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　　　　　　　主　　　文
１　被告は、
（一）　原告有限会社龍村織寶本社に対する関係において、別紙物件目録（一）記
載のパンフレツト中に「たつむら」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字
を、同物件目録（二）記載の商品説明書中に「龍村裂（ぎれ）」（但し、同目録中
の朱線で囲んだ部分）の文字を、同物件目録（三）記載の商品説明書中に「（龍村
製）」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字を
（二）　原告株式会社龍村美術織物に対する関係において、別紙物件目録（三）記
載の商品説明書中に「龍村製」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字を
それぞれ附して展示頒布してはならない。
２　被告は、
（一）　原告有限会社龍村織寶本社に対する関係において、別紙物件目録（一）記
載のパンフレット中の「たつむら」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字
部分、同物件目録（二）記載の商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」（但し、同目録
中の朱線で囲んだ部分）の文字部分、同物件目録（三）記載の商品説明書中の「龍
村製」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字部分を
（二）　原告株式会社龍村美術織物に対する関係において、別紙物件目録（三）記
載の商品説明書中の「龍村製」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字部分
を
それぞれ廃棄せよ。
３　原告らのその余の請求を棄却する。
４　訴訟費用は、原被告ら各自の負担とする。
　　　　　　　事　　　実
第一　当事者双方の申立
一　原告ら
１　被告は、原告らに対する関係において、別紙物件目録（一）記載のパンフレツ
ト中に「たつむら」、「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」（但し、
同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字を、同物件目録（二）記載の商品説明書中に
「龍村裂（ぎれ）」（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字を、同物件目録
（三）記載の商品説明書中に「龍村製」、「龍村」（但し、同目録中の朱線で囲ん
だ部分）の文字を、同物件目録（四）記載の商品説明書中に「龍村裂（ぎれ）」
（但し、同目録中の朱線で囲んだ部分）の文字をそれぞれ附して展示頒布してはな
らない。
２　被告は、原告らに対する関係において、別紙物件目録（一）ないし（四）記載
のパンフレツトないし商品説明書をそれぞれ廃棄せよ。
３　訴訟費用は、被告の負担とする。
との判決を求める。
二　被告
１　原告らの請求を棄却する。
２　訴訟費用は、原告らの負担とする。
との判決を求める。
第二　請求の原因
一　原告有限会社龍村織寶本社（以下「原告有限会社」という。）は、織物の製造
販売等を営業目的とする会社で、もとその商号を有限会社龍村本社と称していた
が、昭和四六年一二月二〇日これを現商号に変更登記するに至つたものであり、原
告株式会社龍村美術織物（以下「原告株式会社」という。）は、昭和三〇年一二月
三日設立された帯、壁掛をはじめとする織物諸商品の製造販売等を営業目的とする
会社であり、また、被告は、昭和四五年四月二〇日設立された織物諸商品の販売等
を営業目的とする会社であり、なお、原告株式会社と被告とは競争関係にあるもの
である。
二　別紙商標権目録記載の各商標権（以下「本件各商標権」といい、そのうちの符
号（Ａ）に属する（１）から（８）までの各商標権を総称するときは、「本件
（Ａ）各商標権」といい、さらに、そのなかの各個の商標権をいうときは、「本件
（Ａ）（１）商標権」、「本件（Ａ）（２）商標権」のようにいい、また、以上の
商標については、「本件各商標」、「本件（Ａ）各商標」、「本件（Ａ）（１）商
標」、「本件（Ａ）（２）商標」のようにいい、その余の符号の商標権及びその商
標についても同様方法により呼称する。）中
１　本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権は、亡【Ａ】（以下「訴外人」とい
う。）において商標登録出願をして設定の登録を受けたものであるところ、昭和三
二年四月一八日の移転登録をもつて訴外人から原告株式会社に、ついで、昭和四一
年八月三日の移転登録をもつて原告株式会社から原告有限会社に順次譲渡されたも
のであり、
２　本件（Ｃ）商標権、本件（Ｅ）商標権は、原告有限会社において商標登録出願
をして設定の登録を受けたものであり、
３　本件（Ｄ）各商標権は、原告株式会社において商標登録出願をして設定の登録
を受けたものであるところ、昭和四一年八月三日の移転登録をもつて原告株式会社
から原告有限会社に譲渡されたものであり、
かつ、本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権、本件（Ｄ）各商標権について
は、その都度存続期間更新の登録がなされて来ているものであつて、原告有限会社
は、本件各商標権の権利者である。
三　被告は、債権者原告有限会社、債務者被告間の東京地方裁判所昭和四六年
（ヨ）第二五二三号商標権侵害禁止仮処分申請事件につき同年九月一三日発布され
た同裁判所の商標使用差止等仮処分決定が送達され、かつ、その執行として、その
占有する後記別紙物件目録（一）記載のパンフレツト、同物件目録（三）、（四）
各記載の商品説明書につき占有を解かれて同裁判所執行官の保管に移されるに至つ
た翌一四日まで、その販売する
１　（１）帯、（２）ネクタイ、（３）襖張用裂地、壁張用裂地、椅子張用裂地、
座蒲団、クツシヨン用裂地（以下「襖張用裂地等」ともいう。）、（４）ふくさ、
（５）手提袋、ハンドバツク、数寄屋袋、懐紙入、札入、銭入、名刺入、袋様の爪
入（以下「手提袋等」ともいう。）、（６）カーテン、電話カバー、テーブルセン
ター、壁掛、どん帳（以下「カーテン等」ともいう。）、（７）衣裳盆、乱箱、宝
石入、マツチ立、小箱用爪入（以下「衣裳盆等」ともいう。）を広告宣伝するた
め、別紙物件目録（一）記載のパンフレツト（以下「本件（一）パンフレツト」と
いう。）を作成のうえ、店頭に備えつけて顧客に展示頒布し、
２　札入を広告説明するため、別紙物件目録（二）記載の商品説明書（以下「本件
（二）商品説明書」という。）を作成のうえ、当該商品とともに包装紙内に入れて
顧客に展示頒布し、
３　銭入を広告説明するため、別紙物件目録（三）記載の商品説明書（以下「本件
（三）商品説明書」という。）を作成のうえ、前同様方法で顧客に展示頒布し、
４　ふくさを広告説明するため、別紙物件目録（四）記載の商品説明書（以下「本
件（四）商品説明書」という。）を作成のうえ、前同様方法で顧客に展示頒布し
ていたところ、
（一）　本件（一）パンフレツト中には、（１）「たつむら」、（２）
「【Ａ】」、（３）「龍村製」、（４）「龍村」、（５）「龍村特製」の記載が、
（二）　本件（二）商品説明書中には、「龍村裂（ぎれ）」の記載が、
（三）　本件（三）商品説明書中には、（１）「（龍村製）」、（２）「龍村」の
記載が、
（四）　本件（四）商品説明書中には、「龍村裂（ぎれ）」の記載が
ある。
四　本件（一）パンフレツト中における前記「たつむら」、「【Ａ】」、「龍村
製」、「龍村」、「龍村特製」の記載文字は、一連の文章中に組込まれてはいるも
のの、被告がその販売する前項１掲記の（１）から（７）までの各商品の品質、図
柄、製作過程、製作の由来等を説明して自己の商品を他人の商品と区別するために
使用しているものであるから、被告の前項１掲記の所為は、被告の商品に関する広
告に文字標章を附して展示、頒布する行為として、商標の使用行為に該当するとこ
ろ、右各文字（商標）の使用は、
１　前記帯、ネクタイの広告に関しては、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）
（１）商標権、本件（Ｃ）商標権、本件（Ｄ）（２）商標権の侵害に、
２　前記襖張用裂地等の広告に関しては、本件（Ａ）（３）、（４）、（５）、
（６）、（７）商標権、本件（Ｂ）（２）商標権の侵害に、
３　前記ふくさの広告に関しては、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（１）商
標権、本件（Ｄ）（２）商標権の侵害に、
４　前記手提袋等の広告に関しては、本件（Ａ）（８）商標権、本件（Ｂ）（４）
商標権、本件（Ｄ）（１）商標権の侵害に、
５　前記カーテン等の広告に関しては、本件（Ａ）（２）商標権、本件（Ｂ）
（３）商標権の侵害に、
６　前記衣裳盆等の広告に関しては、本件（Ｅ）商標権の侵害に
なる。
