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平成九年(ワ)第七二六八号　不正競争行為差止等請求事件
（口頭弁論終結日　平成一一年九月二二日）
　　　　　　　　　判　　　　　　　　　決
原　　　　　　　　　告株式会社ポップ研究所
右代表者代表取締役【Ａ】
　　　　　　　　　　原　　　　　　　告　　株式会社ニィス
　　　　　　　　　　右代表者代表取締役　【Ｂ】
　　　　　　　右両名訴訟代理人弁護士　中　根　洋　一
同　　　　　　　　　右　吉　永　満　夫
　　　　　　　　　　被　　　　　　　　　告　株式会社創英企画
右代表者代表取締役　【Ｃ】
被　　　　　　　　　告株式会社ティーアールエスプラ
ンニング
右代表者代表取締役【Ｄ】
右両名訴訟代理人弁護士伊　藤　　　真
主　　　　　　　　　文
　一　原告らの請求をいずれも棄却する。
　二　訴訟費用は原告らの負担とする。
事　実　及　び　理　由
第一　請求
　一　被告らは、別紙一覧表記載の各ポップ文字を入力したフロッピーディスク、
ＣＤーＲＯＭ、光ディスクその他の記憶媒体を製造し、自己又は第三者の名義で販
売してはならない。
　二　被告株式会社創英企画は、原告らそれぞれに対し、各金二五〇万円及びこれ
に対する平成九年四月二二日から支払済みまで年五分の割合による金員を支払え。
三　被告株式会社ティーアールエスプランニングは、原告らそれぞれに対し、各
金二五〇万円及びこれに対する平成九年四月二〇日から支払済みまで年五分の割合
による金員を支払え。　　
第二　事案の概要
　原告株式会社ポップ研究所（以下「原告ポップ研究所」という。）は、後記記載
のポップ用書体を創作し、原告株式会社ニィス（以下「原告ニィス」という。）
は、原告ポップ研究所から許諾を受けて、右書体をもとにアウトラインフォントを
開発した。被告らは、右書体と同一もしくは類似した別紙一覧表記載の各ポップ用
書体（以下「被告ポップ文字」という。）を制作して、販売した。原告らは、被告
らに対し、右行為が不正競争防止法二条一項一号又は不法行為に該当すると主張し
て、被告ポップ文字を入力した各記憶媒体の製造、販売の禁止及び損害賠償を求め
た。
一前提となる事実（証拠を示した事実を除き、当事者間に争いはない。）
１　原告ら
原告ポップ研究所は、ポップ用書体に関する書籍等を発行するとともに（甲
一）、その制作に係るポップ用書体を他社に使用許諾することを業務としている
（甲二、枝番号は省略する、以下同じ）。
原告ニィスは、高品位アウトラインフォントを開発し、原告ポップ研究所の創作
に係るポップ用書体についての使用許諾を受けて、このフォントをフロッピー等の
磁気ディスクやＣＤーＲＯＭ、光ディスク等の記憶媒体に記録させて、営業をして
いる（弁論の全趣旨）。
２　被告ら
被告株式会社創英企画（以下「被告創英企画」という。）は、コンピュータ用の
文字フォントを制作し、これをフロッピーディスクなどの記憶媒体に記録して、パ
ーソナルコンピュータやワードプロセッサのメーカーに販売している。
被告株式会社ティーアールエスプランニング（以下「被告ティーアールエス」と
いう。）は、文字フォントを制作し、これを各メーカーに提供し、あるいは、これ
を独自に販売している。
３　原告ポップ文字
原告ポップ研究所の代表者である【Ａ】（通称名【Ｅ】、以下「【Ｅ】」という場
合がある。）は、視覚的効果を考えてデザインした書体を創作し、この種の書体を
ポップ文字ないしＰＯＰ文字と名付けた。原告ポップ研究所は、平成元年八月、右
書体を掲載した書籍「ＰＯＰ文字」（株式会社マール社出版）を刊行し（以下、右
書籍に掲載された二八二〇文字を併せて「原告ポップ文字」という。）、原告ニィ
スを含む数社に原告ポップ文字の使用を許諾している（甲一、一六、弁論の全趣
