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平成１３年(ネ)第１４７号　損害賠償請求控訴事件（原審・東京地方裁判所平成１
２年(ワ)第９４４号）（口頭弁論終結の日　平成１３年７月１１日）
　　　　　　　　　　判　　　　　　　　　決
　　　　　　　控　　訴　　人　　　　　Ａ
　　　　　　　訴訟代理人弁護士　　　　高　橋　正　雄
　　　　　　　被　控　訴　人　　　　　株式会社永岡書店
　　　被　控　訴　人　Ｂ
　　　　　　　両名訴訟代理人弁護士　　今　井　征　夫
　　　　　主　　　　　　　　　文
本件控訴を棄却する。
控訴費用は控訴人の負担とする。
　　　　　　　　　　事実及び理由
第１　当事者の求めた裁判
１　控訴人
　　(1)　原判決を取り消す。
　　(2)　被控訴人らは、控訴人に対し、連帯して２億５０００万円及びこれに対す
る平成１２年２月２日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
　(3)　被控訴人らは、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞の各朝刊に原判決別紙
(一)記載の謝罪広告を同別紙(二)記載の条件で１回掲載せよ。
　　(4)　被控訴人らは、原判決別紙第一書籍目録記載の「アニメ昔ばなしシリー
ズ」①ないし⑩及び「名作アニメ絵本シリーズ」①ないし<90>の再版及びこれによ
る販売をしてはならない。
　　(5)　訴訟費用は、第１、２審を通じ、被控訴人らの負担とする。
　２　被控訴人ら
　　　主文と同旨
第２　事案の概要
控訴人は、原判決別紙第一書籍目録記載の書籍（以下「控訴人書籍」とい
い、その著作者人格権を「本件著作者人格権」、その著作権を「本件著作権」とい
う。）の著作者、著作権者であり、被控訴人株式会社永岡書店（以下「被控訴人会
社」という。）は、上記書籍につき控訴人との間で出版契約（以下「本件出版契
約」という。）を締結していた会社、被控訴人Ｂ（以下「被控訴人Ｂ」という。）
は、被控訴人会社の代表者である。
　　控訴人は、①　被控訴人会社は本件出版契約に基づく出版権（以下「本件出
版権」という。）の消滅後に発行の日付をさかのぼらせた上で控訴人書籍を印刷、
販売して、控訴人書籍の複製権を侵害した、②　被控訴人会社が本件出版権の消滅
後に在庫の控訴人書籍を販売したことは、控訴人の複製権の侵害に当たる、③　被
控訴人会社は、控訴人書籍を定価を大幅に下回る価格で販売した上、本件著作権の
侵害等の行為により、控訴人の本件著作者人格権、名誉及び人格権を侵害した、④
　被控訴人会社は、控訴人の許諾を得ることなく、原判決別紙第二書籍目録記載の
書籍（以下「被控訴人書籍」という。）を出版して、本件著作権、編集権及び編集
構成権を侵害した、⑤　被控訴人Ｂは、被控訴人会社の最高意思決定者として共同
不法行為の責任を負う旨主張し、被控訴人らに対し、損害賠償、謝罪広告の掲載、
控訴人書籍の再版及び販売の差止めを求めている。
　　原審は、被控訴人会社が控訴人の本件著作権、本件著作者人格権、名誉、人
格権等を侵害したとは認められないとして、控訴人の請求を棄却した。
　　本件の当事者間に争いのない事実等、争点及び争点に関する当事者の主張
は、次のとおり補正、付加するほか、原判決「事実及び理由」欄の「第二　事案の
概要」のとおりであるから、これを引用する。
１　原判決の補正
　(1)　原判決１２頁２行目及び５行目の「バッタ販売」を「バッタ売り」に、１
３頁１行目の「著作権法１１３条３項」を「著作権法１１３条５項（平成１１年法
律第７７号による改正前の同条３項。以下、改正後の表記による。）」にそれぞれ
改める。
　(2)　同２６頁８行目～９行目の「原告の編集権、編集構成権を侵害した」を
「被控訴人書籍を出版した。控訴人は、上記創作行為に基づき、控訴人書籍に係る
編集権及び編集構成権と称すべき権利を取得したのであり、被控訴人会社の上記行
為は、控訴人のこれらの権利を侵害する」に改める。
　(3)　同６２頁９行目～１０行目の「すぎない」を「すぎず、控訴人主張の編集
権又は編集構成権という権利が発生することもない」に改める。
２　控訴人の当審で追加した主張
　　(1)　争点１（発行日をさかのぼらせて出版した事実の有無）について
