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平成１２年（行ケ）第１８６号　審決取消請求事件（平成１３年４月２４日口頭弁
論終結）
判　　　　決
　　　原　　　　　　告　　　　　　有限会社アイ・ビー・イー
　　訴訟代理人弁理士　　　　　　宇　佐　見　　　忠　　　男
　　　訴訟復代理人弁理士　　　　　木　　　村　　　達　　　矢
　　　被　　　　　告　　　　　京洋興業株式会社
　　　訴訟代理人弁理士　　　　　吉　　　田　　　芳　　　春
　　　主　　　　文
　　　　　原告の請求を棄却する。
　　　　　訴訟費用は原告の負担とする。
事　　　　実
第１請求
特許庁が平成１０年審判第３５４００号事件について平成１２年４月６日にした
審決を取り消す。
第２前提となる事実（争いのない事実）
１特許庁における手続の経緯
被告は、別紙審決書の写し（以下「審決書」という。）の別記「（１）本件商
標」のとおりの構成（「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字を横書きしたもの。なお、
「π」の文字は他の文字と同一の大きさである。）よりなり、指定商品を第３２類
「鉱泉水」とする登録第３１２３４９９号商標（平成５年６月３日登録出願、平成
８年２月２９日設定登録。以下「本件商標」という。）の商標権者である。
　原告は、平成１０年８月２６日、本件商標の登録無効の審判を請求し、特許庁
は、平成１０年審判第３５４００号事件として、これを審理した結果、平成１２年
４月６日に、「本件審判の請求は、成り立たない。」との審決をし、その謄本は同
年５月１日に原告に送達された。
　２　審決の理由　
　審決書のとおり、
　本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の文字を同じ書体、同じ大きさをもって書し
てなるものであり、視覚上一体に看取し得るものであると判断するのが相当であ
り、また、意味上において、前半の「ＶＲ」と後半の「πＷＡＴＥＲ」とに分離し
て考察しなければならない格別の事情は存しないから、全体として特定の意味合い
を有しない造語を表したものといえるものであって、「ブイアールパイウォータ
ー」の称呼のみを生ずるものと判断するのが相当である。これに対し、審決書の別
記「（２）引用商標」のとおりの構成（「πウォーター」の文字を横書きしたも
の）よりなり、指定商品を旧第２９類「鉱泉水」とする登録第２０１３２８２号商
標（昭和６０年５月２７日登録出願、昭和６３年１月２６日設定登録、平成９年１
１月２５日更新登録。以下「引用商標」という。）は、その構成文字に相応し、
「パイウォーター」の称呼が生ずることが明らかであるから、本件商標から生ずる
「ブイアールパイウォーター」の称呼と明瞭に聴別し得るものであり、また、本件
商標と引用商標とは、その構成を異にするから、外観上明らかに相違する。さら
に、引用商標を構成する「πウォーター」が「人間の体内の３分の２を占める生体
水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄塩を含む水」の意味合いを有するとして
も、本件商標は、特定の意味合いを持たない一連の造語を表したものと認められる
から、両商標は、観念において比較することができない。してみれば、本件商標と
引用商標とは、称呼、外観及び観念にいずれの点においても相紛れるおそれのない
非類似の商標というのが相当であり、本件商標は、商標法４条１項１１号に違反し
て登録されたものではないから、同法４６条１項によりその登録を無効とすること
はできない
旨判断した。
第３　原告主張の審決取消事由の要点
　１　本件商標の文字構成の認定、判断の誤り
　（１）　審決は、本件商標を構成する文字について、同じ書体、同じ大きさをも
って表して書してなるとし、視覚上一体に看取し得るものであると判断するのが相
当であるとしている（審決書５頁１７行ないし２１行）が、以下のとおり、誤りで
ある。
　（２）　本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の文字を「同じ書体」で表したもの
ではない。すなわち、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の文字はゴシック体により表さ
れていると認められるが、「π」の文字はゴシック体ではない。本件商標の「π」
の文字は線の端の処理からは明朝体でもなく、引用商標の「π」の文字のデザイン
と酷似するものであり、特別にデザインされたものと認められる。
　したがって、本件商標を構成する文字について、同じ書体とした審決の認定は誤
っている。
　（３）　また、本件商標を構成する文字のうち、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の
文字は、ローマ字の大文字であるが、「π」の文字は、広辞苑第４版（１９９４
年、株式会社岩波書店発行、甲第３号証）によれば、ギリシア文字の小文字である
とともに、数学において円周率を表す文字であることが記載されている。そして我
が国における英語の普及度及びローマ字の使用状況、また円周率を表す「π」は中
学校で習い、さらにギリシア文字も高校で習うことからすると（甲第４号証）、
「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」と「π」の言語及び大文字と小文字の差異は、これを
見る一般需要者にとって容易に区別することができるものである。
　（４）　以上のように、本件商標の文字構成は、ゴシック体による同じ大きさの
ローマ字の中間部に、特殊の字体で表されたギリシア語のシンボル文字の小文字が
配されたものと認定することができ、したがって、本件商標を「視覚上一体に看取
し得るもの」とした審決の判断は失当である。
　（５）　被告の主張に対する反論
　被告は、「ギリシア文字は、小文字が、現在における一般社会通念ないし商取引
においてローマ字の拡張語として広く一般に使用ないし通用されるに至っている」
として、ギリシア文字の小文字「π」があたかもローマ字の一部であるかのように
主張するが、被告が引用する広辞苑にも「英語では次の二六文字」とあるように、
ギリシア文字がローマ字の拡張語となっている事実はなく、またローマ字がギリシ
ア文字から由来したからといって同一の文字種になるわけでも、代用されているわ
けでもない。したがって、一般人なら容易にギリシア文字とローマ字の区別がつく
のである。なお、我が国において、ギリシア文字の小文字「π」が使用されるほ
か、大文字「Π」も現に数学の記号として用いられており、現在における一般社会
通念において、使用ないし通用されていないことはない。そもそもギリシア文字
は、いまや準義務教育化している高校の数学の教科書に大文字と小文字のそれぞれ
が記載されているのであり、ローマ字の大文字と異なるギリシア文字の大文字はか
えって明確に認識されるのである。
　また、被告は、本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字が肉太のゴシック体
に表されている旨主張しているが、被告が引用する広辞苑によれば、ゴシック体と
は、「一様に肉太なもの」とあり、単に肉太なのではない。したがって、本件商標
は同じゴシック体で表されたものではない。
　２　本件商標につき分離して考察すべき格別の事情の存在の看過
　（１）　審決は、本件商標について、意味上、前半の「ＶＲ」と後半の「πＷＡ
ＴＥＲ」とに分離して考察しなければならない格別の事情は存しない（審決書５頁
２２行、２３行）としているが、以下のとおり、本件商標の登録査定時（平成７年
（１９９５年）８月３０日）において、本件商標及び引用商標の指定商品である
「鉱泉水」の需要者の間で、「πウォーター」の語は、周知性を獲得し、さらに、
識別力を有する商標としても周知となっている。したがって、我が国の英語の普及
度を考慮すれば、本件商標の後半の「πＷＡＴＥＲ」の文字は、この語を英字表記
したことが明らかであるから、本件商標に接する一般需要者は、本件商標の後半の
「πＷＡＴＥＲ」の部分に独立的に着目して取引することは、大いにあり得るとい
うべきである。
　したがって、本件商標について、意味上、前半の「ＶＲ」と後半の「πＷＡＴＥ
Ｒ」とに分離して考察すべき格別の事情が存在するというべきであるから、審決の
上記判断は、失当である。
　（２）　「πウォーター」の語について
　「πウォーター」の語は、二価三価鉄塩を含む水を意味し、１９８５年前後か
ら、当時、名古屋大学農学部に勤務していたＡ博士によって命名された用語である
（Ａ著「生命成立の原理」１９８５年５月１日、造型社発行。甲第２０号証）。な
お、「二価三価鉄塩」の語は、二価鉄と三価鉄の中間の性質を有する鉄の塩であ
り、πウォーター関連の特許を出願するにあたり（甲第２１号証）、本件の原告代
理人である宇佐見忠男によって創作された用語である。
　以後、「πウォーター」は、その優れた生物活性作用によって、Ａから特許を受
ける権利の譲渡を受けた（甲第２２号証の１、２）原告の懸命なる開発営業努力と
もあいまって（甲第８号証２９頁ないし３０頁）、巷に広く知られるようになり、
後記のとおり、ついには用語辞典（「現代用語の基礎知識」、甲第１０号証）にも
登載されるようになった。
　しかし、「πウォーター」や「二価三価鉄塩」の語は、上記のとおり創作された
用語であり、したがって理化学辞典等の辞典（甲第２３号証及び甲第２４号証）に
記載されている技術用語ではないし、また、後記のとおり、国語辞典には掲載され
ておらず、普通名称化している用語でもない。なお、現在は、原告の成果を見て、
これに追従して、「π」、「πウォーター」、「○○πウォーター」等の商標を付
した模倣品が多々上市されており、その中には粗悪品質の商品もあり、このような
商品も原告の製造販売に係る商品と出所混同されて、原告に多大の損失を与えてい
るケースもある。
　（３）　「πウォーター」の語の周知性の獲得について
　　　ア　この「πウォーター」の語は、原告によって、引用商標として１９８５
年（昭和６０年）５月２７日に鉱泉水を指定商品として出願され、１９８８年（昭
和６３年）１月２６日に設定登録された登録商標となり（甲第５号証、第６号
証）、その不使用取消審判が棄却されたことから明らかなように、遅くとも１９９
０年（平成２年）には、鉱泉水について商標として使用しているものである（甲第
７号証の１ないし３）。なお、付言すると原告は「πウォーター」について家庭用
浄水器についても商標登録を有している（甲第１２、第１３号証）。
　　　イ　その後、「πウォーター」の語は、次のとおり、新聞、用語辞典等にも
掲載されるなどしている。　
　　　（ア）　１９９１年１０月３１日付けの産経新聞には、「最近、π（パイ）
ウォーターという言葉を聞くようになった」との記載とともに大きな紙面で「πウ
ォーター」の解説がされている（甲第９号証）。
　　　（イ）　１９９２年１月１日、自由国民社発行の「現代用語の基礎知識」の
マスコミ等に使用される外来語・略語の項に、「πウォーター」の語が、「人間の
体内の３分の２を占める生体水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄塩を含んでい
る水。」との解説とともに記載されている（甲第１０号証）。
　　　（ウ）　１９９３年３月１５日、株式会社光琳発行の「食品工業」（Ｖｏ
ｌ．３６　Ｎｏ．７、甲第８号証）には、「πウォーター」について、原告が応用
化技術を開発し、特許を有するとともに、本件商標の指定商品である「鉱泉水」が
含まれる飲料水を始めとして、農業、畜産、水産、発酵工業、産業廃棄物処理、環
境整備、エネルギー、食品加工、金属、建材など広く各分野で活用されつつあり、
特に浄水器、化粧品でかなりの広がりを見せており、さらに、「πウォーター」に
関連する事業が、原告と契約してその許諾を受けた会社により展開されていること
が記載されている。
　　　（エ）　そして、本件商標の出願日（平成５年（１９９３年）６月３日）と
同時期に発行された「ＴＨＥ２１」（１９９３年５月号、ＰＨＰ研究所発行）に
は、被告の取締役統括本部長が、「πウォーター」の語について、「生命エネルギ
ーを高める水」、「π化された水」、「π化とは、その二価三価鉄塩という物質を
特殊な方法で水に作用させ、超微少領域に存在させること」と説明し、被告の浄水
器の紹介を「πウォーター」の語に関連付けて行っている（甲第１１号証）。　
　　　（オ）　同じく、同時期に発行された「毎日ライフ（１９９３年７月号、毎
日新聞社発行）の「トピックス」の項には、「πウォーター」の語が「体に良い
水」、「二価三価鉄塩によって誘導された、いわば活性化された水」として詳細に
紹介されている（甲第１４号証）。
　　　ウ　これらの雑誌は、家庭の主婦やビジネスマンを対象とするものであり、
また新聞及び新語の解説書にも記載されていることから、本件商標の登録査定時
（平成７年（１９９５年）８月３０日）において、本件商標及び引用商標の指定商
品である「鉱泉水」の一般需要者の間で、「πウォーター」の語が、かなりの範囲
で知られていたものということができる。特に、上記のとおり、水や浄水器に関連
