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平成１４年（行ケ）第１４０号　審決取消請求事件（平成１４年１０月７日口頭弁
論終結）
　　　　　　　　　　判　　　　　　　　　　　決
　　　　　　　原　　　　　　告　　　株式会社インディアンモトサイクルカンパ
ニージャパン
　　　　　　　訴訟代理人弁護士　　　佐　藤　雅　巳
　　　　　　　同　　　　　　　　　　古　木　睦　美
　　　　　　　被　　　　　　告　　　東洋エンタープライズ株式会社
　　　　　　　訴訟代理人弁護士　　　伊　藤　　　真
　　　　　　　同　　　　弁理士　　　野　原　利　雄
　　　　　　　　　　主　　　　　　　　　　　文
　　　　　　原告の請求を棄却する。
　　　　　　訴訟費用は原告の負担とする。
　　　　　　　　　　事実及び理由
第１　請求
　　　特許庁が平成７年審判第２８１２４号事件について平成１４年２月２８日に
した審決を取り消す。
第２　当事者間に争いのない事実
　１　特許庁における手続の経緯
　　　原告は，別添審決謄本写し別掲のとおりの構成からなり，指定商品を旧別表
第１７類「被服（運動用特殊被服を除く。），布製身回品（他の類に属するものを
除く。），寝具類（寝台を除く。）」とする商標登録第２７１００９９号商標（平
成４年２月６日登録出願，平成７年９月２９日権利者をＡ（以下「Ａ」という。）
として設定登録，平成８年５月２７日権利譲渡に伴い原告に移転登録，以下「本件
商標」という。）の商標権者である。
　被告は，平成７年１２月２８日，Ａを被請求人として，本件商標の商標登録
を無効にすることについて審判を請求した。
　特許庁は，同請求を平成７年審判第２８１２４号事件として審理した（上記
商標権移転登録に伴って原告がＡから被請求人の地位を承継）上，平成１０年４月
１０日に「登録第２７１００９９号商標の登録を無効とする。」との審決（以下
「前審決」という。）をしたが，当庁平成１０年（行ケ）第１４５号審決取消請求
事件の判決（平成１１年４月１４日判決言渡し）により前審決が取り消され，同判
決に対する上告受理の申立てに対する最高裁判所の上告不受理決定により，同判決
が確定したので，特許庁は，同審判請求につき更に審理した上，平成１４年２月２
８日，「登録第２７１００９９号の登録を無効とする。」との審決（以下「本件審
決」という。）をし，その謄本は，同年３月１２日，原告に送達された。
　２　本件審決の理由
　　　本件審決は，別添審決謄本写し記載のとおり，本件商標と，「インディアン
モーターサイクル」の片仮名文字を横書きしてなり，指定商品を旧別表第１７類
「被服，その他本類に属する商品」とする登録第２６３４２７７号商標（平成３年
１１月５日登録出願，平成６年３月３１日設定登録，以下「引用商標」という。）
とは，称呼において類似する商標であり，かつ，本件商標の指定商品と引用商標の
指定商品は同一又は類似のものと認められ，本件商標は，商標法４条１項１１号に
違反して登録されたものであるから，同法４６条１項１号の規定により，その登録
を無効とすべきものであるとした。
第３　原告主張の審決取消事由
　１　審決は，本件商標と引用商標の類否の判断を誤った結果（取消事由），本件
商標の商標法４条１項１１号該当性の判断を誤ったものであるから，違法として取
り消されるべきである。
２　取消事由（本件商標と引用商標の類否判断の誤り）
(1)第２５類（旧別表第１７類）に属する商品を指定商品とする商標において
は，インディアンの図形からなる商標及び「INDIAN」の語とインディアンの図形を
組み合せてなる商標と「INDIAN」又は「インディアン」の語の前又は後ろに他の語
を配した商標が同時に登録されているのであるから，「INDIAN」又は「インディア
ン」の語の前又は後ろに，これと同一の書体，大きさで，横一列に間隔を置かず一
連に又は語間にスペースを置いて一体に他の語を配した商標は，一連一体としての
み把握され，一連一体の称呼のみ及び観念のみ生ずるから，「INDIAN」「インディ
アン」又はインディアンの図形からなる商標とは非類似であると取り扱われてい
る。したがって，本件商標中の下段の特徴あるデザインの筆記体で書した「Indian
MotocycleCo.,Inc.」の欧文字部分（以下「Motocycleロゴ」という。）からは，
「インディアンモトサイクルカンパニーインク」の称呼のみを生じ，「インディア
