戻る

　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　三一九号事件について
　　　　　一、　被告らの控訴はいずれも棄却する。
　　　　　三五二号事件について
　　　　　二、　原告Ａの控訴を却下する。
　　　　　三、　原告Ｂ、同Ｃの控訴を棄却する。
　　　　　四、　原判決のうち、原告Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ、同Ｈ、同Ｉ、同Ｊ、
同Ｋ、同Ｌ、同Ｍ、同Ｎ、同Ｏに関する部分をつぎのとおりに変更する。
　　　　　１、　被告らは右原告らに対し原判決別紙物件目録第一記載の土地上に
堆積している廃木、岩石、屋根瓦などの物件を撤去せよ。
　　　　　２、　被告らは、各自、原告Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ、同Ｈ、同Ｉ治一、
同Ｊ、同Ｋ、同Ｎ、同Ｏに対し、原告一人につき金六万円宛を、原告Ｐ、同Ｑ、同
Ｒに対し原告一人につき金二万円宛を支払え。
　　　　　３、　原告Ｌ、同Ｍを除くその余の原告らのその余の請求を棄却する。
　　　　　五、　訴訟費用のうち、当審において原告Ａの支出した費用は同人の負
担とし、第一、二審を通じ原告Ｂ、同Ｃの支出した分は同原告らの負担とし、その
余の訴訟費用は第一、二審を通じて五分し、その一を右原告三名及び原告Ｌ、同Ｍ
を除くその余の原告らの負担とし、その四を被告らの負担とする。
　　　　　六、　この判決は四項１、２に限り仮に執行することができる。
　　　　　　　　　事　　　　実
　第一、　求める裁判
　三一九号事件
　（被告ら）
　１、　原判決のうち、被告らの敗訴部分を取り消す。
　２、　右部分につき、原告らの請求をいずれも棄却する。
　３、　訴訟費用は一、二審とも原告らの負担とする。
　（原告ら）
　本件控訴を棄却する。控訴費用は被告らの負担とする。
　三五二号事件
　（原告ら）
　１、　原判決を次のとおり変更する。
　２、　被告らは原告らに対し原判決別紙物件目録第一記載の土地（本件道路とい
う）上に堆積している廃木、岩石、屋根瓦などの一切の物件を撤去せよ。
　３、　被告らは連帯して原告Ｍ、同Ａ、同Ｌを除く原告らに対し各一〇万円を支
払え。
　４、　訴訟費用は被告らの負担とする。
　５、　仮執行の宣言。
　（被告ら）
　本件控訴を棄却する。控訴費用は原告らの負担とする。
　第二、　事実上の主張
　（原告ら）
　一、　亡Ｓは、本件道路を、所有者のＷか相続税の支払いにも窮していたところ
から、非常な安値で買い受け、本件道路上に強引に建物の建築をしたのである。亡
Ｓは、これまでにも、しばしば違法建築をした前歴があり、本件道路の購入が不法
建築の既成事実化による莫大な利益の取得を目的としたことは明白である。
　二、　原告らが本件道路を通行使用する利益を妨害されている事実の詳細は次の
とおりである。
　１、　原告Ｄは、昭和一九年五月一五日以来、現住所に居住し、現在、妻、長男
夫婦とその子とともに居住しており、昭和三七年六月以降現在まで右六名か道路の
自由な使用、通行を妨害されている。
　２、　原告Ｅは、昭和二七年五月以来、現任所で居住し、現在、妻、二子、母と
ともに居住し、昭和三七年六月以降現在まで右五名が本件道路の自由な使用、通行
を妨害されている。
　３、　原告Ｆは、昭和三一年四月末日以来、現住所に居住し、現在、妻、子、母
とともに居住し、昭和三七年六月以降現在まで右四名が本件道路の自由な使用、通
行を妨害されている。
　４、　原告Ｇは、昭和二三年四月以降、現住所に居住し、現在、二子とともに居
住し、昭和三七年六月以降現在まで右三名が本件道路の自由な使用通行を妨害され
ている。
　５、　原告Ｈは、昭和二四年一〇月二八日以降現任所に居住し、現在、他二名と
ともに居住し、右三名が本件道路の自由な使用、通行を妨害されている。
　６、　原告Ｉは、昭和二四年一二月二五日以降、妻とともに現住所に居住し、昭
和三七年六月以降現在まで右二名が本件道路の自由な使用、通行を妨害されてい
る。
