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平成１５年４月１１日判決言渡し　同日原本領収　裁判所書記官　高瀬美喜男
平成１２年(ワ)第３４５号　損害賠償請求事件
口頭弁論終結日　平成１４年１０月１１日
判　　　　　　　決
主　　　　　　　文
１　被告らは，原告Ａに対し，連帯して３８３６万１１９１円及びこれに対する平成１
２年４月４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２　被告らは，原告Ｂに対し，連帯して３８３６万１１９１円及びこれに対する平成１
２年４月４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３　原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
４　訴訟費用は，これを２０分し，その１を原告らの負担とし，その余は被告らの
負担とする。
５　この判決は，第１，２項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　請求
１　被告らは，原告Ａに対し，連帯して４１３３万２６９５円及びこれに対する平成１２年
４月４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２　被告らは，原告Ｂに対し，連帯して４１３３万２６９５円及びこれに対する平成１２年
４月４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２　事案の概要
本件は，糖尿病を発症したため被告医療法人高木会（以下「被告法人」という。）
の開設する高木病院（以下「被告病院」という。）に入院した亡Ｃが同病院の医師で
ある被告Ｄの過失ある診療行為によって死亡した（以下「本件医療事故」という。）と
して，Ｃの両親である原告らがそれぞれ，被告Ｄに対しては，民法７０９条の不法行
為責任に基づき，被告法人に対しては，主位的には同法７１５条１項の使用者責
任，予備的には準委任契約の債務不履行責任に基づき，損害賠償金及びこれに
対する上記不法行為後であるＣの死亡した日（平成１２年４月４日）からの民法所
定年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める事案である。
１　争いのない事実
(1)ア　原告ＡはＣの父であり，原告ＢはＣの母である。
イ　被告法人は肩書地において内科などを診療科目とする被告病院を開設する
医療法人であり，被告Ｄは本件医療事故当時同病院に勤務する医師であっ
た。
(2)　Ｃは，昭和４９年９月３日生まれの男子で，群馬県桐生市ａ町ｂ丁目ｃ所在のア
パートで婚約者と同居していたが，平成１２年３月１６日ころから胃部に不快感や
とう痛を生じ，その後徐々に固形物がのどを通らない状態となり，同月２８日ころ
には，呼吸困難，吐き気及び動悸症状が出現した。
Ｃは，同月２９日夜おう吐し，その後翌３０日朝にもおう吐し，身体が動かず，
ろれつが回らなくなるなどしたため，婚約者の運転する車に乗せられて病院に行
くことになり，最終的に被告病院で診察を受けることになった。
(3)　Ｃは，平成１２年３月３０日午前１０時３０分ころ，被告病院に到着したが，自力
で歩行することができなかったため，原告ＢらがＣを車いすに乗せて移動させ，
同病院の医師の診察を受けさせた。
この時点でのＣの状況は，顔がむくんで青白く，口唇からは血の気がうせ，目
にはくまができ，ろれつが回らず，ぐったりとして意識も明瞭でなく，医師の診察
に対してもうまく言葉を発することができないというものであった。そこで，医師に
よるＣの食生活や症状などについての問診に対しては，主として婚約者がＣに
代わって回答した。
(4)　その後，Ｃは，被告病院において入院治療を受けることとなり，持続点滴のた
め左鎖骨下から中心静脈注射（ＩＶＨ）がなされ，排尿バルーンの処置が執られ
た。この時点で，主治医となった被告Ｄが，原告Ｂらに対し，入院診療計画書を
示しながら，Ｃの血糖値が５００以上であること，病名は「脱水，糖尿病ケトアシド
ーシス，消化管通過障害疑い」であること，治療計画は「持続点滴，インスリン投
与」であり，２週間程度の入院が必要である旨を告げた。
(5)　平成１２年３月３０日（木曜日）の状況
ア　Ｃは，ひっきりなしに水を欲しがる状況にあったが，原告Ｂが看護師に対し付
添いの必要性について質問したところ，完全看護であるからその必要はない
との回答であった。
イ　Ｃは，午後８時３０分ころ，ナースコールをして苦しいと訴え，その後も頻繁に
ナースコールをした。
ウ　Ｃは，午後１０時４５分ころ，排尿バルーンを外しＩＶＨも外しかけてベッドのわ
きに座っている状態になり，その後，午後１０時５５分ころにはＩＶＨを外してし
まった。その報告を受けた被告Ｄは，自宅から電話で看護師に指示をして，抗
精神病剤であるセレネースをＣに投与させた。
(6)　平成１２年３月３１日（金曜日）の状況
ア　Ｃは，午前３時ころ，病室の前に座り込んでいた。その後原告Ｂ及び原告ら
の長男であるＥがＣの病室に出向いたが，Ｃは，Ｅがだれであるかも分からな
い状態であり，ひっきりなしに水を欲しがっていた。また，Ｃは，その後の就寝
中，肩で大きく息をし，口を開けたまま舌が奥に入ってしまうような状態であ
り，大きないびきをかいていた。
イ　原告Ｂは，午前８時３０分ころ，被告病院のホールで朝食をとっていたところ，
看護師からＣがベッドから降りているのですぐに来てくれと言われ，Ｃの病室
に駆け付けた。その時，Ｃは既にベッドに横たわっていたが，おむつ１枚を付
けただけの裸の状態であった。
ウ　原告Ｂは，午前９時３０分ころ，Ｃの国民健康保健扱いの手続を済ませるた
め被告病院から外出し，午前１１時３０分ころＣの病室に戻ったが，その時のＣ
の状態は昏睡状態のように見えた。Ｃは何も言わなかったが，原告Ｂが「お水
は。」と問い掛けると，わずかにうなずいた。
エ　原告Ｂらは，午後２時ころ，Ｃの病室に来た看護師から廊下で待つように言
われ，その後更にロビーに行ってほしいと言われたので，これに従った。間も
なく，Ｃの病室の外の廊下に看護師の数が増え，人工呼吸用のバッグを持っ
た看護師が廊下を走っていた。原告Ｂが直ちにＣの病室に駆け付けると，Ｃは
アンビューバッグによる人工呼吸や心臓マッサージを受けていた。
オ　Ｃは，午後３時２０分ころ，自発呼吸が出現したことから個室に移された。
(7)　Ｃは，平成１２年４月１日（土曜日）午前１０時２５分ころ，被告病院から群馬県
新田郡ｄ町大字ｅｆ番地所在の医療法人三思会東邦病院（以下「東邦病院」とい
う。）に転院となり，同病院の集中治療室で治療を受けたが，同月４日午後７時４
４分ころ，糖尿病ケトアシドーシスに起因する多臓器不全により死亡した。
２　争点
(1)　被告病院における治療が不適切なものであったか。具体的には，①輸液，イン
スリンなどの量が不適切であったか，又は②ＣがＩＶＨを外した際に不適切な処
置をしたかである。
（原告らの主張）
糖尿病と診断されるためには，空腹時の静脈血血糖値が１デシリットル中１２
