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         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人らの負担とする。
         理    由
 上告代理人藤森龍雄、同坂速雄、同曽我乙彦の上告理由第一点及び第二点につい
て
 所論の点に関する原審の認定判断は、原判決挙示の証拠関係に照らし、正当とし
て是認することができ、その過程に所論の違法はない。論旨は、採用することがで
きない。
 同第三点について
 民法九六九条一号は、公正証書によつて遺言をするには証人二人以上を立ち会わ
せなければならないことを定めるが、盲人は、同法九七四条に掲げられている証人
としての欠格者にはあたらない。のみならず、盲人は、視力に障害があるとしても、
通常この一事から直ちに右証人としての職責を果たすことができない者であるとし
なければならない根拠を見出し難いことも以下に述べるとおりであるから、公正証
書遺言に立ち会う証人としての適性を欠く事実上の欠格者であるということもでき
ないと解するのが相当である。すなわち、公正証書による遺言について証人の立会
を必要とすると定められている所以のものは、右証人をして遺言者に人違いがない
こと及び遺言者が正常な精神状態のもとで自己の意思に基づき遺言の趣旨を公証人
に口授するものであることの確認をさせるほか、公証人が民法九六九条三号に掲げ
られている方式を履践するため筆記した遺言者の口述を読み聞かせるのを聞いて筆
記の正確なことの確認をさせたうえこれを承認させることによつて遺言者の真意を
確保し、遺言をめぐる後日の紛争を未然に防止しようとすることにある。ところで、
一般に、視力に障害があるにすぎない盲人が遺言者に人違いがないこと及び遺言者
が正常な精神状態のもとで自らの真意に基づき遺言の趣旨を公証人に口授するもの
であることの確認をする能力まで欠いているということのできないことは明らかで
ある。また、公証人による筆記の正確なことの承認は、遺言者の口授したところと
公証人の読み聞かせたところとをそれぞれ耳で聞き両者を対比することによつてす
れば足りるものであつて、これに加えて更に、公証人の筆記したところを目で見て、
これと前記耳で聞いたところとを対比することによつてすることは、その必要がな
いと解するのを相当とするから、聴力には障害のない盲人が公証人による筆記の正
確なことの承認をすることができない者にあたるとすることのできないこともまた
明らかである。なお、証人において遺言者の口授したところを耳で聞くとともに公
証人の筆記したところを目で見て両者を対比するのでなければ、公証人による筆記
の正確なことを独自に承認することが不可能であるような場合は考えられないこと
ではないとしても、このような稀有の場合を想定して一般的に盲人を公正証書遺言
に立ち会う証人としての適性を欠く事実上の欠格者であるとする必要はなく、この
ような場合には、証人において視力に障害があり公証人による筆記の正確なことを
現に確認してこれを承認したものではないことを理由に、公正証書による遺言につ
き履践すべき方式を履践したものとすることができないとすれば足りるものである。
このように、盲人は、視力に障害があるとはいえ、公正証書に立ち会う証人として
の法律上はもとより事実上の欠格者であるということはできないのである。
 そうすると、本件公正証書による遺言につき証人として立ち会つたＤは、盲人で
あつたが、証人としての欠格者であるということはできないところ、原審の確定す
るところによれば、右Ｄは、公証人が読み聞かせたところに従い公証人による遺言
者Ｅの口述の筆記が正確であることを承認したうえ署名押印したというのであつて、
その間右Ｅの口授したところを耳で聞くとともに公証人の筆記したところを目で見
て両者を対比するのでなければ公証人による筆記の正確なことを確認してこれを承
認することができなかつたというべき特段の事情が存在していたことは窺われない
のであるから、右Ｄが証人として立ち会つた本件公正証書による遺言に方式違背は
なく、右遺言は有効であるといわなければならず、これと同趣旨の原審の判断は正
当であつて、原判決に所論の違法はない。論旨は、採用することができない。
 よつて、民訴法四〇一条、九五条、八九条、九三条に従い、裁判官本山亨、同中
村治朗の各反対意見があるほか、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
 裁判官本山亨の反対意見は、次のとおりである。
 わたくしは、上告理由第三点について、中村裁判官の反対意見に同調する。
 裁判官中村治朗の反対意見は、次のとおりである。
 私は、上告理由第三点については、多数意見と異なり、盲人は公正証書による遺
言において証人となる資格を有しないとの見解をとるものであり、したがつて、こ
れと異なる見解に立つ原判決には法令の解釈を誤つた違法があるとしてこれを破棄
するのが相当であると考える。以下に、その理由を述べる。
 一 民法九七四条は、遺言の証人又は立会人となることができない者を列挙して
いるが、これらのいずれにも該当しない者であつても、民法が各種の遺言につきそ
