戻る

平成２１年３月２５日判決言渡
平成１９年(ワ)第１３号損害賠償請求事件
判決
主文
１被告は，原告Ａに対し，２２１万２０７９円及びこれに対する平成１６年３月
２７日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２被告は，原告Ｂに対し，２２０万円及びこれに対する平成１６年３月２７日か
ら支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３被告は，原告Ｃに対し，１１０万円及びこれに対する平成１６年３月２７日か
ら支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
５訴訟費用は，これを１０分し，その１を被告の負担とし，その余を原告らの負
担とする。
６この判決の第１項ないし第３項は，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１被告は，原告Ａに対し，２１７２万２６７５円及びこれに対する平成１６年３
月２１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２被告は，原告Ｂに対し，２００５万９３８９円及びこれに対する平成１６年３
月２１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３被告は，原告Ｃに対し，９４７万９６９４円及びこれに対する平成１６年３月
２１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，被告が運営管理するＤ病院（後に病院名は「Ｄメディカルクリニック
」と変更された。以下「被告病院」という。）において，被告病院の医師らが，
慢性膵炎を伴う膵頭部癌の患者に対し幽門温存膵頭十二指腸切除術及び再建術を
行ったところ，吻合部に縫合不全が発生したため患者が腹膜炎に罹患して多臓器
不全により死亡したことにつき，患者の遺族（共同相続人）である原告らが，医
師らに経鼻胃管を早期に抜去した過失，経鼻胃管を再挿入しなかった過失又は腹
膜炎に対する治療としての開腹手術が遅れた過失があったとして，被告に対し，
不法行為責任（使用者責任）又は診療契約上の債務不履行責任に基づき，それぞ
れ損害賠償の支払を求めた事案である。
１前提事実（証拠等を掲記しない事実は争いのない事実である。）
(1)当事者
ア原告Ａ及び原告Ｂは亡Ｅ（昭和２３年５月１１生まれ。以下「Ｅ」あるい
は「本件患者」という。）の妹であり，原告ＣはＥの異母兄である。
原告らは，平成１６年４月２８日（以下，日付は，特に年を表記しない限
り，平成１６年の日付である。また，時刻は２４時間制で表記する。）にＥ
が死亡したため，原告Ａ及び原告Ｂはいずれも法定相続分５分の２の割合で，
原告Ｃは法定相続分５分の１の割合で，Ｅの権利義務を共同相続した（甲Ｃ
１ないし１１）。
イ被告は，被告病院を運営管理している医師である。
被告は，被告が雇用し，被告病院に勤務していたＦ医師及びＧ医師（以下，
被告，Ｇ医師及びＦ医師を併せて「被告病院医師ら」という。）とともに，
Ｅの診療を担当した。
(2)診療経過
アＥは，２月２７日，腹部と背部の疼痛のため被告病院を受診し，被告との
間で，診察，検査，治療その他の医療行為を受けることに関する診療契約を
締結した。
イＥは，３月６日，膵頭部癌及び慢性膵炎疑いのため被告病院に入院し，同
月１９日，Ｆ医師の執刀のもと，被告及びＧ医師が助手となり，幽門温存膵
頭十二指腸切除術（ＰｐＰＤ）及び今永法による再建術（以下，同切除術と
再建術とを併せて「本件手術」という。）を受けた。
ところが，Ｅは，本件手術における吻合部に縫合不全が発生し，消化液等
の消化管内容物が漏出して腹膜炎を発症し，４月２日には緊急開腹手術が行
われたが，４月２８日に多臓器不全により死亡した。
本件手術で摘出された膵頭部の腫瘤の病理組織検査の結果は高分化型管状
腺癌であり，腫瘤は膵内胆管の粘膜及び十二指腸漿膜下組織の一部に浸潤し
ており，膵癌の進行度はステージⅢであった。
この間の診療経過は別紙診療経過一覧表のとおりである（ただし，下線部
の事実は，当事者間に争いがあるので，第３当裁判所の判断において適宜認
定する。）。
(3)医学的知見
ア膵頭十二指腸切除術（ＰＤ）は，膵頭部領域の良性及び悪性疾患に対して
施行される標準術式である。
今永法は，同切除術後の消化管再建術のうちの一つであり，口側から肛門
側に向かって，胃空腸吻合部，膵空腸吻合部，胆管空腸吻合部の順に配列さ
れることから，日本ではより生理的な再建術式の一つとされている。
イ腹部外科手術後には，手術侵襲による交感神経刺激や麻酔等の影響により，
消化管運動は一定期間（大腸は２，３日，十二指腸・小腸は数時間程度）麻
痺する。
ウ縫合不全とは，手術時に消化管を縫い合わせた部分（吻合部）に癒合しな
い部分があり，消化管の内容物が消化管外に流出することをいい，縫合不全
が生じた場合には腹膜炎などを引き起こすことが多い。
エ腹膜炎は，細菌感染，悪性腫瘍又は機械的，化学的刺激等によって起こる
腹膜の炎症である。このうち，腹膜の急性炎症が腹腔内の一部に限局してい
る状態を急性限局性腹膜炎といい，細菌感染等により腹膜の炎症が腹膜全体
に波及する急性びまん性の腹膜炎を急性汎発性腹膜炎という。
２争点
(1)被告病院医師らが経鼻胃管を抜去したことについて注意義務違反があるか。
(2)被告病院医師らが経鼻胃管を再度挿管しなかったことについて注意義務違
反があるか。
(3)被告病院医師らが３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに開腹手術を
行わなかったことについて注意義務違反があるか。
(4)被告病院医師らの各注意義務違反とＥの死亡との間に因果関係があるか。
また，被告病院医師らの各注意義務違反がなければＥが死亡することを回避す
ることができた相当程度の可能性があるか。
(5)損害の発生及び額
３争点に関する当事者の主張
(1)被告病院医師らが経鼻胃管を抜去したことについて注意義務違反があるか。
（原告らの主張）
ア注意義務の内容及び注意義務の存在を基礎付ける事実
被告病院医師らには，本件手術後，縫合不全の発症を回避するため，消化
液の産生量が十分に回復し，かつ，腸管内で消化液等を運んでいくための腸
管蠕動が十分に回復したのを確認してから，Ｅの経鼻胃管を抜去すべき注意
義務があった。
一般に，膵頭十二指腸切除術の後，患者に経鼻胃管を留置しておくことの
意義は，腸管蠕動が十分に回復していない段階で胃液等の消化液の産生量が
回復してきた場合に，消化液の貯留により消化管内圧が上昇して吻合部の縫
合不全が発症することと嘔吐などによる誤嚥性肺炎を防止することにある。
特に本件で行われた今永法という消化管再建術は，胃内容物が胃空腸吻合
部，膵空腸吻合部，胆管空腸吻合部の順に全ての吻合部を通過することにな
り，また，消化液が上部腸管内に貯留してきた場合には，まず胆管空腸吻合
部に消化液増加による内圧負荷がかかり，次にそれに加えて膵空腸吻合部に
負荷がかかることになる。胆管空腸吻合部と膵空腸吻合部は，胃空腸吻合部
と比較して吻合組織の構造や強さに差があるため吻合が弱く，縫合不全が生
じやすい。
また，膵臓の実質は非常にもろい組織であることから，膵臓と空腸の縫合
を行う際には，もろい組織である膵実質の断端を直接空腸に繋ぐのではなく，
まず膵実質をその外側にある膵臓の被膜で覆うようにして縫合し（マットレ
ス縫合），この縫合されたものと空腸の漿膜とを縫合することにより，強固
な吻合を実現することが考えられる。ところが，本件では，Ｆ医師は，膵空
腸縫合を行うに当たり膵断端を閉鎖したうえで空腸への縫合を行おうと試み
たが，膵の断端が術前から診断されていた慢性膵炎のために硬化しており，
閉鎖することができなかった。このことから，Ｆ医師をはじめとする被告病
院医師らは，本件手術を終えた時点で，本件患者の膵空腸吻合部が比較的弱
い吻合であることを認識していた。
以上のことから，被告病院医師らは，術後に消化管内圧の上昇によって縫
合不全が起こる危険性が比較的高いということを予見することができ，縫合
不全の発症を回避するため上記注意義務があった。
イ注意義務違反の事実
被告病院医師らは，３月２１日１０時に，消化液の産生量も腸管蠕動も全
く回復していなかったにもかかわらず，Ｅの経鼻胃管を抜去した。したがっ
て，被告病院医師らには，消化液の産生量が十分に回復し，かつ，腸管蠕動
が十分に回復したのを確認してからＥの経鼻胃管を抜去すべき注意義務を怠
った過失がある。
（被告の主張）
膵頭十二指腸切除術・再建術は，消化器外科の分野でも最難関の手術といわ
れており，約１割の症例で縫合不全が発症し，発症予後は極めて不良である。
そのため，縫合不全を回避するため様々な方法論が提唱され，その中の一つと
して経鼻胃管の留置がいわれていた時代もあった。
しかし，そのような見解は，米国における前向き無作為抽出試験により否定
的な結論が出され，直近の文献で縫合不全を防止する目的で経鼻胃管を長期間
留置するとの方法論を紹介しているものは存在しない。
むしろ，近時の文献によれば，術後翌日から術後３日目ころまでには経鼻胃
管を抜去することを推奨するのが一般的である。
また，再建術として今永法を用いた場合に限って経鼻胃管抜去の時期を遅ら
せなければならないなどという医学的知見は存在しない。
したがって，術後２日目に経鼻胃管を抜去した被告病院の処置は，医療水準
に適ったものであったというべきである。
(2)被告病院医師らが経鼻胃管を再度挿管しなかったことについて注意義務違
反があるか。
（原告らの主張）
ア注意義務の内容及び注意義務の存在を基礎付ける事実
仮に経鼻胃管を術後翌日から術後３日目ころまでに抜去してよいとしても，
被告病院医師らには，Ｅに対し，遅くとも３月２４日２１時ころには速やか
に経鼻胃管を再度挿管すべき注意義務があった。
３月２３日０時ころの時点では，２２日の一日を通して膵液の産生量が回
復してきていることから，胃液など膵液以外の消化液の産生量も回復してき
ていることを認識することができ，また，３月２３日０時ころの時点では，
未だ腸音を聴取できず排ガスも確認されていない状態であったことから，腸
管の蠕動運動が回復していないことが明らかであった。したがって，被告病
院医師らは，３月２３日０時ころの時点では，胃液等の消化液が胃及び腸管
に貯留していることを認識することができ，また，今後も貯留してくるであ
ろうことを予見することができた。
次に，３月２３日２２時ころには，一日の膵液の産生量が十分回復してき
ていることから，胃液など膵液以外の消化液の産生量も十分回復しているこ
とを認識することができ，また，同時点においても，未だ腸音を聴取できず
排ガスも確認されていない状態であったことから，腸管の蠕動運動が回復し
ていないことが明らかであった。したがって，被告病院医師らは，３月２３
日２２時ころの時点では，胃液等の消化液が胃及び腸管に貯留していること
を認識することができた。しかも，同時点では，既に縫合不全を発症してい
るとの診断がなされた後であるから，その貯留した消化液が腹腔内に漏出し
始めていることも認識できた。
さらに，３月２４日２１時ころの時点では，前日までと異なり，腹腔内に
留置されたドレーンからの排液が計１０００mℓ以上に達しており，縫合不全
により胃液を中心とする大量の消化液が腹腔内に漏出し続けていることが判
明している。
以上の事実から，被告病院医師らは，腹腔内に大量の消化液が漏出するの
を防止して限局性腹膜炎の状態に止まらせるため，また，吻合部に更に負担
がかかって縫合不全が持続し悪化するのを回避するため，遅くとも，ドレー
ンからの排液が１日足らずで計１０００mℓ以上もあることが確認された３月
２４日２１時ころの時点では速やかに経鼻胃管を再度挿管して胃液の排出を
行うべきであった。
イ注意義務違反の事実
被告病院医師らは，Ｅに対し経鼻胃管を再度挿管しなかった。したがって，
被告病院医師らには，Ｅに対し，遅くとも３月２４日２１時ころには速やか
に経鼻胃管を再度挿管すべき注意義務を怠った過失がある。
（被告の主張）
原告らの主張は，消化管内圧亢進が縫合不全を誘発するものであり，Ｅに消
化管内圧亢進の状況があったことが前提となるが，そもそも消化液が消化管内
圧を亢進させて縫合不全を発症させるという医学的知見が近時否定的に解され
ているうえ，原告らが前記過失を主張する時点よりも後の３月２５日にガスト
ログラフィンが本件手術の吻合部付近にまで達しないほど蠕動運動は回復して
いなかった。
したがって，被告病院医師らに経鼻胃管を再度挿管すべき注意義務はない。
