の一人である原告が、前記認定のとおり、
本件編集物を「新版地のさざめごと」として複製出版することを当初容認し、引続
いてこれに関与していたとしても、自己の執筆にかかる序文ないしはあとがきの内
容の修正を執拗に求められるに及んで、これを拒絶して「新版地のさざめごと」出
版についての予めの取決（これが原告を拘束するものであつたとして）を失効せし
め、被告両名に対し、右序文ないしはあとがきを掲載しないままの形で「新版地の
さざめごと」を出版することを許諾せず、編集著作権及び編集著作者人格権の侵害
を理由にその出版の差止等を請求することは適法な権利の行使であつて、これを目
して権利の濫用とは到底いいえない。
よつて、権利濫用の主張は採用することができない。
八　被告連合会援用にかかる消滅時効の抗弁の成否
　参加人Ａ、参加人Ｂ（及び原告）は、被告連合会（及び被告会社）に対し、格別
の事由なき限り、本件編集物についての編集著作権を侵害されたことにより財産的
損害の賠償を請求する権利を有し、参加人Ｂ（及び原告）は、被告連合会（及び被
告会社）に対し、格別の事由なき限り、本件編集物についての編集著作者人格権を
侵害されたことにより精神的損害の賠償及び名誉声望の回復措置を請求する権利を
有すること前説示のとおりであるところ、証人Ａ、同Ｂの各証言によれば、参加人
Ａ、参加人Ｂは、原告が本件訴を提起する際に、同人から共同して訴を提起するこ
とを勧められたが、これを断つたことが認められるから、右事実に徴すれば、参加
人Ａ、参加人Ｂは、おそくとも原告が本訴を提起した昭和四四年六月一三日には、
不法行為者は誰であるか及び損害の発生を知つたものといわざるをえない。
　そして、編集著作権を侵害する行為及び編集著作者人格権を侵害する行為すなわ
ち不法行為に基づく損害賠償請求権あるいは名誉声望回復措置請求権の消滅時効期
間は、三年であり（民法第七二四条）、参加人Ａ、参加人Ｂが右各請求権の行使と
して訴を提起（訴訟参加）したのが昭和五四年三月三〇日であることは本件記録上
明らかであるから、本件編集物についての編集著作権の侵害を理由とする参加人
Ａ、参加人Ｂの損害賠償請求権並びに本件編集物についての編集著作者人格権の侵
害を理由とする参加人Ｂの損害賠償請求権及び名誉声望回復措置請求権は、右訴提
起（訴訟参加）当時既に時効により消滅しているものといわざるをえない。参加人
Ｂは、再抗弁として、共同編集著作物についての編集著作者人格権は権利の性質上
不可分な一つの人格権であり、したがつて、右編集著作者人格権の侵害によつて生
じる損害賠償請求権及び名誉声望回復措置請求権は、民法第四二八条の規定する不
可分債権に属するから、不可分債権における一人の債権者の履行の請求は、全債権
者のために効力を生じるとの理に従い、不可分債権者の一人である原告が昭和四四
年六月一三日に本件訴を提起したことにより、参加人Ｂの被告連合会に対する右損
害賠償請求権及び名誉声望回復措置請求権の消滅時効は中断されている旨主張する
が、共同編集著作物についての編集著作者人格権の侵害による損害賠償請求権及び
名誉声望回復措置請求権が不可分債権であるという主張の採りえないことは後記九
２、３の説示から明らかであるから、参加人Ｂの右再抗弁は、その前提を欠き失当
である。
よつて、被告連合会の援用にかかる消滅時効の抗弁は理由がある。
　されば、本件編集物についての編集著作権の侵害に関しては、原告が被告両名に
対し、参加人Ａ、参加人Ｂが被告会社に対し、それぞれ損害の賠償を請求すること
ができ、また、本件編集物についての編集著作者人格権の侵害に関しては、原告が