ンモトサイクル」の称呼は生じない。他方，引用商標は，「インディアンモーター
サイクル」の片仮名文字をありふれた同一の活字体，同一の大きさで一連に横一列
に配してなるものであるから，上記理由により，「インディアンモーターサイク
ル」の称呼のみを生ずる。したがって，本件商標は，引用商標と称呼において相違
する。
(2)「インディアンモトサイクル」の称呼と「インディアンモーターサイク
ル」の称呼とを対比すると，「モト」は短く歯切れの良い音であるから，前者は全
体として歯切れの良い語感を生ずるのに対し，「モーター」は「モー」，「ター」
と伸ばして発音するため，後者は全体として間延びした語感を生ずる。加えて，
「モトサイクル」の語は，広辞苑にも登載されていない，日常生活において使用さ
れる言葉ではないから，聴者の注意を強く惹き付けるものである。したがって，仮
にMotocycleロゴから「インディアンモトサイクル」の称呼を生ずるとしても，引用
商標と称呼において相違する。
(3)商標の類否は，同一又は類似の商品に使用された商標が外観，観念，称呼
等によって取引者，需要者に与える印象，記憶，連想等を総合して全体的に考察す
べきであり，かつ，その商品の取引の実情を明らかにし得る限り，その具体的な取
引状況に基づいて判断すべきものであり，商標の外観，観念又は称呼の類似は，そ
の商標を使用した商品につき出所を誤認混同するおそれを推測させる一応の基準に
すぎず，したがって，上記三点のうち類似する点があるとしても，他の点において
著しく相違するか，又は取引の実情等によって，何ら商品の出所を誤認混同するお
それが認められないものについては，これを類似商標と解することはできないとい
うべきである。
　　本件商標は，上段の羽根飾りを冠した右向きのインディアンの酋長の図形
（以下「本件インディアン図形」という。），同図形中に配した特徴あるデザイン
の筆記体で書した「Indian」の欧文字（以下「Indianロゴ」という。）及び下段の
Motocycleロゴからなり，他方，引用商標は，ありふれた活字体で書した「インディ
アンモーターサイクル」の片仮名文字からなる。したがって，両者は外観において
全く相違する。
　　本件商標の本件インディアン図形及びIndianロゴからは，北米原住民であ
るインディアンの観念を生じ，Motocycleロゴからは何ら特定の観念を生じない。他
方，引用商標の「モーターサイクル」の語は，日常生活において普通に使用される
語ではなく，「モーター」と「サイクル」からは，「電動機」と「循環」が想起さ
れ，「電動機」「循環」では意味不明であるから，何ら特定の観念を生じない。し
たがって，本件商標と引用商標は，観念において相違する。
　　また，本件商標から「インディアンモトサイクル」の称呼が生ずるとして
も，引用商標の「インディアンモーターサイクル」の称呼とは，１１音からなるう
ちの中間部分において，前者の「ト」の部分が後者では同行音の「タ」となり，さ
らに後者では長音が２個加わっている点で相違するが，「インディアンモトサイク
ル」と称呼することさえ冗長であるところ，更に長音２個が加わった「インディア
ンモーターサイクル」と称呼する場合には著しく冗長となり，これを淀みなく一連
に称呼することがかなり難しい音構成であり，両者の語感にかなり相違があるか
ら，仮に両者の称呼が類似するとしても，その類似性は低い。
　　さらに，本件商標は，原告に係る「インディアン」ブランドの商品に使用
する商標として，取引者，需要者に周知である。すなわち，「インディアン」は，
１９０１年（明治３４年）設立の米国のオートバイメーカーであるヘンディー・マ
ニュファクチュアリング・カンパニー（１９２３年〔大正１２年〕「インディア
ン・モトサイクル・カンパニー」に商号変更，以下「インディアン社」という。）
が製造販売するオートバイとして，米国はもとよりヨーロッパや我が国においても
極めて有名であった。インディアン社の製造販売するオートバイには，本件インデ
ィアン図形，Indianロゴ，左向きのインディアンの図形，活字体で書し
た「INDIAN」の欧文字，筆記体で書した「Indian」の欧文字等が商標として使用さ
れ，これらの商標は，インディアン社の製造販売するオートバイを表示するものと
して，また，「INDIANMOTOCYCLE」及び「インディアンモトサイクル」は，インデ
ィアン社の略称として，いずれも米国はもとよりヨーロッパや我が国においても周
