戻る

平成１２年（行ケ）第５００号　審決取消請求事件
平成１５年２月１３日口頭弁論終結
　　　　　　　　　　　　判　　　　　　　決
　　　　　原　　　　　　告　　　　有限会社光電鍍工業所
　　　　訴訟代理人弁理士　　　　小林　保
　　　　　同　　　　　大塚明博
　　　　　被　　　　　　告　　　　特許庁長官　太　田　信一郎
　　　　　指定代理人　　　冨岡和人
　　同　　涌井幸一
　　同　　　　　大橋良三
　　同　　　　　粟津憲一
　　同　　　　　森　田　ひとみ
　　同　　　　　一　色　由美子
　　　　　　　　　　主　　　　　　　文
　　　１　原告の請求を棄却する。
　　　２　訴訟費用は原告の負担とする。
　　　　　　　　事実及び理由
第１　当事者の求めた裁判
１　原告
　特許庁が平成９年審判第１３８５９号事件について平成１２年１１月８日に
した審決を取り消す。
　　　訴訟費用は被告の負担とする。
２　被告
　主文と同旨
第２　当事者間に争いのない事実
１　特許庁における手続の経緯
　　原告は，平成４年９月９日，発明の名称を「表面処理加工を行った金属の乾
燥方法，及び表面処理加工を行った金属の乾燥装置」とする発明につき特許出願
（平成４年特許願第２４０９４１号。以下「本願出願」という。）をし，平成９年
７月１１日に拒絶査定を受けたので，同年８月２０日，これに対する不服の審判を
請求した。特許庁は，これを平成９年審判第１３８５９号事件として審理し，その
結果，平成１２年１１月８日，「本件審判の請求は，成り立たない。」との審決を
し，同年１１月２７日，その謄本を原告に送達した。
２　特許請求の範囲
　【請求項１】金属の表面処理加工を行った後，ランプから発する波長３８０～
７８０ｎｍの光線を照射し前記金属の表面に付着した有機物を分解させて除去する
ことにより乾燥することを特徴とする表面処理加工を行った金属の乾燥方法。（以
下「本願発明」という。）
（【請求項２】ないし【請求項９】の記載は省略する。）
３　審決の理由
　審決は，別紙審決書の写しのとおり，「「波長３８０～７８０ｎｍ」の可視
光領域の光を照射するだけで発明の詳細な説明に記載された，酸素分子の分解反
応，有機物を触媒としたオゾン発生反応，及びオゾン分解反応が起こることを依然
として確認できないし，日常生活における経験則に照らしても，当該諸反応が起こ
ると推測することもできない。」（審決書２頁第５段落）と指摘した上で，「明細
書に記載される，「金属の表面に付着した有機物を分解させて除去することにより
乾燥するようにしたため，乾燥染を残すことなく確実に表面処理加工を行った金属
を複数個連続して乾燥することができる」（段落【００４９】）という効果を達成
するためには，「波長３８０～７８０ｎｍ」が連続波長光であるのか単一波長光な
のか，その照射光量や照射時間，或いは表面処理工程の内容等の技術的条件の開示
が必要であると認められる。したがって，そのような条件が明細書に記載されてい
ない以上，当業者が容易にその実施をすることができる程度に，その発明の構成が
記載されているとはいえない。」（審決書２頁第６段落）ものであるから，特許法
３６条４項に規定する要件を満たしていない，と判断した。
第３　原告主張の審決取消事由の要点
　　審決は，本願発明が，本願出願の願書に添付した明細書及び図面（以下，両
者を併せて「本願明細書」という。）の発明の詳細な説明に，当業者がその実施を
することができる程度に明確かつ十分に記載されているにもかかわらず，これを明
確かつ十分に記載されていないものと，誤って判断した。この誤りは結論に影響す
るものであるから，審決は，違法として取り消されるべきである。
１(1)酸素分子の結合エネルギーは，１１９．１ｋｃａｌ／ｍｏｌであることが
知られている（甲第３号証）。この酸素分子の結合エネルギーは，酸素分子（Ｏ２
　）中に共有結合している二つの原子（Ｏ，Ｏ）を切断する（共有電子対をそれぞ
れ不対電子にする）のに要するエネルギーである。そして，酸素原子（Ｏ）は，基
底状態（最も安定した，エネルギーの最も低い状態）で２個の不対電子を持ってい
る。原子や分子は，エネルギーを得て基底状態よりも高いエネルギーになった励起
状態においては，エネルギーが増すに従い，原子内の電子の原子核からの距離が大
きくなる（甲第４号証）。
　　「第４版　実験化学講座１１　反応と速度」（平成５年２月５日，丸善株
式会社発行）の２３３ないし２３６頁（甲第５号証，以下「甲５文献」という。）
の図３・４３のＯ２　のポテンシャル曲線（別紙参照）においては，Ｏ（３
Ｐ），Ｏ
（１
Ｄ），Ｏ（１
Ｓ）というように酸素に記号が付されている。これは，酸素原子に
何らかのエネルギーが与えられ，酸素原子が励起している状態を意味する。たとえ
ば，Ｏ（１
Ｄ）は，「準安定な電子状態に励起された酸素原子（２Ｐ４
　１
Ｄ，１
Ｄは
シングレット－Ｄと読む）で，１．９６ｅＶ（＝１８９ｋＪ・ｍｏｌ－１
）の内部エ
ネルギーを持っている」（甲第８号証６８頁第３段落）のである。
　甲５文献の図３・４３のＯ２のポテンシャル曲線に付されているＯ（１
Ｄ）
＋Ｏ（１
Ｄ），Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（１
Ｄ）等の記述は，それぞれ，何らかのエネルギーが
与えられ励起されている酸素分子であると考えられる。ここで，Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（３