　すなわち、本件（Ａ）各商標権は、その指定商品を異にするだけで、いずれも
「【Ａ】製」の商標（本件（Ａ）各商標）からなるものであるところ、本件（Ａ）
各商標は、一見して明らかなように、氏名、そのなかでも特に世上稀な「龍村」の
氏を中心にして構成されているものであつて、自他商品識別の機能を発揮する部
分、すなわち、その要部は、「【Ａ】」又は「龍村」にあり、また、本件（Ｂ）各
商標権は、その指定商品を異にするだけで、いずれも「龍村製」の商標（本件
（Ｂ）各商標）からなるものであり、本件（Ｄ）各商標権も、その指定商品を異に
するだけで、いずれも「龍村裂」の商標（本件（Ｄ）各商標）からなるものであつ
て、本件（Ｂ）各商標、本件（Ｄ）各商標の要部が、いずれも「龍村」にあること
は、さきに述べたところから明らかであろう。
　他方、本件（一）パンフツト中の文字商標である「【Ａ】」、「龍村製」、「龍
村特製」の要部が、いずれも「龍村」にあることも、さきに述べたところから明ら
かであろう。
　そうすると、本件（一）パンフレツト中の文字商標である
１　「たつむら」は、本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各商標、本件（Ｄ）各商標の
要部である「龍村」と称呼、観念を同じくし、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標と
外観、称呼、観念を同じくするものであるから、本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各
商標とは類似し、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標とは同一であり、
２　「【Ａ】」は、本件（Ａ）各商標の要部である「【Ａ】」又は「龍村」と外
観、称呼、観念において同一又は類似であるほか、その要部である「龍村」が本件
（Ａ）各商標の要部である「【Ａ】」又は「龍村」と外観、称呼、観念において類
似又は同一であり、本件（Ｂ）各商標、本件（Ｄ）各商標の要部である「龍村」と
外観、称呼、観念を同じくし、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標と称呼、観念を同
じくするものであるから、本件各商標とは類似し、
３　「龍村製」は、本件（Ｂ）各商標と外観、称呼、観念を同じくするほか、その
要部である「龍村」が本件（Ａ）各商標、本件（Ｄ）各商標の要部である「龍村」
と外観、称呼、観念を同じくし、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標と称呼、観念を
同じくするものであるから、本件（Ａ）各商標、本件（Ｃ）商標、本件（Ｄ）各商
標とは類似し、本件（Ｂ）各商標とは同一であり、
４　「龍村」は、本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各商標、本件（Ｄ）各商標の要部
である「龍村」と外観、称呼、観念を同じくし、
本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標と称呼、観念を同じくするから、本件各商標とは
類似し、
５　「龍村特製」は、その要部である「龍村」が本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各
商標、本件（Ｄ）各商標の要部である「龍村」と外観、称呼、観念を同じくし、本
件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標と称呼、観念を同じくするから、本件各商標とは類
似する
ところ、
（一）　前記帯は、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（１）商標権の指定商品
である前記旧第三六類商品のうちの被服、本件（Ｃ）商標権の指定商品である前記
第一七類帯に含まれる商品であり、本件（Ｄ）（２）商標権の指定商品である前記
旧第三六類裂製の衣服、帯芯類、手巾類、ネクタイ、襟巻類とは類似の商品であ
り、なかんずく、そのうちのネクタイとは、両者がいずれも衣服の概念に含まれる
うえ、装飾品的要素の強いものであり、しかも、織物業地として著名な京都西陣地
方においては通常同一業者により製作されている商品であることに鑑みても、類似
の商品であるということができ、
（二）　前記ネクタイは、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（１）商標権の指
定商品である前記旧第三六類商品のうちの被服に含まれる商品であり、本件（Ｄ）
（２）商標権の指定商品である前記旧第三六類商品のうちの裂製のネクタイに含ま
れるか、これと類似する商品であり、本件（Ｃ）商標権の指定商品である前記第一
七類帯とは、前記のように、類似の商品であり、
（三）　前記襖張用裂地等は、いずれも織物を裁断加工して製作されるものである
から、その素材が絹、木綿、毛、麻、その他のいずれかであるかにより、本件
（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（２）商標権の指定商品である前記旧第三〇類商
品絹織物、本件（Ａ）（４）商標権の指定商品である前記旧第三一類商品木綿織
物、本件（Ａ）（５）商標権の指定商品である前記旧第三二類商品毛織物、本件
（Ａ）（６）商標権の指定商品である前記旧第三三類商品麻織物、本件（Ａ）
（７）商標権の指定商品である前記旧第三四類商品旧第三〇ないし第三三類に属し
ない織物のいずれかに含まれる商品であるのはもちろん、右各指定商品としての織
物が、
その素材を異にするとはいえ、一様に織物であつて、通常同一業者により生産販売
されることも少なくないのみならず、その用途にも共通点が多いことに鑑みると、
右各商標権のうちの指定商品を同じくしない商標権の指定商品とも類似する商品で
あるということができ、
（四）　前記ふくさは、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（１）商標権の指定
商品である前記旧第三六類商品のうちの手巾に含まれる商品であり、本件（Ｄ）
（２）商標権の指定商品である前記旧第三六類商品裂製の手巾類に含まれるか、こ
れと類似する商品であり、
（五）　前記手提袋等は、本件（Ａ）（８）商標権、本件（Ｂ）（４）商標権、本
件（Ｄ）（１）商標権の指定商品である前記旧第四九類商品のうちの袋物に含まれ
る商品であるか、もしそうでないとしても、右袋物とは、両者がいずれもかばん
類、袋物として一般に用途、生産者、販売者を用じくする実情に鑑み、類似の商品
であるということができ、
（六）　カーテン等は、本件（Ａ）（２）商標権、本件（Ｂ）（３）商標権の指定
商品である前記旧第三七類商品のうちの他類に属しない室内装置品に含まれる商品
であり
（七）　前記衣裳盆等は、本件（Ｅ）商標権の指定商品である前記第二〇類商品の
うちの屋内装置品に含まれる商品であり、
これらによれば、はじめに述べたような関係での商標権侵害が成立していることが
明らかであろう。
五　本件（二）商品説明書中における「龍村裂（ぎれ）」の記載文字は、被告がそ
の販売する商品札入を、他人の商品と区別するために使用しているものであるか
ら、被告の第三項２掲記の所為は、被告の商品に関する広告に文字標章を附して展
示頒布する行為として、商標の使用行為に該当するところ、右文字（商標）の使用
が、本件（Ａ）（８）商標権、本件（Ｂ）（４）商標権、本件（Ｄ）（１）商標権
の侵害になることについては、前項において手提袋等に関し述べたところから明ら
かであろう。
六　本件（三）商品説明書中における「（龍村製）」、「龍村」の記載文字は、被
告がその販売する商品銭入を、他人の商品と区別するために使用しているものであ
るから、被告の第三項３掲記の所為は、被告の商品に関する広告に文字標章を附し
て展示頒布する行為として、商標の使用行為に該当するところ、右各文字（商標）
の使用が、本件（Ａ）（８）商標権、本件（Ｂ）（４）商標権、本件（Ｄ）（１）
商標権の侵害になることについては、前項において述べたところと同じである。
七　本件（四）商品説明書中における「龍村裂（ぎれ）」の記載文字は、被告がそ
の販売する商品ふくさを、他人の商品と区別するために使用しているものであるか
ら、被告の第三項４掲記の所為は、被告の商品に関する広告に文字標章を附して展
示頒布する行為として、商標の使用行為に該当するところ、右文字（商標）の使用
が、本件（Ａ）（１）商標権、本件（Ｂ）（１）商標権、本件（Ｄ）（２）商標権
の侵害になることについては、第四項においてふくさに関し述べたところと同じで
ある。
八　訴外人は、明治二七年ころ京都西陣において製織業をはじめ、独特の高級織物
諸製品を考案して製作し、明治末期ころにはすでに織物業界において著名な業者に
数えられるに至つていたが、大正八年東京の日本橋倶楽部、大阪の中之島中央公会
堂において自己の創作になる織物帯につき展覧会を開催したところ、これが好評を
博して新聞により全国に報道されるところとなり、織物業者ないし織物美術作家と
しての名声が全国に広まり、大正一〇年には当時の知識人、著名人の肝入りで、か