した記事において紹介されていることから、水に関心を持つ人にとっては「πウォ
ーター」の語は広く知られていたものいうことができる。
　本件においては、引用商標と本件商標との類比の判断において、少なくとも「π
ウォーター」の語が、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」に接する需要者にとって「パ
イウォーター」の称呼が生ずる程度に言葉あるいは文字として一般需要者に知られ
ていれば足りるのであって、原告の登録商標として周知であるか否かについて問題
とするまでもない。
　他方、後記のとおり、我が国の代表的な国語辞典には「πウォーター」の語は記
載されておらず、「πウォーター」が、鉱泉水として一般に認識されて普通に使用
されている名称（普通名称）ではないことは明らかであり、「πウォーター」が言
葉として顕著性があり、識別力を有することも明らかである。
　　　エ　被告の主張に対する反論
　被告は、原告が引用した「食品工業」の発行部数等が示されていないことから、
引用商標の周知性獲得の認定に際して参酌されるべき事実が示されていないと主張
しているが、上記記事は業界のルポとして掲載され報道されたものであり、原告が
自社製品の宣伝広告として掲載しているものではない。
　報道とは、社会の物事や事件、人などについて一般に伝えることをいい、広告と
は、商品などを世間に知らせるために宣伝することをいう。つまり、報道記事は、
これによって「πウォーター」を知らせ宣伝することが目的なのではなく、業界内
で「πウォーター」が注目を集めているという事実を読者に伝えることが目的なの
である。
　したがって、上記雑誌の発行部数等を問題とする被告の主張は報道記事と広告宣
伝の性格の違いを見誤ったもので、記事の内容の読者への浸透度と記事の内容から
読みとられるべき浸透度を混同したものというべきである。
　もっとも、このような事実が報道されることによって、さらにその記事の中で紹
介された商品や言葉が一般に広まって周知となることは当然であり、そうとすれ
ば、このような報道記事は、報道の内容に示された事実に加えて、記事内で使用さ
れた語の周知性をさらに高めるものということができる。
　そこで、念のため発行部数について述べると、「食品工業」は２４,０００部が
発行されている（甲第１６号証）。そして、上記記事の内容からは、１９９３年当
時、「πウォーター」の応用実用化がかなりの広がりを見せ、少なくとも飲料水に
関連する分野において、「πウォーター」との言葉が取引者・需要者に知られてい
たことが認められ、さらに本記事に接した読者の間で「πウォーター」の語が浸透
していったことが認められる。
　そして、以上の議論は、いずれも報道記事である上記の「ＴＨＥ２１」（１９９
３年５月号、ＰＨＰ研究所発行）及び「毎日ライフ（１９９３年７月号、毎日新聞
社発行）においても等しく妥当する。
　そして、「毎日ライフ」は、８５，０００部が発行されており（甲第１７号
証）、一般家庭向けの健康雑誌であることから、当時、一般においても「πウォー
ター」が注目を集め、さらに本記事により周知になっていったことが認められる。
　また、「現代用語の基礎知識」は、マスコミに登場する用語の解説書であって、
そこに掲載された用語を宣伝広告するものではなく、マスコミに頻繁に登場する新
語を解説するものである。したがって、そこに掲載されていること自体がその語の
周知性を示すものである。
　さらに、産経新聞は日刊の全国紙であり、そこへの記載は周知性を示すに充分な
ものである。
　以上のとおり、「πウォーター」語が周知性を獲得していたことは明らかであ
り、被告の上記の主張は失当である。
　（４）　商標としての「πウォーター」の周知性について
　　　ア　「πウォーター」の語は、上記のとおり原告によって引用商標として登
録された後、次のとおり、原告によって商標として現に使用されている。
　　　（ア）　遅くとも１９９０年８月には、鉱泉水について商標として使用され
ていることが、引用商標に関する不使用取消審判により確定的に認められ(甲第７
号証の１ないし３)、さらに当時のカタログやラベル（甲第７号証の２に添付され
ているもの）及び同時期の別のカタログの写し（甲第２５号証）によれば、日本に
おいても登録商標であることを示す記号として慣習的に使用されるＲマークが付さ
れて使用されている。このように、「πウォーター」の語は、鉱泉水の商品につい
て、当初から原告の登録商標として認識することができる態様で使用されていた。
　　　（イ）　１９９４年から１９９５年（甲第１８号証の１ないし３）、２００
０年９月（甲第２６号証の１、２）、現在（甲第１９号証）にかけても、「πウォ
ーター」の語は、鉱泉水の商品について商標として使用されていることが認められ
る。
　そして、「πウォーター」の語は、これらのカタログにおいても、原告と提携す
る業者ごとのブランド名として「πエナジー」、「パイカエース」の文字と併記さ
れると共に、原告の登録商標である旨の記載が付されている（甲第１８号証の１な
いし３、甲第２６号証の２）。
　　　（ウ）　このように、１９９０年頃より現在にわたり原告商品に接した取引
者及び需要者が、「πウォーター」の語を原告の登録商標であると認識することが
できたことは明らかである。
　　　（エ）　また鉱泉水は、単なる飲料用以外にも様々な用途に応用することが
でき、実際に種々の商品に利用展開されている（甲第２６号証の１、２）。そし
て、「πウォーター」が原料等に使用されている場合、その原料たる鉱泉水につい
て説明するパンフレットを作成頒布しているが（甲第２７号証）、このパンフレッ
トにおいても「πウォーター」が原告の登録商標である旨の標記が付されている。
　　　イ　以上によれば、「πウォーター」の語は、飲料用及び原料用の鉱泉水の
一般需要者及び取引者の間で、原告の製造にかかる鉱泉水を表すもの、すなわち、
商標として広く認識されていたということができる。
　　　ウ　「πウォーター」を含む標章の原告以外の者の使用について
　　　（ア）　原告は、上記のとおり、「πウォーター」の商標を付して鉱泉水の
販売を開始したが、その優れた効能によって評判となり、１９９１年頃より模倣品
が出回るようになった。
　これらは、原告の知る限りにおいては、被告及び株式会社エイ・シー・エムの製
造にかかるものであったが（甲第２９号証の１ないし４、第３０号証の１、２）、
被告の活水器は、様々な代理店を通じ（甲第３１号証）、あるいはマルチ方式で販
売されているために、原告としても逐一把握することは困難であった。
　そこで、原告は「πウォーター」が登録商標である旨を積極的に告知すると共に
（甲第２５号証ないし第２７号証）、顧客に対しては類似品に対する注意を呼びか
けた（甲第１８号証の３）。
　　　（イ）　しかしながら、これらの会社は、なお「πウォーター」にあやかっ
た商標を出願すると共に（本件商標の「ＶＲπＷＡＴＥＲ」及び甲第２８号証の
「ＶＡＲＵＮＡπウォーター」）、商品にはかかる登録商標を原告の商標と紛らわ
しい態様で付しつつ、説明書等において、「πウォーター」との用語を使用してい
るものである（甲第２９、第３０号証）。
　被告らの商標の使用態様からは、不正競争の意図は明らかであり、原告は、かか
る不正競争に対する措置として、被告の紛らわしい登録商標の使用を封ずるべく、
今回商標登録無効の審判及び本件取消訴訟を提起し、また商標権侵害訴訟の提起も
考慮している。被告によるこのような商標の登録は、商標法第１条の目的にも反す
るものであるから、かかる事情は、商標法４条１項１１号においても、引用商標の
周知性認定の基礎事由としても考慮されるべきものと考える。
　また、このような原告以外の第三者による「πウォーター」の語の使用は、原告
の登録商標であることを認識した上で、その評判にフリーライドする意図で使用し
ているのであり、一般名称と認識して使用しているのではない。
　　　エ　引用商標の周知性の獲得について、被告は、引用商標の使用によって周
知性を獲得したことは一切示されていないと主張しているが、原告は、上記のとお
り、鉱泉水について「πウォーター」の登録商標を本件商標の出願前より現在まで
使用しつづけており、かかる原告の使用があるからこそ、上記（３）のとおり「π
ウォーター」の語が周知性を獲得したことは明らかである。
　すなわち、そのような原告の使用の結果、原告の商品の効能が需要者・取引者の
間で評判になり話題となることによって周知となり、そのような評判がマスコミま
で伝わったからこそ、上記（３）のとおり記事として取り上げられている。
　そして、マスコミに取り上げられてさらに周知化したとしても、原告の使用によ
って周知となったということに何ら不都合なことはない。
　確かに、一般的にいえば、マスコミ等で商標が過度に流布された結果、当該商標
の識別力が希釈化してしまうことはあり得る。マスコミが記事を書くにあたり、固
有名詞や商標を記載せざるを得ない場合があり、記事中における商標の記載はある
程度やむを得ないことである。
　しかし、その語句が鉱泉水について普通名称的に使用されず、また、商標権者に
より登録商標である旨の告知が積極的に行なわれているならば、その商標の識別力
は一向に失われない。
　これを本件についてみると、上記のとおり、原告は引用商標の使用開始当初より
引用商標が原告の登録商標である旨の告知を行っており、また生体エネルギーシス
テム研究普及協会の機関誌「パイテック・フォーラム’９８爽春号」（甲第３２号
証）によれば、１９９７年に、１１００名もの取引者・需要者を集めて盛大にフォ
ーラムが開催されていることが認められる。この生体エネルギーシステム研究普及
協会は、原告代表者が理事長を務め、原告に係る「πウォーター」の普及を図る取
引者・需要者等の親睦団体であり、これは多くの取引者・需要者が「πウォータ
ー」を原告の登録商標であることを認識していたことを示すものである。
　（５）　以上のとおり、「πウォーター」の語は、本件商標の登録査定時におい
て周知性を獲得しており、原告に係るものとして識別力のある商標として認識され
ていたことは明らかである。
　そして、我が国の英語の普及度を考慮すれば、「πウォーター」の英字表記であ
る「πＷＡＴＥＲ」について、容易に読み、かつ理解することができ、時と場所を
異にして取引をする一般需要者が、本件商標を見る際に、「πＷＡＴＥＲ」の部分
に独立的に着目して取引することは、大いにあり得るということができる。
　したがって、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の前半の「ＶＲ」の文字は、「πＷ
ＡＴＥＲ」に冠されたとみるのが順当であり、「ＶＲ」と「πＷＡＴＥＲ」とに分
離して考察しなければならない格別の事情が存しないとした審決の判断は失当であ
り、「ＶＲ」と「πＷＡＴＥＲ」とに分離して考察すべき格別の事情が存在すると
いうべきである。
　（６）　被告の主張（πウォーターの語の普通名称化）に対する反論
　　　ア　被告は、本訴において、乙第２号証ないし第５９号証を提出し、「πウ
ォーター」の用語が、現状において一般名称化、普通名称化しているとの主張をし
ている。
　しかし、そもそも本件は、商標登録無効審判の審決取消訴訟であり、無効理由の
存否についての審決の判断を争うものである。商標法４６条１項の無効事由は後発
的なものではなく、したがって、同法４条１項１１号違反の有無に関しては、本件
商標の登録査定時である平成７年（１９９５年）８月３０日を基準に判断されなけ
ればならない。
　したがって、本訴提起後の２００１年３月７日付けのホームページの印刷文書で
ある乙第２号証ないし第５９号証に基づいて、「πウォーター」の用語が現状にお
いて一般名称化・普通名称化しているとの主張は、主張自体が失当である。
　また、乙第２号証ないし第５９号証の内容についてもみても、平成７年の登録査
定当時に、「πウォーター」が一般名称化していたことを示す事実は何ら掲載され
ておらず、また、そもそも改変容易なホームページは、それのみでは信頼に足りる
証拠とはなり得ない。
　また、普通名称か否かは、需要者・取引者の認識の問題であって、ホームページ
上のその語句の使用頻度とは関係ないものであり、さらに、一部取引者の使用事実
と業界一般の認識とは何らの関係もない。
　　　イ　また、被告は、「πウォーター」の語の命名者であるＡ博士がその著書
（甲第２０号証）において「πウォーター」を固有の商標として使用していないこ
とを理由として、「πウォーター」の発明者であるＡ博士は本件登録商標の出願前
から「πウォーター」を普通名称として用いていたと主張している。
　しかし、「πウォーター」は、Ａ博士が普通名称として用いていたのではなく、
Ａ博士が創作した言葉であり、Ａ博士はその後「πウォーター」に関する特許を受
ける権利を原告に譲渡し、原告がその応用技術を開発・実用化し、その過程でＡ博
士が創作した「πウォーター」を商標として使用するようになったものである。
　したがって、当時、Ａ博士が「πウォーター」を固有の商標として認識している
はずはなく、上記著作（甲第２０号証）は、「πウォーター」の語がＡ博士により
創作され、その著書の中で初めて使用されたことを示すものであるが、これをもっ
て普通名称化していると主張をすることは失当である。