　　　ア　控訴人が被控訴人会社に対する契約解除等の意思表示をしたのは、平成
１０年３月９日付け「通知書」と題する内容証明郵便（甲５９）によってであり、
「出版契約解除」と題する同年５月２８日付け内容証明郵便（甲６０の１）は、上
記意思表示を改めて確認したものである。原判決は、被控訴人会社が印刷会社に控
訴人書籍を発注したのは同年２月２７日が最後であると判示するが、上記の事実関
係に照らすと、被控訴人会社は、上記解除の意思表示後も控訴人書籍を無断で発注
し出版したことが推認される。
　　　イ　我が国出版業界においては、配本新刊図書について、売れ行きの悪い店
頭在庫本は、通常２、３箇月程度で返本されてしまうのに、控訴人書籍は、現在も
真新しい本が販売されており、かつ、これらは再裁断のされていない新印刷で、背
表紙等が色あせていないから、被控訴人会社が本件出版契約解除後も発行日を遡及
させて無断出版している事実が認められる。また、本件出版契約解除前の被控訴人
会社による控訴人書籍の出版部数は、１箇月当たり５９万部余りあるのに、その在
庫が半月分相当の２３万部にすぎないこと、平成１３年１月１５日現在でも甲９３
の鑑定書で鑑定の対象とされている控訴人書籍と同一の１９９７年〔平成９年〕４
月ないし１９９８年〔平成１０年〕２月の日付で新刊本が全国の書店で販売されて
いることからも、被控訴人会社の無断出版行為は明らかである。
　　　ウ　控訴人書籍は、バーコードが記載されコンピュータ管理されているの
で、これを用いて集計すれば、控訴人書籍の売上集計及び在庫数を知ることは容易
である。これを調べなかった原審には、審理不尽の違法がある。
　　(2)　争点３（著作者人格権の侵害の成否）について
　　　ア　原判決が、被控訴人らのいわゆるバッタ売り行為について、控訴人の著
作者人格権、名誉、人格権を侵害するものでないとした判断は、失当である。すな
わち、我が国においては、著作物の再販売価格制により市場の信用が維持されてい
るから、バッタ売りは、それ自体、出版業界における信用を失墜させる行為にほか
ならず、被控訴人らは、控訴人書籍の定価３５０円を大幅に下回る２００円でバッ
タ売りをして、控訴人に「バッタ童話作家」のらく印を押し、控訴人が長年努力し
て築き上げた絵本作家としての名誉及び信用を著しく毀損したというべきである。
　　　イ　控訴人は、本件において、不法行為に基づいて損害賠償の請求をしてお
り、著作権法の範囲内のみの請求をしているものではない。著作権法上も、著作者
人格権とは、著作者が自己の著作物に対して有する人格的、精神的利益の保護を受
ける権利の総称であって、著作者としての地位から生ずる人格的権利をも包含して
いる。著作物の公表権、氏名表示権、同一性保持権は、その具体的権利の例示であ
って、その他、同法１１３条において著作者の名誉又は声望を害する方法によりそ
の著作物を利用する行為等を著作者人格権の侵害とみなす行為として規定してい
る。したがって、被控訴人らの行為が著作権の侵害行為には該当しないとしても、
著作者人格権、編集権及び編集構成権を被侵害権利とする不法行為に当たるのであ
るから、本件紛争は、被控訴人会社の無断販売、盗作及び廉価販売という各行為を
関連付けて判断しなければ、その真相を解明することができない。
　　　ウ　控訴人と被控訴人らとの信頼関係が破壊されるまでは、童話出版界にお
いて長年のロングセラーであった控訴人書籍について、被控訴人会社は控訴人に対
し高額の印税を支払っていたという特段の関係が存在したのであり、被控訴人会社
が被控訴人書籍を販売する行為は、控訴人書籍による控訴人の多額の利益を横取り
する行為にほかならないから、この点においても、控訴人の人格権を侵害する行為
であるということができる。
　　(3)　争点４（著作権の侵害の成否）について
　　　ア　原判決は、控訴人書籍中「にんぎょひめ」に係る著作権の侵害の成否に
関し、甲５３（「人魚姫が取り持つ奇跡」と題するブティック社作成の書面）が控
訴人の著作した絵本を出版する会社の宣伝用書面であると判示するが、上記絵本と
は、ポプラ社版「アニメファンタジー」シリーズのアニメ絵本であり、控訴人書籍
はその二次使用本であるから、原審の上記認定は誤りである。
　　　イ　原判決は、控訴人主張の編集権及び編集構成権を主張自体失当として排