６ミリグラムを超えることが必要であるが，Ｃの初診時のそれは１デシリットル中
５８０ミリグラムという異常値であった。このような著しい高血糖状態においては，
インスリンが極度に不足し，血液中に酸性物質であるケトン体を生じ，健康体で
は弱アルカリ性である血液が酸性に傾き，脳の働きが妨げられて意識障害（糖
尿病性自律神経障害などと呼ばれ，神経衰弱状態，傾眠など）を生じ，昏睡状
態（ケトアシドーシス昏睡）に陥ることもある。昏睡の前兆として，だるさ，急激な
口渇，吐き気や腹痛などの胃腸症状の出現，大量の尿が頻繁に出るなどの徴
候が現れるとされている。また，このような高血糖状態は，放置すると急性脱水
症状を起こし，腎臓の機能も低下して急性腎不全，急性心不全に至る危険性が
ある。現に，被告Ｄは，Ｃの初診時の症状につき，「脱水，糖尿病ケトアシドーシ
ス，消化管通過障害疑い」と診断していた。
ケトアシドーシス昏睡（ただし，Ｃの初診時の症状は，その前兆ないしその初
期症状にすぎなかった。）の治療としては，脱水補正，血糖値補正，アシドーシス
補正，電解質補正（特にカリウム）がなされるべきであり，それも初期治療が極
めて重要であって，発症初期に適切な治療をするか否かが予後を決めるとされ
ている。
しかるに，被告Ｄを始めとする被告病院の医師らによるＣの治療は，以下のと
おり不適切であった。
ア　輸液，インスリンなどの量の不適切
上記のとおり，Ｃに対しては，脱水補正，血糖値補正，アシドーシス補正，
電解質補正（特にカリウム）がなされるべきであったのに，以下のとおり，被告
Ｄによる治療はいずれも不適切なものであった。
(ア)　まず，Ｃの脱水状態の改善のために，生理食塩水の点滴静脈注射が必
要であった。その適切な点滴の速度は，体重１キログラム当たり毎時１４な
いし２０ミリリットルとされているところ，Ｃの体重は本件医療事故当時１３０
キログラムであったから，Ｃに対しては，毎時１８２０ないし２６００ミリリットル
の点滴が必要だったことになる。
しかし，被告病院がＣに対し平成１２年３月３０日午前１１時から同年４月
１日午前零時までの約３７時間の間に施した輸液量は，入院注射指示簿に
よれば合計でわずか２０００ミリリットル，診療報酬明細書によっても合計で
３０００ミリリットルにすぎず，上記必要量を大幅に下回っている。しかも，Ｃ
は，後記イのとおり途中でＩＶＨを外してしまったから，そのＩＶＨが外れてい
る間に施用されたに輸液ついては無駄になっており，Ｃに施用された輸液
量は更に少なかったことになる。
また，被告Ｄは，輸液としてソリタＴ３を使用したが，ソリタＴ３には糖が含
まれているため，前記のとおり異常な高血糖状態にあったＣにこれを使用し
たことは不適切である。
(イ)　血糖値の補正のためには，速効性インスリンの静脈注射（体重１キログ
ラム当たり０．２単位）及び筋肉注射（体重１キログラム当たり０．１単位）を
した上，至急専門医のいる医療機関に移送すべきこととされている。Ｃの体
重は本件医療事故当時１３０キログラムであったから，速効性インスリンの
２６単位の静脈注射と１３単位の筋肉注射が必要であった。しかるに本件で
は，被告Ｄが，血糖値の補正につき，どのような方針を立てたのか明らかで
なく，速効性インスリンの投与についても，診療報酬明細書，診療録，看護
記録の記載を総合すると，平成１２年３月３０日のＩＶＨ抜去直後の８単位及
び同月３１日の心停止直前の１２単位の皮下注射のみが明らかとなってお
り，上記必要量に比べ著しく少ないものにとどまっている。
(ウ)　電解質の補正についても，血清カリウム値については被告病院に入院
後むしろ低下してしまっており，血清ナトリウム値も改善されなかった。これ
らの数値にかんがみると，被告Ｄが適正な電解質補正をせず，Ｃの脱水症
状を悪化させたことがうかがわれる。
イ　ＣがＩＶＨを外した際の不適切な処置
Ｃは，被告病院に入院した当日である平成１２年３月３０日午前１１時１５分
ころにＩＶＨを挿入されたが，その約３０分後には「苦しい。酸素とっていい。」と
発言し，同日午後６時ころには「今日で入院して３日目となるんですけど，管は
とってもらえませんか。」と意味不明の発言をし，その後頻繁にナースコールを
行い，同日午後９時ころには酸素マスクを外し，同日午後１０時４５分ころには
ＩＶＨを外しかけてベッドのわきに座り，頻繁にナースコールをした。そして，Ｃ
は，同日午後１０時５５分ころにはＩＶＨを外してしまった。
このように，Ｃの症状は改善しておらず，ＩＶＨを自ら外してしまうような状況
にあったにもかかわらず，被告Ｄは，セレネース２分の１アンプルの投与を指
示した（なお，セレネースは，昏睡状態の患者には禁忌とされている。）だけで
あった。その後も上記アに記載のとおり，輸液及びインスリンの量が不足した
ことが原因で，同月３１日午後２時２０分ころ，Ｃは心停止の状態になった。
また，被告Ｄは，Ｃが上記心停止から回復した後の同日午後５時２０分こ
ろ，原告ＢからＣの尿が出ていないことを指摘されて利尿剤を用いたが，脱水
症状が原因で尿が出なくなっているＣに対し，脱水症状の改善を試みずに利
尿剤を用いることは不適切である。
（被告らの主張）
被告病院におけるＣに対する治療は，以下のとおり適切なものであったから，
被告らに責任はない。
ア　被告Ｄは，Ｃの入院の際の血液検査により糖尿病ケトアシドーシスと診断し，
高血糖状態に対する処置として，インスリンを適時に注射した。ただし，急激
な血糖値の改善を行うと脳浮腫を起こす危険があり，Ｃの状態は正にその危
険のある状態であった。そこで，被告Ｄは，Ｃの血糖値について当面３００を目
標とし，血糖値をチェックする関係から適時採血を行った。
また，消化管通過障害を疑い，内視鏡の検査も視野に入れて慎重な診療
を行った。さらに，平成１２年３月３１日朝のＣの血糖値は３４５であったが，同
日午前１１時３０分には４９９，同日午後５時３０分には５７８と血糖値が急速に
上がっており，このことからケトアシドーシスの増悪と急性循環不全が考えら
れ，輸液，昇圧剤などを適切に処置した。
原告らは，脱水治療の初期段階で，毎時１８２０ミリリットルないし２６００ミリ
リットルもの輸液をする必要がある旨主張するが，そのような大量の輸液がな
されることはなく，５００ないし１０００ミリリットルを最初の１時間で，その後三，
四時間は２００ないし５００ミリリットル毎時の速度で輸液を行うのが通常であ
る。患者の心機能を考慮すると，体重が平均的な人の２倍あるから２倍もの速
度で輸液を行うことができるというものではない。入院時，Ｃの既往病歴や病
態（心疾患，内分泌疾患，腎疾患の有無）が不明であったため，糖尿病ケトア
シドーシスの脱水治療の初めに５００ないし１０００ミリリットルもの輸液を行う
と急性心不全や肺水腫を起こす可能性もあったことから，多量の輸液を行うこ
とができなかったのである。
これらの経過にかんがみると，被告病院に運び込まれた時点ではＣは既に
手遅れの状態であったのであり，被告Ｄによる治療が不適切であったとはい
えない。
イ　ＩＶＨによる治療はＣの自己抜去によって不可能な状態であり，Ｃが本件医療
事故当時体重１３０キログラムの若年高等度肥満であったことから，Ｃの不穏