(3)被告病院医師らが３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに開腹手術を
行わなかったことについて注意義務違反があるか。
（原告らの主張）
ア汎発性腹膜炎発症の事実
以下の(ア)から(ウ)までの事実に照らせば，Ｅは，遅くとも３月２６日の
腹部ＣＴ検査時までには汎発性腹膜炎となっていた可能性が高い。
(ア)３月２６日の腹部ＣＴでは，下腹部のダグラス窩に液体貯留が認めら
れる（乙Ａ５の３の３）。その貯留液体は，腹腔内に漏出した消化液であ
る可能性が高い。
経過記録（乙Ａ２ｐ１５２以降）によれば，３月２４日以降，腹腔内に
留置されたドレーンチューブから毎日１０００mℓ以上という多量の排液
があり，また，その排液は混濁していることも記録されている。腹腔内に
漏出した消化液は，結果的には各ドレーンチューブから体外に排出されて
いるが，その排液量が多量であったことも考慮すると，縫合不全により上
腹部に漏出した消化液が下腹部にまで及んだ可能性が高い。
Ｆ医師も，３月２６日の腹部ＣＴでダグラス窩への液体貯留を確認した
後，「painの移動はDouglasの腹水のひろがりによるものか」と診療録に
記載している（乙Ａ２ｐ１７）が，腹水のひろがりとは，まさに縫合不全
により腹腔内へ漏出した消化液が下腹部のダグラス窩にまで広がったと判
断したものと考えられる。
また，４月２日の手術記録においても，左右横隔膜下腔からダグラス窩
まで汚染腹水の貯留を多量に認めたと記載されている（乙Ａ２ｐ７）が，
これは３月２６日の腹部ＣＴ検査時にも見られたのと同様の貯留液体と考
えるのが合理的である。
このように，漏出した消化液が下腹部にまで及ぶと，その部位にも化学
性の炎症を起こして腹膜炎となり，上腹部から下腹部まで腹膜全体に炎症
が拡大し，汎発性腹膜炎を呈する。
(イ)また，３月２４日以降のＣＲＰの値は，極めて異常な高値を示してい
る。乙Ａ２ｐ６６−１以降のデータによると，ＣＲＰの値は，３月２４日
の１１．７５mg/dℓ（以下，単位省略）から３月２５日に２１．９４にな
り，３月２７日には２５．１５まで上昇している。
一方，白血球数についても，３月２５日には１４１００個/μℓ（以下，
単位省略）と高値となっている（乙Ａ２ｐ６７−２）。なお，白血球数は，
３月２７日以降も高値のままである。
これらの所見は，Ｅが重篤な感染症に罹患している可能性を示唆してい
る。
(ウ)さらに，経過記録に記載されているとおり，Ｅは，縫合不全の疑いが
あると診断された３月２３日１８時ころ以降，度々腹部全体の強い疼痛を
訴えている（乙Ａ２ｐ１５１以降）。
イ注意義務の内容及び注意義務の存在を基礎付ける事実
(ア)被告病院医師らには，遅くとも３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速
やかに再開腹手術を行うべき注意義務があった。
そして，開腹時の所見から，縫合不全を起こしている吻合部の再縫合に
よる再建が可能な場合には，汎発性腹膜炎の原因を除去するために再縫合
による再建を行い，また，感染の波及している上腹部から下腹部のダグラ
ス窩まで（腹腔内全体）を生理食塩水で洗浄したうえ，それまでドレーン
が留置されていた上腹部だけでなく，下腹部にもドレーンを留置するとい
う処置を行うべき注意義務があった。
これに対し，開腹時の所見から，縫合不全を起こしている吻合部の再縫
合による再建が不可能な場合には，感染の波及している上腹部から下腹部
のダグラス窩まで（腹腔内全体）を生理食塩水で洗浄したうえ，それまで
ドレーンが留置されていた上腹部だけでなく，下腹部にもドレーンを留置
するという処置を行うべき注意義務があった。
(イ)一方，被告が主張するように３月２６日の時点ではＥの腹膜炎が限局
性のものであったとしても，被告病院医師らには，遅くとも同日の腹部Ｃ
Ｔ検査施行後，速やかに再開腹手術を行うべき注意義務があった。
そして，開腹時の所見から，縫合不全を起こしている吻合部の再縫合に
よる再建が可能な場合には，再縫合による再建を行い，また，上腹部の腹
腔内を生理食塩水で洗浄したうえ，ドレーンチューブを再度留置するなど
の処置を行うべき注意義務があった。
これに対し，開腹時の所見から，縫合不全を起こしている吻合部の再縫
合による再建が不可能な場合には，上腹部の腹腔内を生理食塩水で洗浄し
たうえ，ドレーンチューブを再度留置するなどの処置を行うべき注意義務
があった。
被告は，３月２６日においては，まだドレナージによる保存的療法で経
過観察すべき段階であったと主張するが，既に縫合不全により多量の消化
液がドレーンチューブから排出されるようになってから３日目に入ってお
り，同日中もその傾向は明らかであった（乙Ａ２ｐ１５４）。Ｆ医師は，
診療録に「局所のリークドレナージは良好」と記載している（乙Ａ２ｐ１
７）が，ドレーンチューブから１０００mℓ以上という多量の消化液が連
日排出されていたという事実，及び，上腹部の腹腔内に漏出した消化液が
下腹部のダグラス窩にまで及んだ可能性が高いと考えられることからする
と，保存的療法は病態を改善させる効果がなく，もはや保存的療法で経過
観察する時期は終了していたというべきである。以上のことから，被告病
院医師らには，前記注意義務があった。
ウ注意義務違反の事実
(ア)前記イ(ア)の注意義務について
被告病院医師らには，Ｅに対し，３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後の時
点になっても，速やかに再開腹をして縫合不全を起こしている吻合部の再
縫合による再建を行うという処置，及び，感染の波及している上腹部から
下腹部のダグラス窩まで（腹腔内全体）を生理食塩水で洗浄したうえ，そ
れまでドレーンが留置されていた上腹部だけでなく，下腹部にもドレーン
を留置するという処置をいずれも行わなかった過失がある。
(イ)前記イ(イ)の注意義務について
被告病院医師らには，Ｅに対し，３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後の時
点になっても，速やかに再開腹をして縫合不全を起こしている吻合部の再
縫合による再建を行うという処置，及び，上腹部の腹腔内を生理食塩水で
洗浄したうえ，ドレーンチューブを再度留置するなどの処置をいずれも行
わなかった過失がある。
（被告の主張）
ア３月２６日の時点では，汎発性腹膜炎は発症していないこと
汎発性腹膜炎とは，腹膜の炎症が腹腔内全体に波及した状態のことをいい，
炎症が腹膜の一部に限局している限局性腹膜炎に対する用語である。
３月２６日の診療記録によれば，痛みの部位は右上腹部に限局しており，
腹壁は平坦，ドレーンチューブからの排液も有効であり，よって同日時点に
おける腹膜炎は限局性のものであった。
原告らは，３月２６日の腹部ＣＴ検査の画像において，本件縫合不全の発
症部位から離れたダグラス窩に液体貯留が認められると主張するが，ダグラ
ス窩に貯留している液体が，腸内容液であるか腸管浮腫に随伴する反応性腹
水であるかは，いずれとも決しかねる。また，仮にダグラス窩に貯留する液
体が腸内容液であったとしてもその量は少量である。いずれにしても同日の
カルテによれば，痛みは強いものの右上腹部に限局しており，下腹部は平坦
で反跳痛，筋性防御に関する所見なし，ドレーンからの排液も１０００mℓ以
上あり，ダグラス窩に貯留する液体は汎発性腹膜炎を惹き起こしていないこ
とは明らかである。
また，原告らは，血液検査の結果（白血球数，ＣＲＰ）から汎発性腹膜炎
が基礎付けられると主張するが，白血球数，ＣＲＰとも，体内において炎症
が起こっていることをうかがわせる所見であるに過ぎず，その炎症が限局性
のものか汎発性のものかを判断する所見ではない。
さらに，原告らは，３月２６日の時点まで腹部全体に疼痛が持続していた
と主張するが，同日時点における痛みは右上腹部に限局していたことは上述
したとおりである。Ｅは，本件手術以前にも腹部全体の痛みを訴えているが，
これは膵臓の炎症に起因するものであり，汎発性腹膜炎が発症していたから
ではない。臨床的にも，例えば腸炎を発症した場合も，炎症を起こしている
のは特定の部位であったとしても腹部全体に自発痛を覚えることがある。し
たがって，自発痛の所見は，それだけで診断に至るものではなく，圧痛，反
跳痛，筋性防御などの所見の有無をも加味して腹膜炎の診断に至るものであ
る。３月２６日時点におけるＥの腹部所見は，乙Ａ２ｐ１７に記載されてい
るとおりであり，これによれば，痛みは右上腹部に限局している。ここでい
う「痛み」は，腹部触診によって得られた痛みのことであり，圧痛，反跳痛，
筋性防御のことを指す。
加えて，原告らは，排液の量が多いことを指摘するが，これはドレーンが
効いているということを意味するものであり，むしろ保存的療法が奏効して
いることの証拠というべき事柄である。
被告病院医師らは，Ｅの訴える自発痛のみならず，圧痛，反跳痛，筋性防
御の腹部所見から痛みの部位が右上腹部に限局しているとの所見を得ている
のであるから，３月２６日時点におけるＥの腹痛部位は右上腹部に限局して
おり，汎発性腹膜炎には至っていなかったというべきである。
イ３月２６日の時点で開腹手術を行う義務はないこと
術後縫合不全が発症した場合であっても，保存的療法にて効果を見極め，
これが奏功しない場合に開腹手術に至るべきである。そして，保存的療法が
奏功しているか否かは，ドレーンチューブからの排液が得られているかどう
か，改善傾向が見られず症状が悪化しているかどうか，腹膜炎の範囲が限局
性か汎発性かなどの臨床所見を基礎として，再開腹による手術侵襲から蒙る
ダメージと，保存的療法を継続することにより蒙るダメージとを比較衡量し
て判断されるべきである。
本件においては，３月２６日の時点においては，経験ある消化器外科の医
師により痛みの部位は右上腹部に限局し，腹壁も軟らかいとの所見がとられ
ており，ダグラス窩の貯留液も少量であり，ドレーンチューブからの排液も
良好であることが確認されており，膵頭十二指腸切除術という難易度が高く，
それ自体死亡率もきわめて高い手術を受けた直後のダメージからも回復して
いない状況で，保存的な治療による回復を期待しつつ経過を観察することも
合理的な判断というべきである。
原告らは，①ドレーンチューブからの排液が１０００mℓを超えていたこと，
②下腹部にまで消化液が及んでいたことを根拠として，同日時点において開
腹手術を施行するべきであった旨主張するが，ドレーンチューブからの排液
が多いということは，ドレーンが適切に効いているということの証左という
べきであって，保存的療法の限界を表す根拠にはならない。また，下腹部（
ダグラス窩）に液体が及んでいるとしても，これが消化液であるという根拠
はなく，むしろ，腹膜刺激のために腸管の浮腫，浸出液の漏出が起こり，こ
れが貯留したもの（炎症に起因する滲出性の腹水の貯留）であると考えられ，
しかも，その量は僅かであることから，直ちに再開腹手術を行うべきとの判
断には繋がらないというべきである。
(4)被告病院医師らの各注意義務違反とＥの死亡との間に因果関係があるか。
また，被告病院医師らの各注意義務違反がなければＥが死亡することを回避す
ることができた相当程度の可能性があるか。
（原告らの主張）
ア前記(1)の注意義務違反とＥの死亡との間の因果関係について
(ア)被告病院医師らが，消化液の産生量が十分に回復し，かつ，腸管蠕動
が十分に回復したのを確認してからＥの経鼻胃管を抜去していたならば，
その経鼻胃管を通じて貯留した消化液を体外に排出することにより腸管内
圧の減圧を行うことができたから，腸管内圧の上昇による縫合不全の発症
を回避することができ，Ｅが４月２日以降，創部出血等を来して不可逆的
な敗血症・感染性ショックに至るということはなく，播種性血管内凝固症
候群（ＤＩＣ）や多臓器不全に陥ることもなかった。
したがって，Ｅの死亡を回避することができた高度の蓋然性があり，被
告病院医師らの前記(1)の注意義務違反（過失）とＥの死亡との間には因
果関係がある。
(イ)仮に(ア)のように高度の蓋然性が認められないとしても，被告病院医
師らが消化液の産生量と腸管蠕動が十分回復したのを確認してからＥの胃
管を抜去していたならば，縫合不全，限局性・汎発性腹膜炎及びその後の
敗血症，多臓器不全，死亡という一連の事実の発生を回避することができ
た相当程度の可能性があった。
イ前記(2)の注意義務違反とＥの死亡との間の因果関係について
(ア)Ｅに汎発性腹膜炎が発生した時期は早くても３月２５日に入ったころ
であり，それまでは限局性腹膜炎であった。被告病院医師らが，Ｅに対し，
遅くとも３月２４日２１時ころに速やかに経鼻胃管を再度挿管していたな
らば，その経鼻胃管を通じて，最も産生量の多い消化液である胃液を，各