ねてより研究のうえ複製を試みていた正倉院御物裂をはじめとする古代裂、名物裂
の頒布会が結成され、優れた作品が世に送られ、また、大正一二年ころ以降は、当
時としては破格の名誉に属する宮内省からの注文が続き、訴外人の名声は夙に全国
的にゆるぎないものとなつていた。ところで、訴外人は、創業のときからその製造
販売する織物製品等に本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各商標と同じ「【Ａ】製」、
「龍村製」の商標を附し、その後前記のように本件（Ａ）各商標、本件（Ｂ）各商
標の登録出願をしてからは、もちろんこれを使用していたので、本件（Ａ）各商
標、本件（Ｂ）各商標は、訴外人の前記のような名声に支えられ、各種織物製品の
商標として夙に全国的に著名となつていた。
　さて、原告株式会社は、前記のように昭和三〇年一二月三日設立されるとともに
訴外人から本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権につき通常使用権の許諾を受
け、ついで、前記のように昭和三二年四月一八日の移転登録をもつて右各商標権を
譲り受けてからは、その商標権者として、さらに、前記のように昭和四一年八月三
日の移転登録をもつて右各商標権を原告有限会社に譲渡してからは、同年九月一日
付をもつて同原告から通常使用権の許諾を受けたうえ、その商標である本件（Ａ）
各商標、本件（Ｂ）各商標を自己の製造販売する織物諸製品に附するとともに、そ
の間、前記のように自ら商標登録出願をして昭和三四年一月三一日及び昭和三五年
九月一六日に設定登録を受け、昭和四一年八月三日の移転登録をもつて原告有限会
社に一括譲渡した本件（Ｄ）各商標権については、商標権者本人ないし同年九月一
日付をもつて原告有限会社から使用許諾を受けた通常使用権者としてその商標であ
る本件（Ｄ）各商標を使用しているのみならず、これと同じ商標をすでに会社設立
当初から使用しており、また、前記のように原告有限会社においていずれも商標登
録出願をして昭和四二年三月二九日に設定登録を受けた本件（Ｃ）商標権ないし昭
和四六年一一月一三日に設定登録を受けた本件（Ｅ）商標権についても、右各設定
登録の日原告有限会社から通常使用権の許諾を受けてその商標である本件（Ｃ）商
標、本件（Ｅ）商標を使用し今日に至つているところ、本件（Ａ）各商標である
「【Ａ】製」の商標、本件（Ｂ）各商標である「龍村製」の商標は、訴外人が使用
していた当時からの著名性に支えられ、また、本件（Ｄ）各商標である「龍村裂」
の商標は、右「【Ａ】製」ないし「龍村製」の商標と両者の要部である「龍村」を
共通することにより、いずれも原告株式会社が前記のようにその設立と同時に使用
しはじめると、たちまち原告株式会社の製造販売する織物製各種製品を示す商標と
して全国的に著名となつたのはいうまでもないことであるが、原告株式会社におい
ても右著名商標にふさわしい最高級の織物製各種製品を製作して販売し、訴外人時
代からの取引先である全国百貨店からの注文はもとより、宮内庁からの注文も引続
き受けるほか、諸官庁、各地の有名ホテル、その他の著名建造物に飾られる室内装
飾用織物製品多数の注文を受けて製作納入し、また、有名百貨店に裂地の特設売場
を設け、あるいは、作品の展覧会を毎年春秋二回開催して宣伝にも努め、これによ
り京都西陣を代表する最高級絹織物業者としての名声を博し、営業ますます隆盛を
極めて来ていたため、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標である「たつむら」の商標
も、原告株式会社による使用開始とともにたちまち原告株式会社の製造販売する織
物製各種製品を示す商標として全国的に著名となつたし、また、原告株式会社の通
称である「龍村」も原告株式会社の前記商品を示す表示となつて全国的に著名にな
つている。
九　原告株式会社と同じく織物製品の製造販売を営業目的とし、同原告と競争関係
にある被告において、その製造販売する商品を広告するため、本件（一）パンフレ
ツト、本件（二）、（三）、（四）商品説明書中に「たつむら」、「【Ａ】」、
「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」、「龍村裂（ぎれ）」、「（龍村製）」、
「龍村裂（きれ）」の文字商標を附してこれらを展示頒布していることは第三項に
おいて述べたとおりであるが、被告使用の右商標が原告株式会社の製造販売する織
物製各種製品を示すものとして周知となつている前記「【Ａ】製」、「龍村製」、
「たつむら」、「龍村裂」の商標ないし「龍村」の商品表示のいずれとも同一又は
類似であることは、すでに述べたところから明らかであり、そうすると、右商標使
用により被告の商品が原告株式会社のそれと混同され、ひいては、これにより原告
株式会社が営業上の損失を被るであろうことは、改めて説明するまでもなく、明ら
かであろう。
一〇　以上説示のように、被告において本件（一）パンフレツト中に「たつむ
ら」、「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村特製」と記載してこれを展示領布している
こと、本件（二）商品説明書中に「龍村裂（ぎれ）」と記載してこれを展示頒布し
ていること、本件（三）商品説明書中に「（龍村製）」、「龍村」と記載してこれ
を展示頒布していること、本件（四）商品説明書中に「龍村裂（きれ）」と記載し
てこれを展示頒布していることが、原告有限会社の有する本件各商標権のうちの少
なくとも一つの侵害に当るものであり、かつ、原告株式会社の本件各商標と同じ著
名商標ないし「龍村」の著名商品表示のうちの少なくとも一つの不正使用による不
正競争行為に当るものである以上、被告による前記商標を附したパンフレツト、商
品説明書の展示頒布は許されないものであるから、原告有限会社は、本件各商標権
に基づき、また、原告株式会社は、不正競争防止法第一条第一号に基づき、それぞ
れ被告に対し請求の趣旨第一項記載のとおり商標の使用の差止を求めるとともに、
前記のように執行官の保管に移されている本件（一）パンフレツト、本件（三）、
（四）商品説明書を含む被告所有の本件（一）パンフレツト、本件（二）、
（三）、（四）商品説明書は、本件各商標権の侵害の行為、ないし前記不正競争行
為に供されたものであつて、商標権侵害の予防のためないし前記不正競争行為の差
止を実効あらしめるためには廃棄させなければならないものであるから、その廃棄
をも求める。
第三　答弁
一　答弁及び自白の撤回
請求原因第一項の事実は認める。
　同第二項の事実中、本件各商標権につき、原告ら主張のように、訴外人、原告有
限会社、原告株式会社の商標登録出願によりなされた商標権設定登録ないし訴外
人、原告株式会社によりなされた商標権移転登録があることは認めるが、原告有限
会社において本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権を譲り受けたとの点は否認
し、また、本件（Ｄ）各商標権を原告株式会社から譲り受けたとの点及び本件
（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権、本件（Ｄ）各商標権につきその都度存続期
間更新の登録がなされて来ているとの点は知らない。もつとも、本件（Ａ）各商標
権、本件（Ｂ）各商標権につき訴外人が譲渡による移転登録をしたとの点は、右の
ように一旦これを認めたものの、右自白は、後記のように真実に反し、かつ錯誤に
基づくものであつたから、昭和四九年一〇月二日の本件第一九回口頭弁論期日にお
いてこれを撤回し、右移転登録は、原告有限会社において訴外人の印鑑等を盗用の
うえ無断で行つたものとして、これを否認すると答弁する。
　請求原因第三項の事実中、被告が本件（一）パンフレツト、本件（三）、（四）
商品説明書を作成したこと、右パンフレツト、商品説明書が原告ら主張のような仮
処分決定の執行としてその主張の日執行官の係官に移されたこと、本件（一）パン
フレツト、本件（二）、（三）、（四）商品説明書中に原告ら主張の記載文字があ
ることは認めるが、その余は否認する。
請求原因第四項から第七項までの事実は否認する。
同第八項の事実中、訴外人が織物美術作家として著名であつたとの点は認めるが、
その余は否認する。
請求原因第九項の事実は否認する。
同第一〇項は争う。
二　主張
１　被告は、かねてより龍村商工株式会社（以下「龍村商工」という。）の製造す
る織物製品を販売し、最近は右龍村商工を創立してその代表取締役に就任するとと
もに、被告の元代表取締役で、現在は相談役に就任している【Ｂ】がデザイン製作
する絹織物製品の販売を行つている会社であるが、右【Ｂ】は、我が国における織
物美術工芸の創始者であつて、龍村製「正倉院裂」等の古代の美術織物を複製する
などして美術織物作家として夙に著名であつた訴外人の三男として出生し、訴外人
の四男であり、原告らの代表取締役を兼ねている【Ｃ】とともに、訴外人の営んで
いた織物業を手伝いながら、訴外人の考案になる優れた工芸織物製作技術を習得
し、これを踏襲して織物製品を製作しているものであつたところから、被告は、自