Ｐ）は，ほぼ基底状態の酸素分子である（甲第８号証６８頁末行参照）。基底状態
の酸素分子であるＯ（３
Ｐ）＋Ｏ（３
Ｐ）の光分解生成物のしきい波長は，２４２．
４ｎｍであり（甲第５号証２３３頁末行），この２４２．４ｎｍを換算式（Ｅ（ｅ
Ｖ）・λair（μm）≒１．２３９５０，乙第３号証６５９頁。以下「乙第３号証の
換算式」という。）によりポテンシャルエネルギーに換算すると，２４２．４ｎｍ
≒５．１０ｅＶ≒１１７．５ｋｃａｌ／ｍｏｌとなる。
　したがって，Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（３
Ｐ）の酸素分子は，１１７．５ｋｃａｌ／
ｍｏｌ以上のエネルギーを与えれば酸素原子に分離することができる。
　特開昭６３－１６２０３８号公報（甲第６号証）には，
　　　１８４．９ｎｍ＋Ｏ２→Ｏ＋Ｏ
との記載があり，酸素の光分解生成物のしきい波長が，
　　　Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（３
Ｐ）　　　　　　２４２．４ｎｍ
であるところから（甲第５号証２３３頁末行），短波長の光を照射するとＯ
２がＯ＋Ｏに分解されることが分かる。このことから，酸素分子（Ｏ２）は，波長
１８４．９ｎｍ，２４２．４ｎｍ等の短波長を利用した低圧水銀灯で酸素原子に分
解され，結果的にオゾンが発生するといわれている。
(2)酸素分子は，甲５文献の図３・４３のＯ２のポテンシャル曲線に示される
ように，三つの励起状態（ｃ１
Σｕ
－
，Ａ′３
Δｕ，Ａ３
Σｕ
＋
）のほかに，エネルギーの
低い領域に二つの準安定励起状態ａ１
Δｇ（Ｔ０＝０．９７７ｅＶ），ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０
＝１．６２６ｅＶ）を持つ。これらは，いずれも，甲５文献の図３・４２の吸光断
面積に示されるＯ３のHartley帯（オゾンの吸収断面積で波長３２０～２００ｎｍの
ところ）での光分解によって生じ，日常生活の場にも普通に存在する（甲第５号証
２３４頁下から４行以下）。このことは，「第Ⅱ期気象学のプロムナード１２　大
気の物理化学」（１９９１年８月３０日，株式会社東京堂出版発行，甲第８号証。
以下「甲８文献」という。）の記載からも明らかである。すなわち，同文献には，
「Ｏ３＋ｈｖ（波長３１０ｎｍ以下）→Ｏ（１
Ｄ）＋Ｏ２　（３．９）」という式
と，「波長域３００～３１０ｎｍの太陽紫外光は大気中でかなり減衰するが，地上
まで到達可能である」との記載があり（甲第８号証６８頁），オゾンはもともと対
流圏（地上）に存在しているものであることは知られているところであるから（甲
第８号証の表３．１，表３．１５。別紙参照），地上に
あるオゾンと波長３１０ｎｍ以下の紫外光により，準安定励起状態の酸素分子（ａ１
Δｇ，ｂ１
Σｇ
＋
）ができることは，甲８文献の上記記載からも明らかなのである。
　　これら準安定励起状態の酸素分子は，基底状態の酸素分子と同じように結
合エネルギー以上のエネルギーによって酸素原子に分解できることが明らかである
から，そのポテンシャルエネルギー〔ａ１
Δｇ（Ｔ０＝０．９９７ｅＶ），ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）〕をみれば，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギーで酸
素原子に分解できることが分かる。すなわち，Ｔ０＝１．６２６ｅＶのエネルギー
は，これを上記の換算式により波長に換算すれば，約７６０ｎｍであるから，ｂ１
Σ
ｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）の酸素分子は，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギー
で分解できるのである。したがって，可視光線の波長領域では，酸素分子が酸素原
子に分解しないとする審決の判断は誤りである。
　　本願明細書における「表面処理加工を行った金属に対してランプを点灯し
て波長３８０～７８０ｎｍの光線（キセノンランプのときは波長２００～１８００
ｎｍの光線）を照射する。この光線の照射が行われると，光線の光エネルギーによ
って空気中の酸素分子は，
　　　　Ｏ２＋光→Ｏ＋Ｏ　　
と酸素原子に分解される。」（甲第２号証【００１４】）との記載は，地上
にある準安定励起状態の酸素分子についての記載であると解すべきであり，一般に
よく知られている基底状態の酸素分子についての記載であると解すべきではない
（このことは，光線の波長が３８０～７８０ｎｍであることに照らしても，当然の
ことというべきである）。
　　審判官は，拒絶理由の中で，「例えば，特開昭６３－１６２０３８号公報
や特開平３－１００９２号公報には，１８４．９ｎｍの紫外線が酸素分子を分解可
能であることが示されており，この点とも技術的な矛盾があり，また，経験的にみ
ても，日常生活においてこのような分解が生じていない。」（審決書２頁第１段
落）と記載している。しかし，この二つの公報は，１８４．９ｎｍの紫外線が酸素
分子を分解し得ることを示しているだけで，「波長３８０～７８０ｎｍ」の領域の
光が酸素分子を酸素原子に分解するかどうかについては，何らの記載もしているわ
けではないので，本件明細書の記載との間に，何らの技術的な矛盾も生じさせてい
ない。