　なお、普通名称とは、需要者・取引者においてその商品の一般的名称であると認
められているものであって、Ａ博士の主観的意図によって普通名称となるものでは
ない。上記著作において、Ａ博士が自ら創作した言葉を普通名称と認識して使用し
ていないこと当然であるが、仮に、発明者が普通名称のつもりで使用したとして
も、需要者・取引者にその認識がなければ普通名称にはなり得ない。
　また、そもそも新たな造語の創作から約１年後にかかる語句が普通名称化するこ
となどあり得ない。
　　　ウ　また、被告は、本件商標の登録査定時の前後にかけて、「πウォータ
ー」の語が２点の著作（乙第６１、第６２号証）の題名として使用されていること
により普通名称化していると主張している。
　しかし、被告が提出した乙第６２号証の著者であるＢは、原告の提出した甲第３
２号証の「生体エネルギーシステム研究普及協会」の〔役員〕の欄に記載されてい
るように、原告の顧客である。すなわち、著者自身は、「πウォーター」を原告の
登録商標として認識して使用していることが推認されるのである。
　また、上記のとおり、用語の普通名称化は、需要者・取引者の一般的な認識の問
題であり、そもそも一部の書物のタイトルや文中に、固有名詞や商標が使用された
ことをもって、その語句が普通名称であるということはできない。
　さらに、被告により提出されているのは、たかだか２点の単行本にすぎず、需要
者・取引者の認識を別にして、客観的にみても、「πウォーター」の語が普通に使
用されていることを証するとはいい難いものである。
　したがって、被告が提出した上記著作は、「πウォーター」の普通名称化を何ら
立証するものではない。
　　　エ　「πウォーター」の語が、本件商標の登録査定時において、被告が主張
するように普通名称化しておらず、かえって、商標として識別力を伴って周知性を
獲得していたことは、次のことから明らかであるというべきである。
　　　（ア）　上記のとおり、「πウォーター」の語が掲載された「現代用語の基
礎知識１９９２年版」は、言葉の定義や用法の説明をしたいわゆる国語辞典ではな
く、現代生活に必要な時事用語、学術用語、風俗語、流行語、外来語、略語等を解
説した現代用語年鑑である。そして、このような現代用語年鑑が必要とされる理由
は、情報が氾濫する現代社会において、日々新発明・新商品が開発あるいは輸入さ
れており、それにともなって新語・造語・外来語も日々産出されているからであ
る。これらの新語・造語等は、いまだ普通名称ではなく、国語辞典には掲載されて
おらず、現代人としては意味を調べようがない。しかしながら、それらの新語・造
語は商品に表示されて、あるいは宣伝又は記事としてマスコミに登場してくるので
ある。したがって、現代生活を送る上で、人々は否応なくそれらの新語・造語と関
わることになり、その意味を知る必要があるのである。
　一方で、その語句が周知でなければ、それらの新語・造語と接触する機会は生じ
ないから、あえてこのような用語事典で解説する必要はない。そもそも編集者の目
に止まることもないのであるから、収録される事自体あり得ない。
　これを本件についてみると、「πウォーター」は上記用語年鑑の「１９９２年外
来語・略語年鑑－マスコミに出る外来語・略語・最新総解説」の項に収録されてい
る。本項には新聞・ＴＶ等のマスコミに登場したカタカナの新語が収録され、新商
品について命名されたカタカナ商標も主としてここに掲載される。
　そして、上記のような用語年鑑の性格に照らしてみると、「πウォーター」が上
記用語年鑑の出版時である１９９２年頃において、新語であり、かつ「鉱泉水」
（二価三価鉄塩を含む水）について、現代生活において解説が必要になる程に周知
であり、しかも普通名称や一般名称ではなかったということができる。
　そして、原告は、上記のとおり、「鉱泉水」及び「鉱泉水」と販売ルートや需要
者・取引者が一致する商品並びに「鉱泉水」の商品説明パンフレットにおいて、登
録表示を付して引用商標を使用しつづけている。それゆえに、上記のとおり、マス
コミで取り上げられ１９９１年から１９９３年頃にかけても周知性が維持されてい
たのである。
　以上からすれば、本件商標の登録査定時において、「πウォーター」が指定商品
の「鉱泉水」の需要者・取引者において周知であり、かつ、普通名称でなかったこ
とは明らかである。
　　　（イ）　付言すると、上記のとおり、「πウォーター」の語は、１９８５年
に初めて使用された造語であり（甲第２０号証）、同年に引用商標として原告によ
り出願され、１９８８年には商標登録され、遅くとも１９９０年には登録表示を付
して使用されている。そして、１９９２年に「現代用語の基礎知識」に収録されて
いる。この経過からは「πウォーター」はその創作命名から３年後に、引用商標と
して登録査定がなされて、その４年後には周知となったことがわかる。
　このような新たな造語がさらにその３年後、すなわちその創作命名からわずか１
０年後の本件商標の登録査定時に、普通名称化していることは経験則上到底あり得
ない。
　しかも、「πウォーター」の構成中「π」は、鉱泉水との商品属性とは何ら関連
付けがなく、その商品から自然に想起され普通名称化し難い語句である。この点を
考えれば、かかる事態は更に想定し難いというべきである。
　これらの点に加えて、日本における代表的な国語辞典である広辞苑第４版（１９
９４年発行、甲第３号証）、日本語大辞典（１９９６年発行、甲第３７号証）及び
広辞苑第５版（１９９８年発行、甲第３８号証）を見ても、本件商標の登録査定時
の前後にかけて「πウォーター」又は「パイウォーター」は掲載されておらず、こ
れらの語が普通名称でなかったことは明らかである。
　また、上記のとおり、原告は、その営業において登録商標である旨の表示にも努
めており、原告商標に接する需要者・取引者はそれが登録商標でありその商品が少
なくとも一定の出所にかかる商品であることを認識することができたものである。
　さらに、前記「食品工業」には、１９９２年（平成４年）ごろから、原告より他
社に対して警告が出されたことが記載されている（甲第８号証、２９頁右欄下から
３行目）。したがって、業界内においては「πウォーター」が原告の商品及び商標
であることは十分認識することができたことは疑いがなく、１９９４年（平成６
年）には、「πウォーター」が原告の商標であることを詳細に説明する新聞広告が
出稿されており（甲第１８号証の３）、一般需要者においても「πウォーター」が
原告の商品及び商標であることは十分認識することができたことも疑いがない。
　一方、被告からは、単に現状における一部取引者及び学者の使用例が示されてい
るにすぎず、第１に、本件商標の登録査定時における、第２に、取引者全体につい
ての一般認識は何ら示されていない。
　　　オ　以上のとおり、「πウォーター」の語は、本件商標の登録査定時におい
て、需要者・取引者にとって「鉱泉水」について慣用されたり、普通名称化しては
おらず、商標として識別力を有しており、いずれかの出所にかかるものと認識する
ことができたものと認められる。
　したがって、「πウォーター」の語が一般名称化・普通名称化しているとの被告
の上記主張は失当である。
　３　本件商標から生ずる特定の観念の存在について
　（１）　審決は、本件商標を全体として特定の意味合いを有しない一種の造語を
表したものとし(審決書５頁２５行、２６行）、本件商標と引用商標とは、観念に
ついては比較することができないとしているが、失当である。
　（２）　上記のとおり、「πウォーター」及びその英字表記である「πＷＡＴＥ
Ｒ」からは、「二価三価鉄塩を含む水」あるいは、少なくとも「ある種の体に良い
水」、「ある種の水」との観念が生じる。
　そして、本件商標の語頭の「ＶＲ」は、ローマ字２文字からなり、後半の「πＷ
ＡＴＥＲ」の語に冠されて、商品の型番、規格、品番等を表すための記号、符号と
して類型的に使用されているものであると認識される。
　そうとすると、本件商標に接する一般需要者は、「πＷＡＴＥＲ」の部分に着目
し、そこに特定の意味合いを想起する。
　（３）　したがって、本件商標からは「二価三価鉄塩を含む水」あるいは、少な
くとも「ある種の体に良い水」、「ある種の水」との観念が生ずる。
　そして「πウォーター」のみからなる引用商標からは、「二価三価鉄塩を含む
水」あるいは、少なくとも「ある種の体に良い水」、「ある種の水」との観念が生
ずることは明らかであるから、本件商標と引用商標とは同一の観念を有する商標で
ある。
　４　本件商標から生ずる称呼について
　（１）　審決は、本件商標から「ブイアールパイウォーター」のみの称呼を生ず
る（審決書５頁２６行、２７行）と判断するが失当である。
　（２）　本件商標の称呼である「ブイアールパイウォーター」は、審査基準の解
説（１９９６年　社団法人発明協会刊）にあるとおり、長音を除いたとしても９音
と一連に称呼するには冗長であり、簡易迅速を旨とする取引においてはいずれかで
区切られて発音されると考えられる（甲第１５号証）。
　一方、上記のように、本件商標の後半の「πＷＡＴＥＲ」の文字からは、「二価
三価鉄塩を含む水」、あるいは、少なくとも「ある種の体に良い水」、「ある種の
水」との観念が生じる。
　そして、特定の観念を想起させる商標は、その観念に即した称呼をも生じさせる
ので、本件商標からは「パイウォーター」との称呼が生ずる。
　（３）　したがって、本件商標より「ブイアールパイウォーター」のみの称呼が
生ずるとした審決の判断は誤りであり、「パイウォーター」の称呼が生ずる。
　そして、引用商標からは、「パイウォーター」との称呼が生ずることは明らかで
あるから、本件商標と引用商標は同一の称呼を有する商標である。
　５　結論
　以上のとおり、本件商標と引用商標は、同一の観念および同一の称呼が生ずる商
標であり、外観の差異を考慮するとしても、全体として相紛らわしく類似する商標
であるということができ、これに反する審決の判断は誤っており、違法であるから
取り消されるべきである。
第４　被告の反論の要点
　１　本件商標の一体的外観について
　　（１）　本件商標は、欧文字「π」が欧文字「ＶＲ」及び欧文字「ＷＡＴＥ
Ｒ」と同一の大きさに拡大されつつ表されているものであり、同一の大きさの欧文
字のまとまりのある外観を呈し、一体的に結合した外観を呈するものである。
　また、本件商標は、狭い文字間隔で密接に結合された欧文字「ＶＲπ」と、同じ
く密接に結合された欧文字「ＷＡＴＥＲ」とが半角文字にも満たない間隔を介して
一連に同一の大きさで横書きされた外観を呈するものである。
　さらに、本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字が肉太に表されているの
で、欧文字「ＶＲπＷＡＴＥＲ」が、肉太表示に伴う外観上の纏まりを維持し、一
体的に結合した外観を呈するものである。
　以上のとおり、本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字が同一の大きさであ
って、かつ「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字がそれぞれ肉太に表され、さらに狭い文
字間隔で密接して表されているので、全体が一連に纏まって一体的に結合した外観
を呈するものである。また、構成中、欧文字「ＶＲπ」の部分は、簡明な３つの欧
文字より密接に構成されていることから、外観上の一体性並びに結合性は一層強固
である。
　　（２）　原告は、審決の本件商標の文字構成の認定に誤りがあった旨主張する
が、失当である。　
　　　　ア　ゴシック体については、広辞苑には、「活字の書体の一。一様に肉太
なもの。例「ゴシック活字」。」（乙第１号証の１）と記載されているので、文字
を構成する線ないし輪郭が端からその長さ方向にわたって同一の肉太に印字される
文字を意味するものである。原告が甲第２号証として示すように、ＭＳゴシック体
あるいはＤＦ特太ゴシック体によって太さに相違があるものの、文字を構成する線
ないし輪郭が端から長さ方向にわたって同一太さに形成されており、これがゴシッ
ク体である。甲第２号証の「π」については、文字が小さく表されているものの、
「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」とはそれぞれの線ないし輪郭が端からその長さ方向に
わたって同一の肉太に表されているので、「π」の文字はゴシック体で表されてい
るものであり、甲第２号証の中段と下段には、「π」の文字がゴシック体であるこ
とが明記されている。したがって、甲第２号証に基づき、本件商標は「ＶＲπＷＡ
ＴＥＲ」の文字を同じ書体（ゴシック体）で表したものではなく、同じ書体とした
審決の判断は失当である旨の原告主張こそ根拠がなく、明らかに失当である。
　本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の欧文字が肉太のゴシック体に表されている
ので、欧文字「ＶＲπＷＡＴＥＲ」が、肉太表示に伴う外観上のまとまりを維持
し、一体的に結合した外観を呈するものである。
　　　　イ　原告は、本件商標を構成する「π」の文字は、線の端の処理から明朝
体でもなく、引用商標の「π」のデザインと酷似する旨主張している。
　しかしながら、本件商標を構成する「π」の文字は、原告が提出する広辞苑（甲