知であった。１９５３年（昭和２８年），インディアン社は操業を停止し，後に解
散したが，１９９０年（平成２年），Ｂ（以下「Ｂ」という。）が，米国におい
て，「インディアン・モトサイクル・カンパニー・インク」（以下「新インディア
ン社」という。）を設立し，インディアン社を復活させ，「インディアン」ブラン
ドのオートバイの復活製造並びに本件インディアン図形及びIndianロゴ等を使用し
た「インディアン」ブランドのアパレル商品，アクセサリー等の商品化を開始し
た。Ａは，Ｂから，「インディアン」商標の登録出願，ライセンスを含む我が国に
おける「インディアン」ブランドのビジネス一切についての権利を譲り受け，平成
４年２月６日，本件商標の登録出願をした。平成５年６月３日，Ａは，原告を設立
し，その後，上記商標登録出願により生じた権利を原告に譲渡した。原告は，「イ
ンディアン」ブランドを使用した商品の輸入販売及び製造販売を行うとともに，
「インディアン」ブランドの広告宣伝に努めた結果，平成６年前半ころには，本件
商標を含む，本件インディアン図形，Indianロゴ，左向きのインディアンの図形，
活字体で書した「INDIAN」の欧文字，筆記体で書した「Indian」の欧文字等からな
る商標は，原告に係る被服等を表示するものとして周知であった。
　　したがって，本件商標と引用商標が，仮に称呼が類似するとしても，その
類似性は低いものであり，外観において相違し，観念の類否は問題とならないとこ
ろ，本件商標は原告に係る被服等を表示するものとして周知であるから，本件商標
をその指定商品について使用した場合，引用商標に係る商品と出所について混同を
生ずるおそれはない。
第４　被告の反論
１　本件審決の認定，判断は正当であり，原告主張の取消事由は理由がない。
２　取消事由（本件商標と引用商標の類否判断の誤り）について
(1)本件商標は，中央に「Indian」の文字を配した羽根飾りを付けたインディ
アンの図形からなる上段と欧文字筆記体で「IndianMotocycleCo.,Inc.」と書して
なる下段から構成され，両者は明らかに分離して看取され，それぞれが独立した識
別標識としての機能を果たすものである。そして，下段の構成文字中
の「Co.,Inc.」の文字は，我が国における英語普及度から，「会社，商会」を意味
する「Company」の略語である「Co.」の文字と，「法人組織，会社組織」を意味す
る「Incorporated」の略語である「Inc.」との結合で，全体として「株式会社又は
これに類する組織」を意味する英語であると容易に認識され，実際にも会社の英語
表記に多用されている。そうすると，本件商標の下段は，全体として会社名を表し
たものと認識され，「Co.,Inc.」の文字は，単に組織概要を示した付記的部分にす
ぎず，また，簡易迅速を尊ぶ実際取引の場では会社名を称呼する際，「Co.,Inc.」
の文字部分は省略して称呼されることが多いから，本件商標の要部は「Indian
Motocycle」の文字部分である。したがって，本件商標からは，「IndianMotocycle
Co.,Inc.」の文字に相応して，「インディアンモトサイクルシーオーインク」「イ
ンディアンモトサイクルカンパニーインク」の称呼が生ずるほか，「インディアン
モトサイクル」の称呼をも生ずることは明らかである。インディアンの図形からな
る商標及び「INDIAN」の語とインディアンの図形を組み合せてなる商標
と「INDIAN」又は「インディアン」の語の前又は後ろに他の語を配した商標が同時
に登録されていることは，「Indian」「インディアン」と「IndianMotocycle」
「インディアンモトサイクル」又は「IndianMotorcycle」「インディアンモーター
サイクル」とが非類似であることの根拠とはなり得ても，本件商標の下段から「イ
ンディアンモトサイクルカンパニーインク」の称呼のみが生じ，「インディアンモ
トサイクル」の称呼は生じないとする根拠とはなり得ない。
(2)「インディアンモトサイクル」の称呼と「インディアンモーターサイク
ル」の称呼とを比較すると，両者は，共に１２音（長音を含めれば１２音と１４
音）という比較的冗長な音数からなり，比較的聴取し難い中間部における「モト」
と「モーター」の相違でしかない。しかも，「モ」と「モー」の差は，単に長音を
伴っているか否かの相違にすぎず，「ト」と「ター」の差は，同じタ行に属する同