(3)分解され生成された酸素原子によって，有機物があたかもオゾン発生反応
における触媒として機能しているような形で，オゾン発生反応が起こることを，確
認することができる。このような反応が起こることは，日常生活における経験則に
照らしても，推測することが可能である。
(4)甲５文献には，酸素の光分解生成物のしきい波長として，
　　　　Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（３
Ｐ）　　　　　　２４２．４ｎｍ
　　　　Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（１
Ｄ）　　　　　　１７５．０ｎｍ
　　　　Ｏ（３
Ｐ）＋Ｏ（１
Ｓ）　　　　　　１３３．２ｎｍ
と，三つあることが示されている（甲第５号証２３３頁最下行～２３４頁２
行）。本願発明における波長領域の光の光源は，単一波長光であっても，連続波長
光であっても，何ら差し支えるものではなく，あえて連続波長光なのか，単一波長
光なのかを特定する必要はないことは，このことからも明らかである。したがっ
て，本願発明における波長領域の光の光源が，単一波長光なのか連続波長光なのか
を特定しなければ，当業者が容易にその実施をすることができる程度に，その発明
の構成が記載されているとはいえない，とした審決の判断は誤りである。
２　波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射しさえすれば，表面処理加工を行った
金属を，乾燥染を残すことなく確実に乾燥することができる，という本願発明の効
果が奏せられることは，原告らが行った実験からも明らかである。しかも，この実
験条件を見れば，何ら，特別な技術的条件は必要としないのであるから，本願発明
は，特別な条件の開示がなくとも，容易に実施することができるのである。本願明
細書には，容易に本願発明の実施をすることができる程度にはその構成が記載され
ていない，ということはできない。
(1)甲第９及び第１０号証の実験
　　１００ｍｍ×１５０ｍｍの試験片（Ｆｅ板）にＺｎメッキ（クロメート処
理）をし，その後，井戸水（生菌数２．０×１０５
ｃｆｕ／ｍｌ）を使用して水洗い
をした２枚の試験片について，①波長４５１ないし７８０ｎｍの光を照射して乾燥
したものと，②波長１８４．９ｎｍと２５３．７ｎｍの光（紫外線）を照射して乾
燥したものを作成し，両者を比較観察した。後者の試験片には乾燥染があるのに対
し，前者の試験片には乾燥染がないことが一目して分かる（甲第９及び１０号
証）。このことは，波長４５１ないし７８０ｎｍの光を照射することにより，井戸
水に含まれる有機物を除去することができたことにほかならない。
(2)東京都立産業技術研究所（八王子庁舎）における実験
　　原告は，東京都立産業技術研究所（八王子庁舎）に依頼し，同研究所は，
通常の乾燥機による乾燥と，本願明細書の記載に基づいて，キセノンランプ灯光の
全波長光を照射する乾燥と，「波長３８０～７８０ｎｍ」の連続波長光（キセノン
ランプ灯光）を連続照射する乾燥と，「波長４１２ｎｍ」の単一波長光（キセノン
ランプ灯光）を照射する乾燥を行い，各試料の表面の染の生成状態を試験した。こ
の乾燥試験において，試験片としては，Ｆｅ板にＺｎメッキ（クロメート処理）し
たもので表面に染のないものを４枚用いた。
　　試験方法は，試験片４枚のそれぞれに精製水を０．５μｌ滴下した後，次
のそれぞれの方法で乾燥した。すなわち，試験片①は，乾燥機により６０℃の雰囲
気中で１０分放置し，試験片②は，キセノンアーク灯光（全波長領域）を照射し，
試験片③は，フィルターを掛けて３８０ｎｍ～７８０ｎｍの波長のキセノンアーク
灯光を照射し，試験片④は，フィルターを掛けて４１２ｎｍの波長のキセノンアー
ク灯光を照射して乾燥した（乾燥方法の詳細は，甲第１１，甲第１４ないし第１６
号証，第２３号証のとおりである。）。その結果はといえば，これら試験片①ない
し④の写真（甲第１１号証２頁，甲第１３号証）から明らかなように，試験片①に
乾燥染が認められるのに対し，試験片②ないし④には乾燥染が全く生じていない。
これは，正に，キセノンアーク灯光の照射によれば乾燥染が生成しないという本願
発明の効果が奏せられることを示すものである。そして，試験片③及び④の結果か
ら，本願発明の上記効果は，「波長３８０～７８０ｎｍ」が連続波長光である場合
でも単一波長光である場合でも達成できることも分かるから，連続波長光であるか
単一波長光であるかという技術的条件の開示は上記効果を達成するのに何ら必要で
ないことも明らかである。
　これに対し，被告は，試験片①については，外部空気の導入があるのに対
し，試験片②ないし④については，外部空気の導入がない，などと反論する。しか
し，試験片②ないし④を得る際にも，外部からの空気の導入及び室内の空気の循環
があることは明らかである（甲第１７号証）。また，試験片の上に滴下した精製水
には，一般細菌数（生菌数）が１．９×１０４
／ｍｌ含まれており（甲第２０号
証），このような一般細菌数（生菌数）は有機物を利用して必要なエネルギーを得
ているから（甲第２２号証），上記精製水に有機物が存在していることも明らかで
ある。
第４　被告の反論の骨子
１　本願明細書には，（ａ）波長３８０ｎｍ～７８０ｎｍの光線を照射すると，
この光線の光エネルギーによって，空気中の酸素分子が酸素原子に分解し（酸素分
子の分割反応），（ｂ）その酸素原子は，表面処理加工を行った金属の表面に付着