己の販売している【Ｂ】製作の織物製品が訴外人の創案した織物美術工芸を踏襲し
ているものとして、その由来を宣伝説明するため、本件（一）パンフレツト、本件
（三）、（四）商品説明書を作成したものであつて、原告ら指摘の本件（一）パン
フレツト中の「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」の記載、本件
（三）商品説明書中の「（龍村製）」、「龍村」の記載、本件（四）商品説明書中
の「龍村裂（きれ）」の記載は、このような【Ｂ】が製作し、被告が販売する織物
製品の由来を説明するための文章中に用いられている言葉であつて、被告の製品を
指し、これを他人の製品と区別するための標章、換言すれば、商標ないし商品表示
として使用しているものではないし、また、本件（一）パンフレツト中の「たつむ
ら」の記載も前記「龍村」の記載と同様、被告において販売する商品の製造元であ
つた龍村商工ないし現にその製造元である【Ｂ】をあらわすために使用されている
にすぎないものであつて、これまた被告の商品を他人の商品と区別するための商標
ないし商品表示として使用しているものではないから、それらにたまたま本件各商
標と同一又は類似の点が見出されることがあつたとしても、原告有限会社主張のよ
うに商標権侵害のそしりを受けるいわれはないし、また、原告ら指摘の前記々載文
字が被告の販売する商品を表示する機能を有していないうえ、これらの記載がある
本件（一）パンフレツト、本件（三）、（四）商品説明書中には、被告の商号が大
きな文字で明記されているのであるから、被告においてその販売する商品を広告す
るため、右パンフレツト、商品説明書を展示頒布したからとて、これにより被告の
製品と原告株式会社の商品とが誤認混同されることはいうに及ばず、誤認混同され
るおそれすらないことも明らかであり、したがつて、原告株式会社に対する被告の
不正競争行為も成立する余地がないものである。
２　前記【Ｂ】及び【Ｃ】は、前記のように家業である訴外人の事業を手伝つてい
たが、昭和二四年ころ米国ドツジ財政使節の勧告により実施されることになつた政
府のインフレ収束のための財政緊縮政策に伴い、右事業の経営が危殆に頻すると、
その経営の立直し策をめぐつて互いに衝突し、爾来夭折した長男を除く五名の兄弟
姉妹が【Ｂ】側二名、【Ｃ】側三名に分れて相争うようになり、その結果、【Ｃ】
において代表取締役の地位にある原告らにおいて、前記のように【Ｂ】の制作する
製品を販売している被告をも【Ｂ】の事業の一環とみなして、【Ｂ】を攻撃する意
図のもとに、被告に対し、本訴請求原因にみられるような誠に無理な主張を掲げて
本訴を提起するに至つたもので、原告らの本訴請求は、権利濫用のそしりを免れ
ず、到底許されないものである。
第四　被告の自白の撤回に対する異議及び主張に対する反論
一　被告の自白の撤回には異議がある。被告の自白は、真実に合致し、錯誤に基づ
きなされたものではないし、かりに、錯誤によりなされるに至つたものであるとし
ても、それは、被害訴訟代理人の重大な過失によりもたらされたものであるから、
その撤回は許されないものである。
二　本件（一）パンフレツト、本件（二）、（三）、（四）商品説明書は、被告の
販売する商品を広告するためのものであるから、そのなかに前記のように「たつむ
ら」、「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」、「龍村裂（ぎれ）」、
「（龍村製）」、等の記載がなされるならば、これを見る者をして、それが被告の
現に販売している商品を指し、しかも、被告の販売している商品が世上本件各商標
により著名となつている原告株式会社の製造販売する商品である旨誤認混同させる
に十分であり、被告もこのような効果を期待して右記載をしていることは明らかで
あるから、被告による右記載のある本件（一）パンフレツト、本件（二）、
（三）、（四）商品説明書の展示ないし頒布行為が、原告有限会社の有する本件各
商標権の侵害行為に該当するとともに、原告株式会社に対する不正競争行為にも該
当することはいうまでもないことである。
三　被告の権利濫用の主張は争う。
証拠（省略）
　　　　　　　理　　　由
一　請求原因第一項の事実は当事者間に争いがない。
二　本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権が訴外人において、本件（Ｃ）商標
権、本件（Ｅ）商標権が原告有限会社において、本件（Ｄ）各商標権が原告株式会
社においてそれぞれ商標登録出願をして設定の登録を受けたものであることは当事
者間に争いがなく、各成立に争いのない甲第一号証の一から七までの各２、第二号
証の一の２、第四号証の一、二の各２、第五〇、五一号証に本件口頭弁論の全趣旨
を参酌すれば、本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）（１）、（３）、（４）商標権、
本件（Ｄ）各商標権については、その都度存続期間更新の登録がなされて今日に至
つていること、本件（Ｂ）（２）商標権についてははじめその存続期間の更新登録
がなされ、昭和四九年四月まで存続していたことが認められるころ、その間、本件
（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権については、訴外人が昭和三二年四月一八日
原告株式会社に対し、ついで、原告株式会社が昭和四一年八月三日原告有限会社に
対しそれぞれ譲渡の移転登録をし、本件（Ｄ）各商標権については、原告株式会社
が昭和四一年八月三日原告有限会社に対し譲渡の移転登録をしていることは当事者
間に争いがなく、これらの事実によれば、原告有限会社は、本件（Ｃ）商標権、本
件（Ｅ）商標権をその設定の登録により取得したほか、訴外人においてこの設定の
登録により取得した本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権を、その譲受人であ
る原告株式会社からさらに譲り受け、原告株式会社においてその設定の登録により
取得した本件（Ｄ）各商標権を同原告から譲り受けたものと推認することができる
から、原告有限会社は、本件（Ｂ）（２）商標権を除く本件各商標権についての商
標権者であるということができる。なお、被告は、訴外人から原告株式会社への本
件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権譲渡の移転登録は、原告有限会社において
訴外人の印鑑を盗用のうえほしいままにしたものであるから、訴外人において右移
転登録をしたとする原告らの主張を前記のように認めた被告の自白は、真実に反
し、かつ錯誤に基づきなされたものである旨主張し、これを撤回すると述べ、証人
【Ｂ】の証言及び同証言により真正に成立したものと認める乙第一四号証によれ
ば、訴外人の三男である【Ｂ】は、訴外人による本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）
各商標権の譲渡による移転登録につき不審の念を抱いていることが認められないで
はないが、それは単なる憶測の域を出るものではないことが同号証により明らかで
あつて、そのまま直ちに信用できないし、他に被告の右自白がその主張するように
真実に反し、かつ、錯誤に基づきなされたものであることを肯定し得る資料も見当
らないから、被告の右自白の撤回は、原告らにおいてこれにつき異議を述べる以
上、許すことができない。
三　被告が原告ら主張のような記載のある本件（一）パンフレツト、本件（三）、
（四）商品説明書を作成したことは当事者間に争いがなく、また、各成立に争いの
ない甲第九号証、第一一、一二号証の各一、第一三号証、各撮影者、撮影年月日の
点を除き成立に争いのない同第一一、一二号証の各二、各原告ら主張の商品である
ことにつき争いのない検甲第二、三号証に証人【Ｂ】の証言及び被告代表者【Ｄ】
尋問の結果を綜合すれば、本件（一）パンフレツトは、横長長方形のパンフレツト
であつて、裏には、営業品目として帯、ネクタイ、襖張裂地等、ふくさ、手提袋
等、衣裳盆等が掲記され、かつ、その写真も印刷され、裏には、右営業品目として
掲げられた商品をこしらえる素材としての裂地が訴外人の努力により再生すること
が可能になつた正倉院御物中の正倉院裂に倣うとともに、さらにこれに創意工夫を
こらして作られたものである旨の横書説明文及びこのような裂地の一文様写真が印
刷されているほか、被告の商号、住所、その所在を示す地図及び原告らが商標権侵
害等になるといつている「たつむら」の記載が横書で印刷されている（別紙物件目
録（一）参照）ものであつて、被告肩書の営業所店頭に備えつけられ、観客をして
自由に閲覧持ち去るに任せ、本件（三）商品説明書は、被告が右営業所において販
売している商品銭入に添えられている商品説明書であつて、これには「紅牙瑞錦」
と題し、標題の模様が正倉院御物中の象牙の物指にある模様を模して織り出された
ものである旨の説明文及びその末尾に併記された被告の商号、住所等が縦書で印刷
されている（別紙物件目録（三）参照）ものであり、本件（四）商品説明書は、被
告が前同様販売している商品ふくさに添えられている商品説明書であつて、これに
