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平成２７年６月２５日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
平成２５年（ワ）第１８１１０号損害賠償等請求事件
口頭弁論の終結の日平成２７年４月２８日
判決
東京都中央区＜以下略＞
原告株式会社カンバス
同訴訟代理人弁護士平岡敦
安國忠彦
同訴訟復代理人弁護士酒井陽春
東京都千代田区＜以下略＞
被告株式会社フェイス
同訴訟代理人弁護士永井健三
主文
１原告の請求をいずれも棄却する。
２訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１請求
１被告は，「Ｂａｂｅｌ」という名称の「コンピュータ上で動作する字幕制作
のために利用されるソフトウェア」のプログラムを，複製，販売，頒布しては
ならない。
２被告は，前項のプログラムを廃棄せよ。
３被告は，原告に対し，４８４４万１３９３円及びこれに対する平成２５年７
月２０日から支払済みまで年６分の割合による金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，原告が，被告の製造，販売する「Ｂａｂｅｌ」という名称の字幕制
作用ソフトウェア（以下「被告プログラム」という。）は，被告が原告の著作
物であるプログラムを複製又は翻案したものであるから，被告が被告プログラ
ムを製造，販売することは原告の著作権（具体的には，複製権，翻案権ないし
譲渡権と解される。）を侵害する旨主張して，被告に対し，著作権法１１２条
に基づき，被告プログラムの複製や販売等の差止め及び同プログラムの廃棄を
求めるとともに，不法行為に基づく損害賠償金４８４４万１３９３円及びこれ
に対する不法行為の後である訴状送達の日の翌日（平成２５年７月２０日）か
ら支払済みまで商事法定利率年６分の割合による遅延損害金の支払を求める事
案である。
１前提事実（証拠等を掲げた事実以外は，当事者間に争いがない。）
(1)原告プログラム
ア原告は，平成１４年４月３０日付けで，ＳｏｆｔｒａｄｅＩｎｔｅｒ
ｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．（以下「Ｓｏｆｔｒａｄｅ」という。）から，
英語の字幕制作ソフトウェアであるＳＳＴ（以下「旧ＳＳＴ」という。）
の日本国内での独占的な改変，複製，利用及び販売等のライセンスを取得
した（甲６，７）。
原告の代表取締役であるＡ（以下「Ａ」という。）は，平成１６年４月
１４日付けで，Ｓｏｆｔｒａｄｅから旧ＳＳＴの著作権を買い取った（甲
８）。
Ａは，平成１８年５月３０日付けで，原告に対し，原告が旧ＳＳＴを改
良したものを国内で展開することに関し一切の異議を述べず一切の金銭的
要求を行わないことなどを約した（甲９）。
イ原告は，平成１６年ころから平成１８年１月ころにかけて旧ＳＳＴを改
変し，日本語の字幕制作ソフトウェアであるＳＳＴＧ１（以下「原告プロ
グラム」という。）を完成させた（弁論の全趣旨）。
ウ原告プログラムは，映画やＤＶＤ等の字幕制作ソフトウェア市場におい
て，業界標準となっている。
原告プログラムの販売価格は，基本編集機能が税込２９万４０００円で
あり，高等編集オプションが税込１９万９５００円のほか複数のインポー
ト及びエクスポートのオプションがある（甲２４）。なお，原告は，原告
プログラムと９割強同等の機能を有するＳＳＴＧ１Ｌｉｔｅを税抜１４万
２０００円で販売したことがある（甲７９，乙８）。
(2)被告プログラム
ア被告は，従来，本格的な字幕制作ソフトウェアを保有していなかったが，
平成２２年ころから，業界標準である原告プログラムと同等の機能を目標
として被告プログラムを開発した。
イ被告は，平成２４年１１月開催の展示会において被告プログラムを展示
し，平成２５年２月１日から，被告プログラムの販売を開始した。被告プ
ログラムの基本バージョンの販売価格は，税込１５万７５００円である
（甲２５）。
(3)原告の元従業員
原告プログラムの開発責任者であったＢ（以下「Ｂ」という。）は，平成
２２年５月１５日に原告を退社した後，被告の従業員として勤務している。
また，原告にて原告プログラムの開発に従事していたＣ（以下「Ｃ」とい
う。）が被告プログラムの開発にも従事するなど，数名の元原告従業員が被