している有機物を触媒として空気中の酸素分子と結合してオゾンを発生させ（オゾ
ン発生反応），（ｃ）そして，発生したオゾンは，波長３８０ｎｍ～７８０ｎｍの
光線によって，酸素分子と酸素原子に分解する（オゾン分解反応），という一連の
反応過程において，前記表面から有機物を除去することが記載されている（甲第２
号証【００１４】，【００３１】参照）。
　しかし，「波長３８０ｎｍ～７８０ｎｍの光線」は，日常生活にごくありふ
れた可視光領域の光線であり，また，酸素分子は，通常，常温で空気中に酸素分子
として存在するから，仮に（ａ）の反応が起こるのであれば，日常生活においても
空気中に酸素原子が充満しなければならないはずであるのに，実際には，そのよう
な事態は生じていなことは，経験的に明らかである。そうだとすると，波長３８０
ｎｍ～７８０ｎｍの光線を照射するだけで空気中の酸素分子が酸素原子に分解する
ことはない，と考えるのが自然であり，（ａ）の反応を生起させるためには，何ら
かの技術的条件が存在することが必要となるというべきである。ところが，本願明
細書には，そのような技術的条件が開示されていない。本願明細書には，当業者が
容易に本願発明の実施をすることができる程度に，その発明の構成が記載されてい
る，ということはできない。
　甲５文献の図３・４３のＯ２のポテンシャル曲線において，ａ１
Δｇ(Ｔ０＝
０．９７７ｅＶ），ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）の「Ｔ０」は，基底状態にあ
る酸素分子のポテンシャルエネルギーを０ｅＶとしたときに酸素分子を励起させる
ために必要なエネルギーを示したものであるから，この値をもって，準安定励起状
態にある酸素分子を酸素原子に分解するエネルギーの値と解するのは誤りである。
２　実験に基づく原告の主張に理由はない。
(1)甲第９及び第１０号証の実験に基づく主張は失当である。
　甲第９号証のものは，波長４５１～７８０ｎｍの光線を照射して得られた
とするもので，本願発明の波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射するという条件を
忠実に実施していない。したがって，波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射さえす
れば，乾燥染を残すことなく確実に表面処理加工を行った金属を乾燥することがで
きるという本願発明の効果が奏せられることを裏付けるものではない。
　甲第９号証のものは，Ｚｎメッキ（クロメート処理）が施されたものであ
る。しかし，本願明細書には，単に「表面処理加工」を行った金属と記載されてい
るにすぎず，その「表面処理加工」がＺｎメッキ（クロメート処理）であることを
うかがわせる記載は全く存在しない。このような特定の表面加工の場合に限って上
記効果が達成できるということであるならば，この表面加工が本願明細書に記載さ
れていなければ，当業者が容易に実施をすることができる程度に発明の構成が記載
されているということはできない。
　甲第９号証のものは，波長４５１～７８０ｎｍの光を６分間照射して得ら
れたものであり，甲第１０号証のものは，波長１８４．９ｎｍと２５３．７ｎｍの
光（紫外線）を３０分照射して乾燥したものであり，照射時間が異なる。
(2)東京都立産業技術研究所（八王子庁舎）における実験に基づく原告の主張
は失当である。
　本願明細書には，先に述べたように，上記(1)の（ａ）ないし（ｃ）の反応
という一連の反応過程において，表面処理加工を行った金属の表面から有機物を除
去することが記載されているのであって，試験片②ないし④に関しては，精製水が
試験片の表面から消滅したとき，染みなどを残さないということを示しているにす
ぎず，そもそも，前記一連の反応過程が起こっていることを明らかにするものでは
ない。
　試験片①を得るに際しては，乾燥室外の空気を送風ファンによって取り入
れ，シーズヒータで加熱した後，循環ファンによって乾燥室内の循環空気とともに
乾燥室内に供給し，熱風によって乾燥しているのに対し，試験片②ないし④を得る
に際しては，「１４）エアー・バルブ」や「７）充満室（強制空気流入口）」，
「１５）空気整流円錐」を使用していないことから，外部からの空気の導入，乾燥
室内の空気の循環はない（甲第１５号証）。このような異なる実験条件下で得られ
た，それぞれの結果を比較することは意味のないことである。そして，試験片②な
いし④を得るに際しては，上述したように，外部からの空気の導入及び空気の循環
はなく，しかも，試験片には精製水を使用しているから，そもそも乾燥室内に有機
物が存在し，試験片に有機物が付着していることが明らかでなく，まして，有機物
を分解させて除去することにより乾燥染が消滅することを明らかにするものではな
い。
第５　当裁判所の判断
１　本願明細書の記載
本願明細書には，以下の記載が含まれている（甲第２号証）。
「【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
　しかしながら，従来の乾燥方法にあっては，遠赤外線ヒーター１３０，１
４０から発する熱をファン１６０によって熱風として被乾燥物１５０の表面に吹き
付けるようになっているため，筐体１１０内の乾燥空気内に浮遊する微少な有機物
が熱風によって被乾燥物１５０の表面に運ばれて付着する。この乾燥空気内に浮遊