旨）。
　原告ニィスは、平成四年四月二三日、原告ポップ研究所から原告ポップ文字の使
用許諾を得て、右書体のアウトラインフォントを開発し、「ＮＩＳーＰＯＰ書体」
の名称で、単体ソフト商品を販売するほか、コンピュータ等に組み込んだ商品とし
て、ＯＥＭ販売している。
４　被告らの行為
被告創英企画は、平成三年三月、被告ポップ文字を制作し、これらを含むトゥル
ータイプフォント「Ｆｏｎｔ　Ｇａｌｌｅｒｙ」をフォントパッケージとしてキヤ
ノン株式会社（以下「キヤノン」という。）と提携して販売した。被告ティーアー
ルエスは、被告創英企画の制作した右被告ポップ文字に基づいて、アウトラインフ
ォントを開発し、ポップ文字の制作に使用できるフォントパッケージ「字林」を販
売している。
二争点
　１　原告ポップ文字の形態は、周知な商品等表示か。
（原告らの主張）
(一)形態的特徴等
原告ポップ文字は、以下のとおりの形態的特徴を有し、その形態上の特徴のゆえ
に、原告ポップ研究所の商品（書体）であるという出所表示機能を有している。
(1)コンセプトにおける特徴
原告ポップ文字は、縦に並べても横に並べても違和感が出ないようにデザインを
統一しているほか、販売促進効果を図るために、マジックペンやフェルトペンを使
用して、手書きで描いたイメージを基本とし、書体に暖かさを与え、併せて読み易
さを兼ね備えたデザインを追求している。
(2)統一的な特徴
ａ字の太さ
細い字では迫力がなく、超極太では視認性が良くないため、中太よりやや太くし
ている。
ｂ曲線部の直線化
別紙図面一１ーｂのとおり、通常、曲線で描かれている部分を直線としている。
ｃ点・ハライが直線的であること
別紙図面一１ーｃのとおり、フェルトペンによって書いた印象を与えるように、
点・ハライを直線的に描いている。
ｄハライの切り落とし
別紙図面一１ーｄのとおり、フェルトペンによって書いたような印象を与えるよ
うに、ハライの先端を切り落としている。
ｅ矩形で囲んだ部分が広いこと
別紙図面一１ーｅのとおり、矩形で囲んだ部分（ふところ）を通常の書体よりも
大きくしている。
ｆ縦線が短いこと
別紙図面一１ーｆの「中」の文字のとおり、矩形で囲んだ部分を大きくし、下に
出た縦線を短かくしている。
ｇ矩形部分の台形形状
別紙図面一１ーｇのとおり、矩形部分は、下辺がやや長い台形形状にしている。
ｈ右肩の丸み
別紙図面一１ーｈのとおり、通常、右肩が角張っている部分について、丸みをも
たせている。
ｉハネ
別紙一２ー１及び同２ー２のとおり、「ハネ」の内側が直角であり、外側が丸み
を帯び、払い先が斜めの直線であり、また、「ハネ」の上下二本の線について、上
の線は直線で、下の線はやや丸みを帯び、両線とも平行で水平である。
(二)周知性
原告ポップ文字の形態は、以下のとおり、原告ポップ研究所の出所を示すものと
して周知となった。
(1)原告ポップ研究所の代表者である【Ｅ】は、従来から、全国各地でポップ用書
体の制作に関する指導を行っていた。
　昭和六三年三月、【Ｅ】は、ライザウェア株式会社（以下「ライザウェア」とい
う。）から、コンピュータで利用できるポップ用書体の創作を依頼され、太角ゴシ
ック体をベースにして、原告ポップ文字を創作した。
ライザウェアは、【Ｅ】の使用許諾を受けた上、平成二年末ころ、コニカビジネ
スマシン株式会社と提携して、原告ポップ文字を搭載した「レーザーポップライタ
ー」と称するポップ広告制作用の商品を開発して、発売を開始し、合計一五〇〇台
以上を販売した。右商品は、日経産業新聞において、ヒット商品として紹介された
ことがあった。また、ライザウェアは、平成三年一月二五日、月刊「ライザニュー
ス」を発刊して、「レーザーポップライター」の普及に努めたりした。