告の業務に関わった（甲１６，５４，乙２）。
(4)証拠保全手続の経過
ア第１回証拠保全手続
原告は，被告プログラムのソースプログラム等を対象とする証拠保全の
申立てをし（千葉地方裁判所松戸支部平成２５年(モ)第３１号），平成２
５年３月８日付け証拠保全決定に基づき，同年４月４日，被告の松戸事務
所において証拠保全手続が実施された（甲２７，２８。以下「第１回証拠
保全手続」という。）。
被告は，被告プログラムのソースプログラムを構成するソースファイル
のうちの一部のソースリストを任意に提示し，Ｄｒａｗｅｒ．ｃｐｐとい
うソースプログラム及びエクセル形式の字幕ファイルをエクスポートする
機能を実現するソースプログラムを任意に閲覧に供したが，営業上の秘密
にかかるとして記録は拒否した（甲２２，２８）。
なお，同日（平成２５年４月４日），東京地方裁判所の証拠保全決定に
基づき，被告の本店（東京）における証拠保全手続も実施されたが，被告
が，被告プログラムのソースプログラムは松戸の事務所にあり，本店には
ないと指示説明したため，同証拠保全手続は終了した（甲２３，２６）。
イ第２回証拠保全手続
原告は，平成２５年４月６日時点で被告が販売している被告プログラム
を作成するために用いられたソースプログラムのうち，プログラム言語Ｃ
＋＋で記述された周辺機能のライブラリ部分に含まれる１３のプログラム
のソースプログラムを対象とする証拠保全の申立てをし（千葉地方裁判所
松戸支部平成２５年(モ)第５０号），平成２５年５月１０日付け証拠保全
決定（検証物提示命令を含む。）に基づき，同月１７日，被告の松戸事務
所において証拠保全手続が実施された（甲３０，乙１。以下「第２回証拠
保全手続」という。）。
被告は，「本件検証の目的物としては，申立人のいうソースプログラム
に該当するもの自体は一応存在すると思われるが，その更新日時が平成２
５年４月６日以前のものかどうかは，見てみないと分からない。」旨指示
説明し，裁判官は，かかる指示説明に基づき，原告の確認を得て，「各フ
ァイルは，いずれも更新日時が平成２５年４月６日より後であるか，又は
存在しない。」として，検証不能により証拠保全手続は終了した（乙１）。
２争点
(1)原告プログラムの著作権者（争点１）
(2)被告プログラムは原告プログラムを複製又は翻案したものであるか（争
点２）
(3)原告の損害額（争点３）
３争点に関する当事者の主張
(1)争点１（原告プログラムの著作権者）について
（原告の主張）
原告プログラムは，原告が，総工数約６０人月（作業者４名）をかけて旧
ＳＳＴを改変して制作したものであるから，原告がその著作権を有している。
二次的著作物の著作権は，原著作物の著作権と重畳的に働くものであり，１
つの著作物のなかで二次的著作物の著作権と原著作物の著作権の範囲が異な
るものではないから，原告は，二次的著作権者として，原告プログラム全体
について著作権を有する。原告プログラムにおける部品の一つとして旧ＳＳ
Ｔをそのまま利用していたとしても，その部分だけを取り出して別物と評価
することはソフトウェアの動作及び販売の実態を反映していない。
Ｃは，原告との雇用契約により原告プログラムの制作に関与したものであ
るから，Ｃの作成したプログラムは原告の職務著作であり，その著作権は原
告に帰属する。仮にＣが原告の従業員ではなく外部の技術者であったとして
も，同人は原告の指揮命令下で原告プログラムの制作に関与していたのであ
るから，同様である。
（被告の主張）
原告プログラムは二次的著作物であるところ，原告が原著作物である旧Ｓ
ＳＴの著作権を有する証拠はない。仮に原告が自ら改変を加えた部分の著作
権のみを主張する趣旨なのだとすれば，その部分が特定されていないことに
なるから，主張自体失当である。
さらに，原告プログラムの制作には原告から業務委託を受けた外部の技術
者であるＣが関わっているが，Ｃがもともと作成していたプログラムの著作
権は同人に帰属するから，それが原告プログラムに組み込まれたとしてもそ
の部分の著作権者は原告ではない。
(2)争点２（被告プログラムは原告プログラムを複製又は翻案したものであ
るか）について
（原告の主張）
被告が，原告プログラムを複製又は翻案して，被告プログラムを制作販売
したことは，以下の理由から認められる。