斥しているが、控訴人書籍が世界各国で愛読されているのは、控訴人が、物語内
容、絵等に独自の翻案をし、独自の編集及び構成を採用したことによるものであ
る。すなわち、控訴人書籍は、特殊小型変形版の大きさ及びソフトカバーの表紙仕
上げを採用し、右頁に物語を配しこれに相応する絵を左頁に配し、右頁の右下方に
小さなカットを挿入し、活字配列を左右９行を基本とし、表紙に各物語のシンボル
となる絵を描き、最上段に「名作アニメ絵本シリーズ」又は「アニメ昔ばなしシリ
ーズ」の文字を配し、右側にタイトル番号を付し、裏表紙に出版するシリーズ本の
内訳一覧広告を掲載するなどの独自の構成を採用している。被控訴人書籍は、控訴
人書籍のこれらの翻案、編集及び構成を盗作している上、控訴人書籍のシリーズナ
ンバー順及びタイトルも盗作しているから、控訴人の編集権及び編集構成権を侵害
するものである。
　３　被控訴人らの主張
　　(1)　争点１（発行日をさかのぼらせて出版した事実の有無）について
被控訴人会社が平成１０年４月１０日付けの控訴人書籍３点を発行したこ
とは、在庫販売であり、本件出版契約により認められている。
　　(2)　争点３（著作者人格権の侵害の成否）について
　　　　原判決の著作者人格権の定義は、著作権法の条文どおりの判示をしている
だけのことで、何の問題もない。同法１１３条違反行為が実質的に著作者人格権を
侵害する行為か、あるいは侵害とみなす行為かといった点は、本件で争点とする必
要性に乏しい事柄である。
　　　　著作物を定価より安く販売する行為は、著作物の利用行為ではないから、
著作権法１１３条５項に規定する著作者の名誉又は声望を害する方法により著作物
を利用する行為に当たらない。
第３　当裁判所の判断
　　　当裁判所も、控訴人の請求は理由がないと判断するが、その理由は、次のと
おり補正、付加するほかは、原判決「事実及び理由」欄の「第三　当裁判所の判
断」のとおりであるから、これを引用する。
　１　原判決の補正
　　(1)　原判決６７頁６行目～８行目の「例えば、光に当たらず、湿度も一定の暗
室のような場所に保管されていたとすれば、相当の年月を経ても変色がほとんどみ
られないということもあり得るはずである。」を以下のとおり改める。
　　　「被控訴人会社が書籍の在庫を保管するために用いている倉庫に保管されて
いたものと、控訴人が書棚に置いていたものとでは、変色の程度に相当の差異が見
られるのは当然である。」
　　(2)　同６８頁９行目～１０行目の「著作権法８５条１項１号」を「平成１１年
法律第７７号附則４項によりなお従前の例によるものとされる同法による改正前の
著作権法８５条１項１号」に改める。
　　(3)　同６９頁１行目～１０行目を削除する。
　　(4)　同７９頁５行目の「認められるから、」の次に「控訴人書籍のこの部分に
創作性があるとはいえず、」を加える。
　　(5)　同８９頁１行目～７行目を削除する。
　２　控訴人の当審で追加した主張について
　　(1)　争点１（発行日をさかのぼらせて出版した事実の有無）について
　　　ア　控訴人は、被控訴人会社に対する本件出版契約解除等の意思表示をした
のは、平成１０年３月９日付け「通知書」と題する内容証明郵便（甲５９）によっ
てであると主張するところ、原判決の判示するとおり、被控訴人会社が印刷会社に
控訴人書籍を発注したのは、上記通知書による意思表示の前である同年２月２７日
が最後であるから、本件出版契約解除等の意思表示のされた時期が控訴人主張のと
おりであっても、上記発注が本件出版契約に違反するものではない。また、本件出
版契約の解除前にされた上記発注に基づいて納入された控訴人書籍について、被控
訴人が在庫の頒布として販売することが本件出版契約により認められていること
は、原判決の判示（６８頁４行目～１０行目）のとおりである。
　　　イ　控訴人は、我が国出版業界において、配本新刊図書で売れ行きの悪い店
頭在庫本は、通常２、３箇月程度で返本されてしまうのに、控訴人書籍は、現在も
真新しい本が販売されていることを主張し、これにより被控訴人会社が本件出版契
約解除後も発行日を遡及させて無断出版している事実が認められると主張する。し
かしながら、被控訴人会社が在庫品として控訴人書籍を本社の倉庫に保管してお
き、書店の注文に応じて出荷しているとしても何ら不自然ではなく、これに沿う書