被告両名に対し、参加人Ｂが被告会社に対し、それぞれ損害の賠償及び名誉声望の
回復措置を請求することができるということになる。
九　損害の額など
１　財産的損害の賠償について
（一）　本件編集物についての編集著作権（及び編集著作者人格権）に対する被告
両名による侵害につき旧著作権法の規定が適用される本件において、原告及び参加
人両名は、少なくとも本件編集物の使用料相当額の損害を被つたものと認めるのが
相当であるところ、「新版地のさざめごと」の既発行部数が七〇〇〇部であり、一
部当たりの定価すなわち販売価額が金六九〇円であることは当事者間に争いがな
く、本件口頭弁論の全趣旨によれば、本件編集物の使用料は、「新版地のさざめご
と」一部当たり、その販売価額の一〇パーセントであると認められる。
（二）　しかして、共有にかかる編集著作権の侵害によつて生じた損害について
は、各共有者は自己の持分に応じてその賠償を請求することができる（旧著作権法
第三四条）ところ、右（一）及び前記三２に示したところによれば、原告が被告両
名に対し損害としてその賠償を請求することができる額は、「新版地のさざめご
と」一部当たりの販売価額金六九〇円に使用料率〇・一及び発行部数七〇〇〇を乗
じ更に原告の持分五分の四を乗じて得られる金三八万六四〇〇円であり、また参加
人Ａ、参加人Ｂがそれぞれ被告会社に対し損害としてその賠償を請求することがで
きる額は、一部当たりの販売価額金六九〇円に使用料率〇・一及び発行部数七〇〇
〇を乗じ更に各持分一〇分の一を乗じて得られる各金四万八三〇〇円ということに
なる。
２　精神的損害の賠償について
（一）　共同編集者が共同編集著作物について有する編集著作者人格権の侵害によ
つて生じた精神的損害の賠償請求権は、編集著作者人格権そのものとは性質を異に
する別個の権利（不法行為に基づく損害賠償請求権）であり、しかも、右請求権の
発生の有無すなわち編集著作者人格権の侵害の有無は、前記五のとおり各共同編集
者につき個別に判断しうべきものであり、各共同編集者が被る精神的損害も、各人
の社会的地位、編集に関与した度合、侵害行為の態様等によりそれぞれ異なるもの
であるから、共同編集者はそれぞれ自己の被つた精神的損害（のみ）の賠償を請求
しうるものと解するのが相当である。したがつて、右精神的損害の賠償請求権は不
可分債権であるとする原告の主張は採用しえない。
（二）　しかして、既に判断したように、本件編集物についての編集著作者人格権
の侵害による精神的損害の賠償は、原告が被告両名に対し、参加人Ｂが被告会社に
対しそれぞれ請求しうるところ、成立に争いがない甲第二七ないし第三三号証、本
件口頭弁論の全趣旨により「新版地のさざめごと」に添附されている「『地のさざ
めごと』によせて」と題する折込みであると認められる検甲第二号証の二によれ
ば、本件編集物は、戦没者の生と死の全体像を鮮明に浮き彫りにしているととも
に、現代史の基礎資料となりうるものとして高く評価されていることが認められ、
このことと、証人Ｂの証言、原告本人尋問の結果により認めうるところの原告、参
加人Ｂのそれぞれの社会的地位、前記二１で認定したところの、本件編集物を編集
した経緯、編集に関与した度合、前記七１で認定の被告両名の侵害行為の態様及び
本件にあらわれた諸般の事情を斟酌すれば、原告が被告両名に対し請求することが
できる慰藉料の額は金二〇〇万円、参加人Ｂが被告会社に対し請求することができ
る慰藉料の額は金二〇万円と認めるのが相当である（右慰藉料請求権は不可分債権
でないこと前記（一）のとおりであり、そして、右認容額が請求の趣旨第４項の申