ア被告は，原告プログラムのうちＴｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂというファイ
ルをそのまま複製して被告プログラムにおいて利用したものであるが，名
称を変更するなどして複製を隠蔽しようとした。Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄ
ｂは，原告プログラム（ＳＳＴＧ１）及び旧ＳＳＴの機能全般に関する各
種設定をおさめた重要な定義ファイルであり，そこに含まれるデータは，
テーブル９個，クエリー２個，１４７個の項目数を含むという複雑なもの
であるから，著作物性が認められる。仮にそうでなくとも，Ｔｅｍｐｌａ
ｔｅ．ｍｄｂのような定義ファイルは，字幕ソフトの機能を実現するソー
スプログラムと密接に結びつき，そのプログラムの一部を構成するもので
あるといえるから，制作の実態からして，著作物性が認められるべきであ
る。
イ原告が入手した被告プログラムのバージョン２．０．０．１１（平成２
５年４月１５日にリリースされたもの。以下「本件プログラム」という。）
には，次のとおり，原告プログラムを動作させたときに生ずる不具合と同
じ不具合が動作時に生じたり，原告プログラムと共通する特殊な仕様があ
る。これらが共通するのは不自然であって，被告プログラムが原告プログ
ラムに依拠してこれを複製することにより制作されたことを推認させる。
(ア)原告プログラムには，生成した字幕ファイルをエクセル形式でエク
スポートする機能があるところ，原告プログラムには，原告の過誤に
より，中身がｘｌｓｘ形式であるにも関わらず，ファイル名はｘｌｓ
という古い形式のまま生成してしまうというバグが存在していたため，
原告プログラムにより生成された新しいエクセル形式のファイルを実
際にエクセルで開こうとすると，エラーメッセージが生ずるという不
具合があったが，本件プログラムにも同様の不具合が存在する。
(イ)原告プログラムと本件プログラムは，字幕ウィンドウのハコ全体に
対する表示属性の設定がハコ内に入力される字幕全てに適用されない
というバグや，縦書きで英字のピリオドを入力すると左下に表示され
るバグ，字幕の表示位置の指定方式が古くからある固定的なピクセル
指定方式であること，入力した字幕の全文検索において字幕全体が自
動的に検索対象となる仕様となっていないこと，字幕を挿入する際の
字幕番号の採番方法が小数点以下の番号を付加するというものである
こと，エクセル形式でエクスポートする際に英語の言語設定などをす
るとハングアップすることなどの特異な点においても共通する。
ウ被告には，原告の元従業員が複数勤務しており，なかでもＢは原告プロ
グラムの元開発責任者であり，退職時に原告保有のソースプログラムを持
ち出したことが疑われる状況が存在するから，被告プログラムが原告プロ
グラムに依拠して制作されたといえる。
エ原告プログラムと被告プログラムは，その機能及びユーザーインターフ
ェイスが類似しているにもかかわらず，被告プログラムの価格は原告プロ
グラムの価格の約３分の１と低廉である。原告は，総工数約６０人月かけ
て旧ＳＳＴを改変して原告プログラムを開発したのに対し，被告は，従来
本格的な字幕制作ソフトウェアを保有していなかったにもかかわらず，多
くみても３名の人員で２年余りの開発期間しかかけていないのであるから，
被告が原告プログラムを複製又は翻案したことが推認できる。
オ被告は，原告プログラムと被告プログラムとでは設計思想が異なるなど
と主張するが，両者とも字幕の挿入箇所を時間で管理しているという点で
は何ら変わりはない。また，被告プログラムがＣ＋＋とＣ＃という二つの
プログラム言語で組まれている点についても，そもそも被告が二つのプロ
グラム言語を使用しているのは不合理である上，Ｃ＋＋で記述された原告
プログラムのソースプログラムをＣ♯に変換することは容易であるから，
複製を否定する根拠とはならない。さらに，被告の主張する処理速度の違
いについても，この違いは，原告プログラムを複製した上，一部分に変更
を加えただけでも生じ得るものであるから，複製を否定する根拠とはなら
ない。
カ被告は，第２回証拠保全手続の際，裁判所の検証物提示命令に対して，
平成２５年４月６日時点で販売されていた被告プログラムのソースプログ
ラムは存在しないとし，その理由として，バージョン管理を一切行わず，
常にプログラムに上書きをしていく形で不具合等の修正を行っているなど