店の店主が作成した報告書（甲６６）もある。そして、本社の在庫保管用の倉庫に
おいて保管しているのであれば、保管状況も相当程度良好であるのが通常であるか
ら、現在も真新しい控訴人書籍が店頭に並んでいることから直ちに、被控訴人会社
が現在においてもその複製を継続していると推認することはできない。また、控訴
人は、本件出版契約解除前の被控訴人会社による控訴人書籍の出版部数が１箇月当
たり５９万部余りあるのに、その在庫が半月分相当の２３万部にすぎないことも主
張するが、上記５９万部という出版部数は、本件出版契約解除前のものであって、
解除後の現在では、被控訴人書籍の出版がされていることもあり、被控訴人会社に
よる控訴人書籍の販売部数は大幅に減少しているのが自然であるから、その在庫が
２３万部であるからといって、被控訴人会社が複製を継続していると推認すること
はできない。被控訴人会社が平成１３年１月１５日現在でも甲９３の鑑定書で鑑定
の対象とされている控訴人書籍と同一である１９９７年〔平成９年〕４月ないし１
９９８年〔平成１０年〕２月の日付で新刊本を全国の書店に販売していることは、
被控訴人会社が控訴人書籍の複製を中止したことによる当然の結果にすぎない。
　　　ウ　控訴人は、控訴人書籍にバーコードが記載されコンピュータ管理されて
いるので、これを用いて集計すれば、控訴人書籍の売上集計及び在庫数を知ること
は容易であるとして、審理不尽の違法を主張するが、被控訴人会社における控訴人
書籍の在庫数を示す乙１９及び控訴人書籍の発注を受けていないとする印刷会社の
証明書である乙２０の１ないし３に特段不自然な点のないことは原判決の判示（６
７頁１行目～１０行目）するとおりであって、バーコードを用いた集計をすること
で上記認定が左右されるものではないから、控訴人の上記主張は採用することがで
きない。
　　(2)　争点３（著作者人格権の侵害の成否）について
　　　ア　まず、著作者人格権について検討するに、著作権法は、第２章第３節の
「第２款　著作者人格権」において、公表権（１８条）、氏名表示権（１９条）及
び同一性保持権（２０条）の規定を設けるほか、１１３条において、著作者の名誉
又は声望を害する方法によりその著作物を利用する行為（５項）等が著作者人格権
を侵害する行為とみなされる旨規定しているが、他に、著作者人格権を包括的に定
義する規定やこの意義を解釈する指針となるべき規定を設けていない。そうする
と、著作権法は、上記１８条ないし２０条に規定する権利及び１１３条により著作
者人格権侵害とみなされる行為の禁止により保護されるべき権利を「著作者人格
権」として規定したものというべきであって、これ以外の権利を著作者人格権に含
めて解すべき根拠はない。控訴人は、著作権法が、上記のとおり公表権、氏名表示
権及び同一性保持権のほか、１１３条において著作者人格権の侵害とみなす行為を
規定していることを根拠の一つとして、著作者が自己の著作物に対して有する人格
的、精神的利益の保護を受ける権利を総称して著作者人格権というべきである旨主
張するが、１１３条は、著作者人格権の侵害とみなす行為の内容を各項所定の類型
に分類して規定しており、その内容について「著作者が自己の著作物に対して有す
る人格的、精神的利益を侵害する行為」というような包括的な定義をしているわけ
ではないから、１１３条の規定を根拠として、著作者人格権の内容を控訴人主張の
ような包括的権利と解することはできない。したがって、著作権法は、１８条ない
し２０条及び１１３条に明文の規定を有する上記権利以外のものについては、著作
者人格権としてではなく、人格権一般の問題として民法７０９条による不法行為法
上の保護を図っているものと解するのが相当である。そして、控訴人の主張するい
わゆるバッタ売りは、著作権法１８条ないし２０条に規定するいずれの著作者人格
権の侵害行為にも当たるものではなく、また、同法１１３条５項の規定は、一般的
な個人としての名誉及び声望を保護する趣旨を含むものであるが、控訴人の主張す
るバッタ売りが控訴人の名誉及び信用を毀損するものでないことは、後記イのとお
りであり、控訴人の名誉又は声望を害する方法によるものでもないことは、同所の
認定判断に照らして明らかであるから、本件において、控訴人の主張するバッタ売
りが控訴人の著作者人格権を侵害する行為に当たるということはできない。