質音で，長音を伴っているか否かの相違にすぎないから，両称呼をそれぞれ一連に
称呼した場合，全体の音感，音調が，近似した相紛らわしいものとなることは明白
である。また，「Moto」「モト」の文字を冠した用語は，「MotoCross」「モトク
ロス」や「MotoShop」「モトショップ」等多数あり，「MotoCycle」「モトサイク
ル」の語は，「MotorCycle」「モーターサイクル」の略語であり，「自動二輪車，
オートバイ，バイク」を意味する語として広く使用されている。
(3)商標は，商取引における自他商品の識別標識，出所表示標識としての機能
を果たすものであり，取引一般において，テレビ，ラジオ等の多くの広告媒体が存
在し，かつ，電話等による隔地者間の音声を利用した取引手段も活用されているか
ら，外観及び観念において相違するところがあっても，称呼において類似する以
上，誤認混同を生ずるおそれがないとするに足りる特別な事情のない限り，商取引
に混乱を来し，商標が上記機能を果たし得ない結果を招来することは明らかであ
る。
　「インディアンモトサイクル」と「インディアンモーターサイクル」の各
称呼は，共に冗長な音構成であるから，むしろ類似性がより高いというべきであ
る。
　我が国の英語普及度，「インディアン」及び「モーターサイクル」は，我
が国において既に片仮名成語（外来語）として認知されている語であることから，
一般の需要者は，引用商標の「インディアンモーターサイクル」の語が，「Indian
Motorcycle」の日本語表記であることを理解し，「Indian」「インディアン」が
「北米原住民」を意味し，「Motorcycle」「モーターサイクル」の語が「自動二輪
車，オートバイ，バイク」を意味する語であることは一般の需要者に知られている
ところであるから，引用商標からは，全体として特定される観念が生じないとして
も，結合した各語から，「北米原住民（インディアン），自動二輪車（モーターサ
イクル，オートバイ，バイク）」の観念を生ずる。他方，上記したところか
ら，「Moto」は「Motor」と同義でその簡略語として使用されることは一般の需要者
に知られているところであり，本件商標からも，「北米原住民（インディアン），
自動二輪車（モーターサイクル，オートバイ，バイク）」の観念を生ずる。したが
って，両商標の類否判断において，上記観念が比較検討されるべきほどではないと
しても，両商標は，ある種の観念上の類似性を需要者に与えるものというべきであ
る。
　インディアン社と原告とは，法的にも，事実としても一切関係がない。ま
た，新インディアン社は，Ｂが，詐欺に利用するために設立した会社であり，準備
行為を含めて一切の事業活動を行うことなく，設立後間もなく倒産している。した
がって，本件商標の登録査定時において，原告が主張する本件商標の周知性の根拠
となる使用事実は皆無に等しい。
第５　当裁判所の判断
１　取消事由（本件商標と引用商標の類否判断の誤り）について
(1)本件商標及び引用商標の構成態様について
　本件商標は，別添審決謄本写し別掲のとおり，上段の羽根飾りを冠した右
向きのインディアンの横顔を表した図形（本件インディアン図形），同図形中に配
した筆記体で書した「Indian」の欧文字（Indianロゴ）及び下段の筆記体で書し
た「IndianMotocycleCo.,Inc.」の欧文字（Motocycleロゴ）からなるものであ
る。
　他方，引用商標は，「インディアンモーターサイクル」の片仮名文字を横
一列に書してなるものである。
(2)称呼上の類否について
ア　本件商標は，上段の本件インディアン図形とIndianロゴを組み合せた部
分と，下段のMotocycleロゴとに明確に分離して見て取ることができることは，その
構成自体から明らかである。また，本件商標の構成に照らし，下段のMotocycleロゴ
の部分は，単なる付記的部分にとどまるとはいえず，また，上段と常に一体に不可
分に認識されるべき格別の理由もないから，独立して自他商品識別機能を果たし得
るものと認められる。そして，Motocycleロゴ中の「Co.,Inc.」の文字部分は，我が
国における英語普及度から，これに接する一般の取引者，需要者は，株式会社等の
法人組織を表す「CompanyIncorporated」の略語として認識し得るものであるか
ら，「IndianMotocycleCo.,Inc.」を全体として把握し，認識し，称呼するととも