する有機物が被乾燥物１５０の表面に付着したまま乾燥すると，被乾燥物１５０の
乾燥が完了した後，被乾燥物１５０の表面に乾燥染が生じ，製品としての商品価値
が低下するという問題点を有していた。
【０００５】
　本発明は，乾燥染を残すことなく確実に表面処理加工を行った金属を複数
個連続して乾燥することのできる表面処理加工を行った金属の乾燥方法，及び表面
処理加工を行った金属の乾燥装置を提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
　上記目的を達成するために，本発明の表面処理加工を行った金属の乾燥方
法は，金属の表面処理加工を行った後，ランプから発する波長３８０～７８０ｎｍ
の光線を照射し前記金属の表面に付着した有機物を分解させて除去することにより
乾燥するようにしたものである。
【００１４】
【作用】
　表面処理加工を行った金属に対してランプを点灯して波長３８０～７８０
ｎｍの光線（キセノンランプのときは波長２００～１８００ｎｍの光線）を照射す
る。この光線の照射が行われると，光線の光エネルギーによって空気中の酸素分子
は，
Ｏ２＋光→Ｏ＋Ｏ
と酸素原子に分解される。
　この酸素原子は，被乾燥物の表面に付着している有機物を触媒として空気
中の酸素分子と
Ｏ＋Ｏ２＋Ｐ→Ｏ３＋Ｐ
　　　　　　　　但）Ｐ：有機物（触媒）
のように結合してオゾンを発生させる。
　このように酸素原子を利用して，被乾燥物の表面の有機物を触媒として使
用する際に，被乾燥物の表面から有機物を除去する。このようにして発生したオゾ
ンは，ランプから発せられる波長３８０～７８０ｎｍの光線によって，
Ｏ３＋光→Ｏ＋Ｏ２
と酸素原子と酸素分子に分解される。
　このような反応が行われると，熱が発生し，この熱によって被乾燥物が影
響を受ける。そこで，光線の発生光源（光ランプ）と被乾燥物との距離を変えるこ
とにより，被乾燥物の周囲の温度コントロールを行う。あるいは，光線の発生光源
（光線ランプ）からの紫外線の照射量を調整することによって，被乾燥物の周囲の
温度コントロールを行っている。
【００４８】
【発明の効果】
　本発明は，以上説明したように構成されているので，以下に記載されるよ
うな効果を奏する。
【００４９】
　金属の表面処理加工を行った後，波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射し
前記金属の表面に付着した有機物を分解させて除去することにより乾燥するように
したため，乾燥染を残すことなく確実に表面処理加工を行った金属を複数個連続し
て乾燥することができる。」
本願明細書のこれらの記載によると，本願発明は，従来の乾燥方法にあって
は，乾燥空気内に浮遊する微少な有機物が被乾燥物である表面処理加工を施した金
属の表面に付着し，この有機物が原因となって乾燥染が生じていたことから，この
乾燥染による商品価値の低下という問題点の解決を目的として設定した上，金属の
表面処理加工を行った後，ランプから発する波長３８０～７８０ｎｍの光線を前記
金属の表面に照射し，この表面に付着した有機物を分解させて除去することにより
乾燥する，という構成の採用によって，上記目的を達成しようとするものであるこ
とが認められる。この構成は，ランプから発する波長３８０～７８０ｎｍの光線の
光エネルギーによって空気中の酸素分子が酸素原子に分解され，この酸素原子が被
乾燥物の表面の有機物を触媒として空気中の酸素分子と結合してオゾンを発生させ
る際に，この表面から上記有機物が分解され金属から除去されるとの現象に基づく
とされていることも，上記記載により認められる。この現象は，光エネルギーは光
線の波長に対応することが技術常識であることから（「光物性ハンドブック」（１
９８９年１２月１０日，株式会社朝倉書店発行）６５８～６５９頁参照，乙第３号
証），ランプなど光源の種類を問わず，波長３８０ないし７８０ｎｍの光線によっ
て，空気中の酸素分子が酸素原子に分解され，この酸素原子の作用により上記有機
物が分解され金属から除去されることを意味するものということができる。
２　波長３８０～７８０ｎｍの光線と酸素分子の分解について
(1)「化学大辞典２縮刷版」（昭和５４年１１月１０日，共立出版株式会社発
行）１６１頁及び４３６頁（乙第１号証）には，「オゾン」について，「・・・製
法　原理的には酸素分子Ｏ２に活性酸素Ｏが作用して生成するものである．・・・
この原子状の酸素を得る手段によっていろいろな製法がある．最も一般的な製法
は，清浄な乾燥空気または酸素中に無声放電を行なわせる方法である・・・．その
ほか低温で希硫酸を電解する方法，液体酸素を加熱する方法などがある．紫外線
（２０９０Å）を空気にあてたり，フッ素と水とが反応したり，リンが酸化したり
するときにも発生する。」との記載があり，「活性酸素」について，「一般的に普
通の酸素に比べて著しく化学反応性に富む酸素のこと．その原因は酸素が原子状態
で存在するか，または酸素分子が準安定状態に励起された状態で存在するためだと
いわれている．・・・酸素分子が酸素原子に解離するには，１モル当り１１７．３
kcalのエネルギーを要する．したがって，活性酸素は，非常にエネルギーに富んだ
条件においてしか生成されない．酸素分子が低圧化で放電を受けたり，紫外線（＜
１９００Å）で照射されるとき，大部分が酸素原子に変わるという．オゾンの生成
過程では，必ず原子状の酸素が生成する．単独で安定に存在することはできない．
物質の表面で容易に再結合し，その際白金をも融解するほどの熱を放出する．」と