第３号証）や高校数学Ⅰ教科書（甲第４号証）に記載されている「π」の文字をそ
のまま拡大して用いたものであって、格別なデザイン処理を施していないものであ
る。万人が使用できる欧文字「π」のそのままで拡大したことを、本件商標のデザ
イン酷似とするとの原告の上記主張は根拠を有しない。
　なお、あえて説明するならば、「π」の文字を「ＶＲ」と同一の大きさとなるよ
うに拡大して表した点には確かにデザイン性が認められる。この意味において、本
件商標は、欧文字「π」が欧文字「ＶＲ」及び欧文字「ＷＡＴＥＲ」と同一の大き
さに拡大デザインされつつ表されているものであり、同一の大きさの欧文字のまと
まりのある外観を呈し、一体的に結合した外観を呈することとなるのである。
　　　　ウ　また、原告は、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」はローマ字の大文字であ
るが、「π」はギリシャ文字の小文字であるから、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」と
「π」の言語および大文字と小文字の差異は需要者にとって容易に区別することが
できるものである旨主張している。
　ところで、ローマ字（欧文字）については、広辞苑（乙第１号証の２）には、
「フェニキア文字から発達したギリシャ文字に由来し、現今は主として欧米諸国で
用い、ラテン文字と称する。英語では次の二六文字。」と記載されている。この広
辞苑のギリシャ文字を参照すると（乙第１号証の３）、大文字の大部分がローマ字
の大文字と共通しており、大文字では識別することができないことが理解される。
ギリシャ文字の大文字である「Ａ、Ｂ、Ｅ、Ｚ、Ｈ、Ｉ、Ｋ、Ｍ、Ｎ、Ｏ、Ｐ、
Ｔ、Ｘ」は、ローマ字の大文字としてそのまま用いられているので、ギリシャ文字
の大文字は歴史的には存在していたものの、現在における一般社会通念ないし商取
引においては使用ないし通用されていないのである。ギリシャ文字は、小文字が、
現在における一般社会通念ないし商取引においてローマ字の拡張語として広く一般
に使用ないし通用されるに至っているのである。
　以上のとおり、原告の上記主張は、ローマ字がギリシャ文字に由来する言語であ
る事実を知らないことに基づくものであり、ギリシャ語の「π」が小文字であるの
で、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の大文字と容易に区別することができるとの主張
は、一般社会通念ないし商取引に違背しており、失当である。
　　　　エ　さらに、原告は、本件商標はゴシック体による同じ大きさのローマ字
の中間部に特殊の字体で表されたギリシャ語のシンボル文字の小文字が配されたも
のと認定することができ、したがって本件商標を視覚上一体に看取し得るものとし
た審決は失当である旨主張している。
　しかしながら、上記のとおり、本件商標は、全部の文字が肉太のゴシック体で表
されており、「π」の文字が通常の書体で表されており、「π」の文字を表する場
合には、甲第２号証に示すように小さく表されるのが通例と認められるが、本件商
標では、「π」の文字を「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」と同一大きさに拡大してデザ
インして表しているのであり、本件商標を視覚上一体に看取し得ることは審決が示
すとおり明白である。
　したがって、原告の上記主張こそ根拠がなく、いずれも失当である。
　２　本件商標につき分離して考察すべき格別の事情の存否について
　（１）　原告は、審決が本件商標について、意味上、前半「ＶＲ」と後半「πＷ
ＡＴＥＲ」とに分離して考察しなければならない格別の事情は存しないとしたこと
について失当であると主張するが、原告は、引用商標「πウォーター」について、
何ら周知性を示すに至っていない。
　　　ア　原告は、引用商標について、甲第７号証の２（審判事件答弁書）を提出
し、１９９０年（平成２年）には鉱泉水について商標として使用していたと主張し
ている。
　甲第７号証の２に添付の証拠（符号乙第１ないし第５号証）を見ると、１９９０
年（平成２年）８月に、商品カタログとラベルを３００部印刷し、翌月にボトルに
ラベルを添付し、引用商標の使用権者であるアイ・ビー・イー販売株式会社の店頭
に販売のために展示したとするが、その余の使用事実は何ら示されていない。写真
は、３００部印刷の内の３本を示しており、しかも、自社販売会社に展示している
のであり、販売実績などは示されていない。仮に、３００本全部を自社販売会社内
に展示して販売したとしても、社会通念上、商品流通過程に供せられた商標の使用
状況とは到底認められない。このように、引用商標は、商標法上の商標の使用があ
ったとは認められないものであって、これにより周知性を獲得したとする根拠とは
なり得ないものである。
　　　イ　原告は、「食品工業」（甲第８号証）を提出し、引用商標の「πウォー
ター」の語が一般需要者に知られるようになっていた旨主張している。
　しかしながら、「食品工業」には、引用商標が指定商品「鉱泉水」との関係で実
際に使用され、市場で販売されていた事実は、いずれの箇所の記載内容に照らして
も認めることができない。また、「食品工業」については、実際の発行部数、発行
の地域的範囲、購読者数等の引用商標の周知性獲得の認定に際して参酌されるべき
事実は示されていない。
　したがって、「食品工業」に基づいて引用商標の周知性を論じようとする原告の
主張は理由を欠き失当であるから、本件商標を「ＶＲ」と「πＷＡＴＥＲ」とに分
離する格別な事情は何ら認められない。
　　　ウ　また、原告は、「産経新聞」（甲第９号証）、「現代用語の基礎知識」
（甲第１０号証）、「ＴＨＥ２１」（甲第１１号証）及び「毎日ライフ」（甲第１
４号証）をそれぞれ提出し、引用商標の周知性が獲得されていた旨主張している。
　しかしながら、上記産経新聞は、１回限りの広告記事にすぎず、周知性の補強に
は至らないものである。その余の書籍（甲第１０、第１１号証、第１４号証）に
は、「πウオーター」が二価三価鉄塩を含む水である旨が記載されているが、引用
商標が指定商品「鉱泉水」との関係で実際に使用され市場で販売されていた事実
は、いずれの箇所の記載内容に照らしても認めることができない。
　したがって、これらの記事、書籍に基づいて引用商標の周知性を論じようとする
原告の主張は、理由を欠き失当である。
　　　エ　以上のとおり、原告が本訴で提出している甲第７ないし第１４号証を参
照しても、引用商標が指定商品「鉱泉水」との関係で、実際に使用され市場で販売
されていた事実は、いずれの箇所の記載内容に照らしても認めることができない
し、同号証には、いずれも引用商標の周知性獲得の認定に際して参酌されるべき事
実は一切示されていない。
　したがって、これらの書証には、本件商標を「ＶＲ」と「πＷＡＴＥＲ」とに分
離する格別な事情を認めるべき事実は全く記載されておらず、右事情を否定した審
決の判断は適切であると認められる。
　　　オ　また、原告は、本訴において、甲第１８号証及び甲第１９号証を提出
し、沖縄地方において、引用商標が商品「鉱泉水」に使用されていることを立証し
ようとしている。しかしながら、これらは、単に引用商標の使用事実を立証しよう
としているものにすぎず、引用商標が商品「鉱泉水」において周知性を獲得してい
る程度に使用されていることは何ら示されていない。
　　　カ　以上のとおり、原告が本訴で提出した書籍等の書証（甲第７ないし第１
４号証、第１６、第１７号証）を参照しても、引用商標を構成する「πウォータ
ー」の語が二価三価鉄塩を含む水の代名詞として使用されていることを示すものに
すぎない。また、原告が引用商標の使用を立証するために提出した書証（甲第７号
証の２の「審判事件答弁書」添付の符号乙第１ないし第４号証、及び甲第１８、第
１９号証）を参酌しても、引用商標が商品「鉱泉水」に使用されていることが示さ
れているに止まるものであって、その使用により周知性を獲得していることは一切
示されていない。
　したがって、いずれの書証によっても、審決が説示する「格別な事情」が示され
ていないのであるから、この点に関する原告の主張は失当であって、審決の上記判
断は適切であると認められる。
　（２）　「πウォーター」の語の一般名称化・普通名称化について
　　　ア　インターネットのサーチエンジン「ｉｎｆｏｓｅｅｋ」を用いて「パイ
ウォーター」の用語を検索したところ、５５１件の該当があった（乙第２号証）。
この５５１件の検索結果は、以下に示すとおりであり、「水」に関する学会、学者
を初め、鉱泉水の製造、販売者及び消費者まで全て、「πウォーター」、「パイウ
ォーター」あるいは「πｗａｔｅｒ」の語について、「機能水」の１種であると認
識して、これを一般名称ないし普通名称として使用していることが明らかに認めら
れる。
　　　（ア）国内・国際学会等での普通名称化について
　２０００年９月１日から３日に、酪農学園大学で開催したエントローピー学会第
１８回北海道シンポジウムでは、「機能水の効果～その生物事象」のテーマで「パ
イウォーターシステムの実態調査」と「人工生体機能水（パイウォーター）の小動
物臨床における治療効果」のテーマで発表がなされている（乙第３号証）。ここで
は、人工生体機能水が、括弧書きでパイウォーターであると普通名称でタイトルに
使用されている。また、「パイウォーター」の語が、生体機能水あるいは生体エネ
ルギーシステムを意味する普通名称として国際的にも把握され、国際学会で使用さ
れていることは、原告提出の甲第３２号証にも示すとおりである。
　したがって、現状において、学術的には、「パイウォーター」の語は、機能水に
関する普通名称であると認識され、現実に使用されていることが明らかである。
　　　（イ）学者・政府研究者等での普通名称化について
　農林水産省農業工学研究所主任研究員のＣは、「機能水は一つの特徴ある水を表
す言葉ではない。一般的に通常に水に何らかの処理を施した水を機能化された水、
機能水と称している」と述べている。また、Ｄ著「微弱エネルギーによる非熱プロ
セスの意義と展望」２７頁及び「生物・環境産業のために非熱プロセス事典」（１
９９７年、サイエンスフォーラム社発行）には、機能水につき、「電磁場等の下で
処理した水」、「ある物質を添加した水」及び「ある物質を除去した水」とに分け
て、「ある物質を添加した水」の種類に、「パイウォーター」が位置付けられると
記載している（乙第４号証の１）。また、財団法人機能水研究進行財団は、機能水
シンポジウムを開催しており、生理活性を与える機能を示す水が機能水であり、機
能水の種類として、「水、磁化水、パイウォーターなど」が存在することを示して
いる（乙第４号証の２）。また、東芝エンジニアリング株式会社のＥは、「パイウ
ォーター（πｗａｔｅｒ）」の発見の機能の予測をしており、「パイウォーター
（πｗａｔｅｒ）」が機能水であることが示されている（乙第４号証の３）。
　さらに、著作物の題名としても「パイウォーター」の標章が一般的に使用されて
いる（乙第５号証）。なお、水の種類として「パイウォーター」が表示されている
（乙第６号証）。
　このように、現在では、一般学者や政府研究者のレベルにおいても、「パイウォ
ーター」の語が機能水の一種の名称として一般的に使用されていることが明らかで
ある。
　　　（ウ）　医療機関での普通名称化について
　歯医者や病院等の医療機関では、「πｗａｔｅｒ（パイウォーター）」の標章が
機能水を表すものと認識しており、現実に機能水の一種として使用している（乙第
７ないし第９号証）。
　このように、現在では、「パイウォーター」が機能水としての効能を有してお
り、「パイウォーター」あるいは「πｗａｔｅｒ」の語が、医療機関において機能
水の一種に属するものとして認識され、一般的に使用されていることが明らかであ
る。　　　（エ）　書籍、ホームページ上における「πウォーター」の説明につい
て
　Ｆ博士は、「地球と人類を救う水の超革命　パイウォーターの奇跡」と題する書
籍を出版し、その中で、主として二価三価鉄塩を有する機能水を「パイウォータ
ー」と称している（乙第１０号証の１）。
　また、株式会社ビーエステクノロジーは、「πウォーター」の機能水として機能
と用途とを克明に説明している（乙第１０号証の２）。さらに、クリスタル商会は
「パイウォーター」の用途を詳細に説明している（乙第１０号証の３）。
　このように、現在では、「πウォーター」、「パイウォーター」が機能水として
の効能を有しており、これが一般的に有用であることが示されており、「πウォー
ター」、「パイウォーター」の語は、このような機能水を一般的に示す普通名称と
して使用されている。
　　　（オ）　事業者の認識における普通名称化について
　各種事業分野において、機能水として「πウォーター」が下記のとおり使用され
ており、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」の語が一般的に使用されてい
る。
　　　　　①　らーめん店　　ラーメンスープの源水（乙第１１ないし第１５号
証）
　　　　　②　めん類店　　　めん類スープの源水（乙第１６、第１７号証）
　　　　　③　食堂等の調理　食堂や民宿等での水使用（乙第１８ないし第２１号