状態が長じればＩＶＨの再挿入は不可能であった。このような状況下でＩＶＨを
繰り返せば気胸が生じる可能性があり，かえって危険であった。
被告Ｄがセレネースの筋肉注射を指示したのは，Ｃが不穏状態であったた
めその鎮静化を目的としたものであり，適正であった。
(2)　上記(1)において，被告病院における治療が不適切であったとして，このことと
Ｃの死亡との間に因果関係があるか。
（原告らの主張）
Ｃが平成１２年３月３０日に被告病院に入院した際，すなわち初診時のＣの症
状は，上記(1)（原告らの主張）に記載のとおり，ケトアシドーシス昏睡の前兆ない
しその初期症状にすぎなかった。そもそも，Ｃは，被告病院に入院する２週間前
までは異常がなかった。したがって，被告病院が適切な治療を施していれば，特
に大きな問題を残すことなく日常生活を送ることができたはずである。糖尿病を
早期に発見して適切な治療を続ければ糖尿病患者が健康に長生きできること
は，公知の事実といってよい。
したがって，上記(1)（原告らの主張）記載の被告Ｄらによる被告病院における
不適切な治療とＣの死亡との間には因果関係がある。
（被告らの主張）
そもそもＣは，被告病院に入院時，既に糖尿病の急性合併症である重度の糖
尿病ケトアシドーシス状態にあり，少なくとも昏睡状態に近い状態にあったから，
短期の治療では改善できないほどの重篤な状態，すなわち手遅れの状態であっ
たといえる。
Ｃの心停止の原因は，平成１２年３月３０日の血液検査で感染症を示す所見
があること，同月３１日の血液検査で筋肉の崩壊を示すＣＰＫ値が異常な上昇を
示していることなどからすれば，高度のアシドーシスに感染が加わり，敗血症性
ショック（細菌が血液中に入り込み，体中に細菌がばらまかれる状態）ないしトキ
シックショック（細菌の出す毒素による細胞，組織の障害），横紋筋融解症を来
し，これにより多臓器不全を併発したためと推測される。
そもそもＣがこれだけ悪化して来院したこと自体，Ｃ及びその家族に問題があ
ったのであり，被告らの治療とＣの死亡との間に因果関係は認められない。
(3)　原告らが本件により被った損害
（原告らの主張）
Ｃは死亡時満２５歳の男子であり，その死亡による損害は以下のとおり合計８
２６６万５３９０円であるところ，原告らはＣの両親であり，ほかにＣの相続人はい
ない。
ア　葬儀費　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１２０万円
イ　逸失利益　　　　　　　　　　　　　　　　　　５１９６万５３９０円
Ｃは上記のとおり死亡時満２５歳の男子であり，その逸失利益を算定する
については，賃金センサス平成１０年第１巻第１表の産業計，企業規模計，男
子労働者中卒の全年令平均の賃金額年収４９７万０９００円を基礎とし，就労
可能期間を満６７歳までの４２年間とし，この間の中間利息をライプニッツ係数
１７．４２３２を乗じることにより控除し，生活費控除割合を４割（Ｃは独身であっ
たが，婚約者と同居し同女と内縁関係にあったから，損害の公平な分担の見
地から被扶養者１名の場合に準じた。）として計算すると，５１９６万５３９０円と
なる。
ウ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２２００万円
被告Ｄの過失は初歩的かつ重大なものであり，これによりいまだ満２５歳で
あったＣを死亡させたのであるから，その慰謝料額は２２００万円とするのが
相当である。
エ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　７５０万円
本件は，医療過誤を理由とする損害賠償請求訴訟であり，事案の性質上，
原告らは，訴訟の提起及び追行を弁護士に委任せざるを得なかった。したが
って，被告らは，弁護士費用として上記金額を負担すべきである。
（被告らの主張）
争う。
Ｃは，重度の糖尿病にり患していたから，仮に生命が助かったとしても，常時
治療を余儀なくされ，健常人と同程度の稼働は見込めなかった。また，原告ら
は，相続人は原告ら以外にはいないとしながら，生活費控除割合の算定に当た
っては被扶養者１名の場合に準ずる旨主張するが，両者は矛盾しており，失当
である。
(4)　過失相殺
（被告らの主張）
Ｃは，自己の健康管理が非常に不適切であったため，被告病院に入院時，血
糖値が５８０（正常値は７０ないし１１０）と異常に高くなっており，既に高血糖状態
が何日も持続していたことから，様々な身体症状が出現した。すなわち，ここま
で症状が悪化し，食事や入浴もままならない状態が続いていたにもかかわらず，
平成１２年３月３０日に至るまで適切な医療機関で治療を受けなかったことが，Ｃ
の死亡の最大の原因である。
加えて，被告ＤがＣを診断した時点において，Ｃは，上記のような状態にあっ
たため自己の病状や生活状況を全く説明できず，また，周囲にいた原告Ｂや婚
約者らも，Ｃの症状を正確に伝えることができなかった。それにより，被告Ｄを始
めとする被告病院の医師らがＣに対する適切な診断をすることを困難にさせた。
これらの事情にかんがみると，仮に被告らに本件に関する賠償責任が生ずる
としても，原告ら側にも過失が認められるから，本件においては，大幅な過失相
殺がなされるべきである。
（原告らの主張）
争う。
被告らの主張は，治療機関の診療契約上の義務を否定するものである。Ｃが
被告病院に入院後自らの責任で被告らの指示に従わなかったというのであれ
ば，Ｃの過失を問題とする余地もあるが，本件はそのような事案ではない。ま
た，被告らの主張を，既に病状が進行し手遅れであった旨の主張と理解するとし
ても，Ｃの入院時の治療計画，検査内容などにかんがみると，被告ＤらがＣの症
状を被告ら主張のような重篤なものと考えていなかったことは明らかである。し
たがって，いずれにしても，被告らの過失相殺の主張は失当である。
第３　当裁判所の判断
１　ケトアシドーシス及びその治療法について
(1)　ケトアシドーシスについて（南山堂医学大辞典参照）
ケトアシドーシスとは，体内で脂肪酸の不完全代謝によって生じるケトン体（ア
セト酢酸及びこれから生ずるβ－ヒドロキシ酪酸やアセトンの総称）の貯留（ケト
ーシス）によって起こされる酸性症（アシドーシス）をいう。ケトン体の産生が体内
で盛んに起こっても尿中に排泄されていれば酸性症は起こらないが，産生に比
べて排泄が少なくなると次第に体内貯留を起こし，Ｈ２ＣＯ３に比べてＨＣＯ３－
（予備アルカリ）が減少し酸性症を起こす。ケトン体は陰イオンとなり，この排泄
には陽イオンが共に排泄されなくてはならない。このために腎でアンモニアイオ
ンがつくられるが，これら陽イオンがケトン体由来の陰イオンに対して不足してく
ると排泄が悪くなる。このような現象は重症糖尿病にみられ致命的となる。
(2)　治療のポイントはインスリンの持続投与と生理食塩水を中心とした大量の輸液
であるところ（甲Ｂ１，乙Ｂ３，４），糖尿病ケトアシドーシスの治療における輸液量
について，医学文献には以下のような記載が存在する。
ア　平成１２年５月１７日発行の社団法人日本糖尿病学会編著「糖尿病治療ガイ
ド２０００」（甲Ｂ１）