吻合部を通過する前に体外に排出することができ，腹腔内に多量の胃液が
漏出するのを防止することができた結果，限局性腹膜炎の状態に止まらせ
ることができた。そして，緊急開腹手術をすることなく，ドレナージによ
る保存的療法によって，腹膜炎を寛解・治癒させることが可能であった。
また，経鼻胃管を再度挿管していたならば，既に縫合不全を起こしてい
る吻合部に更なる負担をかけず，またそれ以外の吻合部にも更なる負担を
かけることはなかったから，緊急開腹手術をすることなく，ドレナージに
よる保存的療法によって，縫合不全自体も治癒させることが可能であった。
したがって，被告病院医師らが，Ｅに対し，遅くとも３月２４日２１時
ころに速やかに経鼻胃管を再度挿管していたならば，汎発性腹膜炎の発症
を回避することができた結果，その後の敗血症，多臓器不全，死亡という
一連の事実の発生を回避することができた高度の蓋然性があり，被告病院
医師らの前記(2)の注意義務違反（過失）とＥの死亡との間には因果関係
がある。
(イ)仮に(ア)のように高度の蓋然性が認められないとしても，被告病院医
師らが遅くとも３月２４日２１時ころに速やかに胃管を再度挿入していた
ならば，汎発性腹膜炎及びその後の敗血症，多臓器不全，死亡という一連
の事実の発生を回避することができた相当程度の可能性があった。
ウ前記(3)の過失とＥの死亡との間の因果関係について
(ア)前記(3)のイ(ア)の過失とＥの死亡との間の因果関係について
①被告病院医師らが，遅くとも３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速や
かに再開腹手術を行い，縫合不全を起こしている吻合部の再縫合による
再建が可能な場合にはそれを行い，また，感染の波及している上腹部か
ら下腹部のダグラス窩まで（腹腔内全体）を生理食塩水で洗浄したうえ，
それまでドレーンが留置されていた上腹部だけでなく，下腹部にもドレ
ーンを留置するという処置を行っていたならば，汎発性腹膜炎は寛解ま
たは治癒し，Ｅが４月２日以降，不可逆的な敗血症，多臓器不全となり，
本件手術からわずか１か月余りしか経過していない４月２８日に死亡す
るという事態を回避しえた蓋然性が高い。
また，再縫合による再建が不可能な場合には，感染の波及している上
腹部から下腹部のダグラス窩まで（腹腔内全体）を生理食塩水で洗浄し
たうえ，それまでドレーンが留置されていた上腹部だけでなく，下腹部
にもドレーンを留置するという処置を行い，さらには，既に３月２５日
の造影剤ガストログラフィンを用いた吻合部透視検査により胆管空腸吻
合部が縫合不全を起こしていることは確実となっていたのであるから，
胆管を流れてくる胆汁が腹腔内に漏出しないようにドレーンを留置する
とともに，その縫合不全部から胃液や膵液が腹腔内に漏出しないように
するためのドレーンを留置していたならば，汎発性腹膜炎は寛解又は治
癒し，Ｅが４月２日以降，不可逆的な敗血症，多臓器不全となり，本件
手術からわずか１か月余りしか経過していない４月２８日に死亡すると
いう事態を回避することができた高度の蓋然性がある。したがって，被
告病院医師らの前記(3)のイ(ア)の過失とＥの死亡との間には因果関係
がある。
②仮に①のように高度の蓋然性が認められないとしても，被告病院医師
らがＥに対し３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに再開腹手術を
行っていたならば，敗血症，多臓器不全，死亡という一連の事実の発生
を回避することができた相当程度の可能性があった。
(イ)前記(3)のイ(イ)の過失とＥの死亡との間の因果関係について
①仮に被告の主張するように３月２６日の時点でのＥの腹膜炎が限局性
腹膜炎であったとすると，汎発性腹膜炎であった場合よりも腹膜炎の重
症度は軽かったということになるから，被告病院医師らが，遅くとも３
月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに再開腹手術を行い，縫合不全
を起こしている吻合部の再縫合による再建が可能な場合にはそれを行い，
また，上腹部の腹腔内を生理食塩水で洗浄したうえ，ドレーンチューブ
を再度留置するなどの処置を行っていたならば，Ｅが汎発性腹膜炎を発
症し，Ｅが４月２日以降，不可逆的な敗血症，多臓器不全となり，本件
手術からわずか１か月余りしか経過していない４月２８日に死亡すると
いう事態を回避することができた高度の蓋然性がある。
また，再縫合による再建が不可能な場合には，上腹部の腹腔内を生理
食塩水で洗浄したうえ，ドレーンチューブを再度留置するなどの処置を
行っていたならば，Ｅが汎発性腹膜炎を発症し，Ｅが４月２日以降，不
可逆的な敗血症，多臓器不全となり，４月２８日に死亡するという事態
を回避することができた高度の蓋然性がある。
したがって，被告病院医師らの前記(3)のイ(イ)の過失とＥの死亡と
の間には因果関係がある。
②仮に①のように高度の蓋然性が認められないとしても，被告病院医師
らがＥに対し３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに再開腹手術を
行っていたならば，敗血症，多臓器不全，死亡という一連の事実の発生
を回避することができた相当程度の可能性があった。
（被告の主張）
ア本件において，Ｅは，４月２日に再開腹手術を受けたが，４月９日以降正
中創と右のドレーンから出血が出現し，翌１０日以降輸血が開始されたもの
の，４月２８日に死亡した。しかし，Ｅに対する再開腹手術では，縫合不全
部の検索と腹腔内の洗浄，ドレーンの留置が行われただけであり，腹腔内の
臓器の切除・縫合などといった操作は一切行われていないし，３月１９日に
実施した膵頭十二指腸切除術（本件手術）に起因する出血が４月９日ころ出
現するとは考え難い。そうすると，４月９日以降出現した出血は，手術操作
とは全く別の原因によるものと考えざるを得ないところ，膵消化管手術後の
合併症として膵液瘻が知られており，膵液瘻により漏出した膵液が血管を消
化・融解して大量出血を引き起こすとの医学的知見が存在すること，膵管チ
ューブからの膵液排出量は再開腹手術後減っていないこと，これ以外に上記
出血を合理的に説明できる原因が見当たらないことから，Ｅは，膵頭十二指
腸切除術・再建術を受けた後，膵液瘻が形成され，ここから漏出した膵液に
より血管が破断し，出血を来し，多臓器不全に陥り，死亡するに至ったもの
と考えるべきである。
イしたがって，Ｅが死亡するに至ったのは，膵液瘻から漏出する膵液により
血管が消化・融解されたことより出血を来したことに端を発する多臓器不全
であり，膵液瘻は膵消化管吻合術後の合併症として一定割合で発生するもの
である。したがって，原告らの主張する前記各注意義務違反と膵液瘻から漏
出する膵液による血管の消化・融解との間に関連性はないから，前記各注意
義務違反とＥの死亡との間に因果関係はない。
ウよって，原告らの主張する前記各注意義務違反（過失）とＥの死亡との間
に因果関係はなく，本件においては，仮に被告病院医師らが原告らの主張す
る前記各注意義務を尽くしていたとしても，Ｅの死亡という結果を回避する
ことができた相当程度の可能性も存在しない。
(5)損害の発生及び額
（原告らの主張）
ア不法行為に基づく損害
(ア)Ｅの損害を相続したもの
①治療関係費７６万５３８７円
少なくとも，緊急手術が決定された４月１日以降４月２８日に死亡す
るまでの診療についてＥが負担した診療費７５万５９３７円及び腹帯・
貸病衣代・クリーニング代等９４５０円の合計７６万５３８７円は，被
告病院医師らの過失による損害である。
②死亡による逸失利益２３２万４１３５円
平成１５年賃金センサスの全労働者学歴計（全産業規模計）の平均賃
金年収額４８８万１１００円を基礎とし，ライプニッツ式計算方法によ
り，年５％の中間利息を控除し，生活費控除率を５０％，就労可能年数
を１年として計算すると，その逸失利益は，４８８万１１００円×（１
−０．５）×０．９５２３＝２３２万４１３５円となる。
③死亡慰謝料２５００万円
Ｅの死亡に伴う精神的苦痛を金銭に換算すると，少なくとも２５００
万円をもって慰謝料とするのが相当である。
④弁護士費用２８０万８９５２円
原告らが相続したＥの損害に関する請求について支払う弁護士費用の
うち，被告が負担すべき金額は，認容される金額の１割を下ることはな
い。
⑤Ｅの損害合計額３０８９万８４７４円
⑥原告ら各自の相続額
原告Ａ，原告Ｂ，原告Ｃは，合計３０８９万８４７４円を２対２対１
の割合で相続したから，それぞれ，１２３５万９３８９円，１２３５万
９３８９円，６１７万９６９４円となる。
(イ)原告Ａの固有の損害９３６万３２８６円
①葬儀関係費用１５０万円
②カルテ等開示請求費用１万２０７９円
③慰謝料７００万円
原告Ａは，被告の不法行為によりかけがえのない兄を失った。その苦
痛は察するに余りあり，少なくとも７００万円をもって慰謝料とするの
が相当である。
④弁護士費用８５万１２０７円
原告Ａは，本件事故により，本訴訟の提起等について原告訴訟代理人
弁護士に委任することを余儀なくされた，原告Ａが支払う弁護士費用に
ついて被告が負担すべき金額は，認容される金額の１割を下ることはな
い。
(ウ)原告Ｂの固有の損害７７０万円
①慰謝料７００万円
原告Ｂは，被告の不法行為によりかけがえのない兄を失った。その苦
痛は察するに余りあり，少なくとも７００万円をもって慰謝料とするの
が相当である。
②弁護士費用７０万円
原告Ｂは，本件事故により，本訴訟の提起等について原告訴訟代理人
弁護士に委任することを余儀なくされた，原告Ｂが支払う弁護士費用に
ついて被告が負担すべき金額は，認容される金額の１割を下ることはな
い。
(エ)原告Ｃの固有の損害３３０万円
①慰謝料３００万円
原告Ｃは，被告の不法行為によりかえがえのない弟を失った。その苦
痛は察するに余りあり，少なくとも３００万円をもって慰謝料とするの
が相当である。
②弁護士費用３０万円
原告Ｃは，本件事故により，本訴訟の提起等について原告訴訟代理人
弁護士に委任することを余儀なくされた，原告Ｃが支払う弁護士費用に
ついて被告が負担すべき金額は，認容される金額の１割を下ることはな
い。
(オ)原告らの請求等
原告らは，被告に対し，不法行為（民法７１５条１項）に基づく損害賠
償請求として，原告Ａは２１７２万２６７５円，原告Ｂは２００５万９３
８９円，原告Ｃは９４７万９６９４円及びこれらに対する本件不法行為日
である平成１６年３月２１日から民法所定の年５分の割合による各遅延損
害金の支払を求めている。
イ債務不履行に基づく損害
(ア)前記ア(ア)と同じ。
(イ)原告らの請求等
原告らは，被告に対し，医療契約上の債務不履行（民法４１５条）に基
づく損害賠償請求として，原告Ａ及び原告Ｂは各１２３５万９３８９円，
原告Ｃは６１７万９６９４円及びこれらに対する本件訴状送達日の翌日で
ある平成１９年１月１４日から民法所定の年５分の割合による各遅延損害
金の支払を求めている。
（被告の主張）
争う。
第３当裁判所の判断
１認定事実
第２の１の前提事実のほか，証拠（甲Ａ３，甲Ｂ１７，乙Ａ９ないし１１，証
人Ｇ，証人Ｆ，証人Ｈ，原告Ａ本人，被告本人及び各項末尾に掲記した各書証）
及び弁論の全趣旨を総合すると，以下の各事実が認められる（なお，人証末尾の
数字は人証調べ調書の該当頁数である）。
(1)診療経過について
ア２月２７日
Ｅは，腹部と背部の疼痛のため被告病院を受診した。
イ３月６日
Ｅは，膵頭部癌及び慢性膵炎疑いのため被告病院に入院した。
ウ３月１９日（本件手術日）
１３時１５分から１７時２３分にかけて，Ｆ医師を術者，被告及びＧ医師
を助手として，Ｅに対し本件手術が施行された。
被告病院医師らは，まず，膵頭部を切除し，主膵管の周囲に二重に針をか
けて膵管チューブを固定した。膵臓は，慢性膵炎のために硬化しており，膵
臓の被膜を縫い合わせて膵断端を魚の口の形のように包み込んで閉鎖するマ
ットレス縫合は実施が困難であったため，膵断端を直接空腸の被膜に縫合す
ることとされた。
次に，胆のうを摘出し，十二指腸を切除した後，今永法による再建術を行
い，口側から肛門側に向けて，胃空腸吻合部，膵空腸吻合部，胆管空腸吻合
部の順に配列して縫合された。このうち，膵空腸吻合部については，主膵管
と膵管チューブを空腸の切開部から空腸内に通したうえで，膵断端は直接空
腸の被膜に縫合された。
そして，腹腔内を生理食塩水２０００mℓで洗浄した後，右側腹部からウィ
ンスロー孔へペンローズドレーン４本（以下，本件手術日から４月２日の再
開腹手術日までの間に留置されたものを「右側ペンローズドレーン」という。
）を，正中よりやや右側から胃空腸吻合部と膵空腸吻合部の裏面へペンロー