　７、　原告Ｊは、昭和二〇年五月以降、一子とともに現任所に居住し、昭和三七
年六月以降現在まで右二名が本件道路の自由な使用、通行を妨害されている。
　８、　原告Ｋは、昭和二〇年九月一七日以降現任所に居住し、昭和三七年六月以
降現在まで本件道路の自由な使用、通行を妨害されている。
　９、　原告Ｂは、昭和三九年三月以降現住所に居住し、現在、妻、二子とともに
居住し、右同月以降現在まで右四名が本件道路の自由な使用、通行を妨害されてい
る。
　１０、　原告Ｐは、昭和二〇年一二月八日以降現任所に居住し、現在、二子と娘
むこ原告Ｒの子三名とともに居住し、昭和三七年六月以降現在まで右六名が本件道
路の自由な使用、通行を妨害されている。
　１１、　原告Ｑは、昭和三八年五月以降母とともに現住所である原告Ｐ方の二階
に居住し、前同月以降現在まで本件道路の自由な使用、通行を妨害されている。
　１２、　原告Ｃは、昭和三六年一一月以降妻とともに現住所に居住し、昭和三七
年六月以降現在まで本件道路の自由な使用、通行を妨害されている。
　１３、　原告Ｎは、昭和六年以降母とともに現住所に居住し、現在は母と子とと
もに居住し、右三名が昭和三七年六月以降現在まで本件道路の自由な使用、通行を
妨害されている。
　１４、　原告Ｏは、昭和一〇年五月以降現住所に居住し、現在、長男夫婦、その
二子とともに居住し、右五名が昭和三七年六月以降現在まで本件道路の自由な使
用、通行を妨害されている。
　亡Ｓは、本件道路上の違法建築につき、大阪市からの撤去命令を全く無視してい
たが、市において違法建築物撤去の代執行のために約五〇名の人夫を本件道路附近
に派遣するや、はじめて自らの手で違法建築物を撤去したもので、その後、本件道
路には有刺鉄線を張りめぐらし、そこに違法建築物の資材を「二、三日おかしてく
れ」といつて置いたまま一向に撤去することなく、全く用のない廃材と三〇〇キロ
グラム以上の岩石多数を本件道路上に山積みにしたものである。被告会社あるいは
工事現場より遠い本件道路上にこれらの廃材を置く必要は全くなく、原告らの本件
道路の自由な使用、通行を妨害するために本件妨害物を山積みにしたことは常識上
明白なことである。
　三、　原告らは本件道路を使用、通行し得る法的根拠としては、生活権、地役
権、囲繞地通行権によるものであることを順次主張し、右権利に基づいて本件道路
の使用、通行の妨害排除を求めるものである。
　原告らは本件道路につき通行地役権を有する。すなわち、訴外Ｔは、すでに本件
道路附近に建物が建築された頃より居住者などの通行のために本件道路を道路とし
て提供していたものであり、提供される者は本件道路の両側に居住する者全体、あ
るいは居住者に土地、建物を賃貸しする土地建物の所有者であるというべきであ
る。このように、地役権の要役地側の当事者が多数であることは、本件道路が居住
者などにおいて日常的に使用する公的道路であることを示している。殊に、本件道
路が昭和八年九月二五日に大阪府知事より当時施行の市街地建築物法七条但書によ
り道路幅員一八尺の建築線の指定を受けており、右指定を受けた道路は現行建築基
準法上の道路とみなされるのであつて、本件道路の所有者は本件道路につき、これ
を利用する権限を永久に居住者全体に対して無条件で提供したものと認められるか
らである。
　一般に、地役権を有する者は土地所有者であるとされているが、さらに、土地の
賃借人についても認めらるべきである。したがつて、本件の場合、本件道路に隣接
する土地の所有者でない原告Ｊ、同Ｂ、同Ｐ、同Ｒ、同Ｑ、同Ｃ、同Ｎ、同Ｏらに
も隣接土地の賃借人もしくは同地上家屋の賃借人として地役権を有するものと認め
るのが至当である。
　原告らは、その有する地役権につき登記を有しないけれども、被告らは登記の欠
缺を主張し得る正当な利益を有する者にはあたらず、原告らはその地役権をもつて
被告らに対抗し得るものである。すなわち、本件の場合は、そもそも登記によつて
確認するまでもなく、本件道路を附近住民において道路として使用していること、
従前の本件道路の所有者が全く異議をとなえることなく、積極的に道路として提供