に，「Co.,Inc.」を除く，「IndianMotocycle」の部分を一まとまりの語句として
把握し，認識し，称呼することが十分あり得るものというべきである。そうする
と，引用商標から，下段のMotocycleロゴの欧文字に相応して，「インディアンモト
サイクルシーオーインク」「インディアンモトサイクルカンパニーインク」の称呼
が生ずるほか，「インディアンモトサイクル」の称呼をも生ずるものと認められ
る。
　　証拠（甲２９－１～３８）によれば，インディアンの図形からなる商標
及び「INDIAN」の語とインディアンの図形を組み合せてなる商標と「INDIAN」又は
「インディアン」の語の前又は後ろに他の語を配した商標が同時に登録されている
ことが認められるが，同事実によっては，「INDIAN」又は「インディアン」の語の
前又は後ろに，これと同一の書体，大きさで，横一列に間隔を置かず一連に又は語
間にスペースを置いて一体に他の語を配した商標は，一連一体としてのみ把握さ
れ，一連一体の称呼のみ生ずるものと認めることはできないから，Motocycleロゴか
らは，「インディアンモトサイクルカンパニーインク」の称呼のみを生じ，「イン
ディアンモトサイクル」の称呼は生じないとの原告の主張は採用できない。
イ　他方，引用商標の上記構成からは，構成文字に相応して，「インディア
ンモーターサイクル」の称呼が生ずることは明らかである。
ウ　本件商標から生ずる「インディアンモトサイクル」の称呼と引用商標か
ら生ずる「インディアンモーターサイクル」の称呼を比較すると，前部の「インデ
ィアン」及び後部の「サイクル」は共通であり，その中間において，前者の「モ
ト」が，後者では「モーター」となっている点が相違するにすぎない。そして，相
違する称呼のうち，「モ」と「モー」の音は，単に長音を伴っているかどうかで相
違するにすぎず，「ト」と「ター」の音も，長音を伴っているかどうかで相違し，
「ト」と「タ」は母音において相違するが，いずれもタ行に属する同質音である。
したがって，本件商標と引用商標を，それぞれ，一連に称呼するとき，両者は，全
体の音感，音調が近似した紛らわしいものとなることが明らかである。
　　「モト」の音は「モーター」の音に比較し，短く歯切れの良い音である
ことは原告主張のとおりであるが，この相違のみから，両商標全体の称呼に格別の
差が生ずるものとは認め難い。
　　したがって，本件商標と引用商標とは，称呼において類似するというべ
きである。
(3)類否判断について
ア　商標の類否は，同一又は類似の商品に使用された商標が外観，観念，称
呼等によって取引者，需要者に与える印象，記憶，連想等を総合して全体的に考察
すべきであり，かつ，その商品の取引の実情を明らかにし得る限り，その具体的な
取引状況に基づいて判断すべきものであり，商標の外観，観念又は称呼の類似は，
その商標を使用した商品につき出所を誤認混同するおそれを推測させる一応の基準
にすぎず，したがって，上記三点のうち類似する点があるとしても，他の点におい
て著しく相違するか，又は取引の実情等によって，何ら商品の出所を誤認混同する
おそれが認められないものについては，これを類似商標と解することはできない
（最高裁昭和４３年２月２７日第三小法廷判決・民集２２巻２号３９９頁，同平成
９年３月１１日第三小法廷判決・民集５１巻３号１０５５頁参照）ことは原告主張
のとおりである。そして，本件商標と引用商標とは，称呼において類似しているこ
とは，上記のとおりであるから，それにもかかわらず，当該指定商品について，商
品の出所を誤認混同するおそれがないといえるような外観及び観念における著しい
相違，取引の実情等の有無について更に検討する。
　観念において，本件商標の構成中，上段の本件インディアン図形と
Indianロゴを組み合せた部分から，「北米原住民」を意味する「インディアン」の
観念が生ずることは自明である。また，平成元年１月２０日小学館発行の「新選国
語辞典（第６版）」（乙４），平成３年１月１日朝日新聞社発行の「知恵蔵１９９
１」（乙５），平成４年１０月学研発行の「マスコミに強くなるカタカナ新語辞典
（第３版）」（乙６），日本二輪車協会のホームページ（乙７），日本自動車工業
会のホームページ（乙８），関連企業のホームページ（乙９）及び雑誌掲載の原告
紹介記事（甲８９，９１～９３，９６，９８，１００，１０２，１０４，２０５）