　　　イ　次に、民法上の人格権の侵害についてみるに、控訴人は、被控訴人らに
よる定価を大幅に下回るいわゆるバッタ売り行為により、控訴人に「バッタ童話作
家」のらく印を押し、その名誉及び信用を著しく毀損した旨主張するが、一般に、
定価を下回る価額での書籍の販売がその著作者の名誉、信用を毀損する性質を有す
るものとは認められない。確かに、「ばった」（バッタ）は古道具屋仲間の隠語で
あって（株式会社三省堂発行、大辞林）、「ばったに売る」の形で「大安売り・投
げ売りに売ること」をいい、「ばった屋」（普通「バッタ屋」と書く）は「正規の
ルートを通さず手に入れた品を極端に安い値段で売る人」をいうとされている（株
式会社岩波書店発行、広辞苑第５版）とおり、控訴人の用いる「バッタ売り」とい
う用語は、正規のルートを通さずに手に入れた商品を極端な低価格で販売するとい
う意味を有するものと解されるから、販売の態様に照らし商品が粗悪品であると観
念させるなどの販売行為であれば、著作者の名誉、信用を毀損することもあり得る
ところである。しかしながら、本件において、控訴人書籍は、被控訴人会社により
通常の書店に販売され、その書店の店舗内において通常の販売形態で一般消費者に
販売されているのであるから、社会通念上、一般消費者が販売の態様から控訴人書
籍が粗悪品であると観念することはないものと考えるのが自然であり、その販売価
格も、定価３５０円の書籍を２００円で販売したというものであって、一般に「バ
ッタ売り」と称されているような極端な低価格による販売であるともいえないか
ら、被控訴人会社による控訴人書籍の廉価販売が著作者である控訴人の名誉、信用
を毀損したと認めることはできない。また、控訴人は、我が国における著作物の再
販売価格制につき主張するが、再販売価格制が存在するからといって廉価販売が直
ちに著作者の名誉、信用を失墜させると認めることはできない。したがって、被控
訴人会社が控訴人の名誉、信用を毀損したと認めることはできないから、民法上の
人格権の侵害をいう控訴人の主張は、採用することができない。
　　　ウ　一般に、著作権及び著作者人格権を侵害する行為は、これらの権利を被
侵害権利とする民法７０９条所定の不法行為に当たり、控訴人も、本件において、
不法行為に基づき損害賠償の請求をしているから、控訴人の「本件において著作権
法の範囲内のみの請求をしているものではない」との主張の趣旨は、その主張に係
る不法行為の被侵害権利が、著作権法上明文で規定された著作権及び著作者人格権
のみならず、著作者が自己の著作物に対して有する人格的、精神的利益の保護を受
ける権利として著作者の地位から生ずる人格的権利をも含み、また、法令上の規定
を欠く編集権及び編集構成権を含むことをいうものと解される（なお、控訴人の主
張する編集権及び編集構成権と著作権法上の二次的著作権及び編集著作権との関係
については後記(3)イに判示するとおりである。）。しかしながら、被控訴人会社に
よる控訴人書籍の廉価販売がこれらの「権利」（実定法上の権利といえるかどうか
はさておく。）を侵害するものといえないことは、上記の認定判断に照らして明ら
かであるから、控訴人の上記主張も採用の限りではない。
　　　エ　なお、控訴人は、本件紛争は、被控訴人会社の無断販売、盗作及び廉価
販売という各行為を関連付けて判断しなければ、その真相を解明することができな
いと主張する。確かに、複数の行為が競合することで初めて不法行為としての違法
性を帯びるということは、一般不法行為の分野においてもあり得ることであるが、
本件において、廉価販売が一般に著作者人格権を侵害する行為には当たらず、ま
た、被控訴人の本件廉価販売が控訴人の民法上の人格権を侵害するものとも認めら
れないことは上記のとおりである。また、控訴人は、被控訴人会社の無断販売及び
盗作を主張し、その主張が、著作権法上の複製権又は翻案権の侵害をいうものであ
るとしても、これら財産権の侵害それ自体は、一般に人格権の侵害を構成するもの
ではない。さらに、控訴人は、童話出版界において長年のロングセラーであった控
訴人書籍について被控訴人会社が控訴人に対し高額の印税を支払っていたという特
段の関係が存在し、被控訴人会社の行為は控訴人の多額の利益を横取りするもので
ある旨主張するが、この主張も、要するに控訴人の財産的損害が多額であるという