の記載がある。これらの記載により，酸素分子は，波長紫外線によって酸素原子に
分解することが認められるものの，波長３８０～７８０ｎｍの可視光領域の光線を
照射することによっては，原則として，酸素原子に分解されることはない，という
ことを理解することができる。
(2)原告は，甲５文献の２３３ないし２３６頁によれば，準安定励起状態ａ１
△
ｇ（Ｔ０＝０．９７７ｅＶ）及びｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）の酸素分子は，日
常生活でも普通に存在しており，これらのポテンシャルエネルギー（Ｔ０）をみれ
ば，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギーで分解できることが分かる，すなわち，
Ｔ０＝１．６２６ｅＶのエネルギーは，これを乙第３号証の換算式により波長に換
算すれば，約７６０ｎｍであるから，ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）の酸素分子
は，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギーで分解できるのである，と主張する。し
かし，この原告の主張は，次に述べるとおり，理由がないことが明らかである。
(ｱ)甲５文献中には，「酸素分子の基底状態はＸ３
Σｇ
－
で，二つの不対電子を
もつ（Ｄ０＝５．１１６ｅＶ）．」（甲第５号証２３３頁第２段落），「図３・４
３のポテンシャルに示されるように，これらの励起状態のほかに，酸素分子はエネ
ルギーの低い領域に二つの状態ａ１
△ｇ（Ｔ０＝０．９７７ｅＶ），ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝
１．６２６ｅＶ）をもつ５）
．これらの励起状態は，基底状態からの遷移がいずれも
光学禁制なので，輻射寿命が非常に長い準安定励起状態となる．ａ１
△ｇ状態を生成
するには，基底状態からの吸収が非常に弱いので光励起法は用いられず，Ｏ３の
Hartley帯での光分解やＯ２を放電し，不要の酸素原子を水銀との反応で除くなどの
方法がよく使われる．また，ｂ１
Σｇ
＋
状態の生成には，Ｏ（１
D）からのエネルギー移
動反応のほかに，励起酸素分子同士の反応も用いられる。」（甲第５号証２３４頁
第２段落～２３５頁１行。下線付加。）との記載と，これに対応する「図３・４３
　Ｏ２のポテンシャル曲線」（同２３５頁）の記載もある。
　これらの記載によると，酸素分子には，基底状態Ｘ３
Σｇ
－
のもののほか
に，輻射寿命が非常に長い準安定励起状態ａ１
△ｇのもの及びｂ１
Σｇ
＋
のものが存在す
ることを認めることができる。しかし，これらの記載から，ａ１
△ｇのもの及びｂ１
Σ
ｇ
＋
のものが，日常生活において普通に存在していることを認めることはできず，こ
れらの記載からは，むしろ，ａ１
△ｇのものもｂ１
Σｇ
＋
のものも日常生活において普通
に存在するものではないことを認めることができる。すなわち，ａ１
△ｇ状態のもの
を生成するには，上記のとおり，オゾンの光分解や酸素分子を放電するとか，酸素
原子を水銀と反応させるとかなどのそのための特別な方法が用いられるというので
あるから，これらの生成方法により生成されるものが日常生活において普通に存在
することはあり得ないことになるのである。ｂ１
Σｇ
＋
状態のものについても同様であ
り，その生成のためには，特別の方法が用いられるとされているのであるから（Ｏ
（１
D）からのエネルギー移動反応は，Ｏ（１
D）そのものが，「準安定な電子状態に
励起された酸素原子・・・で・・・オゾンの光解離で作られることがはっきり解っ
ている．」（甲第８号証６８頁）ものであり，これも，オゾンから生成されるので
あるから，日常生活において普通に存在しているものではない。励起酸素分子同士
の反応も，日常生活において普通に存在しているものではない。），このように，
そのための特別な方法によって生成されるとされているものが日常生活に普通に存
在することになることは，あり得ない。
　原告は，甲８文献には「Ｏ３＋ｈｖ（波長３１０ｎｍ以下）→Ｏ（１
Ｄ）
＋Ｏ２　（３．９）」という式と，「波長域３００～３１０ｎｍの太陽紫外光は大
気中でかなり減衰するが，地上まで到達可能である」との記載がある（甲第８号証
６８頁），そして，オゾンはもともと対流圏（地上）に存在していることから（甲
第８号証の表３．１，表３．１５），地上にあるオゾンと波長３１０ｎｍ以下の紫
外光とにより，準安定励起状態の酸素分子（ａ１
△ｇ，ｂ１
Σｇ
＋
）ができることは，甲
８文献の上記記載からも明らかである，と主張する。
　しかし，対流圏（地表付近）における大気組成は，別紙表１．１のとお
りであり，オゾンは，別紙表３．１のとおり，表１．１以外の主な対流圏大気成分
として記載されているにすぎず，体積混合比でいえば，大気中においてわずかに３
０（ｐｐｂｖ＝１０－９
）存在しているだけである（甲第８号証３頁，６２頁）。地
表付近の大気中にこのようにわずかしか存在しないオゾンと地上に到達する３１０
ｎｍ以下の紫外光から，準安定励起状態の酸素分子ができ，これが日常生活におい
て普通に存在しているとの原告の主張は，理由がないことが明らかというべきであ
る。
　原告は，本願明細書における「波長３８０～７８０ｎｍの光線・・・を