と，到底あり得ない虚偽の申告をした。かかる指示説明が虚偽であること
については，第１回証拠保全手続の際の検証結果において，Ｖｉｓｕａｌ
ＳｏｕｒｃｅＳａｆｅを使ってバージョン管理を行っていたことの形跡が
残っていたことからも明らかである。
なお，原告が第１回証拠保全手続において撮影し裁判官の指示により消
去したビデオカメラデータを復旧したところ，原告プログラムと被告プロ
グラムにはいずれも全く同じ「円周率（ＶＣ７はｍａｔｈ．ｈに定義有
り）」というコメントや定数名，定義名が存在した。
このように，被告は，検証対象物が存在したにもかかわらず，存在しな
いと虚偽の説明をし，それによって検証物提示命令に従わなかったもので
あるから，民事訴訟法２３２条１項，２２４条１項，３項により，被告プ
ログラムは原告プログラムを複製又は翻案したものであると認められるべ
きである。
（被告の主張）
以下のとおり，被告プログラムは，原告プログラムを複製又は翻案した
ものではない。
ア被告が，被告プログラムに旧ＳＳＴとの互換性を持たせるために原告プ
ログラムのＴｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂのデータを利用したことは認める。
しかし，これは表のフォーマットを定義した情報に過ぎず，創作性がない
から著作権侵害とはならない。また，Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂは旧ＳＳ
Ｔの制作者が制作したものであり，原告は制作者ではない。
イ原告の主張する原告プログラムと本件プログラムとの共通点については，
以下のとおり，いずれも複製ないし翻案の根拠とはならない。
(ア)本件プログラムにおいてエクセルのエクスポートの際にエラーメッ
セージが出るのは，被告プログラムの開発段階において，開発者がエ
クセル２００３年版（拡張子は「ｘｌｓ」）で作業していたため，エ
クセル２００７年版（拡張子は「ｘｌｓｘ」）で開こうとするとエラ
ーメッセージが表示されるに過ぎず，バグではないから，複製の根拠
とはならない。
(イ)原告プログラムと本件プログラムに一部原告の主張するような共通
点があるとしても，その類似性には合理的な理由があり，不自然とは
いえないから，これらは複製又は翻案の根拠とはならない。
ウＢが原告退職時に原告保有のソースプログラムを持ち出したことはなく，
原告の主張は客観的事実に基づかない虚言である。
エ原告は，原告プログラムと被告プログラムは機能及びユーザーインタ
ーフェイスが類似しているなどと主張するが，そもそも類似しているとい
う指摘自体誤っている上，仮に類似している部分があるとしても，同じ字
幕制作ソフトであり原告プログラムが業界標準であることからすれば当然
のことであるから，複製の根拠とはならない。また，原告が原告プログラ
ムを４７万円で販売したことがあるとしても，原告はＳＳＴＧ１Ｌｉｔｅ
を１４万２０００円で販売するなどしており，被告プログラムの販売価格
が原告プログラムに比べて低廉であるとの主張は前提において事実に反す
る。なお，原告が原告プログラムの開発にかけたのは総工数約１２人月プ
ラスαであるから，被告の開発期間等との比較は前提において誤りがある。
オ原告プログラムと被告プログラムとでは，設計思想が根本的に異なって
おり，字幕を映像に入れるタイミングについて，原告プログラムは映像を
基準にするが，被告プログラムは絶対時間を基準にするという違いがある。
また，原告プログラムはＣ＋＋というプログラム言語だけで組まれている
が，被告プログラムはＣ＋＋とＣ＃という二つのプログラム言語で組まれ
ており，Ｃ＋＋からＣ♯への移植性は低いため移植は容易ではない。さら
に，原告プログラムと被告プログラムとではインポートとエクスポートの
処理速度が大きく異なり，被告プログラムは原告プログラムより平均３．
９６倍の速度で処理できる。原告プログラムは，プロジェクトファイルの
保存形式がテンプレートファイル（Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｐｒｊ）を使用し
たＡｃｃｅｓｓ形式であるが，被告プログラムは，テンプレートファイル
を必要とせずＡｃｃｅｓｓ形式でもない。
カ被告は，第２回証拠保全手続の際，概略，「プログラムはその都度更新
しているが，ソースプログラムの履歴管理はしていない。開発技術者は４