ライザウェアはその後倒産したが、現在なお、コニカビジネスマシン株式会社
は、原告ポップ文字を搭載した右ポップ制作システムの後継機種を販売している。
以上のとおり、「レーザーポップライター」に搭載された原告ポップ文字の形態
は、遅くとも平成三年一月には、書体デザイナー、ポップ文字制作機器の製造業
者、コンピュータ・ワードプロセッサー製造業者、フォントパッケージ製造業者及
びそのユーザーである広告・拡販業者等の間において商品等表示として周知となっ
た。
(2)株式会社ミマキエンジニアリング、株式会社寺岡精工、日本オフィスメーショ
ン株式会社、アプロス株式会社、九州松下電器株式会社（国内商品販売事業部）、
株式会社日本ソフトウエア、アークシステム株式会社は、平成四年六月から平成八
年九月に掛けて、原告ポップ研究所から原告ポップ文字の利用許諾を受けて、原告
ポップ文字を搭載したポップ制作システムを開発、発売した。
これらのポップ制作システムは、原告ポップ文字を搭載した商品として、四〇〇
〇台以上販売された。原告ポップ文字は広く普及し、その形態は、前記の需要者間
において、商品等表示として周知となった。
(3)株式会社マール社は、平成元年八月、原告ポップ研究所の許諾を得て、原告ポ
ップ文字を掲載した「ＰＯＰ文字」という書名の書籍を発行した。同書籍は、デザ
インやアートを扱う全国主要書店の店頭で販売され、これまでに三万部以上販売さ
れており、多くのポップ文字デザイナー等に利用され、平成八年一二月には第一〇
刷が発行され、現在に至っている。同書は業界では著名な図書となり、右図書を通
じて原告ポップ文字がポップ関係業界において周知となった。
(4)原告ニィスは、平成四年二月、原告ポップ文字を利用したコンピュータ用フォ
ントを作成することを企画し、ライザウェア及び原告ポップ研究所から利用許諾を
得て、既存の原告ポップ文字をフォント化するとともに、新たな書体を追加して、
これらを「ＮＩＳーＰＯＰ書体」と称し、フォントパッケージとして、現在まで
に、マッキントッシュ版二万一〇〇九個、ウィンドウズ版一九六一個、合計二万二
九七〇個を発売した。原告ポップ文字の形態は、原告ニィスの「ＮＩＳーＰＯＰ書
体」の販売を通じて、前記需要者間において、商品等表示として一層周知となっ
た。
（被告らの反論）
(一)形態的特徴
原告が指摘する原告ポップ文字の特徴は、以下のとおり、いずれも先行するポッ
プ用書体に現われているものであり、かつ、通常の形態であり、独自のものではな
い。
(1)コンセプトにおける特徴
原告らが主張するコンセプトにおける特徴は、具体的な商品形態とは異なり、抽
象的なアイデアにすぎず、商品等表示性を有するものではない。また、仮に商品等
表示性を有するとしても、縦に並べても横に並べても違和感が出ないようにデザイ
ンを統一している点は、日本語としてフォント化する以上当然のことであり、手書
きのイメージを基本とし、書体に暖かさと読みやすさを備えた点は、従来、販売員
自身がマジックペンやフェルトペンを使用して手書きしていたのであるから、やは
り当然のことであり、いずれも何らの特徴とはならない。
(2)統一的な特徴
原告が原告ポップ文字のデザインの特徴として掲げるａないしｉの点はいずれも
特徴とはなり得ない。すなわち、
ａ　中太よりやや太くした点については、太さは、そもそも自由に選択できるので
あるから、特徴にはならない。
ｂ　曲線部の直線化については、ポップ用書体において、一般に行われている。
ｃ点・ハライが直線的であることについては、原告ポップ文字より以前に多数存
在している。
ｄハライの切り落としの点については、フェルトペンにより描いたような印象を
与えるためにはハライの先端が直線になるのが当然であり、また、以前から存在す
る書体に共通する。
ｅ矩形で囲まれた部分が広いことについては、視認性を良好に保つ必要性から当