は、「天平繍華文綿」と題し、標題の模様が正倉院御物中の裂地に刺繍されている
「緋地羅唐草文刺繍」、「深縹地羅唐草文刺繍」と呼ばれている模様に想を得て創
作されたものである旨の説明文及びその末尾に併記された被告の商号、住所等が縦
書で印刷されている（別紙物件目録（四）参照）ものであることが認められ、これ
によれば、本件（一）パンフレツトは、被告の販売している商品帯、ネクタイ、襖
張用裂地等、ふくさ、手提袋等、カーテン等、衣裳盆等を、これをこしらえている
裂地につき説明宣伝することにより、広告する広告として、顧客に展示頒布され、
本件（三）商品説明書は、被告の販売している商品銭入を、これをこしらえている
裂地につき説明宣伝することにより、広告する広告として、顧客に展示頒布され、
本件（四）商品説明書は、被告の販売している商品ふくさを、これをこしらえてい
る裂地につき説明宣伝することにより、広告する広告として、顧客に展示頒布され
ていたものということができるところ、これらのパンフレツト及び商品説明書につ
いては、債権者原告有限会社、債務者被告間の東京地方裁判所昭和四六年（ヨ）第
二五二三号商標権侵害仮処分申請事件につき同年九月一三日発布された同裁判所の
商標使用差止等の仮処分決定が翌一四日被告に送達され、かつ、これに基づく執行
として、被告占有中のものにつき、被告の占有が解かれて同裁判所執行官の保管に
移されるに至つたことが当事者間に争いがないから、被告は、なおこれらを展示頒
布しているものということができる。
　また、成立に争いのない甲第一〇号証の一、撮影者、撮影年月日の点を除き成立
に争いのない同号証の二、原告ら主張の商品であることにつき争いのない検甲第一
号証に証人【Ｂ】の証言及び被告代表者【Ｄ】尋問の結果を綜合すれば、本件
（二）商品説明書は、龍村商工において作成したものであるが、被告がその前認定
営業所において販売している商品札入に添えられている商品説明書であつて、これ
には、「金鋼間道」と題し、標題の縞柄が熊衣裳金襴の縞柄に想を得て創作された
ものである旨の説明文が縦書で印刷されている（別紙物件目録（二）参照）もので
あることが認められ、これによれば、本件（二）商品説明書は、被告の販売してい
る商品札入を、これをこしらえている裂地につき説明宣伝することにより、広告す
る広告として顧客に展示頒布されていたものということができるところ、これにつ
いても、前記仮処分決定によりその頒布が仮に禁止されるに至つたことが前記甲第
一三号証に本件口頭弁論の全趣旨を参酌して認められるから、本件（二）商品説明
書も被告の商品に関する広告であり、被告は、なおこれをも展示頒布しているか、
少なくとも将来これを展示頒布するおそれがあるものということができる。そし
て、本件（二）商品説明書に原告ら主張の「龍村裂（ぎれ）」の記載があることは
当事者間に争いがない。
四　ところで、原告有限会社は、本件（一）パンフレツト中の「たつむら」、
「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」の記載、本件（二）商品説明書
中の「龍村裂（ぎれ）」の記載、本件（三）商品説明書中の「（龍村製）」、「龍
村」の記載、本件（四）商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」の記載は、請求原因第
四項において述べたように、本件各商標権のうちの少なくとも一つの商標権の侵害
に該当すると主張するので、以上この点について検討すると、商標法第三六条によ
れば、商標権者は、商標権を侵害する者に対し侵害の停止等を請求できるとされて
いるが、ここにいう商標権を侵害するとは、商標権者の有する権利、すなわち、同
法第二五条によれば、商標権者の専有する指定商品について登録商標の使用をする
権利、を侵害することをいうのであるから、指定商品について登録商標を使用する
ことを指すのは当然であるが、さらに、同法第三七条によれば、指定商品について
登録商標に類似する商標を使用すること、指定商品に類似する商品について登録商
標若しくはこれに類似する商標を使用すること、このような商標使用がなされてい
る商品（その包装を含む。）苦しくは、このような商標の使用をし、あるいは、使
用をさせるために登録商標又はこれに類似する商標を表示したものを所持ないし製
造すること等を商標権を侵害するものとみなしている。したがつて、これらによれ
ば、商標権の侵害を構成するには、少なくとも、登録商標若しくはこれに類似する
商標の使用、あるいは、その使用がないとしても、その使用をし若しくは使用をさ
せる意思をもつた一定の行為がなければならないことになる。ところで、商標法第
二条第一項は、商標とは、文字、図形若しくは記号若しくはこれらの結合又はこれ
らと色彩との結合（以下「標章」という。）であつて、業として商品を生産し加工
し証明し又は譲渡する者がその商品について使用するものをいうと定義し、また、
同条第二項は、登録商標とは、商標登録を受けている商標をいうと定義しているか
ら、前述の商標権侵害を構成する要素となつている登録商標若しくはこれに類似す
る商標とは、右定義に該当する商標でなければならないことはいうまでもない。し
かしながら登録商標若しくはこれに類似する商標であつて、業として商品を生産し
加工し証明し又は譲渡する者がその商品について使用（使用の定義については第二
条第三項参照。）等をする場合には、それは必然的に商標権を侵害することになる
かどうかは問題である。商標は、商品の顔にもたとえられ、社会における一般通念
によれば、自他商品識別の機能を果させる標識であると考えられていることは周知
のとおりであるが、そもそも自他商品識別の機能を果すことあるいはその機能を果
すことを目的とすることが商標制度の本質的要素の一つなのであつて、右にみたよ
うに商標法第二条第一項は商標を定義するに当り、その商品の識別機能について何
等言及していないのであるが、このことから、わが商標法は商標につき商品の識別
機能には何等考慮を払うことなく、「文字、図形若しくは記号若しくはこれらの結
合又はこれらと色彩との結合であつて、業として商品を生産し加工し証明し又は譲
渡する者がその商品について使用をするもの」であればこれを全部商標であると
し、したがつてその商標が登録商標である場合には商標権者は他人の登録商標若し
くはそれに類似する商標の使用等をその使用態様のいかんを問わず一切これを禁止
し得るとしているものと解することはできないのである。商標法第二条第一項は、
形式的には商標の自他商品識別機能については規定するところなく、標章であつて
業として商品を生産等する者がその商品について使用をするものはすべて商標であ
るというような規定の仕方をしているが、この条項の中には当然自他商品識別の機
能を有するものとしての商標の概念が前提されかつ含まれているものと解さなけれ
ばならないものと考えられる。そしてこのように解することによつて始めて商標法
第一条の「商標を保護することにより、商標の使用をする者の業務上の信用を図
り、もつて産業の発達に寄与し、あわせて需要者の利益を保護する」という商標法
の目的が達せられるものと考えられるのである。商標法第二条第一項を右のように
解釈すべきことは、右規定を文字どおり形式的に解釈すれば、例えば「文字ヽヽヽ
ヽヽであつて、業として」雑誌という「商品を生産ヽヽヽヽヽする者が」その「商
品」である雑誌「について使用するもの」はすべて商標であるということになり、
そこから必然的に雑誌中の全部の文字又は任意の一部分の文字も商標であり、した
がつて商標権者が指定商品を雑誌として任意の文字につき商標登録を得れば、他の
すべての雑誌製作者はその雑誌中に当該文字若しくはそれと類似する文字を使用で
きないということになり、その不当であることはいうまでもないということから容
易に理解されるであろう。商標とは本来自他商品識別の機能を果すものとして使用
されるものでなければならず、商標権者は登録商標の本来持つこの機能を乱すもの
としての第三者の登録商標の使用を禁止する権利はこれを有するが、第三者が登録
商標と同一の若しくはこれと類似の標章を商品について使用するものであつても、
その使用態様が自他商品を識別するという機能の面において使用されているものと
認められないときは、商標権者は第三者のその標章の使用を禁止し得ないものと解
すべきである。さて、
１　前記甲第九号証によれば、本件（一）パンフレツトは、六つ折にして使用され
るものであり、そのなかの原告有限会社が商標権侵害を構成するという「たつむ
ら」の記載は、六つ折にした場合、外部に出るやや縦長長方形の地色が紺色の面の
中央に白色で横書きに印刷されているものであり、なお、その裏側に当る面には、
表面と同じ紺色地に白色で横書きされた前記被告の商号、住所等が下部に、前記被
告の所在を示す地図がその上部に印刷され、さきに認定したその余の記載等はすべ
て内側に隠れるようになつていることが認められるところ、本件（一）パンフレツ
トは、前認定のように被告の販売する各種商品を広告宣伝するためのパンフレツト
であるから、これよりすれば、右「たつむら」の記載は、その右認定使用の位置、
態様等に照らし、標章であつて、被告の販売する各種商品を表彰するとともに、こ
れにより他人の商品と区別する作用をも果しているということができる。そうする