証）
　　　　　④　他食品製造　　パン・みそ漬け・チリメン・メロン等への使用（乙
第２２ないし第２７号証）
　　　　　⑤　プール水使用　プール・温泉の水として使用（乙第２８、第２９号
証）
　　　　　⑥　家畜用使用　　畜牛や動物用の使用（乙第３０ないし第３２号証の
２）
　　　　　⑦　髪類の使用　　髪やシャンプーの水として使用（乙第３３ないし第
３６号証）
　　　　　⑧　飲料使用　　　健康のために飲料水として使用（乙第３７ないし第
３９号証）
　　　　　⑨　化粧品原料　　化粧品の原料として使用（乙第４０号証）
　このように、現状において、一般事業者は、「パイウォーター」又は「πｗａｔ
ｅｒ」の語が機能水の一種であると認識し、使用していることが明らかである。
　　　（カ）　機能水における普通名称化について
「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」が機能水として販売されており、これ
らの語は、機能水の一種として認識されている（乙第４１ないし第４３号証）。
　このように、現状において、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」の語は機
能水の一種であると認識され、使用されていることが明らかである。
　　（キ）　浄水器により処理された水における普通名称化について
浄水器によって機能を付加された水が、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅ
ｒ」であると認識されており、一般化している（乙第４４ないし第５０号証）。
　このように、現状において、一般消費者は、「パイウォーター」又は「πｗａｔ
ｅｒ」の語が浄水器により処理された機能水の一種であると認識しており、一般的
に使用していることが明らかである。
　　　（ク）　株式会社エイ・シー・エム使用における普通名称化について
株式会社エイ・シー・エムは、機能水の一種として「パイウォーター」又は「π
ｗａｔｅｒ」の語を表示し、一般的な機能や用途を説明している（乙第５１、第５
２号証）。
　このように、現状において、同社は、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」
の語が機能水の一種であると認識して説明しており、一般的にも浸透していること
が明らかである。
　　　（ケ）　カイキ工業株式会社使用における普通名称化について
カイキ工業株式会社は、機能水の一種として「パイウォーター」又は「πｗａｔ
ｅｒ」の語を表示し、一般的な用途を説明している（乙第５３号証）。
　このように、現状において、同社は、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」
の表示が機能水の一種であると認識して説明しており、一般的にも浸透しているこ
とが明らかである。
　　　（コ）　株式会社テレフィン使用における普通名称化について
株式会社テレフィンは、浄水器により処理された機能水を「パイウォーター」又
は「πｗａｔｅｒ」と表示し、一般的に使用している（乙第５４号証）。
　このように、現状において、同社は、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」
の語が浄水器により処理された機能水の一種であると認識して説明しており、一般
的にも浸透していることが明らかである。
　　（サ）　被告使用における普通名称化について
被告は、浄水器に「ＶＲπＷＡＴＥＲ」と表示して販売しているところ、購入者
が被告の浄水器「ＶＲπＷＡＴＥＲ」を「ＶＲパイウォーター」あるいは「ブイア
ールパイウォーター」と称しており、この浄水器で処理された機能水を「パイウォ
ーター」と認識しているものである（乙第５５号証）。
　このように、一般消費者が、現状において、「πウォーター」あるいは「パイウ
ォーター」の語について、浄水器で機能処理された水であると認識していることが
明らかである。
　　　（シ）　他社使用における普通名称化について
上記以外の会社においても、阿蘇山の名水を機能処理した水商品に、「阿蘇冽摯
水」と商品名を附し、この阿蘇冽摯水が「パイウォーター（機能水）」であること
を説明している。
　このように、「パイウォーター」又は「πｗａｔｅｒ」の語は、機能水として認
識され、その機能と用途が明示されていることが明らかである（乙第５６、第５７
号証）。
　　　（ス）　原告使用における普通名称化について
原告は、「πＷＡＴＥＲ」の表題の下に「パイウォーター」又は「πウォータ
ー」と表示して、その機能と用途とを説明しているばかりか、原告主張とは異なっ
て、登録商標としての表示や登録商標である旨を説明した箇所は存在していない
（乙第５８、第５９号証）。
　このように、原告の認識においても「πＷＡＴＥＲ」の語が機能水の一種である
ことは疑いなく、原告自身も、現状において、「πＷＡＴＥＲ」、「πウォータ
ー」あるいは「パイウォーター」の語が機能水を表示する普通名称化された標章で
あると認識していることが明らかである。
　　　イ　「πウォーター」の命名の経緯及びその後の使用状況について
　「πウォーター」を発明した発明者の「πウォーター」の語の命名の経緯やその
後の著作物に見られる「πウォーター」の語の使用状況を見ると、「πウォータ
ー」の語が、もともと普通名称として命名され、かつ、その後も普通名称として一
般に使用されていることが明らかである。
　　　（ア）　「πウォーター」の語の命名の経緯について
　「生命成立の原理」（造型社発行、甲第２０号証）は、「πウォーター」の発明
者であるＡが、１９８５年（昭和６０年）５月１日に第１刷を発行したものである
が、同著作の第５章には「生命成立の場－πウォーターシステムについて」とタイ
トル表示され、文中には「二価三価鉄塩で誘導される水をπウォーターとして生物
および生物圏の中でπウォーターがどのような働きをもっているかを考察してみた
い。」と記載されている。
　このように、「πウォーター」の標章は、原告主張のとおり発明者が命名したも
のであるところ、発明者自身は、「πウォーターシステム」としてタイトル表示
し、かつ、文中で説明しているように、「πウォーター」の標章を固有の商標とし
て認識しておらず、また、固有の商標として使用していないのである。
　このように、「πウォーター」の発明者は、引用商標の出願前である１９８５年
５月１日頃から「πウォーターステム」と称して「πウォーター」の標章を普通名
称として用いていたのである。
　　　（イ）　その後の発明者による普通名称化について
　発明者は、「πウォーター」の語について、その後も同様に普通名称として認識
して使用している。
　すなわち、「生命科学の原点と未来」（緑書房発行、乙第６０号証）は、発明者
が１９８６年（昭和６１年）５月２０日に第１刷を発行したものであるが、同書に
は、上記表題に続いて「－現代科学への呈言とパイウォーター理論－」と副題が記
載されている。
　上記の「πウォーター」の発明者は、「パイウォーター理論」として学者的見地
ないし学術的見地から「パイウォーター」を副題として掲げているのであって、引
用商標の登録査定時以前（詳しくは出願後約１年経過時）から「パイウォーター」
の語を普通名称として使用していたことが明らかである。この副題表示の「パイウ
ォーター理論」からは、例えば「二価三価鉄塩理論」のように使用せずに、「パイ
ウォーター」あるいは「πウォーター」の標章が、二価三価鉄塩を含む水を表す普
通名称として一般に使用したことは想像に難くない。このように、「πウォータ
ー」の発明者は、「πウォーター」を商標登録した原告の意思とは異なり、普通名
称として当初から認識し、かつ、使用していたことは明白である。
　そして、上記書籍の目次にも、上記と同じ副題「－現代科学への呈言とパイウォ
ーター理論－」との記載と、「存在の調和とパイウォーター理論」、「生体システ
ムとパイウォーター」との見出しの記載があり、上記の各記載からは、「パイウォ
ーター」の標章が普通名称化していることが明らかに示されている。
　　　（ウ）　その他の著作者による普通名称化について
　「２１世紀の水　奇蹟のπウォーター」（日新報道発行、乙第６１号証）は、発
明者以外の著作者であるＧ、Ｈが、１９９３年（平成５年）５月６日に第１刷を発
行したものである。同書には、題名として、引用商標と構成を同じくする「πウォ
ーター」の語が用いられており、「πウォーター」の語が本件商標の登録査定時の
前から普通名称化されていることは明白である。また、「ガンに克つ　高エネルギ
ー　パイウォーター　驚異の自然治癒力」（廣済堂発行、乙第６２号証）は、発明
者以外の著作者であるＢが、１９９５年（平成７年）９月１５日に初版を発行した
ものである。同書には、題名として同じく「πウォーター」が用いられており、本
件商標の登録査定の直後であるが、「πウォーター」の語が普通名称化されている
ことは明白である。
　　　ウ　まとめ
　　以上のとおり、「πＷＡＴＥＲ」、「πウォーター」あるいは「パイウォータ
ー」との語（標章）は、機能水の一種を表示するものとして一般名称化、普通名称
化されていることは明白である。
　したがって、原告は、機能水の一種として普通名称化されている「πＷＡＴＥ
Ｒ」の語について、登録商標に基づくとして、乱訴を提起しているにすぎず、「π
ウォーター」の語は、周知性を獲得した原告に特有な商標ではないことは明白であ
る。したがって、本件商標について、後半の「πＷＡＴＥＲ」部分を分離して考察
すべき格別の事情として原告が主張するように、「πウォーター」の語が識別力を
伴った商標として周知である事実は認められないから、原告の主張は、失当であ
る。
　３　本件商標の一体的称呼について
　前記１の一体的外観に相応して、本件商標からは「ブイアールパイウオーター」
の一体的称呼が生じるものである。
　また、欧文字「ＶＲπ」と欧文字「ＷＡＴＥＲ」との間には、半角文字分の間隙
が存在し、本件商標の指定商品が「鉱泉水（英訳：ミネラルウオーター）」である
ことから、欧文字「ＷＡＴＥＲ」の部分については、その識別力が希薄になる場合
も想定されるところである。したがって、本件商標からは、「ブイアールパイウオ
ーター」の称呼に加え、「ブイアールパイ」の称呼も生じるものである。
　そして、いずれの称呼においても、「ブイアールパイ」の部分は、７音より構成
され冗長とは言えず、澱みなく語呂良く発音されるものであり、加えて、前記１の
とおり、強固な結合状態が認められる外観部分に相応していることから、常に一体
不可分に称呼されるものと認められる。
　原告は、審決が本件商標から「ブイアールパイウオーター」のみの称呼を生する
と判断したことについて失当であると主張するが、本件商標について、「πＷＡＴ
ＥＲ」の部分を分離すべき「格別な事情」が存在するとの原告の主張に依拠するに
すぎず、この主張が理由がなく失当であることは上記のとおりである。
　４　本件商標の一体的観念について
　本件商標は、被告が選択した造語に係わるものであるが、特定の意味合いを持た
せていないものである。そして、本件商標は、強固な結合状態が認められる外観部
分に相応して格別な観念を生じさせるものではない。
　また、本件商標の構成中、欧文字「ＶＲπ」の部分を抽出しても、簡明な３つの
欧文字より密接に構成されているものの、格別な観念を生じさせるものではない。
　また、本件商標について「ＶＲ」と「πＷＡＴＥＲ」とに分離すべき格別な事情
の存在しないことは上記のとおりであるから、この格別な事情の存在を前提として
特定の観念が生ずるとの原告の主張が失当であることは明らかである。
　５　結論
　以上のとおり、審決が認定するとおり、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」を分離し
て考察すべき格別な事情は存在しておらず、また、本件商標から特定の観念が発生
せず、特定の観念に即した称呼の発生がない以上、本件商標は、「ＶＲπＷＡＴＥ
Ｒ」と表示された一体的外観を呈し、「ブイアールパイウオーター」あるいは「ブ
イアールパイ」という一体的称呼を有しているのであるから、引用商標とは、外観
及び称呼において明らかに相違しており、相紛れるおそれのない非類似商標であ
る。
　したがって、本件商標の登録が商標法４条１項１１号の規定に違反してされたも
のでないとの審決の判断は相当であり、原告の主張は、いずれも失当である。
　　理　　　　由
１　本件商標及び引用商標の構成等
　本件商標が審決書の別記「（１）本件商標」のとおりの構成（「ＶＲπＷＡＴＥ
Ｒ」の欧文字を横書きしたもの）よりなり、指定商品を第３２類「鉱泉水」とする
ものであり、他方、引用商標が審決書の別記「（２）引用商標」のとおりの構成
（「πウォーター」の文字を横書きしたもの）よりなり、指定商品を旧第２９類
「鉱泉水」とするものであることは、争いがない。
２　本件商標の文字構成について
　（１）　原告は、審決が本件商標を構成する文字について、同じ書体、同じ大き
さをもって表して書してなるとし、視覚上一体に看取し得るものであると判断する
のが相当である（審決書５頁１７行ないし２１行）と判断したことに対して、本件