然であり、ポップ用書体に共通する。
ｆないしｈ縦線が短いこと、矩形部分の台形形状、右肩の丸みについては、いず
れもポップ用書体に共通する。
ｉ原告ら主張に係る「ハネ」の特徴はいずれも、原告ポップ文字より先行する書
体に共通し、独自性はない。
(二)周知性について
原告ポップ文字を搭載した「レーザーポップライター」が、一五〇〇台程度販売
されたこと、及び原告ポップ文字を搭載した制作システムが四〇〇〇台以上販売さ
れたことがあったとしても、原告ポップ文字の形態が周知となったとは到底いえな
い。需用者は「レーザーポップライター」及びその他の制作システムから、原告ポ
ップ研究所と原告ポップ文字の結び付きを知ることはできないから、右販売によ
り、原告ポップ文字の形態上の特徴が原告ポップ研究所の商品等表示として周知と
なることはない。
また、原告ポップ文字を掲載した「ＰＯＰ文字」という書名の書籍の発行部数は
知らない。同書籍の販売により、原告ポップ文字の形態上の特徴が周知になったと
はいえない。
さらに、原告ニィスによる原告ポップ文字の販売の事実は知らない。同原告の主
張を前提としても、商品の販売開始が平成四年であること、販売数量が二万三〇〇
〇個であることからすれば、原告ポップ文字の形態が商品等表示として周知となっ
たとはいえない。
２　被告ポップ文字は、原告ポップ文字と同一又は類似であり、かつ、出所等を混
同するおそれがあるか。
（原告らの主張）
　書体の類否は、デザインコンセプト、太さ及び構成部分等において、同一ないし
類似であるか否かという観点から判断すべきである。被告ポップ文字の形態は、以
下のとおり、原告ポップ文字の形態と同一又は類似であり、書体デザイナー、ポッ
プ文字制作機器の製造業者、コンピュータ・ワードプロセッサ製造業者、フォント
パッケージ製造業者、及びそのユーザーである広告拡販業者等において、被告の商
品をもって原告の商品であると誤認し、混同が生じ、又はそのおそれがある。
(一)デザインコンセプトの類似点
原告ポップ文字も被告ポップ文字も、①文字をフォント化するために、縦に並
べても横に並べても違和感が出ないようにデザインが統一されている点、②販売促
進効果を意図するために、販売員自身がマジックペンやフェルトペンを使用し、手
書きした印象を与えるようなイメージを基本としている点で、デザインコンセプト
において共通する。
(二)　字形、太さ等の類似点
原告ポップ文字と被告ポップ文字を、同じ大きさになるように、拡大又は縮小し
て比較すると、その各線の中心線（骨格線）で構成された字形は、すべての文字に
おいて共通する。例えば、「ひとやね」、「しんにょう」、「えんにょう」を構成
要素とする文字、「心」及び「愛」の文字は、細かい部分で違いが存するが、両者
は、骨格線において同一又は類似である。
原告ポップ文字と被告ポップ文字を、同一尺度でその太さを比較すると、文字の
太さ（書体の各線の幅についてその中心線からの距離）は、同一又は類似である。
(三)構成部分等の類似点
原告ポップ文字と被告ポップ文字とは、部首等の構成部分において、以下のとお
り類似する。
(1)「耳」について
一般に「耳」について、下の払い上げ部分が、突き抜けている書体と突き抜けて
いない書体の二種類があるが、原告ポップ文字と被告ポップ文字は、書体の選択に
ついて、完全に一致する（別紙図面二１参照）。
(2)「西」について
　一般に「西」、「茜」、「晒」の「西」部分について、右側の縦棒は右に曲げら
れるが、原告ポップ文字も被告ポップ文字も、「西」「晒」は、右に曲げられ、他
方「茜」は右に曲げられていない点で共通する（別紙図面二２参照）。
(3)「りっしんべん」の右側の点について
　一般に「りっしんべん」について、右側の点は右下がりであるが、原告ポップ文