立ての範囲内であること明らかである。）。
３　失われた名誉声望の回復について
（一）　共同編集者が共同編集著作物について有する編集著作者人格権の侵害によ
つて失われた名誉声望の回復措置の請求権は、一種の原状回復請求権であつて編集
著作者人格権そのものとは性質を異にする別個の権利であり、しかも、右請求権の
発生の有無すなわち編集著作者人格権の侵害（による、損害賠償をもつてしては償
い切れない損害の発生）の有無は、前記五のとおり各共同編集者につき個別に判断
しうべきものであり、名誉声望の回復措置の内容も、侵害行為の態様等により各共
同編集者につきそれぞれ異なりうるものであるから、共同編集者は、それぞれ個別
に名誉声望の回復措置を請求しうる（にすぎない）ものと解するのが相当である。
（二）　そして、その失われた名誉声望の回復措置は、原告が被告両名に対し、参
加人Ｂが被告会社に対しそれぞれ請求しうること既に判断したとおりであるとこ
ろ、事記２（二）で認定した事実及び斟酌すべき事情として述べたところを併せ考
えれば、（１）原告は被告両名に対し、別紙第二謝罪広告目録記載の内容の謝罪広
告を同目録記載の要領で同目録記載の新聞に各一回掲載することを請求することが
でき、（２）参加人Ｂは被告会社に対し、別紙第三謝罪広告目録記載の内容の謝罪
広告を同目録記載の要領で同目録記載の新聞に一回掲載することを請求できるもの
というべく、原告及び参加人Ｂの名誉声望を回復するための措置としては、右の限
度で謝罪広告掲載の請求を認めることで十分である。
一〇　結論
　よつて、被告両名との間で原告、参加人Ａ、参加人Ｂが本件編集物について編集
著作権を共有すること及び編集著作者人格権を有することの確認と被告両名に対し
右編集著作権に基づき「新版地のさざめごと」の複製頒布の差止めを求める原告、
参加人Ａ、参加人Ｂの各請求は、いずれも理由があるからこれを認容し、原告の被
告両名に対する損害賠償請求は、金二三八万六四〇〇円及びこれに対する不法行為
の後の日である昭和四三年六月二九日から支払済みまで民事法定利率年五分の割合
による遅延損害金の連帯支払を求める限度において理由があるからこれを認容し、
その余の請求は理由がないからこれを棄却し、原告の被告両名に対する名誉声望回
復措置請求は、別紙第二謝罪広告目録記載の内容の謝罪広告を同目録記載の要領で
同目録記載の新聞に各一回掲載することを命ずる限度において理由があるものとし
てこれを認容し、その余の請求は理由がないからこれを棄却し、参加人Ａの被告会
社に対する損害賠償請求は金四万八三〇〇円及びこれに対する不法行為の後の日で
ある昭和四三年六月二九日から支払済みまで民事法定利率年五分の割合による遅延
損害金の支払を求める限度において理由があるからこれを認容し、その余の請求及
び同参加人の同被告に対する名誉声望回復措置請求並びに被告連合会に対する損害
賠償請求及び名誉声望回復措置請求はいずれも理由がないからこれを棄却し、参加
人Ｂの被告会社に対する損害賠償請求は金二四万八三〇〇円及びこれに対する不法
行為の後の日である昭和四三年六月二九日から支払済みまで民事法定利率年五分の
割合による遅延損害金の支払を求める限度において理由があるからこれを認容し、
その余の請求は理由がないからこれを棄却し、同参加人の同被告に対する名誉声望
回復措置請求は別紙第三謝罪広告目録記載の内容の謝罪広告を同目録記載の要領で
同目録記載の新聞に一回掲載することを命ずる限度において理由があるものとして
これを認容し、その余の請求は理由がないからこれを棄却し、同参加人の被告連合