「直ちに生理食塩水を１０００m?／hr（１４～２０m?／kg／hr）の速度で点滴
静注を開始，ただし，高齢者と小児の場合は７～１０m?／kg／hrとする。」
イ　日本臨牀５５巻・１９９７年増刊号に登載された論文「ケトアシドーシス性昏
睡」（乙Ｂ３）
「０～１時間目
血圧が正常で尿量も十分なときは生理食塩水を５００～１０００m?／
時のスピードで投与する。
１～２時間目
生理食塩水を５００m?／時で継続する。
２～４時間目
１～２時間目の治療を継続。
４～８時間目
生理食塩水投与を２５０m?／時に変更する。血糖が２７０mg／d?ま
で下がっていれば生理食塩水にグルコース（最終５％）を加え，５００
m?／時で投与する。
８～２４時間目
グルコース（２．５～５．０％）を含む０．４５％食塩水で引き続き補正
が必要。」
ウ　日本内科学会雑誌第８８巻第１２号・平成１１年１２月１０日に登載された論
文「糖尿病性昏睡」（乙Ｂ４）
「生理的食塩水　５００m?　　１回点滴静注
【投与法】
①５００m?／時間のスピードで輸液を開始する。ただし収縮期血圧８０
mmHg以下，頻脈（脈拍１２０／分以下）の場合は，心機能が良さそう
なら１０００m?／時間で開始。
②最初の３～４時間は２００～５００m?／時間で輸液。
【ポイント】
・一般に輸液量が４?／㎡／日以下では脳浮腫はおこらない。
・高浸透圧（＞３５０ｍＯｓｍ／?）の状態でも，初期治療に生理的食塩水
を用いる。生理食塩水の浸透圧は３０８ｍＯｓｍ／?であり，患者の高
い血漿よりは低張である。むしろ低張食塩水の投与のほうが脳浮腫
の危険性が増大する。」
２　争点(1)（被告病院における治療が不適切であったか。）について
(1)　被告Ｄらによる診療の経過等について
前記争いのない事実，甲Ａ２ないし５，７の１及び２，甲Ａ１２，甲Ｂ２，乙Ａ１，３
の１，乙Ａ８，１２，１４，原告Ｂ本人，被告Ｄ本人及び弁論の全趣旨によれば，被
告Ｄらによる診療の経過等について以下の事実が認められる（なお，以下，平成
１２年３月３０日のことを単に「３０日」と，同月３１日のことを単に「３１日」と，同年
４月１日のことを単に「１日」と，それぞれ簡略化していうことがある。）。
ア　Ｃは，遅くとも３０日に被告病院に入院するまでに，糖尿病ケトアシドーシス
にり患した。
イ　Ｃの主治医となった被告Ｄが３０日にＣを最初に診察した際，Ｃは被告Ｄの質
問に対して十分に説明をすることができず，Ｃには既に意識障害があった。
被告Ｄは，Ｃの入院時に行った血液検査（乙Ａ８）と尿検査（乙Ａ１２）の結果
などから，Ｃの病名を「脱水，糖尿病ケトアシドーシス，消化管通過障害疑い」
と診断した。また，Ｃの意識障害についても糖尿病ケトアシドーシスの影響に
よるものであろうと判断した。
ウ　被告Ｄは，Ｃに水分を補給することにより酸性物質であるケトン体を尿中に
排出させて酸性に傾いた血液を本来の弱アルカリ性の方向に改善させるた
め，Ｃに輸液を行うことにし，３０日午前１１時１５分ころ，Ｃの左鎖骨下にＩＶＨ
を挿入して輸液を開始した。
被告Ｄは，上記輸液の開始時点から３１日午前零時までの間に，Ｃに対しＩ
ＶＨによって約２リットルの輸液を行う方針を決め，その旨看護師に指示した。
エ　被告Ｄは，３０日午後６時ころ，被告病院を退勤したが，その際，Ｃのことにつ
いて当直医に申し送りをしなかった。
オ　Ｃは，３０日午後６時ころ，意識障害が高じて，看護師に対し，「今日で入院し
て３日目になるんですけど，管は取ってもらえませんか。」などと要領を得ない
発言をした。また，Ｃは，同日午後８時３０分ころ，呼吸困難な状態になり，同
日午後９時２０分ころには，水分を摂取した際，おう吐する動作をした。
カ　Ｃは，糖尿病ケトアシドーシスの影響による意識障害のため，３０日午後１０
時４５分ころ，自ら排尿バルーンを外し，ＩＶＨも外しかけて，ベッドのわきに座
った状態になった。そこで，看護師は，被告Ｄに電話でＣの状況を伝え，被告
Ｄから指示を受けてＣに対しセレネースを投与した。
その後もＣの意識障害は続き，同日午後１０時５５分ころ，Ｃは自らＩＶＨを外
してしまった。Ｃが不穏な状態であったため，当直医はＩＶＨの再挿入をするこ
とができなかった。Ｃの状況を看護師から再度電話で伝えられた被告Ｄは，自
分が翌３１日午後２時ころ被告病院に出勤するまではＩＶＨの再挿入を断念す
ることに決め，「仕方ないでしょう。」と回答して，輸液を再開する指示をしない
まま，看護師に対し，Ｃにセレネースを投与するよう指示した。
キ　Ｃは，３１日午前１１時ころ，呼吸困難になり，のどの渇きを訴えたが，意識
障害が悪化したため自力で水分をとることができない状態となった。そこで，Ｃ
の祖父の要望により，看護師がＣの右上腕正中から針を挿入して持続点滴を
開始した。
ク　被告Ｄは，３１日午後２時２０分ころ，Ｃを診察した。被告ＤがＣにＩＶＨを挿入
しようとしたところ，Ｃの呼吸が停止し，その後，心停止状態となった。その時
点でＣの意識レベルは痛み刺激に全く反応しないレベル（ジャパンコーマスケ
ール３００）であった。被告Ｄらが人工呼吸の処置を執るとともに昇圧剤を使用
した結果，５分ほどでＣの呼吸と脈は再開した。しかし，その後，Ｃの意識レベ
ルが回復することはなく，Ｃは糖尿病性昏睡の状態になった。
ケ　３１日午後３時３０分ころ，Ｃに対して排尿バルーンの処置が執られた。被告
Ｄは，同日午後５時２０分ころ，Ｃの家族から指摘されてＣの尿が出ていないこ
とに気付き，Ｃに対し利尿剤を投与した。その時点から同日午後１１時ころま
での間，Ｃは１７５ミリリットルしか排尿しなかった。Ｃは，その後も１日午前５時
ころまでに２０ミリリットルしか排尿しなかった。
コ　Ｃは，１日午前１０時２５分ころ，救急車で被告病院から東邦病院に搬送され
た。東邦病院のＦ医師は，Ｃの病名を糖尿病ケトアシドーシスに起因する糖尿
病性昏睡と診断した。その時点で，Ｃの病態は，最悪レベルの意識障害があ
り，ケトン体の増殖による急激な血液の酸性化（アシドーシス）や脱水の進行
により急性腎不全を発症していた。
Ｃは，その後，同病院の集中治療室で治療を受けていたが，平成１２年４月
４日午後７時４４分ころ，糖尿病ケトアシドーシスに起因する多臓器不全により
死亡した。
(2)　被告病院においてＣに試みた輸液量について
ア　診療報酬明細書（甲Ａ５）には，被告病院においてＣに投与するために使用
したとされる輸液量が，以下のとおり記載されている。
(ア)　平成１２年３月分
ソリタ－Ｔ３号　　　５００m?　３瓶
ソリタ「シミズ」　　５００m?　１瓶
生食　　　　　　　　１００m?　１瓶
ソリタ－Ｔ３号　　　５００m?　１瓶
生食溶解液キットＨ　１００m?　１式
生食　　　　　　　　　２０m?　１Ａ
ソリタ「シミズ」　　５００m?　１瓶
生食　　　　　　　　　２０m?　１Ａ
生食　　　　　　　　　２０m?　１Ａ
(イ)　平成１２年４月分
ソリタ－Ｔ３号　　　５００m?　２瓶
生食溶解液キットＨ　１００m?　１式
イ　また，入院注射指示簿（甲Ａ７の１及び２）には，被告病院の看護師がＣに行
った輸液量が，以下のとおり記載されている。
(ア)　平成１２年３月３０日
ＳＴ３（ソリタＴ３）　１５００m?
