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         主    文
     原判決を破棄する。
     本件を仙台高等裁判所に差し戻す。
         理    由
 被告人の上告趣意について。
 論旨は、被告人の業としたＨＳ式無熱高周波療法が、あん摩師、はり師、きゆう
師及び柔道整復師法にいう医業類似行為として同法の適用を受け禁止されるもので
あるならば、同法は憲法二二条に違反する無効な法律であるから、かかる法律によ
り被告人を処罰することはできない。本件ＨＳ式無熱高周波療法は有効無害の療法
であつて公共の福祉に反しないので、これを禁止する右法律は違憲であり、被告人
の所為は罪とならないものであるというに帰する。
 憲法二二条は、何人も、公共の福祉に反しない限り、職業選択の自由を有するこ
とを保障している。されば、あん摩師、はり師、きゆう師及び柔道整復師法一二条
が何人も同法一条に掲げるものを除く外、医業類似行為を業としてはならないと規
定し、同条に違反した者を同一四条が処罰するのは、これらの医業類似行為を業と
することが公共の福祉に反するものと認めたが故にほかならない。ところで、医業
類似行為を業とすることが公共の福祉に反するのは、かかる業務行為が人の健康に
害を及ぼす虞があるからである。それ故前記法律が医業類似行為を業とすることを
禁止処罰するのも人の健康に害を及ぼす虞のある業務行為に限局する趣旨と解しな
ければならないのであつて、このような禁止処罰は公共の福祉上必要であるから前
記法律一二条、一四条は憲法二二条に反するものではない。しかるに、原審弁護人
の本件ＨＳ式無熱高周波療法はいささかも人体に危害を与えず、また保健衛生上な
んら悪影響がないのであるから、これが施行を業とするのは少しも公共の福祉に反
せず従つて憲法二二条によつて保障された職業選択の自由に属するとの控訴趣意に
対し、原判決は被告人の業とした本件ＨＳ式無熱高周波療法が人の健康に害を及ぼ
す虞があるか否かの点についてはなんら判示するところがなく、ただ被告人が本件
ＨＳ式無熱高周波療法を業として行つた事実だけで前記法律一二条に違反したもの
と即断したことは、右法律の解釈を誤つた違法があるか理由不備の違法があり、右
の違法は判決に影響を及ぼすものと認められるので、原判決を破棄しなければ著し
く正義に反するものというべきである。
 よつて、刑訴四一一条一号、四一三条前段に従い、主文のとおり判決する。
 この判決は、裁判官田中耕太郎、同下飯坂潤夫、同石坂修一の後記反対意見ある
ほか、裁判官全員の一致した意見によるものである。
 裁判官田中耕太郎、同下飯坂潤夫の反対意見は次の通りである。
 われわれは、医業類似行為を業とすることの法律による処罰が、「人の健康に害
を及ぼす虞のある業務行為に限局する趣旨」のものとする多数意見の解釈に賛成す
ることができない。人の健康に害を及ぼす虞れがあるかないかは、療治をうける対
象たる「人」の如何によつてちがつてくる。またそれは療治の実施の「方法」の如
何にもかかつている。従つて有害無害は一概に判断できない場合がはなはだ多い。
この故に法律は医業類似行為が一般的に人の健康に害を及ぼす虞れのあるものとい
う想定の下にこの種の行為を画一的に禁止したものである。個々の場合に無害な行
為といえども取締の対象になることがあるのは、公共の福祉の要請からして、やむ
を得ない。かような画一性は法の特色とするところである。
 要するに本件のような場合に有害の虞れの有無の認定は不必要である。いわんや
法律の趣旨は原判決や石坂裁判官の反対意見にのべられているような、他の理由を
もふくんでいるにおいておや。つまり無害の行為についても他の弊害が存するにお
いておや。
 以上の理由からしてわれわれは本件上告を理由がないものとし、棄却すべきもの
と考える。
 裁判官石坂修一の反対意見は次の通りである。
 私は、多数意見の結論に賛同できない。
 原審の判示する所は、必ずしも分明であるとはいえないけれども、原審挙示の証
拠とその判文とを相俟つときは、原審は、被告人が、ＨＳ式高周波器といふ器具を