ことに帰着し、別途、人格権の侵害を基礎付けるものということはできない。そう
すると、控訴人の主張するこれらの行為が競合したとしても、これが違法性を帯び
るということはできない。なお、被控訴人書籍の内容が控訴人の財産権である著作
権を侵害するものでもないことは、争点４に関する原判決の判示（６９頁末行～８
８頁末行）及び後記(3)のとおりである。
　　(3)　争点４（著作権の侵害の成否）について
　　　ア　控訴人が原判決の甲５３（「人魚姫が取り持つ奇跡」と題するブティッ
ク社作成の書面）に係る認定を非難する趣旨は明確とはいい難いが、甲５３の記載
は、人魚姫が最後に天国に昇るという内容は控訴人が原作を翻案したものという趣
旨と解される。しかしながら、原判決の判示（７９頁２行目～５行目）するとお
り、アンデルセンの人魚姫を翻案して人魚姫が最後に天国に昇るという内容とした
作品は、昭和３年８月発行の菊池寛編「アンデルセン童話集」など、控訴人書籍の
創作前に存在するのであるから、控訴人書籍のこの部分に創作性があるとはいえな
いとした原審の判断は正当であり、甲５３の作成された趣旨等は、上記認定を左右
するものではない。
イ著作権の対象となる著作物とは、「思想又は感情を創作的に表現したも
のであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう」（著作権法２
条１項１号）ところ、控訴人が編集権及び編集構成権の具体的内容として主張する
もののうち、特殊小型変形版の大きさ及びソフトカバーの表紙仕上げを採用し、右
頁に物語を配し、これに相応する絵を左頁に配し、右頁の右下方に小さなカットを
挿入し、活字配列を左右９行を基本とし、表紙に各物語のシンボルとなる絵を描
き、最上段に「名作アニメ絵本シリーズ」又は「アニメ昔ばなしシリーズ」を配
し、右側にタイトル番号を付し、裏表紙に出版するシリーズ本の内訳一覧広告を掲
載するなどの構成を採用したという点については、これらの構成自体、いずれも思
想等の表現ではなく創作に係る要素もないから、著作物とは認められず、素材の選
択又は配列によって創作性を有する場合に編集著作物（同法１２条１項）として著
作物性が認められるかどうかが問題となるにすぎない。また、控訴人が編集権及び
編集構成権の具体的内容として主張するもののうち、物語内容、絵等に独自の翻案
をした点は、新たに付加された部分に創作性がある場合に二次的著作物（同法２条
１項１１号）として保護される範囲が問題とされる。このように、著作権法は、翻
案に創作性がある場合は二次的著作権により、素材の選択又は配列によって創作性
を有する場合は編集著作権により、それぞれ著作物として保護を図ることを予定し
ており、同法上明記されたこれらの権利とは別個に、控訴人の主張する編集権及び
編集構成権という法令上の規定を欠く権利を解釈上認めるべき法的根拠はない。
　　　　　控訴人書籍には、物語内容、絵等に独自の翻案をした点はあるが、控訴
人が被控訴人会社により盗作されたと主張するこれらの点について、被控訴人会社
が二次的著作権を侵害するものでないことは上記の原判決引用部分に判示されたと
おりであり、その余の構成については、一般的にありふれた構成であって、特に控
訴人書籍のこれらの構成について素材の選択又は配列による創作性を認めるに足り
る証拠はなく、編集著作権の侵害にも当たらない。
　　　　　したがって、控訴人の主張する編集権及び編集構成権を解釈上認めるこ
とはできず、これらの権利に該当するものとして控訴人の主張する点は、二次的著
作権又は編集著作権として保護を受けることもできないから、結局、この点に関す
る控訴人の主張は、理由がない。
３　結論
　　　以上のとおり、控訴人の請求を棄却した原判決は正当であって、控訴人の本
件控訴は理由がないからこれを棄却することとし、訴訟費用の負担につき、民事訴
訟法６７条１項本文、６１条を適用して、主文のとおり判決する。
　　　　　東京高等裁判所第１３民事部
　　　　　　　　　　　　裁判長裁判官　　　篠　　原　　勝　　美
　　　　　　　　　　　　　　　裁判官　　　石　　原　　直　　樹
　　　　　　　　　　　　　　　裁判官　　　長　　沢　　幸　　男

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