れぞれ証人又は立会人として果たすべき責務として定めているところをその趣旨、
目的に沿つて果たすことができない者は、当該遺言における適法な証人又は立会人
としての資格を欠き、かかる証人又は立会人の関与のもとになされた遺言が法定の
方式に適合しない遺言としてその効力を否定されることとなる場合がありうること
は、おそらくこれを認めざるをえないであろう。しかし、いかなる者が右のような
証人又は立会人としての資格を欠く者にあたるかについては、もとより一律にこれ
を論定することはできず、各種の遺言のそれぞれの場合につき、そこで証人又は立
会人の果たすべき責務として要求されている事項を適切に遂行する能力ないし資格
を有するかどうかによつてこれを決するほかはない。
 二 本件における問題は、盲人が民法九六九条に定める公正証書による遺言（以
下「公正証書遺言」という。）において証人となる資格を有するかどうかである。
これにつき、多数意見は、盲人について右の資格を否定すべき理由はないとし、そ
のように解する理由として、公正証書遺言において証人が果たすべき職責として法
が要求するところは、(１) 遺言者に人違いがないことの確認、(２) 遺言者が正
常な精神状態のもとで自己の意思に基づいて遺言の趣旨を公証人に口授するもので
あることの確認、(３) 公証人による右口述の筆記が正確であることの確認と署名、
押印の三点であるところ、このうち(１)と(２)は盲人でもすることができることは
明らかであり、(３)の筆記の正確性の承認についても、法は、遺言者の口述内容と
公証人の読み聞かせた内容とを耳で聞き、両者を対比して正確性の有無を確かめれ
ば足りるとし、それ以上に筆記されたところを眼で見て右の対比を行うことまでは
要求していないと解されるから、盲人でも十分に証人としての責務を果たすことが
できるとし、右のような口述内容と朗読内容との聞きくらべのみによつては筆記の
正確性を識別することができず、更に眼で見てこれを確かめなければならないとい
うような場合が仮にありうるとしても、それは稀有のことであろうから、その場合
には、単に当該証人による筆記の正確性の承認が法定の方式に違背するとしてその
特定の遺言の効力を否定すれば足り、更に進んで盲人の証人資格を一般的に否定す
る必要はないと論じている。この見解に対して私が疑問とし、かつ、賛同すること
ができないのは、右(３)の筆記の正確性の確認については、遺言者の口述内容と公
証人による読み聞かせの内容とを耳で聞いて両者を対比し、その間に相違がないか
どうかを確かめれば足りるとして、これを前提にして事を論じている点である。
 三 確かに、民法九六九条三号によれば、公証人は、遺言者の口述を筆記したの
ち、それを遺言者及び証人に読み聞かせなければならないが、更にそのうえに筆記
をこれらの者に示すことまでは要求されておらない。しかし、このことは、公証人
に対して最小限右の読み聞かせをすることを要求しているというだけのことであつ
て、遺言者や証人が筆記を見せることを求めた場合にこれを拒絶することができる
ことまでを意味するものでないことは当然であり、右の規定から直ちに、証人は、
筆記の正確性を確認するにあたり、公証人の読み聞かせが筆記に即して正しくなさ
れているかどうかを確かめる必要はないとする趣旨であると言い切れるかどうかは、
大いに疑問である。すなわち、
 (一) まず指摘すべき点は、正確性（すなわち遺言者の口述内容との一致）が求
められるのは筆記内容であつて、公証人の朗読内容ではない、ということである（
民法九六九条四号は、「筆記の正確なことを承認し」と言つている。）。遺言者の
口述内容と公証人の朗読内容とを比較するのは、筆記の正確性を確かめるための一
手段であつて、それ自体が目的ではなく、したがつて、公証人の朗読内容自体の正
確性（すなわち筆記内容との一致）に疑問があれば、それを直接筆記そのものにつ
いて確かめる必要があるし、それがまた証人に要求されている責務であると思われ
る。法は証人にそこまでは要求していないというのは、肝腎の最後の詰めのところ
を甘くするものか、又は公証人は常に筆記内容を正しく朗読するものであるとの命
題を前提とするものではないかと考えざるをえない。
 (二) もつとも、公証人がことさら遺言者の口述内容と異なる内容を書面に記載
しながら、読み聞かせの際には口述どおりの内容を読みあげるというようなことは、
あるとしてもおそらく稀有のことであろうから、法はそのような稀有の場合をも念
頭に置いて規定を設けたものと解することは合理的でないという議論も十分考えら
れる。確かに、公証人がそのような非違行為を行うがごときことは極めて異例に属
するというのは、おそらくそのとおりであろう。しかし、そうであるからといつて、
法は異例に属する公証人の非違行為についてはその存在の可能性を前提としないで
規定をしていると考えるべきである、というのは相当ではない。法は、証人に対し、
公証人の行動に対する監視の責務をも課しているのであり、このことは、民法九七
四条が公証人と一定の身分関係等を有する者につき一般に証人又は立会人としての
適格性を否定していることからも窺われるところであるし、更に、もし公正証書遺