用ひ、料金を徴して、ＨＳ式無熱高周波療法と称する治療法を施したこと、即ち右
施術を業として行つたこと、ＨＳ式無熱高周波療法は、電気理論を応用して、単な
る健康維持増進のためのみならず、疾病治療のためにも行はれ、少くとも右ＨＳ式
無熱高周波療法が、これに使用せられる器具の製作者、施術者並に被施術者の間で
は、殆んど凡ての疾病に顕著な治療効果があると信ぜられて居ること及び右治療法
が、ＨＳ式高周波器により二枚の導子を以つて患部を挟み、電流を人体に透射する
ものであることを認定して居るものと理解し得られる。
 かゝる治療方法は、健康情態良好なる人にとりては格別、違和ある人、或は疾病
患者に、違和情態、疾病の種類、その程度の如何によつては、悪影響のないことを
到底保し難い。それのみならず、疾病、その程度、治療、恢復期等につき兎角安易
なる希望を持ち易い患者の心理傾向上、殊に何等かの影響あるが如く感ぜられる場
合、本件の如き治療法に依頼すること甚しきに過ぎ、正常なる医療を受ける機会、
ひいては医療の適期を失い、恢復時を遅延する等の危険少なしとせざるべく、人の
健康、公共衛生に害を及ぼす虞も亦あるものといはねばならない。（記録に徴して
も、ＨＳ式高周波器より高周波電流を人体に透射した場合、人体の透射局所内に微
量の温熱の発生を見るのであつて、健常人に対し透射時間の短いとき以外、生理的
に無影響とはいえない。）
 されば、ＨＳ式無熱高周波療法を、健康の維持増進に止まらないで、疾病治療の
ために使用するが如きことは、何事にも利弊相伴う実情よりして、人体、及びその
疾病、これに対する診断並に治療についての知識と、これを使用する技術が十分で
なければ、人の保健、公共衛生上必ずしも良好なる結果を招くものとはいえない。
したがつて、前記高周波器を使用する右無熱高周波療法を業とする行為は、遽に所
論の如く、公共の福祉に貢献こそすれ、決してこれに反しないものであるとなし得
ない。
 而してあん摩師、はり師、きゆう師及び柔道整復師法が、かゝる医業類似行為を
資格なくして業として行ふことを禁止して居る所以は、これを自由に放置すること
は、前述の如く、人の健康、公共衛生に有効無害であるとの保障もなく、正常なる
医療を受ける機会を失はしめる虞があつて、正常なる医療行為の普及徹底並に公共
衛生の改善向上のため望ましくないので、わが国の保健衛生状態の改善向上をはか
ると共に、国民各々に正常なる医療を享受する機会を広く与へる目的に出たものと
解するのが相当である。
 したがつて原判示の如き器具を使用して、原判示の如き医業類似行為を業とする
ことを禁止する本法は、公共の福祉のため、必要とするのであつて、職業選択の自
由を不当に制限したとはいえないのであるから、これを憲法違反であるとは断じ得
ない。単に治療に使用する器具の物理的効果のみに着眼し、その有効無害であるこ
とを理由として、これを利用する医業類似の行為を業とすることを放置すべしとす
る見解には組し得ない。
 原判示は以上と同趣旨に出で居るのであるからこれを維持すべきものであると考
へる。
 検察官 安平政吉公判出席。
  昭和三五年一月二七日
     最高裁判所大法廷
         裁判長裁判官    田   中   耕 太 郎
            裁判官    小   谷   勝   重
            裁判官    島           保
            裁判官    斎   藤   悠   輔
            裁判官    藤   田   八   郎
            裁判官    河   村   又   介
            裁判官    垂   水   克   己
            裁判官    河   村   大   助
            裁判官    下 飯 坂   潤   夫
            裁判官    奥   野   健   一
            裁判官    高   木   常   七
            裁判官    石   坂   修   一

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