月６日時点で販売されていたのがどのバージョンかもすぐには分からない。
今ここですぐに開示できるのが，検証対象物である平成２５年４月６日現
在で販売している被告プログラムのソースプログラムなのかどうか分から
ない。検証対象物もどこかにあると思うが，すぐに探し出せるかどうか。」
ということを述べたが，改変前のソースコードが存在しないとは言ってい
ない。被告プログラムは，第２回証拠保全期日当時は販売開始から３，４
ヶ月で販売数も多くはなく，まだ顧客の意見や要望を聞きながらプログラ
ムを変更している時期であり，必要があればその都度最新版を配布すれば
足りる状況であったため，履歴管理をしていなかったものである。被告は，
開発者が共同して作業する際にはＶｉｓｕａｌＳｏｕｒｃｅＳａｆｅを使
用していたが，主として被告プログラムの開発に当たっていたＣが単独で
作業をする際には使用していなかったため，全体として履歴管理がなされ
ていないものである。したがって，第２回証拠保全手続の際，被告が虚偽
の説明をしたり検証物提示命令に従わなかった事実はない。
(3)争点３（原告の損害額）について
（原告の主張）
被告は，被告プログラムを少なくとも７５個販売したところ，原告プログ
ラム１個当たりの原告の粗利益額は５７万３５７３円であるから，原告の被
った損害額は，著作権法１１４条１項により，４３０１万７９７５円となる。
また，原告は，被告による廉価な被告プログラムの販売に対抗するために，
ＳＳＴＧ１Ｌｉｔｅを本来販売可能であった価格より低額である１４万９１
００円で販売せざるを得なくなった（現に，本件提訴後に，原告は，同ソフ
トの価格を２０万７９００円に値上げしている。）。原告は，これにより，
少なくとも，（２０万７９００円－１４万９１００円）×利益率０．７１５
×販売個数１２９個＝５４２万３４１８円の損害を被った。
したがって，原告は，合計４８４４万１３９３円の損害を被っている。
（被告の主張）
否認ないし争う。
第３当裁判所の判断
本件事案に鑑み，まず争点２につき判断する。
１争点２（被告プログラムは原告プログラムを複製又は翻案したものであるか）
について
本件は，原告プログラムと被告プログラムそれぞれの具体的表現が不明であ
る事案であるところ，当裁判所は，本件全証拠に照らしても，被告プログラム
が原告プログラムを複製又は翻案したものであることを認めるに足りず，かえ
って，両者の重要な相違点からすれば，被告プログラムが原告プログラムの表
現上の本質的な特徴を直接感得することができる著作物ではない可能性が十分
にあると判断する。以下では，その理由を，原告の主張を踏まえながら述べる。
(1)被告が，原告プログラムのＴｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂのファイルデータ
を複製したことについては当事者間に争いがないが，旧ＳＳＴの著作権者で
はない原告がＴｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂの著作権者であると認めるに足りる
証拠はない上，プログラムに著作物性があるというためには，指令の表現自
体，その指令の表現の組合せ，その表現順序からなるプログラム全体に選択
の幅があり，かつ，それがありふれた表現ではなく，作成者の個性が表れた
ものである必要があるところ，Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂは定義ファイルで
ある（争いのない事実）から通常の情報処理用のプログラムに比較して著作
物性に疑問の余地があり得るといえ，かつその具体的な記述についての立証
はないのであるから，同ファイル自体につきプログラムの著作物性を認める
こともできない。したがって，被告が，原告プログラムのＴｅｍｐｌａｔｅ．
ｍｄｂのファイルデータを複製したこと自体が著作権侵害に当たるとは認め
られない。ただし，かかる事実は，被告プログラムが原告プログラムを翻案
したものであることを一定程度推認させるといえる。
(2)本件プログラムのバグ等に関する原告の主張について
ア原告プログラムでは，生成した字幕ファイルをｘｌｓｘ形式で処理しよ
うとするとエラーメッセージが生ずると認められるところ（甲３６），平
成２５年にリリースされた本件プログラムでも同様の特徴があると認めら