によれば，「オートバイで，舗装されていない山道や野原などを走るレース」が
「モトクロス」と一般に称され，「moto」「モト」が「motor」「モーター」と同義
でその略語として一般に使用されていること，「モーターサイクル」は，英語
の「motorcycle」を語源とする，「オートバイ」「自動二輪車」を意味する外来語
として一般的に認識，理解されていることが認められ，このような実情にかんがみ
れば，下段のMotocycleロゴからは，「インディアンのオートバイ（自動二輪車）」
及び「『インディアンモトサイクル』という名称のオートバイ（自動二輪車）を扱
う会社」の観念を生ずるものというべきである。他方，引用商標について見るに，
原告は，引用商標の「モーターサイクル」の語は，日常生活において普通に使用さ
れる語ではなく，「モーター」と「サイクル」からは，「電動機」と「循環」が想
起され，「電動機」「循環」では意味不明であるから，何ら特定の観念を生じない
と主張するが，その構成の前半部分「インディアン」からは「北米原住民」の，後
半部分「モーターサイクル」からは「オートバイ」「自動二輪車」の観念が生ずる
ことは上記のとおりであって，引用商標全体としては，これらが結合したものであ
るか，あるいは後半部分が前半部分によって修飾されている「インディアンのオー
トバイ（自動二輪車）」の観念が生ずるものというべきである。したがって，本件
商標と引用商標は，観念においても，取引者，需要者に類似した印象を与えるもの
というべきであり，原告主張のように相違するとは到底いえない。
　そして，被服関連の企業は，類似する複数の商標を使用している例が少
なくなく，一般需要者の多くも，そのことを認識しており，また，個々の商品の出
所について正確な知識を基に十分な吟味をすることなく短時間のうちに購入商品を
決定する場合もまれではないことは，当裁判所に顕著である。そうすると，このよ
うな取引の実情を参酌して両商標の類否を全体的に観察すれば，外観において相違
することは明らかであるが，その相違は称呼及び観念の類似性をしのぐほどの特段
の差異を取引者，需要者に印象付けるものとまでは認められず，本件商標を指定商
品に使用した場合，その取引者，需要者において商品の出所を誤認混同するおそれ
があり，本件商標は引用商標に類似する商標というべきである。
イ　なお，原告は，本件商標は，原告に係る「インディアン」ブランドの商
品に使用する商標として周知であると主張し，これを立証する証拠として，甲３１
～７６，７９～２１４を提出するので，以下検討する。
　甲３１～３３は，インディアン社及びインディアン社が製造販売するオ
ートバイを紹介したパンフレットないし雑誌記事である。上記各証拠によれば，イ
ンディアン社は，１９０１年（明治３４年）に米国において設立されたオートバイ
メーカーであり，その製造販売するオートバイには，本件商標と同一の構成からな
る商標，「INDIAN」の欧文字又は筆記体で書した「Indian」の欧文字からなる商標
等が使用されていたこと，同社は１９５３年（昭和２８年）操業を停止したことが
認められる。しかし，原告が，インディアン社が使用していた上記各商標について
何らかの権利を有し，あるいは同社と緊密な営業上の関係又は同一の表示による商
品化事業を営むグループに属する関係にあることを認めるに足りる証拠はないか
ら，インディアン社に係る上記事実は，原告に係る本件商標の周知性とは無関係で
ある。
　甲３４は，「ブルータス」１９９３年（平成５年）１月１日，１５日合
併号であり，Ｂが，１９９１年（平成３年）１月，再びインディアン社を興すこと
を紹介した記事が掲載されている。しかし，同記事には，原告に係る商品や本件商
標に触れるところはなく，本件商標の周知性を認定する的確な証拠ということはで
きない。
　甲３５は，Ａの宣誓供述書であり，ＡがＢから日本において「インディ
アン」商標を独占的に使用する権利を買い取ったこと等が記載されているが，これ
らの記載は，原告に係る本件商標の周知性を立証するものではない。
　甲３６は，平成４年商願第１０３１６号，同第１０３１７号，平成５年
商願第３０６０１号～同第３０６０９号，同第３０６１１号及び同第３０６１２号
に係る商標登録出願により生じた権利並びに商標登録第２６７４７９２号商標及び
同第２７１００９９号商標の各商標権についてのＡから原告に対する各譲渡証書で
あるが，これらは原告に係る本件商標の周知性を立証するものではない。