ズドレーン４本（以下，前同期間に留置されたものを「正中側ペンローズド
レーン」といい，右側ペンローズドレーンと併せて「右ペンローズドレーン
」という。）を，左側腹部から左横隔膜下へペンローズドレーン２本（以下，
前同期間に留置されたものを「左ペンローズドレーン」という。）をそれぞ
れ留置し，膵管チューブは腹壁外に出して胃壁と腹膜が縫合された。また，
胃液を排出するために経鼻胃管が挿入された。
鎮痛剤として，ペンタジンとボルタレン座薬の投与が開始され，これ以降，
ペンタジンとボルタレン座薬は連日のように投与された。
この日のＥの白血球数は７４００（基準範囲３９００∼９７００）であっ
た。
なお，本件手術で摘出された膵頭部の腫瘤の病理組織検査の結果は高分化
型管状腺癌であり，腫瘤は膵内胆管の粘膜及び十二指腸漿膜下組織の一部に
浸潤しており，膵癌の進行度はステージⅢであった。
（乙Ａ２ｐ４，５，４０，４６，５８−２，１３７，１４７）
エ３月２０日（本件手術後１日目）
膵管チューブからの１日の排液量は２５mℓであり，透明であった。
また，左右ペンローズドレーンから多量の淡黄淡血性の排液があり，経鼻
胃管からの排液は約１０mℓで暗血色であった。
（乙Ａ２ｐ１４８）
オ３月２１日（本件手術後２日目）
６時ころ，右側ペンローズドレーンから一部褐色の排液があり，１０時こ
ろには，左右ペンローズドレーンから淡々黄血性の排液が多量にあった。
Ｆ医師は，１０時ころに回診した際，経鼻胃管からの排液が少量で透明で
あったことから，これを抜去した。
Ｅに腹部膨満はなく，腸音は聴取困難であり，膵管チューブからの１日の
排液量は約６０mℓであった。
（乙Ａ２ｐ１５，１４９）
カ３月２２日（本件手術後３日目）
９時３０分ころ，膵管チューブに血性のものが一筋混入した。
Ｆ医師の回診の際，腸音がやや弱く聴取され，腹部膨満はなかった。
腹部レントゲン検査により，膵管チューブの位置に異常がないことと大腸
にガスがほとんどないことが確認された。
膵管チューブからの１日の排液量は約２４５mℓに増加した。また，左右ペ
ンローズドレーンからの排液は淡々黄血性であった。
白血球数は９８００，ＣＲＰは１７．１９（基準範囲０．３０以下）であ
った。
（乙Ａ２ｐ１５，６４−４，６５−４，１５０）
キ３月２３日（本件手術後４日目）
９時３０分ころにＦ医師が回診した際，ペンローズドレーンから黄色の浸
出液が多量にあった。また，右ペンローズドレーンに緑茶色の膿（アイテル
）が認められたため，排液の一部について培養同定検査を実施したところ，
緑膿菌が多量に検出された。
１０時４５分ころ，Ｅは痛みのために座位の方が楽であるとして，自力で
座位の姿勢をとっていた。
１４時ころ，Ｅは軽度の嘔気を訴えた。
１５時ころ，右ペンローズドレーンに緑茶色と赤褐色の膿が付着しており，
左ペンローズドレーンに淡黄血性の排液があった。Ｅは，廊下まで歩行する
ことができた。
１８時と２０時ころ，Ｅは腹部全体の疼痛を訴えた。
Ｆ医師はＥの縫合不全を疑うとともに，Ｅが鎮痛剤ソセゴンの中毒のため
に痛みを訴えている可能性も考慮していた。
２０時３０分ころ，右ペンローズドレーンから茶褐色ないし黒緑色の排液
が多量に流出し，腹部全体の疼痛が強まったが，腹部膨満はなかった。Ｇ医
師は，保存的治療で経過観察することにした。
膵管チューブからの１日の排液量は約２６０mℓであった。
（乙Ａ２ｐ１６，６０−１，１４５，１４６，１５１）
ク３月２４日（本件手術後５日目）
０時から１時ころにかけて，右上腹部に限局しているものの自制できない
ほどの強さの疼痛があり，Ｅは，苦痛表情で「昨日の夜からの痛みは今まで
にない痛み」と看護師に訴えた。
Ｇ医師は，膵管チューブからの排液の流出量が減少したため，チューブの
詰まりを疑って，チューブに陰圧をかけるミルキングを行った。また，腹部
レントゲン検査によって，膵管チューブの位置が正常であることを確認した。
右ペンローズドレーンから多量の腸液が流出していたが，Ｇ医師は，圧痛が
右上腹部に限局しており，ドレナージが効いているものと判断して，保存治
療を継続することとした。
膵管チューブからの廃液の流出は緩慢であり，１日の排液量は約２５mℓに
減少したが，混濁はなかった。また，右ペンローズドレーンからの１日の排
液量は１１５０mℓを超える量であり，性状は黒緑色であった。
この日は座位でいることが多かった。
白血球数は９６００，ＣＲＰは１１．７５であった。
（乙Ａ２ｐ１６，６６−１，６７−１，１５１，１５２，証人Ｇ２３）
ケ３月２５日（本件手術後６日目）
Ｆ医師が，造影剤ガストログラフィンを使用した上部消化器官のＸ線造影
検査を実施したところ，造影剤が胆管空腸吻合部から消化管外へ漏出してい
ることが確認された。
Ｅは，１時５０分ころ，痛みがあって眠れないと訴え，座位になって起き
ていた。また，５時ころに腹部全体の痛みの増強を，８時ころに上腹部から
右にかけての痛みの増強を，１９時ころに再度腹部全体の痛みを，それぞれ
訴えた。
２１時ころ，Ｅに目立った腹部膨満はないものの，右側腹部の腹壁がやや
固めになっていることが看護師によって確認された。
膵管チューブからの１日の排液量は約４０mℓであり，右ペンローズドレー
ンからの１日の排液量は１０５０mℓを超える量であった。
この日の血液検査で，白血球数が１４１００に，ＣＲＰが２１．９４にそ
れぞれ上昇したことが確認された。
（乙Ａ２ｐ１７，６６−２，６７−２，１５３）
コ３月２６日（本件手術後７日目）
０時３０分ころ，Ｅは、痛みのために自力座位になり，「どこが痛いのか
もうよくわからない」と看護師に訴えた。このとき，Ｅは冷汗があり，呼吸
は促迫気味であった。
０時３５分ころ，左ペンローズドレーンから淡黄色の排液が中等量あり，
中央に乳黄色の液体が少量あった。
Ｅを回診したＧ医師は，自発痛は強いが，右上腹部に限局していると診断
した。Ｅの腹部は平坦になっていた。
この日は午前中からペンタジンとボルタレン座薬が投与されていたが，１
２時ころには激痛のためにＥの苦痛様顔貌が著明になり，ペンタジンとボル
タレン座薬を併用しても鎮痛効果が十分に得られない状態になったため，１
３時１５分ころ，非常に強力な鎮痛作用のある塩酸モルヒネの投与が開始さ
れ，以後ボルタレン座薬無効時に塩酸モルヒネ１０mgを生理食塩水１００m
ℓに溶かした水溶液が１日２回まで点滴投与されるようになった。
１５時ころに腹部ＣＴ検査が実施された。同ＣＴ検査では、右横隔膜下と
ダグラス窩に液体が少量貯留するとともに，右に胸水が少量貯留しているこ
とが認められたが，膵管チューブの位置は正常であること，縫合不全が疑わ
れる部分に留置されたペンローズドレーンからのドレナージ（排液）は良好
であることが確認された。Ｅは，ＣＴ検査後の帰室時に，冷汗著明で呼吸が
促迫していた。
Ｆ医師は，同ＣＴ検査の結果から，ダグラス窩への腹水の広がりによって
下腹部に疼痛が生じているのではないかと考え，カルテに「painの移動はD
ouglasの腹水のひろがりによるものか」と記載したものの，汎発性腹膜炎に
は至っていないと判断し，ボルタレン座薬と塩酸モルヒネ等の鎮痛剤で疼痛
をコントロールしながら，ドレナージによる保存的治療を続けることとした。
１９時ころ，上肢に軽度の振戦がみられ，呼吸がやや促迫気味であった。
２０時ころ，左ペンローズドレーンから淡黄色ないし緑色の排液があり，
血液の混入がみられた。また，正中創のガーゼに淡黄緑色の排液が付着した。
２１時３０分ころにも，自制不可の右上腹部痛があり，冷汗がみられた。
２４時ころ，左ペンローズドレーンと正中創から黒緑色の排液が認められ
た。
膵管チューブからの１日の排液量は約２９mℓであり，混濁はなかった。ま
た，右ペンローズドレーンからの１日の排液量は１１００mℓを超える量であ
った。
（乙Ａ２ｐ１７，１８，８２−５ないし７，８３−１ないし５，８４−１な
いし７，８５−１ないし７，８６−１ないし６，８７−１ないし７，８８−
１ないし６，１５４，乙Ａ５の１の１ないし３，５の２の１ないし３，５の
３の１ないし３，証人Ｆ２５）
サ３月２７日（本件手術後８日目）
正中創と左ペンローズドレーンから，３時３０分ころに黒緑色の排液が少
量あり，６時ころに淡黒緑色の排液が多量にあった。また，左ペンローズド
レーンに少量の膿が確認されたが，腸液の混入はなかった。
Ｅは，４時ころに上腹部痛を訴え，１１時，１４時４５分，１８時ころに
は自制不可の右上腹部痛を訴えたが，Ｆ医師は，痛みの訴えが一定しないと
して，ソセゴン中毒の可能性を疑っていた。
３時４０分と１８時ころ，塩酸モルヒネが投与された。
膵管チューブからの１日の排液量は約６５mℓであった。また，右ペンロー
ズドレーンからの１日の排液量は１０５０mℓを超える量であった。
白血球数は１９６００，ＣＲＰは２５．１５であった。
（乙Ａ２ｐ１８，６６−３，６７−３，１５５）
シ３月２８日（本件手術後９日目）
左ペンローズドレーンに少量の膿が確認された。
２時４５分ころと１４時ころに自制不可の痛みを訴えたため，塩酸モルヒ
ネが投与された。
膵管チューブからの１日の排液量は約４５mℓであり，混濁はなかった。ま
た，右ペンローズドレーンからの１日の排液量は１０５０mℓを超える量であ
った。
（乙Ａ２ｐ１８，１９，１５６）
ス３月２９日（本件手術後１０日目）
３時４０分，１２時と１８時ころに自制不可の痛みを訴えたため，塩酸モ
ルヒネが投与された。Ｆ医師は，腹痛が右に限局していると判断した。腸音
がやや弱く聴取された。
膵管チューブからの１日の排液量は約５５mℓであり，混濁はなかった。ま
た，右ペンローズドレーンからの１日の排液量は合計１４５５mℓを超える量
であった。
白血球数は１８２００，ＣＲＰは２５．７７であった。
（乙Ａ２ｐ１９，６６−４，６７−４，１５７）
セ３月３０日（本件手術後１１日目）
６時３０分，１３時，１５時４５分ころに自制不可の右上腹部痛を訴え，
塩酸モルヒネが投与された。また，１９時４０分ころから継続的に下腹部の
激痛を訴えるようになり，２３時ころには，下腹部痛のため発叫した。
膵管チューブからの１日の排液量は約７２mℓであった。また，右ペンロー
ズドレーンからの１日の排液量は合計約９１０mℓであった。
（乙Ａ２ｐ１９，１５８）
ソ３月３１日（本件手術後１２日目）
３時ころから，わずかではあるが腹部膨満が認められるようになった。３
時と５時ころにＥが自制不可の痛みを訴えたため，塩酸モルヒネが投与され
た。このため，８時以降にＥが訴える腹痛は自制内となった。
Ｇ医師は，Ｅの全身状態が悪化傾向にあり，汎発性腹膜炎の様相を呈して
いると判断し，他の被告病院医師らに対し，再手術を検討するよう申送りを
した。
膵管チューブからの１日の排液量は約８０mℓであった。また，左ペンロー
ズドレーンからは淡々茶色の排液が多量にみられた。この日のペンローズド
レーンからの排液量は約１６００mℓであった。
白血球数は１８３００，ＣＲＰは２０．２４であった。
（乙Ａ２ｐ２０，６８−１，６９−１，１５９）
タ４月１日（本件手術後１３日目）
Ｅは，腹膜炎が進行して全身状態が悪化し，尿量が減少し，血圧も低下傾
向になり，腎不全に陥った。傾眠傾向となり，声をかけると覚醒するがすぐ
にウトウトし，この日は腹痛をほとんど訴えなかった。また，腹部膨満が認
められた。
１３時ころに実施された腹部ＣＴ検査で，左右横隔膜下からダグラス窩に
かけて多量の腹水が認められた。
膵管チューブからの１日の排液量は約４０mℓであった。この日はペンロー
ズドレーンからの排液をガーゼに吸い込ませて頻回に交換したが，排出量は
計測しなかった。
白血球数は４０４００，ＣＲＰは１８．２１であった。
（乙Ａ２ｐ２０，２１，６８−２，６９−２，１６０，１６１，乙Ａ６の１
の１ないし３）
チ４月２日（本件手術後１４日目，再開腹手術日）
１６時０７分から１７時１７分にかけて，Ｆ医師を術者，被告及びＧ医師
を助手として，腹腔内の洗浄，縫合不全部の修復処置，腹腔外への管状ドレ
ーンの誘導留置等を行うため，再開腹手術が施行された。
被告病院医師らは，Ｅの左右横隔膜下の腹腔からダグラス窩にかけて汚染
腹水の貯留を多量に認めたため，これを吸引し，その一部を培養同定検査に
提出した。空腸，腹膜とも漿膜炎が比較的強く白苔（ベラーク）も伴ってお
り，汎発性腹膜炎を呈している状況が確認された。胃空腸吻合部，膵空腸吻
合部，胆管空腸吻合部とも明らかな断裂等は見当たらず，周囲と強く癒着し
ていた。そのため，腹腔ドレナージにより創の瘻孔化を形成させる方針を採
り，右側腹部から胆管空腸吻合部へペンローズドレーン４本，正中の創の中
央部から胆管空腸吻合部へペンローズドレーン２本，左右側腹部からダグラ
ス窩へペンローズドレーン３本ずつ，左右側腹部から左右横隔膜下へペンロ
