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         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告人の上告理由について。
 原審の鑑定した事実によると上告人は昭和一六年三月二〇日訴外Ｄから金一三〇
〇円を、弁済期昭和二〇年一二月二五日、利息年一割の約定で借受け、これが支払
を確保するため担保としてその所有にかかる本件宅地建物の所有権を期限に弁済す
れば返還を受ける約定でＤに譲渡し、同年三月二七日Ｄに売買名義で所有権移転登
記を経由したが、Ｄは上告人が期限に右債務を弁済しようとしたけれどもこれを受
領せず、昭和二二年一一月一日右宅地建物を内縁関係のあつた訴外Ｅに贈与し、同
月五日所有権移転登記を経由し、同訴外人は同日訴外Ｆに対しこれを売却したてと
がないのに勝手に同月四日売買を原因として同訴外人に所有権移転登記を経由した。
ところでＥは右のように勝手にＦ名義に所有権移転登記をしたことを知つたＦから
右登記の抹消を求められるや昭和二三年九月一五日訴外Ｇに本件宅地建物を売却し、
Ｆに対し右登記の抹消手続をするように云つてＦの押印を得た書面を利用して、同
月二九日Ｆから直接Ｇに所有権移転登記を経由し、その後ＥはＧから本件家屋には
上告人が居住していて明渡を求めることが困難であるため前記売買契約の解除を求
められて合意解除し、昭和二四年四月二八日本件宅地建物を被上告人に対し代金六
万円で売却し、Ｇ及び被上告人と合意のうえＧとの解除による登記手続を省略し、
同月三〇日Ｇから直接被上告人に対し所有権移転登記を経由したものだというので
ある。そして右認定事実によると訴外Ｅが訴外Ｆに対して本件宅地建物を売却した
ことがないのに勝手にＦに移転登記をしたというのであるからその登記は無効であ
つて抹消せらるべきものであることは勿論であるがＥはＦから右登記の抹消を求め
られるや訴外Ｇに本件宅地建物を売却しＦに対しては右登記の抹消手続をするやう
に云つてＦの押印を得た書面を利用してＦから直接Ｇに移転登記をしたというので
ある。本来ＥはＦの押印を得た書面で抹消登記をし更らにＧに移転登記をするのが
筋道であるが右のように抹消登記を省略して直接ＦからＧに移転登記をした場合で
も、その登記は、Ｆが抹消登記をする限度においてはＥに登記申請の代理権を与え
たことに基くものであり、しかもＧに対する所有権の移転登記をしたことは実体上
の権利関係と一致するのであるから、かかる登記をもつて偽造の申請書による登記
と同視しこれを無効とすることはできない。然らば右Ｇから移転登記を受けた被上
告人の登記も亦有効と解すべきであつて被上告人は本件宅地建物の所有権の取得を
もつて上告人に対抗し得るものといわねばならない。従つて右と同一趣旨に出でた
原判決は正当であり、論旨援用の大審院判例は本件に適切でないから判例違反の主
張もその理由がない。
 よつて民訴四〇一条、九五条、八九条により裁判官全員一致の意見で主文のとお
り判決する。
     最高裁判所第二小法廷
         裁判長裁判官    霜   山   精   一
            裁判官    栗   山       茂
            裁判官    小   谷   勝   重
            裁判官    藤   田   八   郎
            裁判官    谷   村   唯 一 郎

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