　甲３７は，新インディアン社の商品カタログ（平成４年）であるが，英
語のものであり，我が国において，一般の取引者，需要者を対象に頒布されたもの
とは認められない。
　甲３８は，原告の商業登記簿謄本であるが，原告に係る本件商標の周知
性を立証するものではない。
　甲３９，５０～７６，７９～１１８，１２１～１２９，１３２～２１４
は，被服関連の雑誌，新聞等であるが，いずれも本件商標の登録査定日である平成
７年３月３０日（甲３）より後に頒布された刊行物である上，その多くは，原告に
係る本件商標の周知性とは無関係であるか，あるいはその関連性が明らかではない
ものである。
　甲４０は，平成元年１月１５日発行の「広告」１，２月号であり，原告
代表者のＣ執筆に係る「ハリウッドはあこがれのメディア」と題する記事が掲載さ
れているが，同記事は，原告に係る本件商標の周知性を立証するものではない。
　甲４１は，「CLiQUE」平成６年１月号であり，「スティーブ・マックイ
ーンらが愛した『インディアン・モトサイクル』の関連アイテムが揃う『アーバ
ン・メディスン』が９月にオープンした。特に『インディアン』のシルバーブレス
レットは，ライダーズジャケットに次ぐブームの兆し」との記載があるが，同記事
は，本件商標の指定商品に関するものとは認められない。
　甲４２は，「DICTIONARY」平成６年１月号であり，本件インディアン図
形が掲載されているが，これがいかなる趣旨で掲載されたものであるか不明である
上，その発行部数，頒布先は明らかではない。
　甲４３は，平成６年６月２５日付け「旬刊ファンシー」であり，「『イ
ンディアン』が復活・・・マルヨシは５月１６～１８日，本社２階展示室で’９４
秋～’９５春の展示会を行った。・・・今回，新ブランドとして『インディアン』
を商品化」との記載があるが，本件商標の記載はなく，その発行部数も明らかでは
ない上，その内容自体から一般の需要者を対象としたものとは認められない。
　甲４４は，株式会社マルヨシの商品カタログ，甲４５は，同社作成のバ
ッグの仕様書であり，いずれも本件インディアン図形とIndianロゴを組み合せた標
章が掲載されているが，その発行部数，頒布先は明らかではない。
　甲４６，４７は，いずれも被告の商標登録願であり，原告に係る本件商
標の周知性を立証するものではない。
　甲４８は，徳間書店発行の「GoodsPress」平成６年１１月号増刊であ
り，本件インディアン図形とIndianロゴを組み合せた標章を付したティーシャツ等
の商品の写真とともに「『インディアン』ブランドが，４０年の歳月を経て復活し
た」との記事が掲載され，甲４９は，「FieldGearフィールド・ギア」平成６年１２
月号であり，商品バッグの写真とともに「『インディアン』が４０年の沈黙を破っ
てついに復活」との記事が掲載されているが，これらの商品は，いずれも本件商標
が使用されている商品であるとはいえない。
　甲１１９は，ビデオ「ビッグウェンズデー」の容器，甲１２０は，同ビ
デオの画面の写真であるが，いずれも原告に係る本件商標の周知性を立証するもの
ではない。
　甲１３０は，「CAN'TBUST'EM」織りラベルであるが，原告に係る本件商
標の周知性を立証するものではない。
　甲１３１は，「IndianMOTORCYCLEPHOTOGRARHICHISTORY」であるが，
英語のものであり，我が国において，一般の取引者，需要者を対象としたものとは
認められない。
　そうすると，原告提出の上記証拠によっては，本件商標の登録査定時
（平成７年３月３０日）において，その主張するように，本件商標が原告に係る被
服等を表示するものとして周知であったとまで認めることはできず，本件商標と引
用商標との前示類否判断を左右するものではない。
(4)したがって，本件商標が商標法４条１項１１号に違反して登録されたもの
であるとする審決の判断に誤りはない。
　２　以上のとおり，原告主張の取消事由は理由がなく，他に審決を取り消すべき
瑕疵は見当たらない。
　　　よって，原告の請求は理由がないからこれを棄却することとし，主文のとお
り判決する。
　　　　　東京高等裁判所第１３民事部
　　　　　　　　　裁判長裁判官　篠　　原　　勝　　美
　　　　裁判官　岡　　本　　　　　岳
　　　　裁判官　宮　　坂　　昌　　利

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