ーズドレーン３本ずつをそれぞれ留置したほか，正中の創の上部と下部から
皮下へペンローズドレーン１本ずつ，左下腹部から筋肉へペンローズドレー
ン１本をそれぞれ留置し，生理食塩水７５００mℓで腹腔内を洗浄して手術を
終了した。
１７時５０分ころから２４時にかけて，創部のペンローズドレーンから多
量の排液があった。
汚染腹水の一部について培養同定検査を実施した結果，緑膿菌が検出され
た。
白血球数は３３８００，ＣＲＰは２１．２４であった。
（乙Ａ１，乙Ａ２ｐ６，７，２１，４７，５０，６０−２，６８−３，６９
−３，１６２，１６３）
ツ４月３日（再開腹手術後１日目）
９時ころ，正中創上部と右側上腹部のペンローズドレーンから浸出液が多
量に排出された。
１０時３０分ころ，膵管チューブから淡緑色の排液があった。
１６時ころ，右側腹部のペンローズドレーンから緑色膿様の浸出液が，正
中創上部のペンローズドレーンから緑黄色の浸出液がそれぞれ多量に排出さ
れ，正中創下部のペンローズドレーンから少量の出血がみられた。
１８時ころ，右側上腹部のペンローズドレーンから胆汁（ガーレ）混入様
の淡緑茶色の浸出液が多量に排出された。
２２時ころ，Ｅは自制不可の痛みに襲われ，身の置き所がないと訴えた。
膵管チューブからの１日の排液量は約５５mℓであったが，２４時ころにも
淡緑色の排液は持続していた。
白血球数は２４８００，ＣＲＰは１８．０５であった。
（乙Ａ２ｐ２２，６８−４，６９−４，１６４）
テ４月４日（再開腹手術後２日目）
５時ころ，Ｅは自制不可の左上腹部痛を訴えた。
１４時ころ，右側腹部と正中創中央部のペンローズドレーン（いずれも胆
管空腸吻合部の方向に向かうもの）から胆汁様の排液があり，左側腹部のペ
ンローズドレーンから淡黄色の排液が多量にあり，Ｅは，自制不可の痛みを
訴えた。
１８時ころにＥが自制不可の痛みを訴えたことから，塩酸モルヒネが投与
されたが，２２時ころ，腹部全体の痛みが増強し，苦痛表情が出現した。
また，その間の２０時ころには，左側腹部のペンローズドレーンから淡黄
色の排液が多量にあり，正中創上部のペンローズドレーンから黄緑色の排液
があり，正中創下部のペンローズドレーンからは少量の血性の排液があった。
膵管チューブからの１日の排液量は約４４mℓ（淡緑色の排液）であった。
右側上腹部のペンローズドレーンからの１日の排液量は１０００mℓ（膿様
の排液）を超える量であった。
（乙Ａ２ｐ２３，１６５）
ト４月５日（再開腹手術後３日目）
１日に数回，自制不可の腹部全体の痛みがあり，塩酸モルヒネが投与され
た。
正中創中央部のペンローズドレーンから胆汁ないしグレーの排液が多量に
あった。また，膵管チューブからの１日の排液量は約７０mℓであり，右側上
腹部のペンローズドレーンからの１日の排液量は約６００mℓであった。
白血球数は２１９００，ＣＲＰは１７．０８であった。
（乙Ａ２ｐ２３，２４，７０−１，７１−１，１６６）
ナ４月６日（再開腹手術後４日目）
正中創中央部のペンローズドレーンから黒色で胆汁様の排液があった。ま
た，右側上腹部のペンローズドレーンからも暗茶色で胆汁様の排液があり，
わずかに血性であった。ドレーン排液からアミラーゼが１３７３IU/ℓ（基準
範囲４２∼１１６IU/ℓ）検出された。
この日も自制不可の痛みを訴え，塩酸モルヒネが投与された。
膵管チューブからの１日の排液量は約６５mℓであり，右側上腹部のペンロ
ーズドレーンからの１日の排液量は約７２１mℓであった。
白血球数は２７３００，ＣＲＰは１４．６８であった。
（乙Ａ２ｐ２４，７０−２・３，７１−１，１６７）
ニ４月７日（再開腹手術後５日目）
正中創上部と下部のペンローズドレーンから緑色の胆汁と膿がみられた。
この日も自制不可の痛みがあり，塩酸モルヒネが投与された。
膵管チューブからの１日の排液量は約４２mℓであり，右側上腹部のペンロ
ーズドレーンからの１日の排液量は５９６mℓを超える量であった。
（乙Ａ２ｐ２４，１６８）
ヌ４月８日（再開腹手術後６日目）
正中創上部と下部のペンローズドレーンから緑色の胆汁と膿が認められ，
左のペンローズドレーンに血が混入していた。
この日も自制不可の痛みを訴え，苦痛表情が強く，奇声を上げるなどした
ため，塩酸モルヒネが投与された。
膵管チューブからの１日の排液量は約１００mℓであり，右側上腹部のペン
ローズドレーンからの１日の排液量は約８５０mℓであった。
白血球数は１８７００，ＣＲＰは１３．４０であった。
（乙Ａ２ｐ２４，７０−４，７１−２，１６９）
ネ４月９日（再開腹手術後７日目）
この日も自制不可の痛みを訴え，塩酸モルヒネが投与された。
２０時ころから２１時ころにかけて，正中創中央部と右側上腹部のペンロ
ーズドレーンに出血少量と暗茶色の胆汁がみられた。
膵管チューブからの１日の排液量は約８５mℓであり，右側上腹部のペンロ
ーズドレーンからの１日の排液量は約６１５mℓであった。
（乙Ａ２ｐ２５，１７０）
ノ４月１０日（再開腹手術後８日目）
１時ころ，Ｅは，排痰とともに，右側上腹部のペンローズドレーンからの
排液と同様の色（暗赤茶色）の吐血をした。
Ｅは，総ビリルビン９．２１mg/dℓの異常高値（基準範囲０．２∼１．２
mg/dℓ）となり，黄疸が進行した。
右側上腹部と正中創のペンローズドレーンから暗血性の出血様浸出が続き，
夕方以降ＳＰＯ２（経皮的動脈血酸素飽和度）が９１％あるいは９２％まで
低下した。
右側上腹部のドレーン排液から緑膿菌が検出された。
膵管チューブからの１日の排液量は約８５mℓであり，右側上腹部のペンロ
ーズドレーンからの１日の排液量は約９００mℓであった。
白血球数は１９６００，ＣＲＰは１４．０３であった。
（乙Ａ２ｐ２５，６０−３，７２−１，７３−１，１７１）
ハ４月１１日（再開腹手術後９日目）
ＳＰＯ２は９０％前後で推移していたが，１８時に７４％に低下したため，
酸素の継続投与が開始された。
Ｅは，傾眠傾向と不穏言動が顕著となった。
膵管チューブからの１日の排液量は約６０mℓであり，右側上腹部のペンロ
ーズドレーンからの１日の排液量は約５５０mℓであった。
（乙Ａ２ｐ１７２）
ヒ４月１２日から２８日まで（再開腹手術後１０日目から２６日目まで）
４月１２日，右側上腹部と正中創中央部のペンローズドレーンから黒茶色
の排液が継続してみられた。Ｅは，腎不全と肝不全と胸水貯留による呼吸不
全が合併し，多臓器不全と診断された。この日の白血球数は１５６００，Ｃ
ＲＰは１９．３２，総ビリルビンは１３．９１mg/dℓであった。
４月１６日夜，ドレーンの排液が暗血性になり，血圧と意識レベルの低下
がみられた。
４月１７日に血液の凝固能を検査したところプロトロンビン時間が１４．
４秒かかり，プレＤＩＣ状態（汎発性血管内凝固症候群準備状態）にあると
診断された。
Ｅは，４月１９日以降，敗血症とＤＩＣ状態が進行して出血傾向となり，
正中創と右側上腹部ペンローズドレーンからの出血が続き，更に多臓器不全
が進行した結果，４月２８日１６時３８分に死亡した。
（乙Ａ１ｐ１２，乙Ａ２ｐ３，２６ないし３７，７２ないし７９，１７３な
いし１８９，１９１ないし１９４）
(2)医学的知見
ア縫合不全について
ＰｐＰＤにおける重要な術後合併症は，膵空腸吻合部及び胆管空腸吻合部
の縫合不全である（甲Ｂ１５ｐ５０７）。縫合不全の診断に当たっては，発
熱や腹痛などの症状の出現と血液検査として白血球の増多，核の左方移動，
ＣＲＰの陽性などを認めたら縫合不全を疑うとされている（甲Ｂ１８ｐ１１
３８）。
排液の性状から縫合不全などが疑われる場合には直ちにＣＴ検査を施行し，
腹腔内貯留液や膿瘍の範囲とドレーンとの位置関係を確認し，瘻孔造影を行
いドレーンの位置を修正したり，新たにドレーンを挿入したりしながら効果
的ドレナージを行う。術後合併症が発生した場合，ドレナージのみで対応で
きないことも少なくない。安易に再手術することは戒めなければならないが，
ドレナージ操作により病状の改善が得られない場合には，他に病状悪化とな
る原因がないかを検索したうえで躊躇せずに再手術に踏み切ることが重要で
ある。（甲Ｂ１５ｐ５０８，５０９）
正常膵液は無色透明であり，膵液単独では組織融解は起こらない。しかし，
ドレーン排液が黄白色に混濁し，甘酸っぱい特有の臭気をもつ場合は，腸液
中のエンテロキナーゼにより膵液中のトリプシンが活性化され，周囲組織を
融解している可能性がある。ドレーン排液中のアミラーゼ値が１万IU/ℓ以上
の場合に，膵空腸吻合部の縫合不全として診断している場合が多い。また，
膵空腸吻合部の縫合不全は約１０％に発生するとされている。（乙Ｂ３ｐ１
７８，乙Ｂ４ｐ１１４３）
さらに，膵腸吻合部以外の総肝管空腸及び十二指腸空腸縫合不全は発生頻
度が低く，発生しても腹腔内出血となることはまれであり，ドレーン管理を
中心とした通常の保存療法で軽快する（乙Ｂ１１ｐ５８７）。
イ消化液の量と経鼻胃管の留置について
消化液の１日の分泌量は，胃液１５００∼２５００mℓ，胆汁２００∼８０
０mℓ，膵液５００∼８００mℓであり，ＰＤ後では，胃液１０００mℓ以下，膵
液と胆汁を合わせて四，五百mℓである（甲Ｂ９ｐ１３９，証人Ｈ４）。
ＰｐＰＤは術後の胃運動機能の回復が遅く，術後に胃内容の停滞が高率に
発生する欠点があるとされている（乙Ｂ３ｐ１７４）。
ＰＤの術後管理として，経鼻胃管は排ガス確認まで留置するという見解も
あるが（甲Ｂ１３ｐ３５０），その一方で，最近では患者の安楽を考えて短
期間で経鼻胃管を抜去する傾向にあり，一般的には排液の量や性状に問題が
なければ手術の翌日には抜去となるとしている見解（甲Ｂ１９ｐ２３）や，
ＰｐＰＤを含むＰＤに関し，術後１，２日目に経鼻胃管を抜去することを予
定しているクリニカルパスが発表されている（乙Ｂ９ｐ１６０，１６１，乙
Ｂ１０ｐ７４）。
また，胃管は比較的早期に抜去となるが，胃内容停滞が生じた場合は胃管
の再挿入が必要となるという見解もある（乙Ｂ１１ｐ５８７）。
ウ急性腹膜炎の診断について
急性汎発性腹膜炎の腹痛のタイプは体性痛で，激しい持続性の痛みが時間
の経過とともに腹部全体に波及する。腹部所見として，触診で圧痛，反跳痛，
筋性防御がみられ，病状の進行とともに腹筋は板状強直を示す。また，呼吸
促迫や苦悶状顔貌を呈することもある。血液検査では，とくに初期から白血
球増多（１００００∼３００００）となり，急性炎症の存在を反映してＣＲ
Ｐの亢進が認められる。（甲Ｂ２ｐ７４６，甲Ｂ３ｐ４６８，甲Ｂ４ｐ４９
８，甲Ｂ１４ｐ２０４，乙Ｂ１５ｐ４７５）
エ急性腹膜炎の治療と予後について
急性汎発性腹膜炎は，初期診断，早期外科的治療を原則とし，原因のいか
んにかかわらず緊急に開腹手術を要する外科的疾患である。全身麻酔下手術
による感染源の除去，腹腔内洗浄，滲出物や膿汁のドレナージ，抗生物質の
投与，多臓器不全の予防が治療上重要であり，術前全身管理として，肺合併
症の予防，消化管減圧のため経鼻胃管を挿入留置する。開腹手術においては，
感染巣の除去と腹腔内に貯留している膿性腹水，消化管からの漏出内容を十
分吸引除去し，腹腔内を加温生理食塩水で洗浄して腹腔内浄化を行ったうえ，
必要に応じてドレーンを挿入留置し，浸出液を腹腔外に誘導するものとされ
る。（甲Ｂ２ｐ７４８，甲Ｂ３ｐ４７０，甲Ｂ４ｐ４９７，甲Ｂ１４ｐ２０
５，乙Ｂ１５ｐ４７５∼４７６）
縫合不全のために漏れ出た腸液や膿がドレナージがされている部位以外の
腔まで広がってそこに炎症が及ぶと汎発性腹膜炎の状態になり，開腹手術の
適応となる（証人Ｇ７，証人Ｆ２０，２３）。
なお，腹膜炎の確定診断は，患者の身体所見や血液検査，並びに腹部単純
Ｘ線像やエコー，ＣＴ検査によって行われるが，緊急性を要する例では，開
腹手術が先行して行われた後に診断の確定を要する場合もあるとされている
（甲Ｂ２ｐ７４６）。
術後縫合不全による腹膜炎は，早期では汎発性腹膜炎，晩期では限局性腹
膜炎として起こることが多い（乙Ｂ１５ｐ４７７）。
急性限局性腹膜炎については，腹膜炎症状の限局化に伴い腹痛，発熱等の
症状は軽減し，圧痛のある抵抗または腫瘤を感知するのみとなってくる。限
局した炎症は抗生物質の投与等により縮小，消退する場合もあるが，膿量が
増して周囲臓器を刺激し局所皮膚の発赤，腫脹等の症状を呈する場合も多い
（甲Ｂ１４ｐ２０４）。限局性腹膜炎は，通常は緊急手術を要しない疾患で
あるが（甲Ｂ２ｐ７４７表３），ドレナージの効きが悪い場合，縮小傾向に
乏しい場合や局所の炎症所見が増悪する場合には，開腹手術の適応となる（
甲Ｂ１４ｐ２０５，証人Ｆ２３，証人Ｈ４２，被告本人１７）。
腹膜炎の起炎菌（主に腸内細菌）が血液中に流入すると敗血症となる。敗
血症に陥ると，細菌やその産生毒素であるエンドトキシンなどによって敗血
症性ショックを呈し，ＤＩＣや多臓器不全となって死亡する危険がある。（
甲Ｂ１７ｐ４）