商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」を構成する文字のうち、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の
文字はゴシック体により表されていると認められるが、「π」の文字はゴシック体
ではなく、また、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の文字は、ローマ字の大文字である
が、「π」の文字は、ギリシア文字の小文字であって、本件商標の文字構成は、ゴ
シック体による同じ大きさのローマ字の中間部に、特殊の字体で表されたギリシア
語のシンボル文字の小文字が配されたものと認定することができるから、本件商標
を「視覚上一体に看取し得るもの」とした審決の上記判断は失当である旨主張して
いる。
　（２）　確かに、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」を構成する文字のうち、「Ｖ
Ｒ」及び「ＷＡＴＥＲ」の文字は、英字（ローマ字）の大文字であり、「π」の文
字は、ギリシャ文字の小文字であることは明らかである。また、甲第２号証、乙第
１号証の１によれば、ゴシック体とは、活字の書体の一つであり、一様に肉太なも
のを意味し、「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の活字の書体は、ゴシック体であると認
められるのに対し、「π」の活字の書体は、一様に肉太に表されてはいないため、
ゴシック体とはいえないことが認められる。
　（３）　しかしながら、原告も自認するとおり、我が国では、「π」の文字は、
円周率を表すことは中学校で、ギリシア文字については高等学校でそれぞれ教育さ
れていることから、国民一般の間で、英字と同じ程度に馴染み深い文字となってい
ることが明らかである。また、本件商標を構成する「π」の文字の活字の書体につ
いても、広辞苑第４版（甲第３号証）、高等学校の数学Ⅰの教科書（甲第４号証）
に見られるように、我が国で「π」の文字を表す場合の通常の書体として見慣れた
ものであり、格別のデザインを施したものではないと認められる。
　そして、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」の文字は、欧文字の「π」の文字が、欧
文字の「ＶＲ」及び「ＷＡＴＥＲ」の文字と同一の大きさに拡大され、これらの文
字と並列して横書きされ、全体にまとまりがあり、一体的に結合した外観を呈して
おり、我が国の一般需要者から見て、一連によどみなく看取し得る構成となってい
るものと認められる。
　（４）　以上によれば、本件商標について「視覚上一体に看取し得るもの」とし
た審決の判断に誤りはないと認められるから、原告の前記（１）の主張は、採用す
ることができない。
３　本件商標につき「πＷＡＴＥＲ」の部分が独立して看取されると認めるべき格
別の事情の存否について
　（１）　原告は、審決が本件商標について、意味上、前半の「ＶＲ」と後半の
「πＷＡＴＥＲ」とに分離して考察しなければならない格別の事情は存しない（審
決書５頁２２行、２３行）と判断したことに対して、本件商標の登録査定時（平成
７年（１９９５年）８月３０日、甲第３５号証）において、本件商標及び引用商標
（πウォーター）の指定商品である「鉱泉水」の需要者の間で「πウォーター」の
語は周知性を獲得し、さらに、識別力を有する商標としても周知となっており、本
件商標の後半の「πＷＡＴＥＲ」の文字は、この語を英字表記したことが明らかで
あるから、本件商標に接する一般需要者は、本件商標の後半の「πＷＡＴＥＲ」の
部分に独立的に着目して取引することは、大いにあり得る旨主張している。
　（２）　ところで、「πウォーター」の語が、「二価三価鉄塩を含む水」を意味
する用語であること、及び、本件商標の登録査定時において、本件商標の指定商品
の需要者の間で周知となっていることは、いずれも原告が自認しており、一方、本
件商標の指定商品は「鉱泉水」であるから、「πウォーター」の語（標章）は、商
品「鉱泉水」について使用された場合に、「二価三価鉄塩を含む」ものであるとし
て、その商品の内容（種類、品質）を表わす意味合いを有することは明らかであ
る。
　そして、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」を構成する文字のうち、「πＷＡＴＥ
Ｒ」の文字部分は、原告が指摘するとおり、上記の意味合いを有する「πウォータ
ー」の語を英字表記したことが明らかである。
　したがって、上記の観点からすれば、本件商標の構成中、「πＷＡＴＥＲ」の文
字部分は、本件商標の登録査定時には、その商品の出所（業として商品を生産し、
証明し、又は譲渡する者）を表示し、自他商品を識別する標識として機能するとい
う、商標としての識別力を備えないか、少なくとも、これが格段に弱いものである
といわざるを得ない。その反面、本件商標の構成中、冒頭の「ＶＲ」の文字部分
は、特定の観念を生じさせない造語であり、商標としての識別力を備え、自他商品
の識別標識として重要な構成部分（要部）であると認められるべきである。
　以上によれば、本件商標の指定商品の需要者、取引者は、本件商標「ＶＲπＷＡ
ＴＥＲ」に接した場合、自他商品の識別標識である商標として、識別力が微弱な
「πＷＡＴＥＲ」の文字部分につき独立して看取したり、記憶することによって、
これを称呼、観念するということは、首肯することができない。
　この点に関し、原告は、「πウォーター」の語について、原告が指定商品を本件
商標と同じ「鉱泉水」として商標登録を得ている引用商標を構成する「πウォータ
ー」の文字と同じであり、「鉱泉水」の需要者の間で、「πウォーター」の語（標
章）は、顕著性を有しており、その商品の出所を示す識別力を有する商標としても
周知となっている旨主張している。
　しかしながら、本件全証拠によっても、原告の上記主張は認めるに足りず、原告
の前記（１）の主張は、採用することができない。
　その理由は、次の（３）、（４）に判示するとおりである。
　（３）　「π（パイ）ウォーター」の語の命名の経緯及びその後の「πウォータ
ー」の語の使用状況等について、以下、検討する（認定事実は、後記括弧内掲記の
証拠及び弁論の全趣旨により認められる。なお、年月日の記載がないものは、証拠
上その開始の時期等が不明なものである。）。
　　　ア　「πウォーター」の語の命名の経緯と命名者によるその後の使用状況に
ついて
　　　（ア）　昭和５８年（１９８３）年４月１１日に、名古屋大学農学部勤務の
Ａ博士は、発明の名称を「二価三価鉄塩およびその製造方法」とする発明につい
て、特許出願をし、昭和６０年（１９８５年）５月１日第１刷発行の「生命成立の
原理」（造型社発行、甲第２０号証）を著作し、「生命成立の場－πウォーターシ
ステムについて」と題する第５章の中で、「今、生物個体の生命活動が基本的に二
価三価鉄塩によって誘導される反応系のもとで行われていることが明らかになった
が、その反応系の主体は生体を構成している水にほかならない。また、生体内での
物質変化に二価三価鉄塩が通常の酸化還元反応にみられるような量的関係で関与し
ているものでないことも確かである。そこで二価三価鉄塩で誘導される水をπウォ
ーターとして生物および生物圏の中でπウォーターがどのような働きをもっている
かを考察してみたい。」と記載し、二価三価鉄塩で誘導され、これを含む水につい
て、「πウォーター」と命名した。
　このように、「πウォーター」の語は、特定の者が業として生産し、証明し、又
は譲渡する商品を表示する標章（商標）や固有名詞としてではなく、一般的に、上
記の意味を有する普通名詞としてＡ博士により命名された用語であり、上記著作に
おいてそのような名称として使用されていることは明らかである。
　そして、この著作は、昭和６２年（１９８７年）１月２５日、平成元年（１９８
９年）６月１５日、平成３年（１９９１年）３月２０日、平成６年（１９９４年）
２月１０日に、それぞれ増刷され発行を重ねている。
　　　（イ）　さらに、Ａ博士は、昭和６１年（１９８６年）５月２０日第１刷発
行の「生命科学の原点と未来」（緑書房発行、乙第６０号証）を編纂した。この書
籍には、上記題号に続けて「－現代科学への呈言とパイウォーター理論－」という
副題が付されており、「存在の調和とパイウォーター理論」、「生体システムとパ
イウォーター」との項目を設けた著述がされている。
　この著作も、平成９年（１９９７年）５月１日、第１１刷が発行されるなど、増
刷されて発行を重ねている。
　　　イ　その他の著作者による「πウォーター」の語の使用状況について
　　　（ア）　平成５年（１９９３年）５月６日第１刷発行のＧ、Ｈ著作の「２１
世紀の水　奇蹟のπウォーター」（日新報道発行、乙第６１号証）には、題号とし
て、「πウォーター」の語が用いられており、「πウォーター」が、美容、健康増
進、病状改善から農業改革、環境保護の各方面において、幅広く活用が図られてい
ることが著述されている。
　　　（イ）　平成６年（１９９４年）発行のＦ著作、Ｉ監修の「パイウォーター
の奇跡　地球と人類を救う水の超革命」（廣済堂発行、乙第１０号証の１。乙第６
２号証参照）の書籍は、奇跡の水として話題の「パイウォーター」について、その
画期的なパイウォーターシステムを明らかにするとして、広告され販売されてお
り、題号として「パイウォーター」の語を用い、その中で、「科学の常識を覆すパ
イウォーターシステム」の項目において、「パイウォーター」はどのように発見さ
れたか、パイウォーターの基本原理等が記載され、また、「パイウォーター」が農
業、畜産分野、水産分野、工業分野、医療分野、環境において応用が図られている
ことが著述されている（発行年につき、乙第４号証の３参照）。
　　　（ウ）　本件商標の登録査定時である平成７年（１９９５年）８月３０日に
近接する同年９月１５日初版発行のＢ著作の「ガンに克つ　高エネルギー　パイウ
ォーター　驚異の自然治癒力」（廣済堂発行、乙第６２号証）は、題号として同じ
く「パイウォーター」の語を用いている。
　　　（エ）　これらの書籍においても、「パイウォーター」ないし「πウォータ
ー」の語は、商標や固有名詞としてでななく、一般的な名称として使用されてお
り、これらの読者も、そのように認識することは明らかである。
　　　（オ）　なお、本件商標の登録査定以降の著作として、Ｄ著「微弱エネルギ
ーによる非熱プロセスの意義と展望」２７頁及び「生物・環境産業のために非熱プ
ロセス事典」（平成９年（１９９７年）、サイエンスフォーラム社発行）には、機
能水につき、「電磁場等の下で処理した水」、「ある物質を添加した水」及び「あ
る物質を除去した水」とに分けて、「ある物質を添加した水」の種類に、「パイウ
ォーター」が「オゾン処理水」、「ミネラル添加水」などとともに位置付けられる
と記載されている（乙第４号証の１）。また、Ｊ著「健康・栄養食品辞典」には、
「πウォーター」は、自然水ではなく、体内に存在する水分（血液・体液・細胞液
などの中の水）と同じ特性を持った水（生体水）ということになる、すなわち、
「生命を支えている水」ということで、これは、Ａ、Ｆ両博士らの研究開発が基礎
となっている旨記載されている（乙第９号証）。
　　　ウ　新聞、雑誌、用語年鑑等における「πウォーター」の語の使用状況につ
いて
　　　（ア）　平成元年（１９８９）年７月２０日付け日経産業新聞には、「二価
三価鉄塩をごく微量含む水、「πウォーター」の普及と応用」、「既にこの水をベ
ースに、梅酢、柿酢、りんご酢、米酢やビタミン、はちみつなどを配合、健康飲料
水「パイロゲン」として商品化」との記載がされている（当裁判所に顕著）。
　　　（イ）　平成３年（１９９１年）１０月３１日付けの産経新聞には、「最
近、π（パイ）ウォーターという言葉を聞くようになった」との記載とともに、
「πウォーター」を詳しく解説した記事が記載され、下面では、「株式会社ずいう
ん」が「パイアクリス」との商標を使用して、水道水を「パイウォーター」に変え
る材料や活水器の商品について宣伝する全面広告が掲載されている（甲第９号
証）。
　　　（ウ）　平成４年（１９９２年）１月１日発行の「現代用語の基礎知識」
（自由国民社発行）の「外来語・略語」の項に、「π（パイ）ウォーター」の語
が、「人間の体内の３分の２を占める生体水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄
塩を含んでいる水。」を意味する語として登載されている（甲第１０号証）。
　　　（エ）　平成５年（１９９３年）３月１５日発行の「食品工業」（株式会社
光琳発行）には、「不思議な水　πウォーターのその後」との題名のルポとして、
「πウォーター」について、「不思議な水といわれて、いろんなところで関心がま
すます上昇中の、いわゆる「π（ぱい）ウォーター」のその後をみてみた。・・・
こうしたニーズの背景のなかで、不思議な現象を示すπウォーターへの関心が高ま
っているものとみられる。」、「πウォーターの原理発見者は、元名古屋大学農学
部講師・農博Ａ氏で、この原理の応用化技術を開発、特許を持っている会社がＩ・
Ｂ・Ｅ社」、「πウォーターの応用は、飲料水のほかに、農業、畜産、水産、発酵
工業、産業廃棄物処理、環境整備、エネルギー、食品加工、金属、建材など各分野