れるが（甲３７），エクセルのファイル形式は平成１９年（２００７年）
からｘｌｓｘ形式であるから（弁論の全趣旨），平成２５年（２０１３年）
に発売された製品（本件プログラム）がこのようなプログラムとなってい
ることは不自然と考えられ，これらの事実は，被告プログラムが原告プロ
グラムを翻案したものであることを弱いながらも一定程度推認させるとい
える（もっとも，原告プログラム及び被告プログラムの開発のいずれにも
同じ技術者（少なくともＣ）が関わっているから（前記前提事実），上記
の事実はその結果である可能性も否定できない。）。
イ原告は，本件プログラムには，字幕ウィンドウのハコ全体に対する表示
属性の設定がハコ内に入力される字幕全てに適用されないというバグがあ
ると主張するが，これを認めるに足りる証拠はない。また，原告は，本件
プログラムの特徴である，縦書きで英字のピリオドを入力すると左下に表
示されるバグ，字幕の表示位置の指定方式が古くからある固定的なピクセ
ル指定方式であること，入力した字幕の全文検索において字幕全体が自動
的に検索対象となる仕様となっていないこと，字幕を挿入する際の字幕番
号の採番方法が小数点以下の番号を付加するというものであること，エク
セル形式でエクスポートする際に英語の言語設定などをするとハングアッ
プすることが原告プログラムと共通し，特異であると主張するが，日本語
の字幕制作ソフトにおいてこれらの特徴が共通することが直ちに不自然で
あるとは言い難い。
(3)原告は，原告プログラムと被告プログラムは，その機能やユーザーイン
ターフェイスが類似しているにもかかわらず，被告プログラムの開発期間は
長くみても３３ヶ月しかなく，また被告プログラムの価格は原告プログラム
の価格の約３分の１と低廉であるのは不自然であると主張するが，①両者の
機能やユーザーインターフェイスには一定程度の相違点があると認められる
こと（甲９５，乙１０ないし１２），②原告の主張する原告プログラムと被
告プログラムの開発期間や価格に関する比較はその前提事実に疑問があるこ
と，③原告プログラム及び被告プログラムがいずれも日本語の字幕制作ソフ
トウェアであり，原告プログラムが業界標準であり被告プログラムが後発で
あること（前記前提事実），④両者の制作には同じ技術者が携わっているこ
と（前記前提事実）等を踏まえれば，両者の機能やユーザーインターフェイ
スが不自然に類似しているとか，被告プログラムの開発期間や販売価格が不
自然なほど短く低廉であるとは認められない。
(4)かえって，被告の主張するとおり，字幕表示のタイミングの取り方が，
原告プログラムでは映像の開始時間を基準とするのに対し，被告プログラム
では絶対時間を基準としており，原告プログラムと被告プログラムとでは，
字幕を映像に入れる基準ないし管理方法が異なると認められること（乙９），
原告プログラムはＣ＋＋というプログラム言語だけで組まれているが，被告
プログラムはＣ＋＋とＣ＃という二つのプログラム言語で組まれていること
（争いのない事実），被告プログラムは原告プログラムと比較して平均３．
９６倍の速度でインポートとエクスポートを処理することができると認めら
れること（乙１３）という相違点があり，これらの違いは，字幕制作プログ
ラムの全体の設計が異なる可能性があることを意味するから，被告プログラ
ムが原告プログラムの表現上の本質的特徴を直接感得することができる著作
物ではない可能性を示し，原告が主張する間接事実による推認を阻害する重
要な間接事実であるといえる。
(5)原告は，被告が第２回証拠保全手続の際に検証対象物が存在しないと指
示説明したことは明らかに虚偽であるから，検証物提示命令に反する証明妨
害があったと主張する。しかしながら，前記第２の１前提事実(4)イによれ
ば，被告は，「本件検証の目的物としては，申立人のいうソースプログラム
に該当するもの自体は一応存在すると思われるが，その更新日時が平成２５
年４月６日以前のものかどうかは，見てみないと分からない。」旨指示説明
したものであるから，被告が原告の主張するような指示説明をしたとは認め
られない。
さらに，原告は，被告が第２回証拠保全手続の際に，「申立人が主張す
るようなプログラムの履歴管理はしていない。修正すべき点があればその都
度，又はある程度一括で更新（上書き）している。」旨指示説明したことが
明らかに虚偽であるとも主張する。証拠（乙１）によれば被告がかかる指示