字も被告ポップ文字も、「憶」の「りっしんべん」のみが右上がりである点で一致
する（別紙図面二３ー１ないし３参照）。
(4)「女へん」の右上部について
　一般に「女へん」について、横棒は右側に突き出ないが、原告ポップ文字も被告
ポップ文字も、「女へん」の横棒が右側に突き出ないのが一八文字あり、横棒が右
側に突き出るものが一三文字ある点で一致する（別紙図面二４ー１ないし３参
照）。
(5)「京」の下の縦棒のハネの有無について
　一般に「京」について、下の縦棒がハネているが、原告ポップ文字も被告ポップ
文字も、「京」を含む九文字のうち五文字にハネがあり、四文字にハネがない点で
一致する（別紙図面二５参照）。
(6)「止」の上部の接触の有無について
　原告ポップ文字も被告ポップ文字も、「武」と「賦」の二文字について、「止」
の上部が直上の横棒と接触していない点で共通する（別紙図面二６参照）。
(7)「春」等のハライについて
　一般に「春」等の横棒が三本ある文字の「右ハライ」は二本目の横棒を起点とす
るが、原告ポップ文字も被告ポップ文字も、九文字すべてについて、「右ハライ」
は三本目の横棒を起点としている点で共通する（別紙図面二７ー１及び２参照）。
(8)「草かんむり」の上下幅及び縦棒の間隔について
　草かんむりの上下幅及び二本の縦棒の間隔は、いずれも、書体を創作する者の自
由度が大きいところ、原告ポップ文字も被告ポップ文字も、草かんむりのある九六
文字について、その上下幅及び縦棒の間隔のいずれも、ほとんど同一である（別紙
図面二９、10参照）。
（被告らの反論）
被告ポップ文字の形態は、以下のとおり、原告ポップ文字の形態と類似している
とはいえず、したがって出所につき誤認混同を生じさせるものでもない。
(一)　原告ポップ文字と被告ポップ文字は、デザインコンセプトにおいて相違す
る。
被告ポップ文字は、従来、タイトル・見出し用としてよく使われている太角ゴシ
ック的イメージを残しながらも、訴求性を高く、グラフィカルかつ遊び心豊かな手
書き様のフォントというデザインコンセプトの下に開発された。具体的には、①字
づらは画面いっぱいにする、②文字の太さは、角極太又は特太程度とする、③文字
のふところはできるだけ大きく描く、④角ゴシックとは異なり、柔らかいイメージ
を出す、⑤角ゴシックなどでいうゲタは使わない、という方針を採用した。このよ
うに、原告ポップ文字と被告ポップ文字とは、デザインコンセプトにおいて相違す
る。
(二)　原告ポップ文字と被告ポップ文字は、以下のとおり、形態において、様々な
相違点がある。
すなわち、①すべての文字において、被告ポップ文字の方が原告ポップ文字より
太くなっている、②原告ポップ文字では、横棒が右に行くに従って太くなっている
のに対し、被告ポップ文字では、右上がり感を強調し、全体の印象が重くならない
ように横棒が右に行くに従い細くなっている、③柔らかなイメージを表現しようと
した結果、被告ポップ文字は、横棒と縦棒のつながり部の曲率半径が大きくなって
いる、④複数角で描かれる横棒と縦棒の接続部における「ゲタ」や「突き出し」
（接続部において下の方に四角形にはみ出す形の描き方）が、原告ポップ文字では
多くの箇所でみられるのに対し、被告ポップ文字では全くみられない、⑤被告ポッ
プ文字では、柔らかなイメージを表現するため、原告ポップ文字に比べて、やや丸
みを帯びた屋根形のデザインを採っている、⑥被告ポップ文字では、広いふとこ
ろ、柔らかなイメージを表現するため、「しんにょう」、「えんにょう」の最下部
の横棒を下方に湾曲させている、⑦糸、会、亥その他の折り返し部も、バランスを
考慮して、丸みのある形となっている、⑧被告ポップ文字のデザインコンセプトで
あるグラフィカルで遊び心豊かな書体とするため、「点」を円形とする（点を円形