していることは本件現場をみる者にとつては明らかであつて、一見にして、地役権
の存在が了解し得るのである。殊に、前記のとおり本件道路は道路位置指定を受け
ているのであるから、亡Ｓがこのような負担つきのまま本件道路を買い受けたもの
であることは明らかであり、以上の理由により、被告らは原告らが通行地役権につ
き登記を有せず、対抗要件が欠けていることを主張し得る正当な利益を有する第三
者にはあたらないものといえる。
　さらに、原告らは時効による地役権を取得したものであることを主張する。原告
らはその前所有者あるいは前居住者をも加えると、昭和四年以降善意、平穏かつ公
然に本件道路を使用、通行してきたのであるから、本件道路の通行地役権を時効に
より取得したものである。
　四、　原告ら（原告Ｍ、同Ａ、同Ｌを除く）家族は、原告Ｂ、同Ｑを除き、亡Ｓ
が本件道路を購入し、その自由な使用、通行を妨害する以前より居住するものであ
つて、いずれも従来より家族全員が享受していた本件道路上における生活上の利益
を奪われたものである。原告らは、家族全員が亡Ｓらの不法行為により受けた損
害、利益をそれぞれの家族全員を代表して被告らに対し損害賠償を請求しているも
のであり、妨害行為の悪質性、不利益の多様性、日常性、一〇年以上の長期間にお
よんでいることを考慮すると、原告らの苦痛に対する慰藉料は各一〇万円をくだら
ない。原告Ｂ、同Ｑは亡Ｓらが妨害行為をした後に居住するに至つたが、すでに約
一〇年にわたつて、本件住居で生活し、当然享受すべき本件道路上における日常生
活上の利益を奪われているのであるから、その慰藉料額は右と同じとするのが相当
である。また、本件のような占有権的性格を有する権利が侵害されたときは、損害
賠償を請求し得ることは民法二〇〇条一項によつても明らかである。土地及び建物
の賃借人も現実に本件道路の使用、通行を享受し得る立場にあり、これらの社会生
活において受ける利益もまた法律上の権利と同じく、不法行為あるいは権利濫用に
よる侵害の対象となるから、保護されるべきものである。
　（被告ら）
　一、　袋地について隣接地の通行権を認めるのは、袋地を利用価値あらしめるた
めに公益上の必要性からこれを認めるものであり、したがつて、通行する隣接地の
範囲はその必要性に基づいて決せらるべきものである。本件について、原告らに本
件土地を通行する権利があるとしても、原告らの便宜のため、あるいは利益のため
には、隣接地の所有者たる被告Ｓらに生ずる損失は何ら考慮することなく使用し得
るものではない。したがつて、囲繞地通行権が原告らに認められるとしても本件道
路全部につき通行利用を許すべきものではない。
　二、　原告らの時効による地役権を取得したとの主張事実はこれを否認する。
　以上のほか、双方の事実上の主張は、原判決に事実摘示として記載されていると
ころと同じであるから、該記載をここに引用する。
　第三、　証拠（省略）
　　　　　　　　　理　　　　由
　第一、　原告Ａの控訴の適法性について
　記録によると、原審において、原告Ａは被告らに対して、「被告らは原告Ａに対
し本件道路上に堆積している廃木、岩石、屋根瓦など一切の物件を撤去せよ。」と
請求し、その請求の原因として、第一次的に、被告らが本件土地上の原告Ａの通行
を妨害して同原告の生活権を不法に侵害したことを理由として、右請求原因が理由
ない場合の豫備として順次第二次、第三次的に、地役権、囲繞地通行権に基く各妨
害排除請求権の行使として、いずれも、本件土地上の通行妨害物の排除を求めたと
ころ、原判決は同原告のいわゆる第一次、第二次的各請求原因をいずれも理由なし
として斥け、第三次請求原因である囲擁地通行権に基く通行妨害物排除請求を正当
として認容したので、同原告は右第一次、第二次的各請求原因に基く請求を排斥さ
れたことを不服として本件控訴に及んだものであることを認めることができる。
　しかしながら、原告が同一の請求を理由づけるために数個のそれぞれ独立した原
因を主張する場合に、原告の主観に従つて右各請求原因に主位的豫備的等の優劣の
順序を付して主張しでも、訴訟法上は同一請求の趣旨を理由づける数個の請求原因