また，感染源に対する外科的治療がなされず重症化した場合は，肺水腫，
急性呼吸窮迫症候群（ＡＲＤＳ）による呼吸不全，エンドトキシンによる腎
不全，肝不全，播種性血管内凝固症候群（ＤＩＣ），消化管出血などを招来
し，多臓器不全（ＭＯＦ）という致死性の病態へと移行して予後は不良であ
り，一般に，急性汎発性腹膜炎の予後は，腹膜炎の進展程度，起炎菌の種類，
患者の年齢や抵抗力，発症からの経過時間あるいは手術までに要した時間な
どによって左右され，特に発症から手術までの時間に比例して死亡率が高く
なるとされる（甲Ｂ２ｐ７４８，甲Ｂ３ｐ４６７∼４７０，乙Ｂ１５ｐ４７
４）。
オ膵癌の予後について
日本膵臓学会による膵癌登録集計結果（１９８１∼１９９５年度症例）に
よれば，高分化型管状腺癌の切除例の１年生存率は５６．８％，５年生存率
は１２．２％である（甲Ｂ６ｐ１５７，１８５）。また，膵消化管吻合の縫
合不全発生例での死亡率は８％ないし４０％とされ，ＰＤが施行された膵頭
部癌の５年生存率は９％ないし１９％であるとの報告がある（乙Ｂ２ｐ８０
６）。
２争点(1)（被告病院医師らが経鼻胃管を抜去したことについて注意義務違反が
あるか）について
(1)原告らは，被告病院医師らが経鼻胃管を抜去したことについて注意義務違
反があると主張する。この点について判断する前提として，まず，縫合不全が
いつ発生したか（縫合不全の発生時期），縫合不全が発生した部位は本件手術
における胃空腸吻合部，膵空腸吻合部と胆管空腸吻合部の３つの吻合部のいず
れであるか（縫合不全の発生部位）について検討する。
ア前記認定事実によれば，本件手術後４日目の３月２３日において，９時３
０分ころに右ペンローズドレーンに緑茶色の膿が認められ，１５時ころには
同ドレーンに緑茶色と赤褐色の膿が付着しており，さらに，２０時３０分こ
ろには同ドレーンから茶褐色ないし黒緑色の排液が多量に流出したこと，３
月２４日には同ドレーンからの排液の性状が黒緑色であったこと，３月２６
日２０時ころに左ペンローズドレーンから淡黄色ないし緑色の排液があり，
正中創のガーゼに淡黄緑色の排液が付着したこと，同日２４時ころに左ペン
ローズドレーンと正中創から黒緑色の排液があったこと，３月２７日３時３
０分ころに左ペンローズドレーンと正中創から黒緑色の排液が少量あり，同
日６時ころには同一箇所から淡黒緑色の排液が多量にあったことの各事実が
認められる。
そして，このように，３月２３日以降，断続的に胆汁の色素である緑色を
帯びた膿や排液が左右のペンローズドレーンと正中創から漏出していること
からすると，上記膿や排液には胆汁が含まれていたものと推認される。
また，３月２５日に実施した上部消化器官のＸ線造影検査で，造影剤が胆
管空腸吻合部から消化管外へ漏出していることが確認されたことは前記認定
事実のとおりである。
さらに，Ｅは，３月２３日以降，連日のように自制できないほどの右上腹
部を中心とする痛みを訴えていたところ，胆管空腸吻合部は右上腹部に位置
している。
これらの事実を総合すると，３月２３日９時３０分ころに胆管空腸吻合部
が縫合不全を起こしたと認めるのが相当である。このことは，被告本人もそ
の本人尋問において，前記Ｘ線造影検査の結果と再開腹手術の際の所見から
すると，縫合不全は胆管空腸吻合部の後壁側で生じたことが最も疑われると
供述しているところであり，実際に再開腹手術の際に，胆管空腸吻合部が他
の吻合部よりも重点的にドレナージ処置されていることからも明らかである。
イこれに対し，膵空腸吻合部が縫合不全を起こしたとの事実は，その可能性
自体は否定できないものの，これを確定的には認めることができない。すな
わち，前記認定事実によれば，再開腹手術の際には，胃空腸吻合部，膵空腸
吻合部，胆管空腸吻合部とも明らかな断裂等は見当たらず，縫合不全部を具
体的に確認することはできなかったとされていることのほか，証人Ｈの証言
では，Ｅの診療経過に照らすと，膵空腸吻合部が一番脆弱な吻合部であるこ
となどから，縫合不全が膵空腸吻合部で生じた可能性があるとされているも
のの，実際に縫合不全が膵空腸吻合部で生じたか，胆管空腸吻合部で生じた
かは特定できないとされ，被告本人尋問の結果においても，再開腹手術によ
って胃空腸吻合に縫合不全が生じていないことは確認することができたが，
縫合不全が膵空腸吻合部（後壁側）で生じたか，胆管空腸吻合部（後壁側）
で生じたかを確認することはできなかったとされている。
そして，縫合不全が最初に疑われた３月２３日の２日後に実施した上部消
化器官のＸ線造影検査において，胆管空腸吻合部からの漏出が確認された一
方で膵空腸吻合部からの漏出が確認されていないことは，膵空腸吻合部に縫
合不全がなかったことを推認させる事実といえる。
確かに，３月２３日には，膵管チューブからの１日の排液量が約２６０m
ℓに達していたにもかかわらず，翌２４日には約２５mℓまで減少しているこ
とは前記認定事実のとおりであるが，縫合不全発生前の３月２２日に腹部レ
ントゲンにより膵管チューブの位置に異常がないことが確認され，縫合不全
発生後の同月２６日の腹部ＣＴでもその位置が正常であることが確認されて
いること，本件手術の場合には残膵が正常な機能に戻れば１日量として８０
ないし１００mℓ程度の膵液を産生すると考えられるところ（証人Ｈ４６），
再開腹手術直前の３月３１日や再開腹手術後の４月８日から１０日にも８０
mℓから１００mℓ程度の膵液が膵管チューブから排出されていたことからする
と，膵空腸吻合部が縫合不全を起こして膵管チューブが主膵管から脱落した
とは認め難く，残膵の膵液産生量の一時的な減少についても機能低下等の身
体的状況によるである可能性を否定することができないから，上記排液量の
減少から直ちに膵空腸吻合部の縫合不全を推認することはできないというべ
きである。
また，４月６日にペンローズドレーンの排液から１３７３IU/ℓのアミラー
ゼが検出されているところ，膵液にはアミラーゼが含まれていることからす
ると，このことは膵液の腹腔内への漏出を示唆する所見ではあるが，上記ア
で認定したとおり，本件患者には胆管空腸吻合部に縫合不全が発生していた
ことが疑われるのであるから，膵管チューブでドレナージしきれなかった膵
液が主膵管から空腸内にいったん流入したうえで胆管空腸吻合部から消化管
外へ漏出する可能性もあるうえ，膵空腸吻合部の縫合不全の診断基準として
ドレーン排液中のアミラーゼ値が１万IU/ℓ以上の場合とされることが多い（
前記１イ(ア)）のに対し，上記検査値はこの値よりもはるかに小さい値であ
ることに鑑みると，上記アミラーゼの異常数値から直ちに膵空腸吻合部の縫
合不全が生じたと推認することはできない。
ウさらに，胃空腸吻合部の縫合不全の有無については，被告が再開腹手術の
際に胃空腸吻合部には縫合不全がないことを確認したと述べていること（被
告本人２５），胆管空腸吻合部や膵空腸吻合部よりも強固な吻合であって縫
合不全が発生する割合が低いとされていること（乙Ｂ１ｐ２３０８，証人Ｈ
３），本件患者の場合に胃空腸吻合部の縫合不全を積極的に示唆する所見は
格別見当たらないことから，同部位に縫合不全が発生したとは認められない。
エ以上によれば，Ｅの縫合不全部位は，膵空腸吻合部や胃空腸吻合部ではな
く胆管空腸吻合部であり，３月２３日９時３０分ころに同部位に縫合不全が
発生したものと認めるのが相当である。
(2)次に，原告らは，被告病院医師らには，本件手術後，縫合不全の発症を回
避するため，消化液の産生量が十分に回復し，かつ，腸管内で消化液等を運ん
でいくための腸管蠕動が十分に回復したのを確認してから，Ｅの経鼻胃管を抜
去すべき注意義務があったにもかかわらず，これを怠った注意義務違反がある
と主張するので，被告病院医師らに上記注意義務があるかについて検討する。
アＰｐＰＤは，術後の胃運動機能の回復が遅く，胃内容の停滞が高率に発生
する欠点があるとの医学的知見（乙Ｂ３ｐ１７４）や，ＰＤの術後管理に関
して経鼻胃管を排ガス確認まで留置するとの医学的知見（甲Ｂ１３ｐ３５０
）も存在するが，小腸の運動は術後数時間で回復するとされ，前向き無作為
抽出試験において，術後胃管を留置しなかった群と排ガスまで留置した群と
の間で胃管留置の有無に起因する術後合併症の頻度に差はなかったと報告さ
れていること（乙Ｂ１３，１４），経鼻胃管の留置には苦痛が伴い，気管支
炎や肺炎を引き起こす可能性があること（証人Ｈ１４），ＰｐＰＤを含むＰ
Ｄのクリニカルパスの紹介例において胃管抜去が術後１日目ないし３日目と
されていること（乙Ｂ９ｐ１６０，乙Ｂ１０ｐ７４，乙Ｂ１２ｐ８００）か
らすると，ＰｐＰＤを含むＰＤ及び再建術の術後管理として，縫合不全を防
止する目的で腸管蠕動が十分に回復するまで経鼻胃管を留置することが本件
手術当時における医療水準になっていたということはできず，しかも，本件
手術から縫合不全が発生した３月２３日９時３０分ころまでの間に，Ｅに嘔
気・嘔吐等の胃内容停滞の発生を積極的に示す所見はなく，Ｅの場合に上記
クリニカルパスが妥当しないというべき特段の事情は認められないから，腸
管蠕動の回復が確認できるまで経鼻胃管を留置すべきであったということは
できない。
イまた，原告らは，被告病院医師らが本件手術で膵空腸を吻合する際に膵断
端が硬化していたために予定していたマットレス縫合を実施できず，膵空腸
吻合部が比較的弱い吻合であることを認識していたことから，被告病院医師
らは，術後に消化管内圧の上昇によって同部位に縫合不全が起こる危険性が
比較的高いことを予見することができたとして，縫合不全の発生を回避する
ために腸管蠕動が十分に回復したのを確認するまでＥの経鼻胃管を留置すべ
き注意義務があった旨主張するが，膵断端組織の血流障害を防ぐためには吻
合面に異物（糸）が出ないことが重要との考えの下にマットレス縫合や断端
の（魚口状）閉鎖操作を行わないという医学的見解も存在し，膵断端の閉鎖
がＰＤ後の再建術にとって必要不可欠なものと位置づけられておらず（乙Ｂ
５ｐ２７６，証人Ｆ１１），しかも，上記(1)で説示したとおり，そもそも
Ｅの縫合不全が膵空腸吻合部で起こったとは認めることができないから，原
告らの上記主張はその前提を欠くものというべきである。
ウしたがって，被告病院医師らに，本件手術後に腸管蠕動が十分に回復した
のを確認してからＥの経鼻胃管を抜去すべき注意義務があったということは
できない。
３争点(2)（被告病院医師らが経鼻胃管を再度挿管しなかったことについて注意
義務違反があるか）について
(1)原告らは，被告病院医師らには，Ｅの腹腔内に大量の消化液が漏出するの
を防止して限局性腹膜炎の状態に止まらせるため，また，吻合部に更に負担が
かかって縫合不全が持続し悪化するのを回避するため，遅くとも３月２４日２
１時ころの時点では速やかに経鼻胃管を再度挿管して胃液の排出を行うべき注
意義務があったにもかかわらず，これを怠った注意義務違反があると主張する。
(2)そこで検討するに，膵管チューブからの１日の排液量が３月２１日の約６
０mℓから３月２２日に約２４５mℓ，２３日には約２６０mℓに増加し，２４日に
は右ペンローズドレーンからの排液量が１１５０mℓを超える量であったことか
らすると，３月２２日ころから胃液や膵液等の消化液の産生量が回復し始めた
ことを窺うことができる。
しかしながら，腹部外科手術後には，手術侵襲による交感神経刺激や麻酔等
の影響により消化管運動が麻痺するが，その期間は大腸で２，３日，十二指腸
・小腸で数時間とされているところ，本件手術後３日目の３月２２日の回診に
おいてやや弱いながらも腸音が聴取できたうえ，術後４日目の３月２３日１４
時ころに軽度の嘔気を訴えた以外には，３月２４日２１時ころまでの間に，嘔
気・嘔吐を訴えておらず，胃内容停滞が継続的に発生したことを示す所見は存
在しない。
また，原告らは，Ｅの縫合不全の発生原因について，胃液を中心とする消化
液の産生量が増加し，かつ，腸管蠕動が十分に回復しなかったために，消化液
が消化管内に貯留して消化管内圧が上昇したことによって縫合不全が発生した
旨主張するが，本件手術以降縫合不全が最初に確認された３月２３日９時３０
分ころまでの間にＥに胃内容停滞が発生したことを窺わせる所見は存在しない
こと，縫合不全は，吻合部の内圧上昇のほか，吻合部の過緊張，血行障害，吻
合局所の感染，不完全な縫合等種々の原因によって発生するとされていること
（乙Ｂ２０ｐ１１２３，１１２４）に照らすと，Ｅの場合，胃液を中心とする
消化液の貯留による消化管内圧上昇が縫合不全の原因となった可能性は否定で
きないものの，これが主要な原因であったとまでは認めることができない。
(3)したがって，被告病院医師らに遅くとも３月２４日２１時ころまでにＥに
対し経鼻胃管を再度挿管すべき注意義務があったとまではいえず，原告らの上
記主張は理由がない。