としたのは被告ポップ文字が初めてである。）などの点において相違する。
(三)　さらに、被告ポップ文字には、原告ポップ文字にはない三三九〇文字の第二
水準漢字が存在している点で、相違する。
３被告らの行為は不法行為を構成するか。
（原告らの主張）
被告創英企画は、原告ポップ研究所が発行した「ＰＯＰ文字」に掲載された各文
字をトレーシングペーパーで引き写して、原告ポップ文字の模倣と分からないよう
に、若干趣向を凝らして手を加え、被告ポップ文字を完成させ、右完成した各文字
を、コンピューターのデータとしてアウトラインフォント化し、さらに、被告ら
は、「創英ポップ体１」の名称で、コンピュータのハードメーカー及びソフトメー
カーにその使用を許諾するとともに、自らもアプリケーションソフトに組み込み、
これを販売したり、自ら単体の書体ソフトとして販売した。
被告らの右各行為は、原告ポップ研究所に対する不法行為（民法四四条、七〇九
条、七一五条）、原告ニィスに対する不法行為（民法四四条、七〇九条、七一五
条）を構成する。
（被告らの反論）
原告らの主張は争う。被告ポップ文字は、被告らが独自に制作したものであり、
不法行為の成立の余地はない。
４　原告らの被った損害額はいくらか。
（原告らの主張）
被告らは、アウトラインフォント等の販売により、その対価からそれぞれ少なく
とも金五〇〇万円の営業上の利益を受けた。不正競争防止法五条一項により、被告
各自が得た右金額相当額が原告らの被った損害である。原告らは、右利益相当額の
うち、各金二五〇万円を損害として請求する。
（被告らの反論）
原告らの主張は争う。
第三争点に対する判断
一　争点１（原告ポップ文字の周知商品表示性）について
１　前提となる事実、証拠及び弁論の全趣旨によれば、以下のとおりの事実が認め
られ、これを覆すに足りる証拠はない。
(一)原告ポップ文字の形態的特徴
　前記のとおり、原告ポップ文字は、書籍「ＰＯＰ文字」（株式会社マール社出
版）に掲載された二八二〇文字を指す。ところで、原告は、原告ポップ文字の形態
的な特徴について、以下のとおり主張するので、この点について検討する。
ａ原告らは、字の太さについて、細い字では迫力がなく、超極太では視認性が良
くないため、中太よりやや太くした点に形態的な特徴があると主張する。しかし、
原告ポップ文字を掲載した「ＰＯＰ文字」が発行された平成元年八月より以前に
も、同様の太さで描かれた書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポッ
プ文字に特有の特徴的形態ということはできない（乙五ないし一二、二六ないし三
〇、四六ないし四九）。
ｂ原告らは、曲線部の形状について、一般に曲線で描かれている部分を直線化し
た点に形態的な特徴があると主張する。しかし、平成元年より以前にも、曲線部を
直線で描いた書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有
の特徴的形態ということはできない（乙五、六、一〇、一二、四六、四七）。
ｃ原告らは、点・ハライの形状について、フェルトペンによって書いた印象を与
えるよう、点・ハライを直線的に描いた点に形態的な特徴があると主張する。しか
し、平成元年より以前にも、角張った印象を与えないように、右部分を直線で描い
た書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有の特徴的形
態ということはできない（乙五、六、八、一二、四六、四七）。
ｄ原告らは、ハライの切り落としについて、フェルトペンによって書いたような
印象を与えるよう、ハライの先を切り落とした点に形態的な特徴があると主張す
る。しかし、平成元年より以前にも、フェルトペンで書いたようにするため、ハラ