ソリタ　　　　　　　　　５００m?
生食　　　　　　　　　　１００m?
(イ)　平成１２年３月３１日
ＳＴ３（ソリタＴ３）　　５００m?
生食キット　　　　　　　１００m?
生食　　　　　　　　　　　２０
ソリタ　　　　　　　　　５００m?
(ウ)　平成１２年４月１日
ＳＴ３（ソリタＴ３）　１０００m?
生食キット　　　　　　　１００m?×２
ウ　さらに，看護記録（乙Ａ３の１）には，被告病院の看護師がＣに行った輸液量
が，以下のとおり記載されている。
(ア)　平成１２年３月３０日午後１０時４５分
生食　１００m?
(イ)　平成１２年３月３１日午後２時４７分
生食　２０m?
エ　上記アないしウによれば，被告病院においてＣに試みた輸液量は，総量で
多くても４４２０ミリリットルであったと認められる。
(3)　上記(1)，(2)の外，前記１で認定した事実に基づき，以下のとおり判断する。
ア　前記１によれば，本件医療事故当時の医療水準として，糖尿病ケトアシドー
シスにり患した通常の患者については，症状の大幅な改善が認められない限
り，１日当たり少なくとも５０００ミリリットル程度の輸液量が求められており，本
件医療事故当時体重が約１３０キログラムの肥満体であった（被告Ｄ本人）Ｃ
については，上記の量を更に上回る量の輸液が必要であったということがで
きる。
しかるに，被告Ｄが，Ｃに対して試みた輸液の総量は，Ｃに対してＩＶＨを挿
入して輸液を開始したとき（３０日午前１１時１５分ころ）からＣが被告病院を退
院したとき（１日午前１０時２５分ころ）までの４７時間余りで，上記(2)エのとお
り，多くても４４２０ミリリットルにすぎず，上記の必要とされる輸液量を大幅に
下回っていたものと評価せざるを得ない。しかも，３０日午後１０時５５分ころに
ＣがＩＶＨを自ら外してから３１日午前１１時ころに看護師によって輸液が再開さ
れるまでの約１２時間は輸液が全く行われなかった（ＩＶＨが外れている間の輸
液が無駄になった）のであるから，Ｃに実際に行われた輸液量は上記の４４２
０ミリリットルを更に下回っていたといえる。
したがって，被告ＤがＣに対して行った輸液量はそもそも大幅に不足してい
たのであるから，この点で被告Ｄの判断及び処置に誤りがあったものといわざ
るを得ない。
イ　また，前記(1)のとおり，被告Ｄは，看護師からＣがＩＶＨを自ら外した旨の電話
連絡を受けた時点では，既にＣの意識障害について糖尿病ケトアシドーシス
の影響によるものと判断しており，また，看護師からの報告によりＣの意識障
害が悪化していることを容易に認識することができたにもかかわらず，当直医
ないし看護師に対し，輸液を再開するよう指示をすることなく，輸液をしないま
ま放置した。
しかしながら，ＣがＩＶＨを外した時点では，前記(1)によれば，糖尿病ケトア
シドーシスの影響によるＣの意識障害の程度は被告病院に入院した当初より
も悪化しており，そのことについて被告Ｄは容易に認識することができたもの
ということができるから，被告Ｄとしては，上記時点において，輸液を継続，強
化する処置を執ることによって，酸性物質であるケトン体を可能な限り尿中に
排出して血液の酸性化を防ぎ，Ｃが糖尿病性昏睡や急性腎不全，急性心不
全になるのを防止すべき注意義務があったものというべきである（甲Ｂ２）。
しかるに，上記のとおり，被告Ｄは，ＣがＩＶＨを外したとの連絡を受けた時
点で，輸液を再開するよう指示することなく，輸液がなされない状態を漫然と
放置したのであるから，この点においても，被告Ｄの判断及び処置に誤りがあ
ったものといわざるを得ない。
(4)　被告らの反論について
ア　被告らは，Ｃの被告病院への入院時，Ｃの既往病歴や病態が不明であった
ため，治療の当初に１時間当たり５００ないし１０００ミリリットルもの輸液を行う
と急性心不全や肺水腫を起こす可能性もあったことから，多量の輸液を行うこ
とができなかったと主張する。
しかしながら，前記１(2)によれば，治療当初に１時間当たり５００ミリリットル
程度の輸液を行っても急性心不全や肺水腫を起こす可能性はほとんどないと
いうことができるところ，前記(2)によれば，被告Ｄは，治療初日の３０日におい
て，Ｃに対し輸液を１時間当たり１６０ミリリットル程度しか試みていないのであ
るから，急性心不全や肺水腫を起こす危険性を考慮に入れても，被告Ｄの試
みた輸液量は明らかに少なかったと評価せざるを得ず，上記危険性は被告Ｄ
の試みた輸液量の少なさを正当化する根拠とはならないものというべきであ
る。また，Ｃの既往病歴や病態が不明であったとする点についても，確かに，
前記争いのない事実(3)のとおり，Ｃは，被告病院への入院時において，うまく
言葉を発することができず，主としてＣの婚約者がＣに代わって医師の問診に
回答したのであるが，その回答により，被告Ｄらは，Ｃの既往歴として，交通事
故によるろっ骨骨折の疑いがあること，Ｃの症状経過として，平成１２年３月中
旬から胃痛及び食欲低下の症状が出現し，食事をとることができず，ジュース
などの水分をとることができるのみの状態であったこと，同月２８日から動けな
くなったことなどの情報を得たのであるから（乙Ａ３の５），糖尿病の治療を開
始するに当たって情報が不足していたということはできず，Ｃの既往病歴や病
態が不明であったことを理由に輸液量を少なくしたことを正当化することはで
きないといわざるを得ない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
イ　また，被告らは，被告ＤがＣによるＩＶＨの抜去の連絡を受けたにもかかわら
ずＩＶＨの再挿入を指示しなかったことについて，Ｃが本件医療事故当時体重
１３０キログラムの若年高等度肥満であったため，Ｃの不穏状態が長じればＩＶ
Ｈの再挿入は不可能であったこと，Ｃが不穏な状況下でＩＶＨを繰り返せば気
胸が生じる可能性がありかえって危険であったことを理由に，やむを得ない処
置であったと主張する。
しかしながら，Ｃが不穏な状況にあったという点については，Ｃが，ＩＶＨの抜
去後，３１日午前３時過ぎに寝入っている（前記争いのない事実(6)ア）ところ，
被告Ｄ自身が，本人尋問において，Ｃが寝ている状態であればＩＶＨを挿入す
ることは可能であったと供述していることからすると，Ｃが寝入った時点でＣに
対しＩＶＨを挿入することは可能であったと認められる。そうすると，Ｃが不穏な
状況にあったためＩＶＨの再挿入が不可能であったとは必ずしもいえず，被告