４争点(3)（被告病院医師らが３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後，速やかに開腹
手術を行わなかったことについて注意義務違反があるか）について
(1)原告らは，Ｅは遅くとも３月２６日のＣＴ検査時までに汎発性腹膜炎にな
っていた可能性が高く，また，仮に限局性腹膜炎であったとしても，被告病院
医師らには，同検査施行後速やかにＥに対し開腹手術を行うべき注意義務があ
ったにもかかわらず，これを怠った注意義務違反があると主張するので，以下
検討する。
アまず，Ｅの腹痛の状況についてみると，前記認定事実によれば，縫合不全
発生後の３月２３日１８時と２０時ころに腹部全体の疼痛を訴え，同日２０
時３０分ころに腹部全体の疼痛が強まったこと，３月２４日０時ころから１
時ころにかけて，疼痛は右上腹部に限局しているものの，自制できないほど
の強さの痛みがあり，Ｅは，苦痛表情で，前夜からの痛みの程度について今
までにない痛みであると看護師に訴えたこと，同日には右上腹部に腹膜刺激
症状としての圧痛が発生したこと，３月２５日５時ころに腹部全体の痛みの
増強を訴え，８時ころに上腹部から右にかけての痛みの増強を訴え，１９時
ころに再度腹部全体の痛みを訴え，２１時ころには右側腹部の腹壁がやや固
めであったこと，３月２６日０時３０分ころに，Ｅは痛みのために自力座位
になり，「どこが痛いのかもうよくわからない」と訴え，その際，冷汗があ
り，呼吸は促迫気味であったこと，この日に回診したＧ医師は右上腹部に限
局した痛みと診断したものの，同日１２時ころにＥが激痛のために苦痛様顔
貌が著明になり，鎮痛剤のペンタジンとボルタレン座薬が投与されたが効果
がなかったため，Ｆ医師によって，１３時１５分ころから非常に強力な鎮痛
作用のある塩酸モルヒネの投与が開始され，その後もボルタレン座薬が効果
がないと塩酸モルヒネが投与されたこと，同日１５時ころにＣＴ撮影が終了
して帰室した際にも，Ｅは冷汗著明で，呼吸が促迫していたこと，その後は，
３月２６日２１時３０分ころ，３月２７日と同月３０日に自制不可の右上腹
部痛を訴えたが，３月２８日，２９日，３１日にＥが腹痛を訴えた部位は右
上腹部に限定していなかったことの各事実が認められる。
イ以上の事実によれば，Ｅは，縫合不全発生当日である３月２３日に腹部全
体の激痛が発生し，それ以降，右上腹部痛と全体痛を交互に繰り返しながら，
痛みの中心である右上腹部に腹膜刺激症状と腹筋の硬直化が現れ，２６日に
は，痛みの部位が認識できなくなり，痛みが通常の鎮痛剤では効果がない程
度に達し，急性汎発性腹膜炎の徴候である呼吸促迫と苦悶状顔貌を呈してい
たのであって，被告病院医師らがより強力な鎮痛作用を企図して鎮痛薬を塩
酸モルヒネに変更するほどであったのであるから，この間においてＥの腹痛
が右上腹部に限局し続けていたということはできない。
加えて，この間にＥに断続的に投与された鎮痛剤の鎮痛作用によって腹部
の痛みが全体として低減されながらも痛みの中心部分は完全な鎮痛ができず
にその部分だけ痛みが自覚されることもあり得るところであるし，看護師の
痛みに関する質問の仕方次第で，Ｅが腹部全体の痛みの中で特に痛い部分を
回答し，看護師がその回答を所見として看護記録に記載することもあること
（被告本人７）からすると，Ｅには，上記期間中，右上腹部を痛みの中心と
する腹部全体痛が断続的に発生していたとみるのが相当である。
ウ次に，前記２(1)のとおり，３月２３日９時３０分ころに胆管空腸吻合部
に縫合不全が発生したと認めるのが相当であること，その際のドレーン排液
から緑膿菌が多数検出されたこと，この直後からＥが腹部にそれまでに感じ
たことのない激痛を訴え始めたことに照らすと，Ｅの一連の上記腹痛は，消
化管から漏出した消化液による化学的刺激による化学性腹膜炎と腸内細菌感
染による細菌性腹膜炎を併発したことによるものと推認することができる。
エそして，３月２４日に９６００であった白血球数（基準範囲３９００∼９
７００）が，２５日に１４１００，２７日に１９６００と約５０００ずつと
いう急激な上昇を示し，３日で倍増したこと，また，ＣＲＰ（基準範囲０．
３０以下）も，３月２４日に１１．７５，３月２５日２１．９４，３月２７
日２５．１５と異常高値が継続し，しかも増加傾向にあったことからすると，
この間に細菌感染と炎症が拡大し，細菌性腹膜炎と化学性腹膜炎の症状が悪
化したものと認められる。
オまた，３月２６日に実施したＣＴ検査で右横隔膜下とダグラス窩に腹水の
貯留が認められたことも腹膜炎症状の拡大を示す所見というべきである。
この点に関し，被告は，上記腹水は本件手術による侵襲ないし腸管浮腫に
伴う反応性腹水であったと主張するが，前記認定説示のとおり，３月２３日
９時３０分ころに胆管空腸吻合部に縫合不全が発生したと認めるのが相当で
あること，３月２５日以降細菌感染と炎症の拡大を示す白血球数及びＣＲＰ
の上昇が認められたこと，３月２４日から２６日までの間に病室で座位の姿
勢を何度も取っており，廊下まで歩行したこともあったこと，Ｅに右上腹部
を痛みの中心とする腹部全体痛が断続的に発生したこと，４月１日に撮影さ
れた腹部ＣＴで，左右横隔膜下からダグラス窩にかけて多量の腹水が認めら
れたこと，４月２日に再開腹手術を施行した際に，左右横隔膜下の腹腔から
ダグラス窩にかけて汚染腹水の貯留を多量に認め，汚染腹水から緑膿菌が検
出されたこと，手術侵襲に伴う反応性腹水は腹膜から吸収されるため本件手
術後７日目にダグラス窩に反応性腹水が貯留している可能性は低いこと（証
人Ｈ１１，３５），反応性腹水がダグラス窩に貯留しても下腹部に痛みが生
じるということはないこと（証人Ｆ２６，被告本人２１）等の諸事情を総合
すると，３月２６日にＣＴ検査で確認された右横隔膜下とダグラス窩の腹水
は，反応性腹水ではなく，縫合不全部から漏出した後にドレーンで排出され
なかった消化液及び腸内細菌等の消化管内容物が右横隔膜下とダグラス窩ま
で移動し貯留した汚染腹水であると認めるのが相当である。
そして，被告病院医師らとしても，３月２６日当時は，既に上部消化器官
のＸ線造影検査で胆管空腸吻合部に縫合不全が発生した可能性が高いとの事
実を確認していたこと，上記の白血球数及びＣＲＰの上昇，ドレーン排液か
らの緑膿菌の検出については検査記録紙に，Ｅが３月２４日から２６日まで
何度も病室で座位の姿勢を取っていたこと及び右上腹部を痛みの中心とする
腹部全体痛が断続的に発生したことは看護記録にそれぞれ記載があり，被告
病院医師らはそれらの各事実を当該診療記録等から確認できたことに鑑みれ
ば，被告病院医師らは，３月２６日のＣＴ検査における上記腹水は縫合不全
部から漏出した消化液及び腸内細菌等の消化管内容物が右横隔膜下とダグラ
ス窩まで移動し貯留した汚染腹水であることを認識すべきであったというべ
きである。
カさらに，Ｅの場合には，ダグラス窩に達するドレーンは留置されていなか
ったのであるから，そこに貯留した汚染腹水をドレナージすることは不可能
であるうえ，右上腹部のドレナージが奏功しているにもかかわらず，Ｅの病
態は一向に改善されず，その腹痛は強くなって，腹部全体に及ぶようになり，
３月２４日以降細菌感染と炎症が拡大傾向にあったことからすると，３月２
６日のＣＴ検査施行当時にはＥの腹膜炎の症状が限局性腹膜炎の段階に止ま
っていたとはいえず，汎発性腹膜炎の症状を呈しており，３月２６日以降に
現状のままドレナージを続けてもＥの腹膜炎の症状を快方に向かわせること
は極めて困難な状況にあったというべきであって，被告病院医師らとしても，
上記ＣＴ検査結果及び上記診療記録上の情報に照らし，Ｅの状態がそのよう
な状態にあることを認識すべきであったというべきである。
キしたがって，被告病院医師らには，３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後速や
かに，遅くとも翌日までに，Ｅに対し，縫合不全部位である胆管空腸吻合部
の修復処置とダグラス窩を含む腹腔内各所から腹腔外へのドレーンの誘導留
置等を行い，併せて汚染腹水の吸引と腹腔内洗浄を行うための再開腹手術を
すべき注意義務があったと認められる。
ところが，被告病院医師らは，３月２７日までにＥに対する再開腹手術を
行わず，強力な鎮痛作用のある塩酸モルヒネ等で腹痛を抑制しながら現状の
ドレナージによる保存療法を継続したのであるから，同医師らには，上記注
意義務を怠った過失があるというべきである。
(2)これに対し，被告は，３月２６日の時点では，ペンローズドレーンから多
量の消化液を排出できており，ドレナージが有効であったから，まだドレナー
ジによる保存的療法で経過観察すべき段階であったと主張するが，上記認定説
示のとおり，３月２４日以降連日１０００mℓ以上の多量の排液がペンローズド
レーンから排出される中で３日間経過を観察し続けたにもかかわらず，その排
出量は一向に減らず，縫合不全の状態に改善が認められなかったうえ，ダグラ
ス窩に貯留した汚染腹水を既に留置されていたドレーンでドレナージすること
は不可能であったから，この段階では，もはや現状のドレナージによる保存的
療法を続けても縫合不全の状態や腹膜炎の病状を改善させる効果は期待できな
かったと認められるから，被告の上記主張は採用できない。
(3)また，被告は，被告病院医師らは，３月２６日の時点で，圧痛，反跳痛，
筋性防御が右上腹部に限局しているとの腹部所見を得ていたこと及びＥに腹部
膨満がなかったことから，Ｅは限局性腹膜炎であり，汎発性腹膜炎には至って
いなかったと主張する。
確かに，Ｇ医師が縫合不全の発生から間もない３月２４日の時点では圧痛が
右上腹部に限局していたことを確認したという事実は認められるが，それ以外
にＥに関する腹膜刺激症状の検査・確認結果はカルテに記載がなく，被告病院
医師らの供述の他に，３月２６日の時点でＥの腹膜刺激症状が右上腹部に限局
していたことを認めるに足りる証拠はない。証人Ｇは，３月２６日のカルテ上
の「pain強いが右上腹部に限局」との記載について，本件患者の主訴としての
痛みばかりでなく圧痛も含む意味で記載した旨供述するが，Ｇ医師はカルテ上，
圧痛は「tend」（圧痛を意味する英語tendernessを短縮したもの）と記載し，
疼痛は「pain」と記載して両者を書き分けている状況が窺えること（乙Ａ２ｐ
１２，１６）に照らすと，上記供述部分は直ちに信用できない。また，被告は，
毎朝あるいは診療の合間を縫ってＥを回診し，腹部所見をとって反跳痛や筋性
防御が右上腹部に限局していることを確認していた旨供述する（被告本人，乙
Ａ９）が，この事実を客観的に裏付ける記載は，カルテ上にも看護記録上にも
ないことから，上記供述部分は採用することができない。これに加えて，ペン
タジンやボルタレン座薬等の鎮痛剤が併用されたり，強力な鎮痛作用のある塩
酸モルヒネが使用されると，自発痛ばかりでなく，圧痛，反跳痛もマスクされ
ることがあり得るうえ，患者は痛みが緩和されると腹部に力を入れないために
筋性防御もマスクされる可能性があるために，腹部所見がどのくらい強くなっ
ているかを判断できなくなるおそれがあるところ（証人Ｈ３９，証人Ｆ２６），
３月２６日には午前中にペンタジンとボルタレン座薬が併用され，１３時１５
分ころからは塩酸モルヒネの投与が開始されたこと（乙Ａ２ｐ１５４）などの
事情も考慮すると，３月２６日のＣＴ検査施行後の時点においてＥの腹膜刺激
症状が右上腹部に限局していたとは認めることができない。
また，汎発性腹膜炎に罹患した患者は，痛みから腹筋を緊張させるため筋性
防御や腹部が平坦な板のように硬くなる板状強直が現れるとされており，一般
には腹部膨満があることが多いとはされているものの，それが汎発性腹膜炎の
診断にとって必須な症状とはされていないから（甲Ｂ２ｐ７４６，甲Ｂ３ｐ４
６８，甲Ｂ４ｐ４９８，証人Ｇ２７），３月２６日のＣＴ検査施行後の時点に
おいてＥに腹部膨満が認められなかったとしても，そのことを理由に汎発性腹
膜炎に至っていなかったとはいえない。
したがって，被告の上記主張は理由がない。
(4)さらに，被告は，Ｅが本件手術を受けた直後のダメージから回復していな
い状況にあったことを理由に，この段階では保存的な治療による回復を期待し
つつ経過を観察するのが合理的であったとも主張するが，上記認定説示のとお
り，３月２６日のＣＴ検査施行後の段階では，現状のドレナージを続けてもダ
グラス窩の汚染腹水を排出することができず，保存的治療を継続しても病態の
改善は望めなかったことに照らすと，そのまま腹膜炎が進行して敗血症，腎不
全，肝不全等が出現し，かえって手術に耐えられない状態に陥る可能性も小さ
くなかったというべきであり（現に，Ｅは腹膜炎の進行に伴い４月１日に腎不