イの先端を直線的に描いた書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポッ
プ文字に特有の特徴的形態ということはできない（乙五、六、八、一二、四六）。
ｅ原告らは、矩形で囲んだ部分（ふところ）について、通常の書体デザインより
も大きくした点に形態的な特徴があると主張する。しかし、平成元年より以前に
も、視認性を良好に保つため、ふところを大きくした書体が存在しているので、原
告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有の特徴的形態ということはできない（乙一
二、四八、四九）。
ｆ原告らは、縦線を短くした点に形態的な特徴があると主張する。しかし、平成
元年より以前にも、同様の描き方をした書体が存在しているので、原告ら主張の点
は、原告ポップ文字に特有の特徴的形態ということはできない（乙一二、四八、四
九）。
ｇ原告らは、矩形部分について、下辺がやや長い台形になるように描いている点
に形態的な特徴があると主張する。しかし、平成元年より以前にも、同様の描き方
をした書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有の特徴
的形態ということはできない（乙一二、四八、四九）。
ｈ原告らは、一般に右肩が角張っている部分について、丸みをもたせるように描
いた点に形態的な特徴があると主張する。しかし、平成元年より以前にも、同様の
描き方をした書体が存在しているので、原告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有
の特徴的形態ということはできない（乙一二、四七、四九）。
ｉ原告らは、「ハネ」の内側が直角、外側が丸みを帯び、払い先が斜めの直線で
構成され、「ハネ」の上下二本の線について、上の線は直線で、下の線はやや丸み
を帯び、両線とも平行で水平である点において、形態的な特徴があると主張する。
しかし、平成元年より以前にも、同様の描き方をした書体が存在しているので、原
告ら主張の点は、原告ポップ文字に特有の特徴的形態ということはできない（乙一
二）。
(二)　原告ポップ文字に係る商品の販売経緯
　昭和六三年三月、【Ｅ】は、ライザウェアから、コンピュータで利用できるポッ
プ用の書体の創作を依頼され、太角ゴシック体をベースにして、原告ポップ文字を
創作した。
株式会社マール社は、平成元年八月、原告ポップ研究所の許諾を得て、原告ポッ
プ文字を掲載した「ＰＯＰ文字」という書名の書籍を発行した。同書籍は、平成八
年一二月二〇日には第一〇刷が発行された。
ライザウェアは、【Ｅ】の使用許諾を受けた上、平成二年末ころ、コニカビジネ
スマシン株式会社と提携して、原告ポップ文字を搭載した「レーザーポップライタ
ー」と称するポップ広告制作用の商品を開発し、発売を開始し、合計一五〇〇台以
上を販売した。右商品は、日経産業新聞において、ヒット商品として紹介されたこ
とがあった。ライザウェアは、その後倒産したが、右コニカビジネスマシン株式会
社は、原告ポップ文字を搭載した右ポップ制作システムの後継機種を販売してい
る。これらとは別に、株式会社ミマキエンジニアリング外六社も、平成四年六月か
ら平成八年九月に掛けて、原告ポップ研究所から原告ポップ文字の利用許諾を受け
て、原告ポップ文字を搭載したポップ制作システムを開発、発売した。右ポップ制
作システムは、原告ポップ文字を搭載した商品として、合計四〇〇〇台以上販売さ
れた。
原告ニィスは、平成四年二月、原告ポップ文字を利用したコンピュータ用フォン
トを作成することを企画し、ライザウェア及び原告ポップ研究所から利用許諾を得