と、さきに認定したところによれば、被告は、「たつむら」の記載を商標としてそ
の販売する帯ないし衣裳盆、乱箱、宝石入をはじめとする前認定商品に関する広告
に附して展示頒布しているものということができるが、右「たつむら」の記載は、
本件（Ｃ）商標の「たつむら」、本件（Ｅ）商標の「たつむら」と同一であり、ま
た、右のような被告の商標が附されている本件（一）パンフレツトが広告する商品
帯ないし衣裳盆、乱箱、宝石入が本件（Ｃ）商標権の指定商品である前記第一七類
帯ないし本件（Ｅ）商標権の指定商品である前記第二〇類商品のうちの家具に含ま
れ、これと同一であるか、又は少なくとも類似であることは明らかであるから、被
告が本件（一）パンフレツト中に「たつむら」と記載してこれを展示頒布している
ことが、少なくとも本件（Ｃ）商標権、本件（Ｅ）商標権の侵害に該当することは
直ちに明らかである。
　また、前記甲第一九号証によれば、本件（一）パンフレツト中の原告有限会社が
商標権侵害を構成するという「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」の
記載は、前認定のように右パンフレツトを六つ折にした場合、内側に隠れる一面に
横書きで印刷されている前認定説明文中の言葉として使われているものであつて、
使用活字も特に他の言葉のそれと異なつた種類のものではなく、他の記載部分と密
接に結合していることが認められるのであつて、右説明文全体によれば、それが被
告の販売する商品を広告宣伝する役割を果しているものと読みとることができる
が、「【Ａ】」の記載自体は、それが他の記載部分と密接に結合している関係上、
正倉院裂の魅力にひかれてこれを模写複製した訴外人を指すにすぎず、「龍村製」
の記載自体は、前同様の関係上、訴外人という特定人が模写複製した正倉院裂を指
すにすぎず、「龍村」の記載は、前同様の関係上、被告を指すものと解する余地が
ある程度のことであり、「龍村特製」の記載は、これに続く「裂地」の文言と特に
不可分の関係にあるところから、せいぜい被告の商品の素材として用いられている
裂地を示唆するものと解する余地がある程度のことであつて、いずれも本件（一）
パンフレツトが広告する被告の商品そのものを指すものと読みとることは不可能で
ある。そうすると、本件（一）パンフレツト中の「【Ａ】」、「龍村製」、「龍
村」、「龍村特製」の記載は、いずれもそれ自体で被告の商品そのものを表彰し、
これを他人の商品と区別しようとしているものとは到底いい難いから、これを捉え
て、原告有限会社主張のように、商標の使用に該当し、商標権侵害を構成するもの
と論ずる余地のないことは、さきに説明したところから明らかであろう。
２　前記甲第一〇号証の一によれば、本件（二）商品説明書中の原告有限会社が商
標権侵害を構成するという「龍村裂（ぎれ）」の記載は、前認定「金剛間道」の標
題のすぐ上に、これとほぼ同じ活字で縦書きに印刷されていることが認められると
ころ、右記載は、「金剛間道」の記載やこれを標題とする前認定説明文と密接不可
分のものということはできないから、それ自体で独立した意味をもつものとの評価
が可能であるうえ、本件（二）商品説明書が前認定のように被告の商品札入に添え
て展示頒布されている以上、独立の標章であつて、被告の右商品札入そのものを表
彰するとともに、これにより他人の商品と区別する作用をも果しているということ
ができる。そうすると、さきに認定したように、たとえ本件（二）商品説明書が龍
村商工によつて作成されたものであるとはいえ、これを自己の販売する商品に添え
て頒布しているところによれば、被害は、「龍村裂（ぎれ）」の記載を商標として
その販売する商品札入に関する広告に附して展示販布しているものということがで
きるが、右「龍村裂（ぎれ）」の記載は、本件（Ｄ）（１）商標の「龍村裂」と
は、振仮名がある点で相異するだけで、他は同一であるから、類似であり、また、
右のような被告の商標が附されている本件（二）商品説明書が広告する商品札入が
本件（Ｄ）（１）商標権の指定商品である前記旧第四九類商品のうちの袋物に含ま
れ、これと同一であることは明らかであるから、被告が本件（二）商品説明書中に
「龍村裂（ぎれ）」と記載してこれを展示頒布していることが、少なくとも本件
（Ｄ）（１）商標権の侵害に該当することは直ちに明らかである。
３　前記甲第一一号証の一によれば、本件（三）商品説明書中の原告有限会社が商
標権侵害を構成するという「（龍村製）」、「龍村」の記載のうち、「（龍村
製）」の記載は、前認定「紅牙瑞錦」の標題のすぐ下に、これより小さい活字で縦
書きに印刷され、また、「龍村」の記載は、前認定説明文中の言葉として使われて
いるものであつて、使用活字も特に他の言葉のそれと異なつた種類のものではな
く、他の記載部分と密接に結合していることが認められるところ、右「（龍村
製）」の記載は、「紅牙瑞錦」の記載やこれを標題とする前認定説明文と密接不可
分のものということができないから、前認定「龍村裂（ぎれ）」の記載の場合と同
様、それ自体で独立した意味をもつものとの評価が可能であるうえ、本件（三）商
品説明書が前認定のように被告商品銭入に添えて展示頒布されている以上、独立の
標章であつて、被告右商品銭入そのものを表彰するとともに、これにより他人の商
品と区別する作用をも果しているということができるが、右「龍村」の記載自体
は、それが他の記載部分と密接に結合しているうえ、これを含む説明文の末尾に前
認定のように被告の商号、住所等が併記されている関係上、せいぜい「紅牙瑞錦」
と題する模様の裂地を織り出したという被告を指すにすぎず、本件（三）商品説明
書が広告する被告の商品そのものを指すものと読みとることは不可能であるから、
それ自体で被告の商品そのものを表彰し、これを他人の商品と区別しようとしてい
るものとはいえない。そうすると、被告が本件（三）商品説明書中「龍村」と記載
していることを捉えて、原告有限会社主張のように、商標の使用に該当し、商標権
侵害と断ずることができないことは、さきに説明したところと同じである。これに
対し、さきに認定したところによれば、被告は「（龍村製）」の記載を商標として
その販売する商品銭入に関する広告に附して展示頒布しているものということがで
きるが、右「（龍村製）」の商標は、本件（Ｂ）（４）商標の「龍村製」とは、括
弧がある点で相違するだけで、他は同一であるから類似であり、また、右被告の商
標が附されている本件（三）商品説明書が広告する商品銭入が本件（Ｂ）（４）商
標権の指定商品である前記旧第四九類商品のうちの袋物に含まれ、これと同人であ
ることは明らかであるから、被告が本件（三）商品説明書中に「（龍村製）」と記
載してこれを展示頒布していることが、少なくとも本件（Ｂ）（４）商標権の侵害
に該当することも直ちに明らかである。
４　前記甲第一二号証の一によれば、本件（四）商品説明書中の原告有限会社が商
標権侵害を構成するという「龍村裂（ぎれ）」の記載は、前記認定説明文中の言葉
として使われているものであつて、使用活字も特に他の言葉のそれと異なつた種類
のものではなく、他の記載部分と密接に結合し、なかんずく、直後に続く「天平繍
華文錦」の文言と不可分の関係にあるところから、被告の販売する商品ふくさの素
材として用いられている裂地を示唆するにすぎず、本件（四）商品説明書が広告す
る被告の商品そのものを指すものと読みとることは不可能である。そうすると、本
件（四）商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」の記載は、それ自体で被告の商品その
ものを表彰し、これを他人の商品と区別しようとしているものとはいい難いから、
これを捉えて商標の使用に該当し、商標権侵害を構成するものと論ずる余地がな
い。
五　各成立に争いのない甲第五、六号証、第一五号証、第一七号証、第一九号証、
第二八号証の一から七まで、第二九、三〇、三一号証、第三三号証、第三六号証、
第三八号証、第四五、四六号証、乙第一三号証、証人【Ｅ】の証言により真正に成
立したものと認める甲第一四号証、証人【Ｂ】の証言により各真正に成立したもの
と認める乙第一四号証（一部）、第二〇号証に証人【Ｅ】、同【Ｂ】（一部）の各
証言及び原告ら代表者【Ｃ】尋問の結果（一部）を綜合すれば、つぎのとおりの事
実を認めることができる。
　訴外人（明治九年生）は、明治二七年ころ京都において織物販売業をはじめ、織
元から自己の気に入つた帯等の織物を仕入れて販売していたが、そのうち、販売だ
けではあき足らなくなり、同市内西陣に工場を構え、種々研究のうえ創作した九重
編子　纐纈織、高浪織といわれる織物帯をはじめとする織物製品を自ら製作して販
売するようにもなつたところ、これらが世間にもてはやされ、明治末期にはかなり
著名な織物業者に数えられるに至つた。そして、訴外人は、その後も古今東西の著
名な織物に興味を示してこれを研究複製するとともに、その成果を応用した帯等を
製作することに努力し、大正八年には東京、大阪において第一回【Ａ】織物美術展
会を開催し、自己の苦心の作品である帯一〇点を展示してこれを世に問うたとこ
ろ、それが古代の有名な織物の模様等をもとにして創作された優れた模様を織り出