言における証人の関与に公証人に対する監視機能が含まれていないとすれば、この
ような場合における証人の関与そのものの意味ないし必要性は多分に失われること
にもなろう。そして、このような証人の監視は、当然に公証人のすべての行為に向
けられるべく、この場合、極めて異例に属するような非違行為については、そこま
で監視の眼を向ける必要がないとする理由は、これを見出し難いと思われるのであ
る。
 なお、これに対しては、公証人の読み聞かせが筆記内容を正確に反映していない
という疑いがあれば、証人は筆記の正確なことの承認を拒否することができるから、
これによつて右の監視機能を果たすことができるとの反論があるかもしれない。し
かし、このような疑いをもつこと自体がその場の状況に依存するのであつて、この
状況を現実に眼のあたりにする者にして始めて右のような疑いを抱くことが可能と
なる場合も想定されるのであるから、右の反論は理由がないと思われるし、更に証
人の立会、監視による公証人の非違行為の抑制効果をも無視することができないと
考える。
 (三) そればかりではない。法が公正証書遺言に証人の関与を求めているのは、
右の証人の監視によつて現実に公証人の非違行為を防止する機能を果たさせるとい
うことのほかに、かかる証人の介在によつて公正証書遺言の正しい成立が担保され
ているという外形を作出し、これによつて公正証書遺言の信頼性を確保するという
意味合をも有しているのである。すなわち、遺言は関係者の利害に深刻、重大な影
響を及ぼすものであるが、それが問題となる時には遺言者はすでにこの世を去つて
いてその真意を直接確かめる術はなく、しかも事は密室内での出来事であるため、
関係者はとかく遺言の真否に疑念を抱き、あるいはそれが深刻、陰湿な紛争の種と
なつたり、あるいは関係者に深い不信と不満のしこりを永く残したりすることとな
る場合が少なくなく、法が遺言を要式行為とし、これに対して特に厳格に過ぎると
思われるほどの厳しい形式の枷を施しているのも、この点に対する慎重な配慮の結
果にほかならないのであるが、関係者の右のような疑念は、遺言に公証人が関与し
た場合には、その際の公証人の行為が適正であつたかどうかに対しても向けられる
のであり、このような疑念を解消するためにも、公証人の非違行為を十分に監視、
抑制することのできる証人がこれに立ち会い、そのような非違がなかつたことを確
認したという形式上の担保が存在することが必要なのであつて、法はこのような配
慮のもとに上記のような規定を設けたものと考えられるのである。そうすると、こ
の観点からしても、遺言公正証書の作成に際しての公証人の行為には、異例のもの
であると否とを問わず、適正を欠く点は一切なかつたことが証人の監視によつて十
分に保障されているという外形が作出されることが必要であるといわなければなら
ないであろう。
 私は、右のような理由から、証人が公証人による遺言者の口述内容の筆記の正確
性を確認するについては、原則として口述内容と公証人の朗読内容とを耳で聞いて
比較するのみで足りるとし、その前提のもとに盲人の証人資格を原則的に肯定する
多数意見には同調することができず、反対に右の証人資格を否定すべきものと考え
るのである。確かに、このような私の見解は、あまりにも形式にとらわれた解釈で
あり、事情の変化に伴つてある程度要式性の緩和が要請されていることに即応しな
いものであるとの批判があるかもしれない。しかし、要式性の緩和といつても、そ
こにはおのずから限度があり、法が現にとつている要式性の基本的趣旨と相容れな
いと思われるところまで緩和をはかることは、すでに解釈の限界を超えるものと考
えざるをえず、多数意見のとつている緩和的解釈（私は一種の緩和的解釈だと思う
のであるが。）の底にある考慮には同感するところが少なくないけれども、解釈論
としてはどうしてもそこまで踏み切ることができないのである。
 なお、民法九六九条四号の筆記の正確性の承認について私見のような厳格な解釈
をとり、盲人の証人資格を否定するとすれば、勢い盲人による公正証書遺言の可能
性をも否定することとならざるをえなくなつて不当である、との批判があるかもし
れない。この点については、私は、両者を必ずしも同一に解する必要はなく、盲人
の証人資格を否定することは、当然には盲人による公正証書遺言の可能性の否定に
つながるものではないとの考えをもつているが、ここではこれに立ち入ることを避
けたいと思う。
 以上の次第で、私は、盲人に公正証書遺言における証人資格を肯定した原判決に
は法令の解釈を誤つた違法があり、右違法が原判決の結果に影響を及ぼすことが明
らかであるから、原判決は破棄を免れないと考える。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    藤   崎   萬   里
            裁判官    団   藤   重   光
            裁判官    本   山       亨
            裁判官    中   村   治   朗
            裁判官    谷   口   正   孝

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