Ｄは，Ｃが寝入るなどして鎮静化した時点で直ちにＩＶＨの再挿入をするよう看
護師らに指示すべきであったといえる。
また，ＩＶＨを繰り返せば気胸が生じる可能性がありかえって危険であったと
する点についても，抗精神病剤であるセレネースなどを適切に投与することに
より，Ｃの不穏状態を制御してＣによるＩＶＨの抜去，ＩＶＨの再挿入の繰り返し
をある程度回避することができたものと考えられるから，被告らの主張する上
記の点は当たらない。仮に，ＩＶＨの繰り返しによりＣに気胸が生じる可能性が
あったとしても，被告ＤがＣによるＩＶＨの抜去の連絡を受けた時点では，前
記(1)のとおり，Ｃにおいて糖尿病ケトアシドーシスの影響による意識障害が悪
化していたのであり，そのまま放置すれば，Ｃが糖尿病性昏睡や急性腎不
全，急性心不全になり死亡する危険があったものということができるから（甲Ｂ
２），Ｃに気胸が生じる可能性を考慮に入れても，ＩＶＨによる輸液を再開する
ための処置を優先して行うべきであったといえる。
したがって，いずれにしても，ＩＶＨの再挿入を指示しなかったことに関する
被告らの上記主張も採用することができない。
(5)　以上によれば，Ｃに対する輸液に関し，ＣによるＩＶＨの抜去後看護師らに対しＩ
ＶＨの再挿入を指示せずに放置した点，そして，その結果Ｃに試みた輸液量が
総量として不足していた点で，被告Ｄには過失があったものといわざるを得な
い。
３　争点(2)（被告病院における治療とＣの死亡との間の因果関係の有無）について
(1)　糖尿病性昏睡について（甲Ｂ２，被告Ｄ本人）
糖尿病性昏睡は，以下のような段階を追って典型的な予兆症状が現れる。
①　多量の尿が頻繁に出る。水を飲んでものどが渇く。激しい脱水状態になる。
②　疲労感，だるさが増す。皮膚や粘膜が乾燥する。体重が減少する。
③　吐き気，おう吐，腹痛（胃腸症状）の症状が出てくる。極度の食欲不振で水
分も受け付けなくなる。
④　大きな息をする。血圧や体温が低下し，脈拍が弱くなる。
⑤　尿が出なくなり，意識が薄れ始める。
⑥　昏睡状態になる。
糖尿病性昏睡は，血液中における極度のインスリン不足によって起こるもの
であり，インスリンの不足により脂肪から分解した強い酸性物質であるケトン体
が生じて血液を酸性にし（アシドーシス），その状態が脳の働きを抑制して昏睡を
引き起こすことになる。
そこで，糖尿病性昏睡になるのを防ぐためには，インスリンを投与してケトン
体の発生を抑制するとともに，輸液を行って既に発生したケトン体を尿中に排出
することが必要である。
そして，糖尿病性昏睡は，いったん発症してしまっても，病院に急行して直ち
に応急処置（インスリン注入）を受ければ，ほとんどの場合治癒するが，放置す
ると急性脱水症状を起こし，腎臓の機能も低下して，急性腎不全，急性心不全を
起こして死亡する場合もある。
(2)　３０日ないし１日に行ったＣの血液生化学検査の結果は，以下のとおりである
（乙Ａ９ないし１１）。
３０日　　３１日　　　１日　　　　　　　　基準値
アミラーゼ　　１１３　　　７５　　２８９　（２６．５～８３．５）
ＢＵＮ　２１．１　３５．１　５９．０　　　　　　（９～２０）
クレアチニン　１．１８　２．７３　５．８８　　　（０．３～１．３）
糖　　５８０　　４８１　　６１９　　　　（７０～１１０）
Ｎａ　　１１６　　１１９　　１２８　　　（１３５～１４７）
Ｋ　　５．１　　４．４　　３．６　　　（３．６～５．０）
Ｃ?　　　８１　　　８７　　　８３　　　（１０３～１１５）
ＧＯＴ　　　２０　　　３０　　　３３　　　　　（１０～２７）
ＧＰＴ　　　３６　　　２４　　　２４　　　　　　（５～３３）
ＬＤＨ　　１８８　　３０３　　２１１　　　（１８０～４６０）
ＣＰＫ　　１０６　１０８３　　６４５　　　　（２４～１８８）
ＣＲＰ　　０．６　１４．３　２２．６　　　　　（０．５以下）
(3)　前記争いのない事実，前記１，２及び前記(1)で認定した事実並びに上記(2)の
血液生化学検査の結果に基づき，前記２で認定した被告Ｄの過失とＣの死亡と
の間の因果関係の有無について，以下検討する。
ア　Ｃは，被告病院への入院時，腹痛，吐き気，おう吐などの症状が出ており，
意識が明瞭でないなど，既に糖尿病性昏睡への予兆症状が現れていた。
しかし，他方，３０日の血液生化学検査の結果は，血糖値以外はほぼ正常
であり，また，同日の被告病院への入院時から午後３時までの間，Ｃは１６００
ミリリットルもの排尿をしており（乙Ａ３の１，被告Ｄ本人），さらに，Ｃは，被告病
院に入院した当時，意識は明瞭ではなかったものの，３１日午後２時２０分こ
ろに呼吸停止，心停止状態となって痛み刺激に全く反応しない意識レベルに
なるまでは，昏睡状態になることはなく，それ以前の同日午前３時５０分ころ，
付添いをしていた家族に対して「何でここにいるの。ここはどこ。」などと問い掛
けたり（乙Ａ３の１），同日午前１１時３０分ころ，原告Ｂの問い掛けにうなずい
たりするなどしていた（前記争いのない事実(6)ウ）。
以上のＣの状況を前記(1)の糖尿病性昏睡の予兆症状の段階に基づいて
考察すると，被告病院への入院時のＣの症状は，いまだ糖尿病性昏睡の初
期症状の段階にとどまっていたものということができる。
イ　ところが，３０日から３１日にかけてＣに対する輸液が中断された後，Ｃの意
識レベルが悪化し，３１日午後２時２０分ころには，呼吸停止，心停止状態とな
った。
また，Ｃは，同日午前３時５０分ころ，１００ミリリットルの排尿をしたものの，
その後はほとんど排尿しておらず，同日午後５時２０分ころＣに対して利尿剤
が投与された後も同様の状態であったことからすると，上記の利尿剤投与時
までにＣが急性腎不全を発症したものと認められる。
さらに，上記の輸液中断後の３１日の血液生化学検査において，ＢＵＮ，Ｃ
ＰＫ，ＣＲＰといった数値が急速に悪化した。
ウ　そして，１日に被告病院から東邦病院に搬送された時点でのＣの症状の程
度，状況などからすると，その時点では，既にＣの糖尿病性昏睡の症状は治
癒の不可能な状態であり，死亡が避けられない状況にあったものということが
できる。
エ　以上のアないしウを総合すると，前記２の被告Ｄの輸液に関する過失，とり
わけＣによるＩＶＨの抜去後看護師らに対しＩＶＨの再挿入を指示せずに放置し
た過失と，Ｃが糖尿病性昏睡に陥ったこと，ひいてはＣが死亡したこととの間
には，因果関係があるものと認められる。
(4)　被告らの反論について