していたところから、芸術品の域に達しているとして非常な好評を博し、これが新
聞にも取りあげられて全国に紹介されるに至り、日本全国にその名をはせ、大正一
〇年ころにはかねて声援を受けていた美術界の著名人の後援により訴外人の復元に
なる古代裂、名物裂の頒布会が結成されて、優れた作品が世間に頒布され、その名
声がいよいよ確固たるものとなり、大正一二年ころ以降は、当時としては破格の名
誉に属する宮内省からの製品注文もたびたび受けるようになり、特に昭和四年ころ
には、秩父宮の御成婚に際し皇室から贈られる壁掛の製作依頼をも受けるほどで、
その名は夙に日本全国に著名となっていたが、その間、自己の作品は、製作者を明
らかにする趣旨で「【Ａ】製」、「【Ａ】模」、「龍村製」の文字を織り込んでい
たので、右表示も訴外人の手になる高級織物の誉の高い織物製品を指すものとして
夙に日本全国に著名となつていた。
　ところで、訴外人の長男【Ｆ】は、中学一年生のときに死亡したが、二男【Ｇ】
は、昭和四年東京帝国大学文学部美学美術史科を卒業して直ちに織物研究のため外
遊し、翌昭和五年九月帰国するに至つたが、訴外人は、前記のように秩父宮家に贈
られる壁掛の製作に着手するに至つて、以来織物美術に関する研究については熱意
を示していたものの、自己の経営する織物製品の製造販売業についてはとかく興味
を失うに至つていたため、【Ｇ】は、家業を継ぐ格好で早速訴外人に代わり織物製
品の製造販売業に従事し、やがて昭和九年には龍村織物美術研究所（以下「研究
所」という。）を設け、訴外人とともに織物の研究に従事するとともに、従前同様
自ら中心となつて織物製品の製造販売を続け、翌昭和一〇年訴外人が病臥するに至
ると、訴外人の後継者として営業活動を主宰していた。ところが、そのうち戦時統
制経済の時代に突入し、従来研究所において製作して来たような高級な帯をはじめ
とする織物製品のごときは、奢侈品としてその製造販売ができないことになつた
が、幸い研究所において保持している高度な伝統技術が評価され、これが途絶える
のを惜しんだ有志の者の運動により、【Ｇ】名義で技術保存に必要な限度で特に製
造が許可され、ここに研究所においては、統制品となつていた原料絹の割当配給を
受けながら細々と製作を続けつつ第二次大戦の終戦を迎えた。ところで、研究所
は、戦後繊維製品に対する統制が行われている経済下にもかかわらず、政府から進
駐軍向け製品の大量注文を受けてその製作に追われ、営業とみに好況を呈し、これ
に伴い、復興金融公庫から融資を受けて京都市内にある工場等の生産設備を拡張す
るとともに、従業員もふやして生産を拡大して行き、かなりの利益を挙げるに至
り、そのころ【Ｇ】において全国有数の高額所得者に数えられるまでにもなつたこ
とがあつた。さて、研究所は、前記のように融資を受けるに際し、従来の個人営業
を法人組織に改組することを要求されていたので、昭和二二年その支配下にあった
工場、その敷地、その他の生産設備等の資産のうち織物研究のために利用している
ものを除く一切を【Ｇ】において現物出資することにして龍村織物株式会社（以下
「龍村織物」という。）が設立され、爾後龍村織物において研究所の営業を承継
し、訴外人及び研究所の時代を通じ一貫して使用されて来た本件（Ａ）各商標であ
る「【Ａ】製」の商標、本件（Ｂ）各商標である「龍村製」の商標（これらの商標
がはじめ未登録であつたことは前記のとおりである。）を引続き使用して織物諸製
品の製造販売に乗り出すことになつた。
　ところで、訴外人の三男【Ｂ】は、昭和八年東京大学経済学部を卒業し、紡績会
社に勤務していたが、【Ｇ】が兵役に就かなければならなくなつたのを契機に、昭
和一五年暮右会社を辞めて家業の研究所の仕事に就くようになり、特に翌一六年以
降終戦のときまでの間は応召不在となつた【Ｇ】に代つて研究所の生産活動に従事
し、また四男【Ｃ】（原告ら代表者）は、早稲田大学理工学部機械科を卒業し、会
社勤めをしていてそのうち兵役に就いたが、昭和一八年一時除隊したことがあつた
ときに研究所の仕事を手伝つたことから、戦後復員すると家業に戻り、五男【Ｈ】
は、終戦後間もなく家業を手伝うようになり、こうして、戦後は、【Ｇ】を中心に
して【Ｂ】、【Ｃ】、【Ｈ】らの兄弟が相寄り研究所の営業を続けていたところ、
龍村織物の発足に伴い、【Ｇ】においてその発行株式四〇〇、〇〇〇株のうち三七
四、〇〇〇株を引受けてその代表取締役に就任し、【Ｂ】において、一、〇〇〇株
を引受けてその取締役の一員に就任した。そして、龍村織物は、当初研究所時代と
同様順調に営業を続けていたが、間もなく戦後の異常なインフレーシヨン鎮圧のた
めとられることになつた、世にドツヂラインの呼名で有名な政府の財政緊縮政策の
影響を受け、従来あつた政府からの大量の受注が一時に完全に杜絶するとともに、
そのころ繊維製品に対する統制が一挙に撤廃されるに至つて営業活動がたちまち沈
滞に向い、早くも昭和二四年には三億円を超す負債を抱えて経営が行き詰まり、融
資先金融機関からは、人員整理による営業規模の縮少を迫られるに至つた。
こうした事態に直面し、【Ｂ】は、金融機関からの指示もあつて、【Ｇ】が中心に
なり研究所において行つている美術面に関する研究活動は、直接生産活動に結びつ
いていないとして、経営建直しのためには、まず研究所の人員を大幅に削減し、今
後は少人数で技術の保存、研究を行うことにしなければならない旨主張するととも
に、【Ｃ】も非生産的な立場にある人物として会社から排除すべきことを主張して
【Ｇ】及び【Ｃ】らと激しく衝突し、同人らの離反に会うに至つた。そこで、
【Ｂ】は、独り残つて龍村織物の財政建直しをはかつたが、成功せず、間もなくこ
れを見捨て、昭和二五年一二月二九日東京に織物製品の製造販売を目的とする前記
龍村商工を設立し、翌昭和二六年四月一日【Ｇ】との間に、手織により製作する高
級な帯を中心とする美術織物の製造販売を【Ｇ】において行い、機械により製作す
る主として広幅の織物の製造販売を【Ｂ】において行う旨の取決めをして製品の製
造販売を行い、その後前記のように昭和四五年四月二〇日龍村商工の販売部門を担
当するものとしての被告を設立したうえ、これに製品を供給し、昭和四六年龍村商
工が事実上倒産するに至ると、個人で右製品の製作に当つたうえ、これを被告に供
給し今日に至つている。
　他方、【Ｇ】、【Ｃ】及びこれに同調した【Ｈ】らは、【Ｂ】と衝突して以来、
訴外人を擁し、研究所によつて営業を続けていたが、龍村織物を事実上承継する恰
好で、昭和二九年三月五日原告有限会社を設立し、【Ｃ】においてその代表取締役
に就任して織物諸製品の製造販売をはじめ、その利益をもつて龍村織物の負債の返
済もはじめたが、【Ｃ】は、会社の資産と営業活動との分離を目指して、昭和三〇
年一二月三日原告有限会社の営業部門を承継する形式をとつて、京都に本店を置く
原告株式会社を設立し、訴外人及び【Ｇ】を技術顧問として迎えて研究及び技術者
の養成に当らせるとともに、自らは代表取締役に就任のうえ、原告有限会社が京都
市内に保有する生産設備をそのまま使用して製品の製造に当るとともに、販売する
製品には引続き訴外人から通常使用権の許諾を受けた本件（Ａ）各商標、本件
（Ｂ）各商標を附し、これらの営業活動により挙がる利益のうちから龍村織物の負
債を返済して行つたところ、その後営業は順調に発展し、各種織物の製造販売へと
取扱商品も増大し、東京にも支店を設けるようになり、製品の優秀さから京都の龍
村として各種の書籍にも紹介されるまでに有名になつたが、その間前記のとおり昭
和三二年四月一八日には一旦訴外人から本件（Ａ）各商標権、本件（Ｂ）各商標権
を譲り受け使用していたが、昭和四一年八月三日これを、その間自ら取得した本件
（Ｄ）各商標権とともに原告有限会社に譲渡したうえ、通常使用権の許諾を受け、
あるいは、その後原告有限会社において取得した本件（Ｃ）商標権、本件（Ｅ）商
標権についても通常使用権の許諾を受けた。
　しかしながら、【Ｂ】と【Ｃ】とは、前記訣別以来財産の帰属等をめぐつて裁判
にも及ぶ争いを繰り返し、今日に至つている。
　以上の事実が認められるのであつて、右認定の事実によれば、本件（Ａ）各商標
である「【Ａ】製」の商標及び本件（Ｂ）各商標である「龍村製」の商標は、西陣
織の産地としても著名な京都にあつて、織物美術家として夙に令名をはせていた訴
外人がその製作販売する帯、壁掛をはじめとする高級な美術織物に附していたた
め、かねて訴外人の商品たることを示す商標として日本全国に著名であつたとこ
ろ、訴外人経営の事業がその後内部的に漸次訴外人の事実上の長男ともいうべき
【Ｇ】を中心としてその兄弟により京都を本拠として運営される研究所に承継され
て行くに従い、訴外人の商品であることを示す商標から研究所の商品であることを
示す著名商標へと自然に転化して行つたが、親族相寄り京都を本拠として運営され
る個人企業としての研究所の営業活動が歴史を重ね、かつ、その間製品の優秀さに
支えられて、隆昌に向うに従い、研究所の商品であることを示す商標からさらに訴
外人の一族が京都を本拠として製造のうえ販売している織物商品であることを示す
商標に変質するに至つたので、右「【Ａ】製」の商標及び「龍村製」の商標は、研
究所の事業がその実体には変更がないまま龍村織物に改組されると、龍村織物の商
品たることを示す商標として著名となり、また、龍村織物が事実上倒産し、