て、既存の原告ポップ文字をフォント化するとともに、新たな書体を追加して、こ
れらを「ＮＩＳーＰＯＰ書体」と称し、フォントパッケージとして、マッキントッ
シュ用及びウィンドウズ用のものを合計二万二九七〇個販売した。（甲一ないし
三、一二、一四ないし一六、乙四一、四二、四四、四五）
(三)被告ポップ文字の販売経緯
　他方、被告創英企画も、平成三年三月に被告ポップ文字の制作を完了させ、同年
七月一〇日に、これを「創英ポップ体」の名称で、財団法人日本規格協会の文字フ
ォントライブラリに登録した（乙一）。そして、被告創英企画は、被告ポップ文字
を含むトゥルータイプフォント「Ｆｏｎｔ　Ｇａｌｌｅｒｙ」をフォントパッケー
ジとしてキヤノン株式会社と提携して販売し（乙二二）、被告ティーアールエス
は、被告創英企画の制作した被告ポップ文字に基づいて、アウトラインフォントを
制作し、ポップ制作に使用できるフォントパッケージ「字林」と称して、販売して
いる（乙三八ないし四二、四四及び四五）。被告ポップ文字のフォントは、平成四
年以降販売された、株式会社東芝、カシオ計算機株式会社、日本電気株式会社、株
式会社日立製作所、キヤノン株式会社のワードプロセッサに搭載されており、平成
一〇年まででおよそ二五〇万台が販売された（乙五〇ないし五九）。
２右に認定した事実を基礎として、原告ポップ文字の形態が、周知な商品等表示
となったか否かについて検討する。
　商品の形態は、必ずしも商品の出所を表示することを目的として選択されるもの
ではないが、商品の形態が他の商品と識別し得る独特の特徴を有し、かつ、商品の
形態が、長期間継続的かつ独占的に使用されるか、又は、短期間であっても商品形
態について強力な宣伝等が伴って使用されたような場合には、商品の形態が商品等
表示として需要者の間で広く認識されることがあり得る。そこで、右の観点から、
原告ポップ文字について、そのような事実があったといえるか否かを判断する。
　前記１(一)記載のとおり、原告ら主張に係る原告ポップ文字の形態上の特徴は、
いずれも、原告ポップ文字のみに特有の形態であるということはできないこと、仮
に、個々の形態の組合せに独自性があったとしても、原告ポップ文字を搭載した印
刷関連機器の販売数及び宣伝等の状況に照らすと、そのような組合せにおける独自
性により、需要者に強い印象を与えることはないと解され、そうすると、原告ポッ
プ文字の形態上の特徴が、その特徴をもって、原告らの出所表示ないし商品等表示
となり、かつ、その点が周知であったと解することはできない。
以上のとおりであるから、その余の点を判断するまでもなく、原告らの不正競争
防止法に基づく請求は理由がない。
二　争点２（不法行為の成否）について
原告らは、原告ポップ研究所が発行した「ＰＯＰ文字」に掲載された各文字をト
レーシングペーパーで引き写すことにより、原告ポップ文字を模倣し、被告ポップ
文字を完成させ、これを「創英ポップ体１」の名称で、第三者に許諾して使用させ
たり、自ら販売したりした被告らの行為が、不法行為を構成する旨主張する。しか
し、原告らの主張を前提としても、（その主張に係る）被告らの行為が原告らの法
的利益を侵害するものと解することはできないので、原告らの主張は、それ自体失
当であるのみならず、本件全証拠によっても、右主張に係る事実を認めることはで
きない。
よって、この点に関する原告らの請求は失当である。
三したがって、その余の点について判断するまでもなく、原告らの請求は、いず
れも理由がない。
　　　東京地方裁判所民事第二九部
　　　　　　　裁　判　長　裁　判　官　　　飯村敏明
　　　　　　　　　　　　　裁　判　官　　　八　木　貴美子
裁　判　官石村　智

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