相互間には優劣、先後の区別なく、並列的、択一的な請求原因として取扱うべきも
のであるから、原告Ａが前述のように数個の請求原因の一によつてその請求の全部
を認容された以上、（他の請求原因を不当として斥けられでもそれは判決主文に影
響しない判断に当るので、右判断に対する不服は許されない。）同原告の本件控訴
は控訴の利益なく不適法として却下を免れない。
　第二、　地役権に基く妨害排除請求について
　一、　本件道路の地理的状況、その利用関係についての紛争の経過について
　原判決一四枚目裏三行目「本件道路と」との記載から同一六枚目表七行目末尾ま
でを引用する。但し、同一五枚目裏三行目から四行目にかけての「前所有者」との
記載から同五行目の「こともあり、」との記載までを削除し、一五枚目裏末行の
「被告Ｓは、」のつぎに、「自己所有ではない部分があつたので、」と追加する。
　二、　本件道路に隣接する各土地の所有権、同土地上の家屋の所有権、賃貸借お
よび居住関係の変遷および現状について
　原判決一七枚目表九行目冒頭から同一八枚目表七行目末尾までを、つぎのとおり
追加、変更、訂正の上、ここに引用する。
　（１）、　引用に係る原判決が一の事実の認定に用いた各証拠に、弁論の全趣旨
により真正に成立したものと認める甲三〇号一証の二、三、三二号証を追加する。
　（２）、　同一七枚目裏三行目に「九月」とあるのを「一〇月」と訂正し、同一
七枚目裏八行目に「同二九」とある次に「年」と追加し、同末行に「同番の三〇」
とあるのを「同番の二〇」と訂正する。
　（３）、　同一八枚目表四行目の「物納され」との記載の次に、「たこと。」と
追加し、同五行目冒頭から六行目末尾までを削除し、その代りに、行を変えて次の
とおり追加する。
　「５、原告らの居住する各家屋およびその各敷地の所有権、賃貸借、居住関係の
変遷の経過および現状は原判決事実摘示請求原因二（原判決四枚目表七行目冒頭か
ら同六枚目裏七行目末尾まで）の記載並びに原判決添付の物件目録第二の記載のと
おりであること。（但し、（２）の土地の所有名義は原告Ｅの母Ｕ名義で、（１
３）の原告Ｍの所有地はＭ名義であつて、（１０）の原告Ｑの入居年月日は昭和四
〇年一〇月である。）
　三、　本件道路が建築基準法にいわゆる道路に該当することについて
　原審での検証の結果、公文書であるから真正に成立したものと認める甲二四号
証、成立に争いのない甲二五号証によれば、
　原告らの居住する家屋、敷地、本件道路の位置関係が別紙図面のとおりであつ
て、本件道路は、大阪府知事によつて昭和八年八月二一日に旧市街地建築物法によ
る建築線指定を受けており、建築基準法四二条一項三号にいう道であつて、同条の
道路に該当するものである
　ことが認められる。
　四、　地役権の存在について
　以上認定の事実によれば、本件道路の北側に存する旧二六、二七番の土地が訴外
Ｖより昭和二三年五月頃、大蔵省（国）に物納されたとき、国と訴外Ｖとの間に、
本件道路の南側に存する三三番の三の土地が、訴外Ｖより昭和二二年一〇月頃、原
告Ｍに譲渡されたとき、原告Ｍと訴外Ｖとの間に、同じく南側に存する三三番の一
六、一七の土地が訴外Ｗより訴外Ｘに譲渡されたとき、訴外Ｘと訴外Ｗとの間に、
それぞれ本件道路について地役権設定契約が成立するに至つたものとみるべきであ
る。すなわち、右各時期において本件道路と右各土地の所有者が異るに至つたが、
従前どおり、右所有者、家屋居住者が本件道路を通行していたものであつて、これ
につき何人からも異議が出た形跡がないのである。
　右旧二六番、二七番の各土地については、現在分割されて原告Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、
同Ｇ、同Ｈ、同Ｉ、同Ｋ、同Ａ、同Ｌ、同Ｍ（以上の原告らを土地所有者である原
告らという）がさきに認定したように、所有しているのであるから、国の本件道路
に対する地役権をそれぞれ承継しているものである。
　さらに、原告Ｊは、二六番の九の土地を国から賃借りし、原告Ｎ、同Ｏは三三番
の一六、一七の土地を、同地上家屋を賃借りすることによつて、訴外Ｘからあわせ