で活用されつつある。」、「現在、πウォーターの応用技術化が最も熱心で、かな
りの広がりをみせているのが水道水につける家庭用、業務用の浄水器と頭髪・頭皮
や肌などに使う化粧品」、「浄水器は、はじめ数社がπウォーターの名のもとに、
商品を売り出していたが、Ｉ・Ｂ・Ｅ社の特許が登録となった平成４年はじめごろ
から、同社の特許抵触の警告も出されたことなどがあって、一時の乱戦は徐々にお
さまりつつある。こうしたなかでＩ・Ｂ・Ｅ社と契約して・・・ライフエナジーの
商品名で、πウォーター浄水器を全国で販売しているアイワ社・・・が大手の地位
を固めつつあり、月商が１０００台を超える売り上げをみせている。」「化粧品で
は、Ｉ・Ｂ・Ｅ社と契約のニューウェイジャパン社」、「二価三価鉄塩と水とのド
ッキングをなぜπウォーターと名付けたのかなど改めてリポートしよう。」と記載
されている（甲第８号証）。
　　　（オ）　平成５年（１９９３年）５月１日発行の「ＴＨＥ２１」（ＰＨＰ研
究所発行）には、短期集中連載「水を飲んで健康になる」の記事として、被告の取
締役統括本部長に対する取材内容として、「πウォーターのπには、ギリシア語で
回帰するという意味があります。つまり、πウォーターという名前には本来あるべ
き姿の水　水が本来もっているさまざまな力を引き出し、生命エネルギーを高める
水という意味が込められている」、「πウォーター活水器を製造販売する京洋興業
株式会社」、「π化とは、その二価三価鉄塩という物質を特殊な方法で水に作用さ
せ、超微少領域に存在させること」、「われわれが製造しているπウォーター活水
器「ヴァレンティノ・ルウディ　πウォーター」を通せば」「世界的に有名なイタ
リアのデザイナー、Ｋ氏は、このπウォーターを飲んで・・・評価してくれまし
た」と記載されている（甲第１１号証）。
　　　（カ）　同年７月１日発行の「毎日ライフ（毎日新聞社発行）の「トピック
ス」として「人間の体液に近いπウォーター」との項に、「πウォーター」の語が
「体に良い水」、「二価三価鉄塩によって誘導された、いわば活性化された水」と
して詳細に紹介され、また、「πウォーターの理論は名古屋大学農学部のＡ博士に
よって体系化されたものである」、「Ａ博士がπ化システム理論を発表した後、共
同開発のパートナーとしてπウォーターシステムの商品化にあたったカイキ工業株
式会社」、「同社ではπウォーターによる浄水器を生産していない」、「同社には
当然、Ａ博士による最も完成度の高いπウォーターの豊富な原液を託されてい
る。」と記載した上で、同社では、πウォーターの原液に浸したセラミックを中心
に水のπ化をしており、同社のπウォーターシステムが「π王」との商品名で販売
されていることが記載されている（甲第１４号証）。
　　　（キ）　以上の新聞、雑誌、用語年鑑における記載内容をみると、「パイウ
ォーター」ないし「πウォーター」の語は、商標や固有名詞としてでななく、一般
的な名称として使用され、他方、「πウォーター」ないし「πウォーターシステ
ム」に関する商品の商標としては、別の文字構成からなる標章が紹介されているこ
とが明らかである。したがって、これらの読者においては、「パイウォーター」な
いし「πウォーター」の語について、一般的な名称として記載されているものと認
識することも当然であると認められる。
　そして「πウォーター」の語が記載された上記の各雑誌は全国に発行されてお
り、原告が指摘するように、家庭の主婦やビジネスマンを対象とするものであり、
また、上記の新聞は、全国紙として、広い購読者層を有しているものと認められる
（「食品工業」につき、甲第１６号証、「毎日ライフ」につき、甲第１７号証）。
　さらに、「πウォーター」の語は、我が国における一般的な用語年鑑にも登載さ
れて解説されるに至っている。このことは、原告が主張するように、「πウォータ
ー」の語が、上記用語年鑑の出版時である平成４年（１９９２年）ころには、新語
ではあるものの、「鉱泉水」の一種（二価三価鉄塩を含む水）として解説が必要に
なる程に知られる機会が増えていたことの証左であるとみることもできよう。
　　　（ク）　なお、本件商標の登録査定以降の紙面として、１９９８年３月２０
日発行の機関誌「パイテック・フォーラム’９８爽春号」（生体エネルギーシステ
ム研究普及協会編集発行、甲第３２号証）には、同協会は「生体エネルギーシステ
ム（パイウォーターシステム）をより深く研究し、その成果を正しく世の中に普及
させるとともに会員及び主旨に賛同する人々の積極的な親睦をはかる」ことを目的
としていることが入会の案内として記載され、本文中に、同協会は、１９９７年
（平成９年）に、１１００名の国内外の参加者を集めて、「国際パイウォーターシ
ステム・フォーラム」を開催し、Ｌ殿下が記念講演を行ったこと、「パイウォータ
ーの生体への作用」等の題名の講演がされたこと、会長の開会挨拶として、「パイ
ウォーターは地球環境にとって非常にやさしいものであり」、「特別講演ではパイ
ウォーターと羊水との関係」が話される旨の内容が紹介され、また、理事長（原告
代表者）の挨拶として、「パイウォーターシステムは、発見されてから・・・」と
の内容が記載されている。そして、同紙面においても、「πウォーター」ないし
「パイウォーター」が特定の業者が製造、販売する商品についての固有の商標であ
ることをうかがわせる記載はないことが認められる。
　　　エ　指定商品「鉱泉水」及び商品「浄水器」の商品における「πウォータ
ー」の語の使用状況について
　　　（ア）　本件商標の指定商品である「鉱泉水」の需要者は、広く一般消費者
であると認められるが、水道水を鉱泉水に変える「浄水器」の商品の需要者とは、
特に、健康の維持、管理に強い関心を持つ者を中心として、かなりの程度重なり合
うものと認めることができる。そこで、指定商品「鉱泉水」における「πウォータ
ー」の語の使用状況のほかに、本件証拠上認められる限度で、商品「浄水器」にお
ける「πウォーター」の語の使用状況についてみると、以下のとおりである。
　　　（イ）　原告の使用状況について
　　　　　①　上記アのとおり、「πウォーター」の語が、Ａ博士によって一般的
な名称として命名され公表された後、原告は、この「πウォーター」の語と同一の
文字構成からなる標章（引用商標）について、昭和６０年（１９８５年）５月２７
日に「鉱泉水」を指定商品として商標登録出願し、昭和６３年（１９８８年）１月
２６日に設定登録された（甲第５、第６号証）。なお、原告は、同じく「πウォー
ター」の文字からなる標章について、昭和６２年（１９８７年）５月２９日に、家
庭用浄水器を含む「台所用品」を指定商品として、商標登録出願し、その設定登録
を得ている（甲第１２、第１３号証）。
　　　　　②　原告は、昭和６２年（１９８７年）３月２日付けの譲渡証書によ
り、Ａ博士から、上記アの発明につき、特許を受ける権利の譲渡を受け（甲第２２
号証の１）、遅くとも平成２年（１９９０年）までには、鉱泉水（πウォーター）
についてペットボトル入りの商品として開発した。
　そして、同年９月に、商品カタログ及びラベル各３００部を印刷し、該商品にラ
ベルを貼付して店頭に展示された（甲第７号証の２、第２５号証）。
　このラベルの表面には、「回帰水」とのやや小さい文字が横書きされ、その下に
「πウォーター」の文字が比較的大きく横書きされ、極小さくマーク（登録商標
であることを示す）が付されて表記され、さらに、その下には、小さく「ＢＩＯ
　ＣＯＮＴＲＯＬ　ＳＹＳＴＥＭ」と表記されている。また、ラベルの裏面には、
「ＢＣＳπーＷＡＴＥＲ」と表記され、発売元として、「ＩＢＥ販売株式会社」
と記載されている。
　しかし、この商品の販売状況については、上記の事実のほかに、その数量、地域
等について、具体的に証明する証拠はない。
　　　　　③　原告から引用商標の使用許諾を受けている有限会社パイエナジー
（沖縄県所在）は、平成６年（１９９４年）から現在にかけて、鉱泉水（πウォー
ター）についてペットボトル入りの商品を販売しており（甲第１８号証の１ないし
３、第１９号証、第２６号証の１）、その貼付のラベルには、小さく「πウォータ
ー」の文字と右下に小さくマークを表記し、その下に、図案化した「π」の文字
を大きく表記するとともに、その下に「ｅｎｅｒｇｙ」と表記し、その下部に「π
エナジー」、〔１００〕と表記されている。また、その商品カタログには、小さく
「πウォーター」の文字と右下にマークを表記し、その下に、「π（注、上記と
同じ図案化された文字）ｅｎｅｒｇｙ」と大きく表記し、その下部に「πエナジ
ー」と表記されている。また、ラベルには、「「πウォーター」は、生命体を本来
あるべきバランスのとれた、健全な状態に導く自然回帰の作用を持っています。」
との説明が記載されており、また、カタログには、「πウォーターシステムを応用
したボトルドウォーター「πエナジー（πウォーター）」です。」、「「πエナジ
ー（πウォーター）」は、生体の水や、赤ちゃんを包む羊水にもっとも近い水で
す」との説明が記載がされている。この商品のラベルとカタログには、「πウォー
ター（πエナジー）は登録商標です。類似品にご注意下さい。」との表記が商標番
号とともに記載されている（甲第１８号証の２）。
　この商品は、沖縄県の平成７年度（平成７年１１月１日から、平成１０年１０月
３１日まで）の優良県産品として推奨され、株式会社沖縄県物産公社発行の沖縄県
産品ガイドの小冊子に掲載されて、一般に頒布されているが、ここでの商品名とし
ては、「パイエナジー〔１００〕」の文字のみが表記されている。
　　　　　④　原告から引用商標の使用許諾を受けているアイビーイー・テクノ株
式会社は、商品カタログ（甲第２６号証の１）を発行し、その中で、ペットボトル
入りの鉱泉水の商品について、「パイカエース」は、ＢＣＳパイウォーターシステ
ムと阿蘇の名水を源水としたナチュラルウォーターであるとの説明をしている。
　また、同社は、表紙に「水から始まる快適生活！πウォーター　ＨＡＮＤＹ　Ｂ
ＯＯＫ」と表記された小冊子（甲第２７号証）を発行し、「ようこそπウォーター
の世界へ」と記載して、「πウォーター」及び「πウォーターシステム」について
詳しく説明している。他方、同誌には、表紙に、白抜きの大文字で表記されたの
「πウォーター」の文字の下に小さく「πウォーターは、ＩＢＥの登録商標で
す。」と付記されている以外に、「πウォーター」の語が原告の商標であること窺
わせる記載はない。
　　　　　⑤　原告の浄水器に関する登録商標「πウォーター」について使用許諾
を受けているアイ・ビー・イー・パイシステム株式会社は、家庭用浄水器の商品に
ついてカタログを発行し（甲第２６号証の２）、その表紙には、上部に比較的小さ
く「πーＷＡＴＥＲ　ＳＹＳＴＥＭ」と、その下に、大きく「ＡＱＵＡーπ」と表
記し、商品紹介のページでは、大きく「環境と健康を育む水、πウォーター」と表
記し、上記「πウォーター」の文字の右下に極小さく「システム」と表記してい
る。また、表紙と末尾には「πウォーターはＩＢＥの登録商標です。」との記載
が比較的小さく表記されているが、商品の写真の下部の商品名としては、「アクア
　パイ」とのみ表記されている。
　　　　　⑥　原告は、平成６年（１９９４年）８月８日に、「琉球新報」に広告
を掲載している（甲第１８号証の３）が、この広告は、「お確かめ下さい。」と大
きな文字で表記した下に、「「πウォーター」と呼べるのはこのマークのあるＩ・
Ｂ・Ｅ認定商品だけです。」と記載し、その左側に大きく、上下に２つのマークが
示されている。上段のマークは、小さく「πウォーター」の文字と右下に小さくＲ
マークを表記し、その下に、図案化した「π」の文字を大きく表記するとともに、
その下に「ｅｎｅｒｇｙ」と表記し、その下部に「πエナジー」と表記してなるも
のであり、下段のマークは、パイの文字を円周上白と黒とでデザイン化し、円周上
にさらに、ＢＣＳと表記し、円周の下には、これに沿って「Ｉ・Ｂ・Ｅ認定商品」
と表記してなるものである。そして、本文として、「πウォーターとは、生命科学
の研究から生まれた生体エネルギーシステム」であるとした上で、その特許及び商
標は、原告所有のものであると説明され、左記の認定マーク（注、下段のもの。以
下同じ）は、「ＩＢＥのπウォーター理論を応用し、認定を受けた商品にのみ添付
されているものです。」と記載し、最近無断でπウォーターの名称や認定マークを
使用した商品が出回っているとして、ボトルドウォーターでは３社にのみ、ＩＢＥ
認定マークとして、認定マークを与えているので、「ボトルドπウォーター及びπ
ウォーター浄水器をお求めの際は、必ずＩＢＥ認定マーク及び発売元社名をお確
かめ下さい。」との記載がされている。
　　　（ウ）　原告以外の業者の使用状況について　
　　　　　①　被告の使用状況
被告は、家庭用浄水器の商品及びその広告に、「ヴァレンチノ・ルウディπウォ
ーター」、「ＶＲπＷＡＴＥＲ」及び「ＶＲπウォーター・アクトゥーレ」との文
字からなる商標を表示して販売しており（甲第１１号証、第２９号証の１ないし
３）、そのホームページ（甲第２９号証の１）や商品カタログ（甲第２９号証の
２、３）において、浄水器で処理された水を「Ｖ・Ｒ・πＷＡＴＥＲ」、「ヴァレ
ンチノ・ルウディπウォーター」のほかに、「πウォーター」の語を用い、「πウ