説明をし，その理由として「履歴管理の必要性は一般論としては理解できる
が，現実問題として，プログラムの修正箇所が多く，そこまで手が回らず，
履歴管理は実施できていない。ただ，会社の方針として実施していないので
はなく，相手方（会社）の規模，人員数や稼働状況等を考慮すると，必要に
応じて，プログラムを更新していった方が合理的であり，履歴管理をおこな
う優先順位はそれほど高くないと考えている。」旨述べた事実が認められる
ため，かかる指示説明が虚偽であるかにつき検討する。一般的に，商用で顧
客に供するソフトウェアを開発する場合，開発の過程で生じたソースプログ
ラムのバージョン管理を行うことは原告の主張するとおりであると考えられ
るが，前記第２の１前提事実(2)及び(4)のとおり，第２回証拠保全手続（平
成２５年５月１７日）は，被告プログラムの販売開始（平成２５年２月１日）
から３，４ヶ月程度の時期に行われたから，当時はまだごく少数の顧客の意
見や要望を聞きながら様々な箇所を修正・変更していた時期であって作業効
率の観点から修正する都度履歴を残していなかった旨の被告の主張及びこれ
に沿う上記指示説明の内容も直ちに不自然とはいえない。さらに，原告は，
被告がＶｉｓｕａｌＳｏｕｒｃｅＳａｆｅを使用していたことから，履歴管
理がなされていたはずだと主張するが，Ｃが単独でＶｉｓｕａｌＳｏｕｒｃ
ｅＳａｆｅの利用環境にないパソコンを用いて被告プログラムを開発したこ
とがあったので履歴管理がなされていなかった部分があるという被告の主張
内容もあながち不合理とはいえない。
なお，原告は，第１回証拠保全手続において撮影し裁判官の指示により
消去したはずのビデオカメラデータを復旧したところ，原告プログラムと被
告プログラムにはいずれも全く同じ「円周率（ＶＣ７はｍａｔｈ．ｈに定義
有り）」というコメントや定数名，定義名が存在する（甲２２，７１）と主
張するが，かかる主張立証方法は，証拠保全手続における裁判官の指示をな
いがしろにするものであり到底認めることはできない上，いずれも簡単な内
容をごく短い表記法によって記述したものに過ぎず，Ｃという同じ技術者が
関与したことによる一致に過ぎないとも言い得る。
以上のとおり，第２回証拠保全手続における被告の説明が虚偽である旨の
原告の主張は，いずれも採用することができない。
(6)以上によれば，原告の主張する間接事実のうち証拠上認められるものの
一部（Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｍｄｂの複製の点，及びエクセルファイルをｘｌ
ｓｘ形式で処理する際のエラーメッセージの点）が，被告が原告プログラム
を複製又は翻案したことを一定程度推認させるものであるとしても，前者は，
被告プログラムに旧ＳＳＴとの互換性を持たせるために行われたことであり，
後者は，原告プログラム及び被告プログラムの開発につき同じ技術者が関与
していることなどから説明できるものであり，これらの事実が直ちに両プロ
グラム全体の表現の同一性ないし類似性を根拠付けるものとはいえない。か
えって，原告プログラムと被告プログラムには，字幕を映像に入れる基準な
いし管理方法の違い，プログラム言語の違い，インポートとエクスポートの
処理速度の違いといった重要な相違点があり，これらの事実からは，被告プ
ログラムが原告プログラムの表現形式上の本質的な特徴を直接感得すること
ができる著作物ではない可能性が十分にあるといえる。
したがって，原告がその他るる主張する点も十分に考慮しても，被告プロ
グラムが原告プログラムを複製又は翻案したものであると認めるには足りな
いというべきである。
なお，原告の文書提出命令の申立てについては，前記説示に照らせば必要
性が認められない上，被告プログラムのバージョン２．０．０．１１のソー
スプログラムが存在すると認めるに足りる証拠もないことなどから却下する。
２以上のとおりであって，原告の請求は，その余の点につき判断するまでもな
く，理由がない。
よって，原告の請求をいずれも棄却することとして，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４７部
裁判長裁判官沖中康人
裁判官廣瀬達人
裁判官宇野遥子

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