て賃借りしているのであるから、賃借権に基づいて国、訴外Ｘの本件道路に対する
地役権を代位して行使し得るものである（国、Ｘが本件地役権に基づいて妨害排除
請求訴訟を提起していることを認め得る資料はない）。
　五、　地役権未登記によるその対抗力の存否について
　土地の所有者である原告らが本件道路の地役権を登記していないことは自認する
ところであり、国、訴外Ｘが同じく地役権を登記していることを認めるに足りる証
拠はない。
　<要旨第一>しかしながら、亡Ｓは、原審での尋問結果によつても明らかであるよ
うに、土地の購入、建売住宅の建築及び販売を目的とする被告会社の社
長、会長を歴任してきた人物であり、本件道路を購入するにあたつても、単に、不
動産登記簿を閲覧するだけでなく、本件道路及びその附近を現に確認して、その現
況を知つたうえで購入したものと推認すべきであり、本件道路附近を一見するなら
ば原告らが道路として使用していること、本件道路につき地役権もしくは何らかの
権利が存すること、建築基準法所定の道路であることを了知し得べきものである。
右の事情のもとでは、亡Ｓは本件道路所有者がその上の通行を忍受しこれを妨害し
てはならない義務を負うことを知りながら其の所有権を取得したのであつて仮に本
件道路について前記地役権の生じた経過を知らなかつたとするも、本件道路の地役
権の登記がされていないことを理由としてその対抗力を否定し得る正当な利益を有
する第三者であるとはいえない。以上の説明により、被告会社が右第三者にあたら
ないことも明白である。
　六、　地役権に基く妨害排除請求について
　よつて、本件道路隣接土地の所有者である前記各原告、国及び訴外Ｘは、いずれ
も本件道路の地役権の登記を経由していないけれども、その地役権を被告らに対し
て主張し得るものであるから、土地所有者である右各原告、並びに国および訴外Ｘ
の地役権を代行する原告Ｊ、同Ｎ、同Ｏが右地役権に基づいて本件道路上に妨害物
を放置している被告らに対してその撤去を求める請求は、その余の請求原因につい
審理するまでもなく、その理由がある。
　七、　地役権に基く妨害排除請求権を有しない各原告について
　原告Ｂ、同Ｐ、同Ｒ、同Ｑ、同Ｃは、家屋ひいては土地の賃借人であつて、本件
道路に沿う土地の所有者ではないから、独自の地役権を有せず且つ土地所有者であ
る原告Ｌ、同Ａ、同Ｍが地役権に基づいて本訴妨害排除請求訴訟を提起しているこ
とは記録上明らかであるから、同原告らが地役権に基づいて本訴の妨害排除を求め
るのは失当というほかはない。
　第三、　不法行爲を原因とする妨害排除の請求について
　道路通行の自由は、何人も道路の通行を妨害してはならないと云う公法上の避止
義務の反射として一般人の享有する利益であつて、私法上の権利ではないけれど
も、道路通行の自由を阻害する妨害行為が違法行為であることは疑いを容れないと
ころであるから、このような行為によつて、その道路を通行する必要のある者の通
行を不可能または困難にしてその日常生活の円滑な営みを阻害し、同人に対して法
の保護に値する量、質の肉体的、精神的苦痛を与えたことは、たとえその財産的損
害においては特記すべきものが認められなくても、不法に他人の身体精神を傷害す
るものとして不法行為を構成すると云わねばならない。そして、このような行為の
結果たる違法状態が長期間にわたつて継続する性質の不法行為にあつては、法の保
護に値する法益の侵害があつたかどうかかを判断するに際して、特定の時点におけ
る損害の量、質ではなく、長期にわたる被害の集積を総合して考慮すべきものであ
ることは云うまでもないことである。右の法理は、いやしくも道路と公に認められ
たものである限り、その所有権や管理権か国や地方団体その他の公共団体に所属す
ると私人に所属するとによつて取扱いを異にする道理はなく、また、所有権、管理
権が私人に属する道路（私道）については、道路敷所有者は道路上の他人の通行を
忍受すべき公法上の義務を負つていて、その上の通行を妨害してはならない点にお
いては他の一般人となんら異るところがないから、自分の所有に属する私道の通行