【Ｃ】、訴外人らにおいてこれを事実上承継する恰好で京都を本拠として運営され
る原告有限会社を設立して織物製品の製造販売をはじめると、同原告の商品たるこ
とを示す商標として著名となり、さらに、同原告の営業活動を承継することにして
同原告が京都に保有する生産設備を使用して織物製品の製造販売を行う原告株式会
社が前同人らにより設立され、その営業が開始されると、ほどなく同原告の商品た
ることを示す商標として全国に著名となつたものと認めることができる。なお、前
記乙第一四号証、証人【Ｂ】の証言、原告ら代表者【Ｃ】尋間の結果中、右認定に
反する部分は措信できない。
　しかしながら、本件（Ｃ）商標、本件（Ｅ）商標である「たつむら」の商標及び
本件（Ｄ）各商標である「龍村製」の商標は、原告株式会社のどのような商品に、
どのような状態で、どの程度附されていたかも明らかでないうえ、かりにそれが原
告株式会社の商品に附されていたとしても、本件（Ｃ）商標権、本件（Ｄ）各商標
権、本件（Ｅ）商標権の登録は、前記のように極く最近のことであるうえ、その使
用し得る指定商品の範囲も概して限られたものであることに徴すれば、たとえ、商
標中の「龍村」部分が前認定のように著名となつている「【Ａ】製」、「龍村製」
の商標の「龍村」部分と同一であるとしても、未だ原告株式会社の商品たることを
示す商標として著名になつているとは認め難く、甲第四四号証及び証人【Ｉ】の証
言中、右認定に反する部分は措信し難い。また、原告株式会社が京都の龍村として
著名であることはさきに認定したところから明らかであるが、さりとて右「龍村」
だけで同原告の商品たることを表示し、しかも、それが著名であると認めるに足り
る確証はない。かえつて、成立に争いのない甲第四三号証、本件口頭弁論の全趣旨
により真正に成立したものと認める同第四九号証によれば、前記原告有限会社、龍
村商工をはじめとして「龍村」の文字を含む商号の織物商品を扱う会社は複数あつ
て、単に「龍村」というだけでは、必ず原告株式会社を指すとは限らないことが窺
われるのであるから、「たつむら」にしても同じことであるが、「龍村」をもつて
原告株式会社の著名な商品表示と認めるのは困難である。なお、前記甲第一五号証
中には、「龍村」といえば、原告株式会社の商品帯を示すかのごとき記載がある
が、右記載は、前後の記載からみて不用意なそれであり、これをもつて「龍村」の
表示が原告株式会社の署名な商品表示であると認めることはできない。そして、以
上の認定を左右し、「龍村裂」、「たつむら」、「龍村」の表示が原告株式会社の
著名な商標ないし商品表示であることを認めるに足りる資料はない。
七　さて、本件（一）パンフレツト中の「たつむら」の記載文字、本件（二）商品
説明書中の「龍村裂（きれ）」の記載文字、本件（三）商品説明書中の「（龍村
製）」の記載文字は、商標と認められるのに対し、本件（一）パンフレツト中の
「【Ａ】」、「龍村製」、「龍村」、「龍村特製」の記載文字、本件（三）商品説
明書中の「龍村」の記載文字、本件（四）商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」の記
載文字が、商標に該当しないことについてはさきに認定したとおりであるところ、
後者の各記載文字が商標に該当しないというのであれば、被告の商品たることを示
す表示にも該当しないことはいうまでもないことであるから、これらの記載文字を
捉えて原告株式会社主張のように不正競争行為を云々することができないのもまた
いうまでもないことである。
　そこで、以下被告において、前認定のように、その販売する帯をはじめとする各
種織物製品を広告宣伝するため、本件（一）パンフレツト中に「たつむら」の記載
をし、その販売する商品札入を広告説明するため、本件（二）商品説明書中に「龍
村裂（ぎれ）」の記載をし、その販売する商品銭入を広告説明するため、本件
（三）商品説明書中に「（龍村製）」の記載をしていることが、前認定原告株式会
社の帯をはじめとする織物製品を示す周知商標である「【Ａ】製」、「龍村製」と
同一又は類似のものを使用し、彼我商品の混同を生じさせている行為等に該当する
か否かについて検討する。
　まず、本件（三）商品説明書中の「（龍村製）」の記載文字は、原告株式会社の
前記周知商標「龍村製」と類似であることは、さきに述べたように明らかであるか
ら、被告においてこのような記載のある本件（三）商品説明書を前認定のように、
その販売する商品銭入に添えて展示頒布している以上、被告の商品銭入が、前記の
ように競争関係にある原告株式会社の商品であるかのごとく誤認混同されるおそれ
のあることはいうまでもないことであるし、また、そうとすれば、原告株式会社が
これにより営業上の不利益を被るおそれのあることも明らかである。もつとも、本
件（三）商品説明書の末尾に被告の商号、住所等が明記されていることは前認定の
とおりであるが、被告の商号は、原告株式会社の商号と同様「龍村」の文字を含む
ところ、原告株式会社は、前認定のように京都の龍村として著名であるうえ、東京
にも支店を構えているのであるから、右被告の商号、住所等の記載によつては、彼
我商品の出所を示す営業主体の混同を来し、ひいては、彼我商品の混同に拍車をか
けるおそれこそあれ、被告商品を原告株式会社の商品と区別する作用を営むとは考
えられない。
　つぎに、本件（一）パンフレツト中の「たつむら」の記載は、原告株式会社の著
名商標「【Ａ】製」、「龍村製」のうちの「龍村」部分と類似であるということが
できるが、さきに認定したように、原告株式会社の商品表示として「龍村」だけが
使用され、しかも、それが著名であるとまではいうことができないことからも窺わ
れるごとく、原告株式会社の右周知商標は、省略のない全体で表現している独特の
観念をもつた商標としてのみ意義があると認められるのであるから、両者の商標
は、「龍村」部分において称呼を共通にする程度の類似点を有しているとしても、
全体としては互いに区別が十分可能であり、ひいては、本件（一）パンフレツト中
の「たつむら」の記載により、原告株式会社主張のように、被告の商品と原告株式
会社の商品とが混同し、あるいは、これにより原告株式会社において営業上の不利
を被るに至るようなおそれがあるものとは考えられないし、また、他に右認定を左
右し、原告株式会社の右主張を肯定し得るに足りる証拠もない。もつとも、本件
（一）パンフレツト中の「たつむら」の記載は、単に商品を表示するに止まらず、
出所を表示する機能をも果し得ると考えられるので、この点において被告が前記の
ように京都の「龍村」として著名な原告株式会社と誤認混同されるおそれがないと
はいい難いが、これは、本訴において問題とされていないことに属する。
　また、本件（二）商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」の記載文字は、原告株式会
社の前記周知商標と「龍村」部分において同一であるが、これのみによつては、両
者の商標が類似し、これにより彼我商品の誤認混同を来し、原告株式会社において
営業上の不利益を被るようなおそれがあるものといえないことは、すでに述べたと
ころから明らかであろう。
七　以上のとおりとすれば、被告が本件（一）パンフレツト中に「たつむら」と、
本件（二）商品説明書中に「龍村裂（ぎれ）」と各記載してこれらを展示頒布して
いることは、原告有限会社の有する前記商標権の侵害に該当し、また、被告が本件
（三）商品説明書中に「（龍村製）」と記載してこれを展示頒布していることは、
原告有限会社の有する前記商標権侵害に該当するとともに、原告株式会社に対する
不正競争防止法第一条第一項第一号所定の不正競争行為にも該当するから、被告に
よる前記のような所為は許されず、ひいては、本件（一）パンフレツト中の「たつ
むら」の記載部分、本件（二）商品説明書中の「龍村裂（ぎれ）」の記載部分、本
件（三）商品説明書中の「（龍村製）」の記載部分は、商標権侵害の関係において
は、侵害行為を組成したものとして、また、不正競争防止法違反の関係において
は、侵害行為の停止を実行あらしめるために抹消する等の方法により廃棄されなけ
ればならないところ、被告は、原告らの本訴請求は、権利の濫用に該当し許されな
い旨主張するので、この点について検討を加えると、なるほど、さきに認定したと
ころによれば、原告らの本訴請求が、被告主張のように、原告らの代表取締役であ
る【Ｃ】と被告の取引先である【Ｂ】との間の長年にわたる兄弟紛争に関係がない
ということはできないが、さりとて、これから直ちに原告らの本訴請求をもつて権
利の濫用に該当するものということはできないし、他に被告主張のように原告らの
本訴請求が権利の濫用に該当し、許さないものであることを肯定し得るに足りる事
情は見当らない。
八　よつて、原告らの本訴請求は、主文第一、二項記載の限度においては理由があ
るからこれを認容しなければならないが、その余は失当として棄却を免れず、訴訟
費用の負担につき民事訴訟法第八九条、第九二条本文、第九三条第一項但書を適用
して主文のとおり判決する。
（裁判官　高林克巳　小酒禮　清永利亮）
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