ォーターとは」、「πウォーターの利用法」、「πウォーターの特長」などと題し
てその特徴や用途などを説明している。
　　　　　②　株式会社エイ・シー・エムの使用状況
株式会社エイ・シー・エムは、ペットボトル入りの清涼飲料水の商品及びその広
告に、「ＶＡＲＵＮＡπＷＡＴＥＲ」、「ヴァルナπウォーター」及び「ヴァルナ
パイウォーター」の文字からなる商標を表示して販売しており、そのホームページ
（甲第３０号証の１、乙第５２号証）において、「ＡＣＭパイウォーター」、「π
ウォーター」、「πｗａｔｅｒ」の語を用いて、その機能や用途などを説明してい
る。また、家庭用浄水器の商品及びその広告に「ライフハイクリーン」及び「Ｌｉ
ｆｅ　Ｈｉｇｈ　Ｃｌｅａｎ」の文字からなる商標を表示して販売しており、その
商品カタログ（甲第３０号証の２）において、「πウォーター」の語を使用して、
その特徴、機能、用途などについて説明している。なお、同社は、平成１０年（１
９９８年）１２月４日に、「ＶＡＲＵＮＡπウォーター」の文字からなる標章につ
いて、指定商品を飲料水、鉱泉水、その他の清涼飲料等として、商標登録を受けて
いる（甲第２８号証の１）。
　　　　　③　株式会社ずいうんは、水道水を「パイウォーター」に変える材料や
活水器の商品を販売しており、平成３年（１９９１年）１０月３１日付けの産経新
聞に「パイアクリス」との商標を使用して、宣伝する広告を掲載している（甲第９
号証）。
　　　　　④　カイキ工業株式会社の使用状況について
カイキ工業株式会社は、浄水機能を有する商品及びその広告に「カイキπウォー
ター」及び「カイキＷ」との文字からなる商標を表示して販売しており、そのホー
ムページ（乙第５３号証）において、「πウォーターはエネルギーを持った水なの
です。」、「水を補充しπウォーターにする場合は・・・約３時間で総てπウォー
ターとして利用できます。」と表記している。
　　　　　⑤　株式会社テレフィンの使用状況について
株式会社テレフィンは、家庭用浄水器の商品及びその広告に「ＮＧＭπウォータ
ー」の文字からなる商標を表示して販売している（乙第５４号証）。
　　　　⑥　その他の使用例
　「良い食物と水を普及する会　自然が一番」と称する業者は、鉱泉水の商品の広
告に「阿蘇冽摯水」の文字からなる商標を表示して販売しており、そのホームペー
ジ（乙第５６号証）には、「おいしい水といい水を阿蘇の地下３００ｍより採水し
パイウォーターでお届けします。」と記載した上で、「パイウォーターの秘密」及
び「パイウォーターのお話」との項目で、「パイウォーター」の語を使用して、そ
の性質、特徴、機能、用途などについて詳細に説明している。
　その他にも、株式会社ビーエステクノロジーは、ホームページにおいて、「πウ
ォーター」の語を用いて、その機能、効用、利用法を詳細に説明した上で、その製
品の紹介及び注文のメニューを開くこと（クリック）を可能にしている（乙第１０
号証の２）。また、「クリスタル商会」と称する業者も、同様のホームページを開
設し、「パイウォーター」について説明している（乙第１０号証の３）。また、花
岡株式会社は、自社取扱い商品情報の紹介と通信販売を目的としてホームページを
開設し、その中で、生理活性を与える機能を示す水が機能水であると説明し、機能
水として、「アルカリイオン水、磁化水、パイウォーターなどはよく知られていま
す。」と記述している（乙第４号証の２）。
　　　オ　その他の産業分野における「πウォーター」の語の使用状況について
　前判示のとおり、本件商標の指定商品である「鉱泉水」の需要者は、広く一般消
費者であると認められるが、上記のとおり、Ａ博士により発明され、命名された鉱
泉水の「πウォーター」は、その後、各種産業分野で応用が図られており、これら
の産業に従事する者も、鉱泉水（πウォーター）の商品や水道水を鉱泉水（πウォ
ーター）に変える浄水器の商品の需要者や取引者となることが当然考えられる。そ
して、ホームページ上で、鉱泉水（πウォーター）やその浄水器が利用されている
ことが紹介されている下記の各種産業分野において、「πウォーター」の語の使用
例について見ると、いずれも、「パイウォーター」ないし「πウォーター」の語
は、商標や固有名詞としてでななく、一般的な名称として使用されていることが認
められる。
　したがって、これらの産業分野に従事している需要者は、「パイウォーター」な
いし「πウォーター」の語について、一般的な名称であるとして認識しているもの
推認することができる。
　　　　　　　　　　　　　記　
　　　（ア）　美容関係産業（美容室（乙第９号証）、育毛サロン（乙第３５、第
３６号証）、化粧品（乙第４０号証））
　　　（イ）　らーめん店（乙第１１ないし第１５号証）
　　　（ウ）　めん類（そば、うどん）店（乙第１６、第１７号証）
　　　（エ）　食堂や民宿等（乙第１８ないし第２１号証）
　　　（オ）　他食品（パン・みそ漬け・チリメン・メロン・鶏卵・煎じ茶）製造
業（乙第２２ないし第２７号証）
　　　（カ）　プール・温泉（乙第２８、第２９号証）
　　　（キ）　畜産業（乙第３０ないし第３２号証の１）、ペット用飲料水（乙第
３０号証の２）
　　　（ク）　農業（有機栽培溶液）（乙第４１号証）
　（４）　総合評価
　　　ア　以上判示の「πウォーター」の語の命名の経緯及びその後の「πウォー
ター」の語の使用状況等の事実関係によれば、本件商標の指定商品「鉱泉水」の需
要者は、我が国における一般的な消費者であると認められるところ、「πウォータ
ー」の語は、もともと、名古屋大学のＡ博士によって、昭和６０年（１９８５）年
に、特定の業者の出所を示す標章（商標）としてではなく、「二価三価鉄塩を含む
水」を意味する一般的な名称として命名され、国内に公表された用語であり、その
後も、一般的な名称として、Ａ博士及びその他の者の著作によって、繰り返して使
用され、公表されていた。そして、全国の広い読者層を持つ新聞、雑誌において
も、そのような用語として取り上げられ、平成４年（１９９２年）には、用語年鑑
に登載して、その解説を要する程度に知られるようになり、使用されるに至ってい
たものと認められるのである。
　そして、鉱泉水及び浄水器の商品分野における「πウォーター」の語の使用状況
についてみても、これらの商品は、原告以外にも複数の業者によって製造、販売さ
れ、それらの商品や広告では、いずれも「πウォーター」の語について、一般的な
名称として使用されており、商標として「πウォーター」ないし「πＷＡＴＥＲ」
の文字を使用する場合においても、他の複数の英字やかたかな文字を必ず組み合わ
せる構成を採ることなどによって、自他商品の識別力を有する標章として表示して
きたものと認められる。
　一方、原告は、「πウォーター」の文字からなる標章について商標登録を受けた
ものの、当初採用した「πウォーター」の文字を横書きしてなる構成の商標につい
ては、その下に「ＢＩＯ　ＣＯＮＴＲＯＬ　ＳＹＳＴＥＭ」と付記したり、「
ＢＣＳπーＷＡＴＥＲ」と表記するなどしており、しかも、この商標による商品の
販売数量、地域等は不明である。また、その後、原告から引用商標の使用許諾を受
けた業者の商標は、「πｅｎｅｒｇｙ」ないし「πエナジー」の文字を強調した
り、「パイカエース」の文字からなる標章であり、これによって、自他商品の識別
力を持たせているとも評価し得るものであり、他方、「πウォーターは、ＩＢＥ
の登録商標です。」と付記したり、「πウォーター」の文字にマークを付しては
いるが、いずれも目立たないものであり、また、これらの商品の本件商標の登録査
定時までの販売数量、地域等についても、本件全証拠によっても判然としない。
　なお、原告は、新聞で警告表示を行った旨主張しているが、これは、平成６年
（１９９４年）８月に至ってから初めてされたものであり、しかも、「琉球新報」
に、一回広告を掲載しただけのものである。そして、この広告の内容を見ても、原
告の引用商標の登録の事実を伝えてはいるが、「ボトルドπウォーター及びπウォ
ーター浄水器をお求めの際は、必ずＩＢＥ認定マーク及び発売元社名をお確かめ下
さい。」との記載で結ばれており、原告が当時採用していた認定マークをもって自
他商品の識別を図っていたとも推知し得るのである。
　原告は、確かに、指定商品を「家庭用浄水器を含む台所用品」及び「鉱泉水」と
して、「πウォーター」の文字からなる商標について登録を受けているが、他の業
者において、これらの商品のカタログ等の広告に、「πウォーター」の文字（標
章）を使用し、例えば、浄水器によって「πウォーター」が生成されると説明した
り、「πウォーター」の機能、効用を記述したとしても、「πウォーター」の語
が、上記のとおり、「二価三価鉄塩を含む水」という一般的な名称として記述され
ており、需要者にとって、自他商品の識別標識としては認識し得ない態様によって
使用されていると認められる限りは、何ら商標権を侵害するものではないことは明
らかである（商標法２６条１項２号参照）。
　そして、前記（３）の事実関係によれば、少なくとも本件商標の登録査定時（平
成７年（１９９５年）８月）までには、上記のとおりの雑誌、新聞等の記事や、こ
のような製造、販売業者による「πウォーター」の語の使用態様に接することによ
って、これらの商品の需要者である一般的な消費者や取引者の少なからざる範囲の
者、特に、健康の維持、管理に関心のある者を中心として、「πウォーター」の文
字について、鉱泉水の一種（二価三価鉄塩を含む水）を意味する一般的な名称を意
味するものであると看取し、そのように認識するに至ったものと推認することがで
きる。そして、このような状況下にあったために、その後も、「πウォーター」の
語は、より広い産業分野において、上記の意味を持つ一般的な名称として使用され
る頻度が高くなっていると推認することができる。
　　　イ　以上のとおり、「πウォーター」の語については、本件商標の登録査定
時において、本件商標の指定商品の需要者、取引者の間で、「二価三価鉄塩を含む
水」を意味する用語として広く認識することができるものとなっていたと認められ
るのであり、「πウォーター」の語について、原告の登録商標としても周知となっ
ていた旨の原告の前記（３）の主張は採用することができない。
　したがって、前判示（３）のとおり、「πウォーター」の語が商品「鉱泉水」に
ついて使用された場合、「二価三価鉄塩を含む」ものであるとして、その商品の内
容（種類、品質）を表わす意味合いを有すると認められるから、本件商標「ＶＲπ
ＷＡＴＥＲ」を構成する文字のうち、「πＷＡＴＥＲ」の文字部分は、本件商標の
登録査定時には、商標としての識別力を備えないか、少なくとも、これが格段に弱
いものであるといわざるを得ず、反面、本件商標の構成中、冒頭の「ＶＲ」の文字
部分が、商標としての識別力を備え、自他商品の識別標識として重要な構成部分
（要部）であると認められる。
　以上によれば、本件商標の登録査定時において、本件商標の指定商品の需要者、
取引者は、本件商標「ＶＲπＷＡＴＥＲ」に接した場合、自他商品の識別標識であ
る商標として、識別力が微弱な「πＷＡＴＥＲ」の文字部分につき独立して看取し
たり、記憶することによって、これを称呼、観念するということは、首肯すること
ができないのである。仮に、「πＷＡＴＥＲ」の文字部分が独立して看取されると
しても、当該部分はむしろ商品の内容を意味する一般的な名称として認識されるに
とどまり、商標として、「ＶＲ」の文字が省略されて、「パイウォーター」とのみ
称呼され、観念されることはないと認められる。
４　総括
　（１）　以上によれば、原告の取消事由の２（本件商標につき分離して考察すべ
き格別の事情の存在の看過）のほか、同３（本件商標から生ずる特定の観念の存在
について）、同４（本件商標から生ずる称呼について）のいずれの主張も、採用す
ることができず、本件商標について、引用商標とは相紛れるおそれのない非類似商
標であるとして、本件商標の登録が商標法４条１項１１号の規定に違反してされた
ものでないとした審決の判断に誤りはない。
　（２）　なお、原告は、取消事由４の主張に関して、本件商標の称呼である「ブ
イアールパイウォーター」は、長音を除いたとしても９音と一連に称呼するには冗
長であり、簡易迅速を旨とする取引においてはいずれかで区切られて発音されると
考えられるとして、本件商標から「パイウォーター」の称呼が生ずるとも主張して
いる。
　しかしながら、本件商標の称呼は、無理なくよどみなく発音することができるも
のと認められ、かつ、需要者、取引者が、商標として注意を惹きやすく、かつ、商
標としての識別力が顕著な、冒頭の「ＶＲ」の文字部分を省略して、識別力が微弱
な「πＷＡＴＥＲ」の文字部分を独立して看取したり、記憶することによって、こ
れを商標として称呼するものとは認められないから、原告の上記主張は採用するこ
とができない。
５　結論
　以上の次第で、原告主張の審決取消事由は理由がなく、その他審決にはこれを取
り消すべき瑕疵は見当たらない。
　よって、原告の請求は理由がないから、これを棄却することとし、主文のとおり
判決する。
東京高等裁判所第１８民事部
　　　　裁判長裁判官　永　　　井　　　紀　　　昭
　　　　裁判官　古　　　城　　　春　　　実
　　　　裁判官　橋　　　本　　　英　　　史

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