を妨害して他人に損害を与えたときは、道路敷所有者ではない一般人と同様の不法
行為の責任を負わねばならない。
　不法行為の被害者は、不法行為によつて生じた被害者を継続的に加害する違法状
態が現存し、右違法状態が将来に亘つて存続する性質のものであり、且つこれを除
去する適当な方法があるときは、加害者に対して右違法状態の除去を請求すること
ができると解するのが相当である。けだし、不法行為による被害の回復手段とし
て、眼には眼を歯には歯をもつてする報復に代えて金銭的賠償が法律制度として採
用されたのは、もつぱら、既往に発生した被害の回復手段として金銭賠償が最適の
方法であるからにほかならないのであつて、不法行為の結果たる違法状態が将来に
わたつて長期間継続する性質のものである場合のように、金銭賠償たけでは被害の
回復に十分な成果を期待し得ないときには、被害発生の源Ｑたる違法状態の除去そ
の他の適当な被害の排除回復の手段を被害者に付与するのが、被害者の救済を目的
とする制度本来の目的に合致するからである。そのことは、他人の名誉を毀損した
者に対して裁判所が名誉を回復するに適当な処分を命ずることができる旨を定めた
民法七二三条の示唆するところであり、また、水利権を不法に侵害された者の加害
者に対する水利妨害排除請求権を認容した数数の裁判例の実証するところである。
　本件の場合について判断するに、さきに認定した事実関係によると、本件道路は
建築基準法所定の通路に当り、被告ら先代亡Ｓが昭和三七年六月本件道路上に建物
の建築を開始してその通行を妨害し、その後大阪市から右建物の撤去命令を受けて
これを撤去したが、同年八月初旬頃から同道路上に被告会社所有の多量の廃木、岩
石、屋根瓦等を堆積放置してその通行を妨害し、その後昭和四八年一月三日右Ｓが
死亡して被告らが同人を相続した後も、引続いて被告ら及び被告会社は前記道路上
の堆積物をそのまま放置し、現在においても右道路の通行妨害を継続していて、右
違法状態は将来も継続すべき状況にあり、且つ、右通行妨害物は通常の方法で取り
除くことができる性質のものであることが認められる。
　そこで、自分自身の地役権または他人の地役権の代位行使に基づく妨害排除請求
を認容されなかつた前記各原告について、個別的に、右通行妨害により法の保護を
受けるに値する量、質の法益の侵害を現在および将来にわたつて受けているかどう
かを判断するに、前述した本件道路とこれに接続する他の道路との地理的関係、こ
れら道路と各原告の住宅の地理的関係及び各住宅の出入口の位置、本件道路上に通
行妨害の放置されている状況に徴すると、原告Ｐ、同Ｑ、同Ｒの三名が居住する住
宅はその出入口が本件道路に面していて、その前面の路面上には前記通行妨害物が
堆積されているので、自宅近くまで自動車等の車輌の乗入れができない交通の不便
があり、出入口直前に山積された醜悪不潔なごみの山のために、衛生状態は悪く、
来客に対しては羞恥を覚え、ことに、このようながらくたの山をことさらに路上に
放置して原告らを困惑させようとする被告らの態度は、原告らの鼻先きに突付けた
挑発的な侮辱にほかならないので、原告らは右ごみ<要旨第二>の山を見る毎に憤り
を新にして不愉快な日々を長年にわたつて送つて来たのであつて、以上の多岐にわ
たる肉体的精神的苦痛は集積すれば少からぬものがあり、法の保護を受
けるに値し、右苦痛はその源Ｑたる本件道路上の通行妨害物を除去しない限り、将
来にわたつて継続的に発生すべき性質のもので、右将来の被害の救済には右妨害物
の除去が最適の方法であると云うことができる。そうすると、被告ら及び被告会社
の本件道路の通行を妨害する前記行為は、前記三名の各原告に対する関係では、不
法行為に該当し、右各原告はそれぞれ被告ら及び被告会社に対し、不法行為を原因
として前記道路通行妨害物の収去を請求することができる。
　しかしながら、右認定に用いた各証拠によると、原告Ｃの住宅は、その出入口が
本件道路の東端からこれと直角をなす南方に伸びている同住宅東側の幅員二、八六
メートルの道路に向つて設けられていて、右道路を経てその南方を東西に通ずる幅
員五・四メートルの道路に至ることができる地理的関係にあるから、また、原告Ｂ