全に陥り，意識レベルが低下している。），また，この当時のＥの血小板数が
１５万個/μℓ以上であって基準範囲内に保たれていたことなどからしても，Ｅ
が再開腹手術に耐えられない状態ではなかったと認められるから（甲Ｂ１７，
乙Ａ２ｐ６７−２・３），被告の上記主張も採用できない。
(5)以上によれば，被告病院医師らには，３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後速
やかに，遅くとも翌日までに，Ｅに対し，縫合不全部の修復処置とダグラス窩
を含む腹腔内各所から腹腔外へのドレーンの誘導留置等を行い，併せて汚染腹
水の吸引と腹腔内洗浄を行うための再開腹手術をすべき注意義務があり，同医
師らにはこの注意義務を怠った過失があるというべきである。
５争点(4)（被告病院医師らの争点⑶についての注意義務違反とＥの死亡との間
に因果関係があるか，被告病院医師らの争点⑶についての注意義務違反がなけれ
ばＥが死亡することを回避することができた相当程度の可能性があるか）につい
て
(1)まず，被告病院医師らが，３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後３月２７日ま
でに，Ｅに対し，縫合不全部の修復処置，汚染腹水の吸引と腹腔内洗浄及びダ
グラス窩を含む腹腔内各所から腹腔外へのドレーンの誘導留置等を行うための
再開腹手術を行わなかったという過失とＥが４月２８日に死亡したという結果
との間の因果関係の有無について検討する。
確かに，被告病院医師らは，本件手術後１４日目の４月２日に再開腹手術を
試みた際には，空腸と腹膜が白苔を伴い，周囲と強く癒着し，縫合不全部位を
確認できなかったために縫合不全部の修復処置（再建術）を断念しているが，
縫合不全によって腹腔内に強い炎症が起こるとその炎症部位に多くの白血球や
血小板が集合して白苔となって大網，小網，腸間膜組織を癒着させ縫合不全部
を覆うことになるところ（甲Ｂ１７，証人Ｈ３６），２６日の段階は縫合不全
発生の３日後であって，実際の再開腹手術日（縫合不全発生の１０日後）まで
の約３分の１に過ぎないこと，縫合不全発生から再開腹手術日までの期間中の
後になるほど血液中の白血球数が増加したこと（４月１日の白血球数は，３月
２４日と比べると約４．２倍，３月２５日と比べると約２．８倍に増加した。
），２５日の上部消化器官に対するＸ線造影検査で胆管空腸吻合部から消化管
外への漏出の状況を確認できていたことからすると，被告病院医師らが３月２
６日の腹部ＣＴ検査施行後３月２７日までに上記再開腹手術を行っていれば，
縫合不全部位が白苔や癒着のために視認できない状態に至っておらず，あるい
は縫合不全部位に対する修復（再建術）を行うことが可能な場合もあり得たも
のと認められる。
しかし，上記事情からすると，３月２６日，２７日の時点であれば，４月２
日の時点よりも縫合不全部位を確認できた可能性が高かったであろうとはいえ
るものの，Ｅの腹腔内や臓器の状態が具体的にどのような状態であったかは明
らかではなく，そもそも縫合不全部位を確認すること自体に難しい面があるこ
と，また仮に縫合不全部位が確認できたとしても，既に漏出した消化液により
組織の損傷が進んでいることなどから，再縫合ができない場合もあり得るとさ
れていること（甲Ｂ１７，証人Ｈ３５，３６，証人Ｇ３０）に照らすと，被告
病院医師らが３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後３月２７日までに上記再開腹手
術を行っていれば，縫合不全部位を確認して，同部位に対する修復処置（再建
術）を行うことが可能であり，Ｅが死亡した４月２８日の時点においてなお生
存していたことについて高度の蓋然性があるとまでは認めることができない。
したがって，被告病院医師らの上記過失とＥが４月２８日に死亡したという
結果との間に因果関係があるということはできない。
⑵次に，被告病院医師らが，上記再開腹手術を行わなかったという過失がなけ
ればＥが４月２８日に死亡したという結果を回避することができた相当程度の
可能性の有無について検討する。
被告病院医師らが３月２６日の腹部ＣＴ検査施行後３月２７日までに上記再
開腹手術を行っていれば，縫合不全部位に対する修復（再建術）を行うことが
可能な場合もあり得たのであって，Ｅが死亡した４月２８日の時点においてな
お生存していた可能性があったことは上記認定のとおりである。これに加えて，
上記の再開腹手術を行っていれば，白苔や癒着に遮られることなく，胆管空腸
吻合部の胆管内に胆管チューブを挿入して胆汁の腹腔内への漏出を防止し，各
吻合部，ダグラス窩や左右横隔膜下等からドレナージをするうえで最適な位置
にペンローズドレーンを配置できることによって，消化液及び消化管内容物の
腹腔内への漏出による炎症や細菌感染をより効果的に抑えることができた可能
性があり，また，汚染腹水の除去と腹腔内洗浄を実施することによって，腹膜
炎の起炎菌を除去したうえで，抗生物質を投与して感染症治療を行っていれば，
たとえ縫合不全部に対する修復処置（再建術）が奏功せず縫合不全が再発した
としても，腹膜炎の症状を限局化ないし緩解させることができたか，あるいは，
敗血症の発症時期や多臓器不全に陥る時期を遅らせることができた可能性があ
ったことも否定できないというべきである。
そうすると，被告病院医師らが２６日のＣＴ検査後２７日までに上記再開腹
手術を行っていれば，Ｅが死亡した４月２８日の時点でなお生存していた相当
程度の可能性があったと認めるのが相当である。
⑶ところで，被告は，被告病院医師らの上記過失の前提となった縫合不全と無
関係に形成された膵液瘻により漏出した膵液によって４月９日以降にＥの血管
が破断して出血を来し，多臓器不全に陥って死亡したものであるから，再開腹
手術の時期が遅れたこととＥが４月２８日に死亡したこととの間に因果関係は
なく，Ｅが死亡することを回避することができた相当程度の可能性もないと主
張し，被告本人尋問の結果中にはこれに沿う供述部分がある。
Ｅの再開腹手術日以降の出血の状態についてみると，４月９日に正中創中央
部と右側上腹部のペンローズドレーンに少量の出血があり，４月１０日に同じ
ドレーンから暗血性の出血様浸出が続き，４月１６日夜にもドレーンの排液が
暗血性になり，４月１９日以降に出血傾向が出現してドレーンからの出血が続
いたことは，前記認定事実のとおりである。
しかしながら，Ｅは，再開腹手術後も，連日のように自制不可の腹痛を訴え
るとともに，ドレーンから胆汁を含む排液が多量に排出され，縫合不全の状態
は再開腹手術前と比べて改善することなく持続していたこと，再開腹手術の際
の汚染腹水からも４月１０日のドレーン排液からも緑膿菌が検出されたこと，
再開腹手術後も白血球数とＣＲＰが一度も基準範囲内に戻ることなく異常高値
のまま推移したことなどの事実からすると，Ｅは，再開腹手術後も消化液によ
る化学性腹膜炎と緑膿菌等の腸内細菌による細菌性腹膜炎の症状が治癒するこ
となく続いていたというべきである。そして，Ｅは腹膜炎が重症化して同月１
２日に腎不全，肝不全と呼吸不全を合併した多臓器不全に陥り，遅くとも同月
１７日にはプレＤＩＣの状態になっていたこと，汎発性腹膜炎が進行すると消
化管出血を来すとされているところ，Ｅが４月１０日１時ころに右側上腹部の
ペンローズドレーンからの排液と同様の色（暗赤茶色）の吐血をしていたこと
からすると，ドレーン排液中の血液は消化管出血に由来する可能性も否定する
ことができないというべきである。他方，膵液瘻形成の可能性について検討す
ると，膵断端に主膵管以外に存在する分枝膵管からの膵液漏出は起きるとして
もごくわずかな量であって膵管チューブから膵液がドレナージされていれば問
題にならないとされているところ（乙Ｂ４ｐ１１４６，証人Ｇ１９），再開腹
手術翌日である４月３日から上記出血が確認された４月９日までの１週間の膵
管チューブからの１日ごとの排出量は，５５mℓ→４４mℓ→７０mℓ→６５mℓ→４
２mℓ→１００mℓ→８５mℓと推移しており，出血の前日と当日には減少するどこ
ろかむしろ増加傾向にあったこと（乙Ａ２ｐ１６４ないし１７０），アミラー
ゼ値が５０００IU/ℓ以上の液体が３０mℓ以上，１０日間にわたって出続けてい
る状態を膵液瘻とするとの医学的知見やアミラーゼ値数万∼数十万IU/ℓであれ
ば膵液瘻と診断できるとの医学的見解があるところ（乙Ｂ１９ｐ７７７，乙Ｂ
２０ｐ１１２１），Ｅの場合には４月６日のドレーン排液から１３７３IU/ℓの
アミラーゼ値が検出されたにすぎず，しかも，膵管系から腹腔に通じる瘻孔の
存在は全く確認されていないこと，一般に縫合不全の発生時期は多くが術後３
日から１週間以内とされているところ（乙Ｂ２０ｐ１１１８），本件手術後４
月９日までに３週間以上も経過していることなどの点に鑑みると，残膵の皮膜
の瘻孔であれ，膵空腸吻合部の縫合不全であれ，この時期になって残膵から腹
腔に通じる膵液瘻が形成されて膵液の漏出を発生させ，血管を破断したものと
は認められない。
以上によれば，上記各出血は，Ｅが３月２６日に既に罹患していた腹膜炎の
増悪に伴う消化管出血ないしＤＩＣによる出血であると認めるのが相当であり，
Ｅが３月２３日に発生した縫合不全と無関係に発生した膵液瘻からの膵液漏出
によって上記各出血が引き起こされて死亡したとは認められない。
よって，被告の上記主張は採用できない。
６争点(5)（損害の発生及び額）について
⑴Ｅは，被告病院において適切な治療行為を受けていたならば，その死亡の時
点においてなお生存していた相当程度の可能性があったにもかかわらず，被告
病院において適切な治療行為が行われなかったこと（前記争点⑶にかかる被告
病院医師らの注意義務違反）によってこれを侵害されたのであるから，被告に
は，適切な治療行為により生存する相当程度の可能性を侵害したことに基づい
てＥが被った損害を賠償すべき責任があるというべきである（最高裁平成１２
年９月２２日第二小法廷判決・民集５４巻７号２５７４頁参照）。
そして，本件事案の内容，被告病院医師らによる診療の経過，被告病院医師
らの注意義務違反（過失）の内容と態様，Ｅがその死亡時においてなお生存し
ていた可能性の程度（Ｅが膵癌進行度ステージⅢの高分化型管状腺癌に罹患し
ていたこと，高分化型管状腺癌の切除例の１年生存率は５６．８％，５年生存
率は１２．２％とする日本膵臓学会の統計があることなど），仮に生存してい
た場合に予想される生存期間，生活状況と治療状況，日常生活動作（ＡＤＬ）
の状況等，本件訴訟に顕れた一切の事情を考慮すると，Ｅがその死亡時点でな
お生存していた相当程度の可能性を侵害されたことにより被った損害（精神的
苦痛）に対する慰謝料は５００万円が相当である。
原告Ａ及び原告Ｂは，Ｅの妹として，それぞれ上記慰謝料請求権の５分の２
である２００万円ずつを，原告Ｃは，Ｅの異母兄として，その５分の１である
１００万円を，相続により取得した。
また，原告Ａは，被告病院に対するＥに関するカルテ等の開示請求費用とし
て１万２０７９円を支出したことが認められるところ（弁論の全趣旨），これ
は被告医師らの注意義務違反行為がなければ支出する必要のなかった費用であ
るから，被告に賠償義務のある損害と認めるのが相当である。
弁護士費用相当分の損害については，本件事案の性質・内容，訴訟の経過，
認容額等に照らし，原告Ａ及び原告Ｂについてはそれぞれ２０万円，原告Ｃに
ついては１０万円と認めるのが相当である。
⑵なお，原告らは，上記損害の他にも，治療関係費，死亡による逸失利益，葬
儀関係費用，原告ら固有の慰謝料の損害賠償を求めているが，前記認定判断に
よれば，被告病院医師らが３月２６日ＣＴ検査施行後翌日までに再開腹手術を
行ったとしても，Ｅが４月２８日以降もなお確実に生存し，同日までに確実に
退院でき，就労可能な程度まで快復することができたとは認められないから，
上記各損害はいずれも，Ｅがその死亡時においてなお生存していた可能性を侵
害されたことによって生じたものとは認められない。
⑶合計額
したがって，被告に対し，原告Ａは２２１万２０７９円の，原告Ｂは２２０
万円の，原告Ｃは１１０万円の損害賠償請求権を有するというべきである。
７結論
以上によれば，原告らの本訴請求は主文第１項ないし第３項掲記の限度で理由
があるからこれを認容し（なお，原告らは，不法行為日である平成１６年３月２
１日からの遅延損害金を請求しているところ，前記認定判断によれば，本件にお
ける不法行為日は平成１６年３月２７日である。），その余は理由がないので棄
却することとし，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第３４部
村田渉裁判長裁判官
大嶋洋志裁判官
平野望裁判官

戻る