会に対する損害賠償請求及び名誉声望回復措置請求はいずれも理由がないからこれ
を棄却し、訴訟費用の負担につき民事訴訟法第八九条、第九二条、第九三条の各規
定を適用し、金員の支払を命ずる部分の仮執行の宣言につき同法第一九六条の規定
を適用し、その余の仮執行の宣言の申立てについては相当でないからこれを却下す
ることとして、主文のとおり判決する。
（裁判官　秋吉稔弘　塚田渥　水野武）
書籍目録
書籍名　地のさざめごと
発行日　昭和四三年六月二八日（第一刷発行）
編集兼発行人　旧制静高同窓会連合会会長Ｈ
発売元　株式会社講談社
第一謝罪広告目録
一　掲載の内容
謝罪文
　「地のさざめごと―旧制静岡高校戦没者遺稿集―」は、Ｆ氏、Ａ氏、Ｂ氏の構成
する編集委員会が編集したものであり、その編集著作者人格権は共同編集者である
右三氏に属するものであります。
　にもかかわらずわたくしどもは、旧制静高同窓会連合会会長Ｈを「編集兼発行
人」として、株式会社講談社を「発売元」として「地のさざめごと」の新版を、右
三氏の氏名表示をすることなく昭和四三年六月に発行・発売いたしました。その結
果わたくしどもは、この行為が編集著作者人格権侵害行為であるという抗議を右三
氏より受けるに至りました。
　わたくしどもは、その抗議が正当であることを認めてわたくしどもの編集著作者
人格権侵害について深く謝罪するものであります。
昭和年月日
株式会社講談社
旧制静高同窓会全国連合会
Ｆ殿
Ａ殿
Ｂ殿
二　掲載の要領
１　広告の大きさ　縦二段、横一五センチメートル
２　使用活字
見出し「謝罪文」白ぬき三号（一六ポ）
名義人「株式会社講談社、四号（一三・七五ポ）
旧制静高同窓会
全国連合会」
名宛人「Ｆ殿、四号（一三・七五ポ）
Ａ殿、
Ｂ殿」
本文、日付　五号（一〇・五ポ）
三　掲載の新聞等
朝日新聞、読売新聞、静岡新聞、読書新聞、図書新聞、週刊読書人（各広告面）
以上
第二謝罪広告目録
一　掲載の内容
謝罪広告
　わたくしどもは、Ｆ氏がＢ氏外一名と共同して編集した「地のさざめごと―旧制
静岡高等学校戦没者遺稿集―」を、昭和四三年六月、編集者としてＦ氏の氏名を表
示することなく、旧制静高同窓会連合会会長Ｈを「編集兼発行人」とし、株式会社
講談社を「発売元」として複製発行し、その結果Ｆ氏の編集著作者人格権を侵害し
ましたのでここに謝罪するものであります。
昭和年月日
株式会社講談社
旧制静高同窓会全国連合会
Ｆ殿
二　掲載の要領
１　広告の大きさ　縦一段、横一〇センチメートル
２　使用活字
見出し「謝罪広告」一〇ポ
名義人「株式会社講談社、九ポ
旧制静高同窓会
全国連合会」
名宛人「Ｆ殿」九ポ
本文、日付　八ポ
三　掲載の新聞
朝日新聞、読売新聞、静岡新聞（各広告面）
第三謝罪広告目録
一　掲載の内容
謝罪広告
　わたくしどもは、Ｂ氏がＦ氏外一名と共同して編集した「地のさざめごと―旧制
静岡高等学校戦没者遺稿集―」を、昭和四三年六月、編集者としてＢ氏の氏名を表
示することなく、旧制静高同窓会連合会会長Ｈを「編集兼発行人」とし、株式会社
講談社を「発売元」として複製発行し、その結果Ｂ氏の編集著作者人格権を侵害し
ましたのでここに謝罪するものであります。
昭和年月日
株式会社講談社
Ｂ殿
二　掲載の要領
１　広告の大きさ　縦一段、横一〇センチメートル
２　使用活字
見出し「謝罪広告」　一〇ポ
名義人「株式会社講談社」　九ポ
名宛人「Ｂ殿」　九ポ
本文、日付　八ポ
三　掲載の新聞
静岡新聞（広告面）
以上

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