の住宅は、本件道路の東端北側に位置し、その出入口が同道路に向つて設けられて
いるけれども、右道路の同出入口前面に当る部分には前記通行妨害物たる堆積がな
いので、本件道路を横切つて前記幅員二・八六メートルの道路を経由し、その南方
の前記幅員五・四メートルの道路に至ることができるから、いずれも本件道路の通
行妨害による日常生活の支障は軽微で、同原告らが被告らに対して懐いている憤り
も、被告らの行為により他人が不当な圧迫侮辱を受けていることについての義憤が
主要なものであるので、同原告らの被害の程度では、被告らに対して本件道路上の
通行妨害物の排除を求むるに足りる量、質のものとは認め難いので、右原告両名の
被告らに対する不法行為を原因とする通行妨害物収去の請求は認容することができ
ない。
　第四、囲繞地通行地役権に基づく通行妨害物収去の請求について
　原告Ｂ、同Ｃは、いずれも、本件道路に隣接する土地の所有者ではなく、且つ、
同人らの居住する住宅がいずれも本件道路以外の通路を経由して公道に達すること
ができる地理的関係にあることは即に述べたとおりであるので、本件道路について
囲繞地通行地役権もまたその使用権も有しないこと明白である。よつて、同原告ら
の被告らに対する右権利を不法に侵害されたことを原因とする通行妨害物の収去請
求もまた排斥を免れない。
　第五、損害賠償の請求について
　被告ら先代亡Ｓおよび被告会社が本件道路上に前記廃木等の通行妨害物を放置
し、右Ｓの死亡後も、同人の相続人である被告らと被告会社が引続いて右状態をそ
のまま放置し、よつて原告Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ、同Ｈ、同Ｉ、同Ｊ、同Ｋ、同
Ｎ、同Ｏの同道路についての前記の地役権またはその使用権を不法に侵害し、同原
告らに対し、長年にわたつて肉体的精神的苦痛を与えて来たことは、さきに判示し
た事実関係に徴し明白である。また、原告Ｐ、同Ｑ、同Ｒが被告ら及び被告会社の
不法行為により肉体的、精神的苦痛を受けたことは前述したとおりである。よつ
て、被告らは、先代Ｓの右原告らに対する慰藉料支払義務の相続人兼自分自身の不
法行為による慰藉料支払義務者として、共同不法行為者である被告会社と共に非真
性連帯債務関係をもつて、右原告ら各人に対し損害賠償の支払義務があることが認
められる。
　そこで、右賠償すべき数額について判断するに、原告Ｐ、同Ｑ、同Ｒの不法行為
を原因とする通行妨害物排除請求に関する判断に用いた証拠と同様の証拠による
と、被告らから地役権またはその使用権を不法に侵害された前記の原告らもまた、
原告Ｐらの前記被害と同種の肉体的、精神的苦痛を味つたのであつて、しかもその
量、質においてさらに強度のものであつたことが認められる。原告Ｐ、同Ｑ、同Ｒ
の住居は本件道路の東端に近く、その東側を南方に通ずる前記幅員二・八六メート
ルの道路を利用し易い位置にあり、しかも同原告らは三人で一戸の家屋に居住し、
いずれも家族が少く、その被害も固体的、精神的苦痛を受けたにとどまるので、そ
の受け得る慰藉料の額も、他の原告らより少いのはやむを得ないことである。被告
ら先代亡Ｓや被告らが一〇年以上の長年月に亘つて本件通行妨害物の収去を拒否し
てきたこと、他方において原告らが怠慢にも右通行妨害の開始以来八年間もこれを
排除する法的措置をとらなかつたこと、その他弁論の全趣旨によつて認められる諸
般事情を参酌すると、地役権またはその使用権の侵害を受けた前記各原告は一人に
つき金六万円宛の、原告Ｐ、同Ｑ、同Ｒは一人につき金二万円宛の慰藉料額をもつ
て相当とする。
　第六、　結　論
　以上の理由により、被告らの控訴はすべて理由がないので棄却し、原告らの控訴
のうち、原告Ａの控訴を却下し、原告Ｃ及び同Ｂの控訴を棄却し、原判決中、その
余の原告に関する部分を主文四項のとおりに変更し、訴訟費用の負担について、民
訴法八九条、九二条、九六条を、仮執行の宣言につき同法一九六条を適用し、主文
のとおり判決する。
　（裁判長裁判官　長瀬清澄　裁判官　岡部重信　裁判官　小北陽三）

戻る