照射する。この光線の照射が行われると，光線の光エネルギーによって空気中の酸
素分子は，
　　　　Ｏ２＋光→Ｏ＋Ｏ　　
と酸素原子に分解される。」（甲第２号証【００１４】）との記載は，地
上にある準安定励起状態の酸素分子についての記載であると解すべきであり，一般
によく知られている基底状態の酸素分子についての記載であると解すべきではな
い，と主張する。
　しかし，準安定励起状態の酸素分子は，上記のとおり，日常生活におい
て普通に存在するとは認められないのであるから，原告のこの主張を前提とする
と，本願発明を実施可能なものとして理解することは到底困難である。
(ｲ)原告は，準安定励起状態の酸素分子は，基底状態の酸素分子と同じよう
に結合エネルギー以上のエネルギーによって酸素原子に分解できることが明らかで
あるから，そのポテンシャルエネルギー〔ａ１
△ｇ（Ｔ０＝０．９９７ｅＶ），ｂ１
Σ
ｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）〕をみれば，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギーで
酸素原子に分解できることが分かる，すなわち，Ｔ０＝１．６２６ｅＶのエネルギ
ーは，これを上記の換算式により波長に換算すれば，約７６０ｎｍであるから，ｂ１
Σｇ
＋
（Ｔ０＝１．６２６ｅＶ）の酸素分子は，波長３８０～７８０ｎｍのエネルギ
ーで分解できるのである，と主張する。
　　しかし，原告のこの主張もまた誤りである。すなわち，甲５文献の記載
と図３・４３とによれば，次のようにいうことができる。
①　図３・４３におけるＯ（３
P）＋Ｏ（３
P）から成る酸素分子は，その
曲線についてのＸ３
Σｇ
－
との記載，甲５文献の「酸素分子の基底状態はＸ３
Σｇ
－
で，
二つの不対電子をもつ（Ｄ０＝５．１１６ｅＶ）．」との上記記載及び甲８文献の
「電子エネルギーの基底状態・・・にある酸素原子であることを明示するためＯ（３
P）と表記した」（甲第８号証６８頁下から２行～末行）との記載によれば，電子状
態が基底状態にある酸素原子から成る酸素分子であり，その結合エネルギーは，D０
＝５．１１６ｅＶであることが明らかである（なお，５．１１６ｅＶを乙第３号証
の換算式で波長に換算すれば，２４２．３ｎｍとなり，これは，甲５文献の「酸素
の光分解生成物のしきい波長は，Ｏ（３
P）＋Ｏ（３
P）　２４２．４ｎｍ」との記載
とほぼ合致する。）。
②　図３・４３を検討すると，基底状態Ｘ３
Σｇ
－
，準安定励起状態ａ１
△ｇ
及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素分子については，核間距離が２．８Å以上の状態は酸素原子に分
解されたものと理解することができ（図３・４３の横軸は，酸素分子の酸素原子核
の核間距離（A）を示す。），その状態でのポテンシャルエネルギーは５ｅＶを若干
超えたものであることをグラフ自体から読みとることができ，この数値は上記Ｄ０
＝５．１１６ｅＶの数値と同一のものと推認することができる。
③　準安定励起状態にあるａ１
△ｇ及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素分子は，それぞれ，
Ｔ０＝０．９７７ｅＶ及びＴ０＝１．６２６ｅＶのポテンシャルエネルギーを持つ
（甲第５号証２３４頁下から７行，８行）。
④　このポテンシャルエネルギーとは，図３・４３をみると，基底状態
Ｘ３
Σｇ
－
の酸素分子のポテンシャルエネルギー（ｅＶ）の最も低い値を零とした上
で，準安定励起状態にあるａ１
△ｇ及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素分子がもつポテンシャルエネル
ギーを表示したものである，すなわち，準安定励起状態ａ１
△ｇの酸素分子がもつＴ
０＝０．９７７ｅＶ，及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素分子がもつＴ０＝１．６２６ｅＶのポテン
シャルエネルギーは，図３・４３に示された，これら準安定励起状態の酸素分子の
ポテンシャル曲線において最も低いポテンシャルエネルギーの値に一致しているこ
とをグラフ自体から読みとることができ，このことからすれば，この数値は，基底
状態Ｘ３
Σｇ
－
の酸素分子の持つ最も低いポテンシャルエネルギーの値と上記準安定励
起状態のものの持つ最も低いポテンシャルエネルギーの値との差であることが明ら
かである。
⑤　これらからすれば，上記準安定励起状態のａ１
△ｇ及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素
分子を酸素原子に分解することができる光エネルギーは，ａ１
△ｇについては，４．
１３９ｅＶ（５．１１６ｅＶ－０．９７７ｅＶ）であり，ｂ１
Σｇ
＋
については３．４
９０ｅＶ（５．１１６ｅＶ－１．６２６ｅＶ）である，と理解することができる。
　　この４．１３９ｅＶと３．４９０ｅＶを乙第３号証に記載された換算式
により，波長に換算すれば，２９９．５ｎｍ及び３５５．２ｎｍに相当する。これ
によれば，上記準安定励起状態のａ１
△ｇ及びｂ１
Σｇ
＋
の酸素分子についても，波長３
８０～７８０ｎｍの光線では酸素原子に分解できないことになる。
(ｳ)以上によれば，波長３８０～７８０ｎｍの光線により，酸素分子が酸素
原子に分解することができるとの原告の前記主張及びこれに関する原告の前記主張