ア　被告らは，被告病院への入院時，Ｃが糖尿病の急性合併症である重度の糖
尿病ケトアシドーシス状態にあり，少なくとも昏睡状態に近い状態にあったか
ら，既に手遅れの状態にあったといえ，被告らの治療とＣの死亡との間に因果
関係は認められないと主張する。
しかしながら，前記(1)のとおり，糖尿病性昏睡は，いったん発症しても，直
ちに応急処置を受ければ，ほとんどの場合治癒するものであるところ，①上
記(3)アのとおり，被告病院への入院時のＣの症状は，いまだ糖尿病性昏睡の
初期症状の段階にとどまっていたものということができること，②被告Ｄは，被
告病院入院当日の３０日にＣを診断した際，原告Ｂらに対し，Ｃの血糖値が５０
０以上であること，病名は「脱水，糖尿病ケトアシドーシス，消化管通過障害疑
い」であること，治療計画は「持続点滴，インスリン投与」であり，２週間程度の
入院が必要である旨を告げたのみであり，Ｃの糖尿病ケトアシドーシスの状態
が生命の危険のあるものであることを前提とする説明を全く行っておらず（前
記争いのない事実(4)），また，同日午後６時ころ被告病院を退勤する際，Ｃの
ことについて当直医に申し送りをしていない（前記２(1)エ）など，Ｃの被告病院
への入院当初，Ｃの症状が生命の危険のある重篤なものであることを前提と
する対応を全くとっていないこと，③被告Ｄ自身，本人尋問において，Ｃの症状
について，完治することが難しかったとは言い切れないと供述していることな
どを併せ考えると，被告病院への入院時，Ｃが既に手遅れの状態であったと
は到底認められない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
イ　また，被告らは，Ｃの心停止の原因は，高度のアシドーシスに感染が加わ
り，敗血症性ショック（細菌が血液中に入り込み，体中に細菌がばらまかれる
状態）ないしトキシックショック（細菌の出す毒素による細胞，組織の障害），横
紋筋融解症を来し，これにより多臓器不全を併発したことにあると推測される
と主張する。かかる主張は，Ｃの死亡は，被告Ｄの診療行為に基づかないとこ
ろの細菌感染が原因であるとする趣旨であると思われるが，その主張する事
実を裏付ける確たる証拠はない。
したがって，被告らの上記主張も採用することができない。
(5)　以上によれば，その余の点（原告らが主張する被告病院におけるその余の不
適切な診療行為の有無など）について判断するまでもなく，被告Ｄの過失ある診
療行為によってＣの死亡の結果が生じたものということができるので，被告Ｄは，
不法行為責任（民法７０９条）に基づき，Ｃの死亡によって生じた損害について，
原告らに対し賠償する責任を負うものというべきである。また，被告法人も，その
事業である診療行為についての被用者である被告Ｄの不法行為に関して使用
者責任（同法７１５条１項）を負うことを免れず，Ｃの死亡によって生じた損害につ
いて，被告Ｄと連帯して，原告らに対し賠償する責任を負うものというべきであ
る。
４　争点(3)（原告らの被った損害）について
(1)　Ｃの損害について
ア　逸失利益　　　　　　　　　　　　　　　　　　４６５２万２３８３円
(ア)　Ｃの収入について
前記争いのない事実，甲Ａ１２，原告Ｂ本人によれば，Ｃは，昭和４９年９
月３日生まれ（死亡当時２５歳）の男子であり，中学を卒業した後定時制高
校に進学したが，同高校を１年生の時に中退したこと，同高校中退後は，ス
イミングクラブのインストラクターや生協のアルバイト，工場勤務の仕事など
をしていたが，平成１１年４月以降本件医療事故当時までは無職であったこ
と，本件医療事故の直前の時期は婚約者と同居しながら公共職業安定所
などで求職活動をしていたことが認められる。そして，婚約者と同居してい
ること，求職活動をしていたことなどを考慮すると，Ｃについて将来にわたっ
て無職の状態が継続することや中卒男性労働者の平均賃金を得ることが
できないとまでいうことはできない。加えて，Ｃの失業前の収入額を認める
に足りる証拠がないことも併せ考えると，Ｃの逸失利益額を算定するに当た
っては，当裁判所に顕著な事実である平成１２年度賃金センサスによる全
男性中卒労働者の平均賃金年額４８５万４８００円をＣの年収と見なして算
定すべきである。
この点，被告らは，Ｃは重度の糖尿病にり患していたから，仮に生命が
助かったとしても，常時治療を余儀なくされ，健常人と同程度の稼働は見込
めなかったと主張する。しかしながら，前記３(1)及び３(3)アのとおり，①被
告病院への入院時のＣの症状はいまだ糖尿病性昏睡の初期症状の段階
にとどまっていたこと，②糖尿病性昏睡は，いったん発症してしまっても，直
ちに応急処置を受ければほとんどの場合治癒することなどにかんがみる
と，被告病院入院時のＣの糖尿病の症状の程度からは，本件医療事故が
なかった場合，Ｃが健常人と同程度に稼働することが見込めなかったもの
とは認められない。したがって，被告らの上記主張は採用することができな
い。
(イ)　生活費控除率について
前記争いのない事実，甲Ａ１２によれば，Ｃは，本件医療事故当時，Ｇと
婚約しており，平成１１年ころから同人と同居を開始し，それ以降本件医療
事故当時まで同人と二人で生活をしていたことが認められる。他方で，Ｃ
は，Ｇと同居を開始して以降は，原告らと同居しておらず，また，原告らの
生活の援助をしていた事実も認められず，本件医療事故がなかったとして
も，近い将来，原告らの生活を援助したであろう蓋然性は認められない。以
上の事実を総合考慮すると，Ｃの逸失利益額を算定するに当たっては，生
活費控除率を４５パーセントとして算定すべきである。
(ウ)　Ｃの逸失利益額を算定するに当たっては，就労可能年数をＣの死亡時
の年齢である２５歳から６７歳までの４２年間として算定するのが相当であ
る。
そうすると，Ｃの逸失利益額は，前記(ア)の年収額４８５万４８００円から
上記(イ)の生活費控除率４５パーセント分の金額を控除した金額に４２年分
のライプニッツ係数である１７．４２３２を乗じた４６５２万２３８３円となる。
イ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２２００万円
前記のとおりのＣの身上，経歴や本件医療事故の態様，それによって生じ
た結果など一切の事情を総合考慮すると，本件医療事故によりＣの被った精
神的苦痛に対する慰謝料額は，２２００万円とするのが相当である。
ウ　上記ア，イによれば，被告Ｄの不法行為によるＣの損害額は６８５２万２３８３
円となる。
そして，原告ＡがＣの父であり，原告ＢがＣの母であることは，当事者間に
争いがないから，原告らはそれぞれ，Ｃの死亡により，上記損害額の２分の１
である３４２６万１１９１円の各損害賠償債権を相続したものということができ
る。
(2)　原告ら固有の損害について
ア　葬儀費　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　各６０万円
死亡したＣの葬儀費が１２０万円掛かったことについては，当事者間に争い
がなく，弁論の全趣旨によれば，原告らがそれぞれ葬儀費を６０万円ずつ支
払ったものと認められる。
イ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　各３５０万円
原告らが本訴追行のために訴訟代理人として弁護士を依頼したことは当裁
判所に顕著な事実であり，上記の認定損害額，本件事案の内容，本訴の審
理経過などの一切の事情を勘案すると，被告らが負担すべき弁護士費用は７
００万円とするのが相当であり，原告らはそれぞれ３５０万円ずつを請求する
ことができるものというべきである。
(3)　以上によれば，原告らはそれぞれ，被告Ｄに対しては民法７０９条の不法行為
責任に基づき，被告法人に対しては同法７１５条１項の使用者責任に基づき，３
８３６万１１９１円及びこれに対する被告Ｄの不法行為後であることが明らかな平
成１２年４月４日（Ｃの死亡した日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合
による遅延損害金を連帯して支払うよう求めることができる。
５　争点(4)（過失相殺）について
(1)　被告らは，Ｃ自身の健康管理が非常に不適切であったため，被告病院に入院
時既にＣの高血糖状態が何日も持続し，Ｃに様々な身体症状が出現したのであ
り，ここまで症状が悪化し，食事や入浴もままならない状態が続いていたにもか
かわらず，平成１２年３月３０日に至るまで適切な医療機関で治療を受けなかっ
たことが，Ｃの死亡の最大の原因であるから，原告ら側に過失が認められ，本件
では過失相殺がなされるべきであると主張する。
しかしながら，被告病院への入院時のＣの症状がいまだ糖尿病性昏睡の初
期症状の段階にとどまっていたことは，既に繰り返し述べているとおりであり，被
告病院への入院時のＣの症状が重かったことを前提とする被告らの上記主張
は，そもそもその前提を欠くものといわざるを得ない。また，確かに，前記争いの
ない事実(2)のとおり，Ｃは，同月１６日ころから胃部に不快感やとう痛を生じ，そ
の後徐々に固形物がのどを通らない状態となり，同月２８日ころには，呼吸困
難，吐き気及び動悸症状が出現し，同月２９日夜おう吐し，その後翌３０日朝に
もおう吐し，身体が動かず，ろれつが回らなくなるなどした段階で，被告病院で診
察を受けることになったものであるが，他方，Ｃが糖尿病について専門的知識を
有せず糖尿病の既往歴もなかったこと（弁論の全趣旨），同月半ばころから市販
の胃薬を服用して自己の症状について自分なりに対処しようとしていたこと（甲Ａ
１２）などに照らすと，上記の症状の段階でＣが医療機関の診察を受けることにし
たことが，糖尿病に関して専門的知識を有しないＣを基準にすると，著しく遅れた
ものと評価することはできないというべきである。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
(2)　また，被告らは，被告ＤがＣを診断した時点において，Ｃは既に糖尿病の症状
が悪化していたため，自己の病状や生活状況を全く説明できず，また，周囲にい
た原告Ｂや婚約者であるＧらも，Ｃの症状を正確に伝えることができなかったこと
から，被告Ｄを始めとする被告病院の医師らがＣに対する適切な診断をすること
を困難にさせたのであり，この点で原告ら側に過失が認められるから，過失相殺
がなされるべきであるとも主張する。
しかしながら，前記２(4)アのとおり，確かに，Ｃは，被告病院への入院時，うま
く言葉を発することができず，主としてＧがＣに代わって医師の問診に回答した
のであるが，その回答により，被告Ｄらは，Ｃの既往歴として，交通事故によるろ
っ骨骨折の疑いがあること，Ｃの症状経過として，平成１２年３月中旬から胃痛
及び食欲低下の症状が出現し，食事をとることができず，ジュースなどの水分を
とることができるのみの状態であったこと，同月２８日から動けなくなったことなど
の情報を得たのであるから，糖尿病の治療を開始するに当たって情報が不足し
ていたとはいえず，原告ら側の説明不足により被告Ｄを始めとする被告病院の
医師らがＣに対する適切な診断をすることを困難にさせたとまでいうことはできな
い。また，そもそも，被告Ｄらが，原告ら側から提供されるＣの治療に必要な情報
が不足しているためＣに対する適切な診断をすることが困難であると認識したの
であれば，医療の専門家である被告Ｄらは，その後のＣの症状や状態の推移を
注意深く観察しなければならないはずであるが，被告Ｄは，３０日午後６時ころ被
告病院を退勤した際，Ｃのことについて当直医に申し送りをせず，同日ＣがＩＶＨ
を外したとの連絡を受けた時にＣの尿量を確認しなかった（被告Ｄ本人）などの
事実に照らすと，被告ＤらがＣの症状や状態の推移を注意深く観察していたとは
到底いえないから，原告ら側の情報提供の不足を理由に過失相殺をすること
は，損害の公平な分担という過失相殺の趣旨に照らしても，認められるべきでは
ない。
したがって，被告らの上記主張も採用することはできない。
(3)　そうすると，過失相殺をすべきであるとの被告らの上記主張には理由がなく，
本件では過失相殺をすることは相当でない。
第４　結論
以上によれば，原告Ａ及び原告Ｂの各本訴請求はいずれも，被告らに対し，３８
３６万１１９１円及びこれに対する平成１２年４月４日から支払済みまで民法所定の
年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める限度で理由があるからこれら
を認容し，その余はいずれも理由がないから棄却することとして，主文のとおり判
決する。
前橋地方裁判所民事第２部
裁判長裁判官東　條　　　　　宏
裁判官　原　　　克　也
裁判官　高　橋　正　幸

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