は，いずれも主張自体理由がないものであることが明らかである。
３　原告は，波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射すれば，乾燥染を残すことな
く，表面処理加工を行った金属を乾燥することができるという，本願発明の効果が
奏せられることは，甲第９及び第１０号証に係る実験，並びに，東京都立産業技術
研究所（八王子庁舎）における実験（甲第１１ないし第１７号証及び第２３号証に
係る実験）から明らかであって，しかも，これらの実験の実験条件をみれば，何
ら，特別な技術的条件を必要としないのであるから，本願発明は，特別な技術的条
件の開示がなくても容易に実施することができる，したがって，本願明細書には容
易に本願発明の実施をすることができる程度にはその構成が記載されていない，と
いうことはできない，と主張する。
　しかし，原告が提出した，甲第９及び第１０号証に係る実験，並びに，甲第
１１ないし第１７号証及び第２３号証に係る実験によっても，波長３８０～７８０
ｎｍの光線によるだけで，表面処理加工を行った金属の表面に付着した有機物を分
解することができることを実証しているということはできない。
　甲第９，第１０号証の実験については，単に写真が２枚提出されているだけ
であり（甲第９，第１０号証），その実験も第三者機関によってなされたものでは
なく，客観的な実験条件その他についての証拠もないものであるから，証拠として
の価値に乏しいものといわざるを得ない。
　甲第１１ないし第１７号証及び第２３号証に係る実験は，都立産業技術研究
所（八王子分室）によって行われたものではあるものの，その実験内容を具体的に
みると，試験片①についてと試験片②ないし④についてとで，実験条件が異なる。
すなわち，試験片①については，乾燥機による乾燥（６０℃，１０分）を行ったの
に対し，試験片②ないし④については，キセノンアーク灯光を３分間照射している
のであり，両者の乾燥時間が異なり，さらに，試験片①の乾燥は，シロッコ型電動
送風機を使用して乾燥したため，外部からの空気を取り入れて送風機を用いて乾燥
するものであるのに対し，試験片②ないし④は，キセノンランプの光を照射するも
のであるため，温度調整のための空気導入が必要な場合を除いて，送風の必要がな
いものである。このように，試験片①については，試験片②ないし④についてと
は，異なる乾燥時間の間，しかも，その間外部からの空気を導入して送風するとい
う試験片②ないし④については行われないことをして乾燥が行われているのであっ
て，試験片①についてと，試験片②ないし④についてとは，その実験条件が異なる
ものである以上，その結果から，これらについて乾燥染の存否についての差異を検
討しても意味がないものである。また，この実験は，試験片②ないし④に，精製水
をわずか０．５μｌ滴下した後に，キセノンアーク灯光を３分間照射した結果，乾
燥染がなく乾燥することができたことを立証しているにすぎず，一般に波長３８０
～７８０ｎｍの光線を照射すれば，表面処理加工を行った金属の表面に付着した有
機物を分解して除去することができるという構成を実証しているということはでき
ず，ましてや，ランプから発する波長３８０～７８０ｎｍの光線の光エネルギーに
よって空気中の酸素分子が酸素原子に分解され，この酸素原子の作用により上記有
機物を分解させ金属から除去されるとの現象が生じることを実証するものではない
のである。
４　以上に検討したところによれば，ランプから発する波長３８０～７８０ｎｍ
の可視光領域の光線の光エネルギーのみによっては，空気中の酸素分子を酸素原子
に分解することはないと理解すべきであるから，仮に，本願発明の構成により本願
明細書に記載されているような効果を奏することが事実であるのならば，ランプか
ら発する波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射しただけではなく，これに他の技術
的要件が加わることによって空気中の酸素分子が酸素原子に分解されたからである
と理解せざるを得ない。ところが，本願明細書中には，この技術的要件を推測させ
る記載すら見当たらない。このように，本願明細書中の記載によっては，当業者が
空気中の酸素分子を酸素原子に分解することを容易に実施することができるとはい
えないのであるから，本願明細書には，金属の表面処理加工を行った後，ランプか
ら発する波長３８０～７８０ｎｍの光線を照射し，空気中の酸素分子を酸素原子に
分解することにより，前記金属の表面に付着した有機物を分解させ，これを除去す
るという，という構成の本願発明を，当業者が容易に実施することができる程度
に，その内容が記載されている，とすることはできないというべきであり，これと
同旨の審決の判断に，何ら誤りはない。
５　結論
　以上に検討したところによれば，原告の主張する取消事由には理由がなく，
その他，審決には，これを取り消すべき誤りは見当たらない。そこで，原告の請求
を棄却することとし，訴訟費用の負担について，行政事件訴訟法７条，民事訴訟法
６１条を適用して，主文のとおり判決する。
　　東京高等裁判所第６民事部
　　　　　　　　　　　裁判長裁判官　　　　山　　下　　和　　明
　　　　　　　　　　　　　　裁判官　　　　　設　　樂　　隆　　一
　
　　　　　　　　　　　　　　　裁判官　　　　高　　瀬　　順　　久
（別紙）
図３・４３のＯ２のポテンシャル曲線表１．１，表３．１

戻る