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平成１６年（ワ）第５６７号損害賠償請求事件
　　　　　判　　　　決
　　　　　主　　　　文
１原告らの被告らに対する請求をいずれも棄却する。
２訴訟費用は原告らの負担とする。
　　　　　事実及び理由
第１請求
被告らは各自，
(1)原告Ａに対し，４１４８万５０００円及びこれに対する平成１１年７月２６日から支払済み
まで年５分の割合による金員を，
(2)原告Ｂ及び原告Ｃに対し，各々２０７４万２５００円及びこれに対する平成１１年７月２６
日から支払済みまで年５分の割合による金員を
それぞれ支払え。
第２事案の概要
本件は，Ｄが被告愛知県の開設する愛知県がんセンター（平成１７年４月１日以降，「愛
知県がんセンター中央病院」と改称されている。以下「被告病院」という。）において，被
告Ｅ医師（以下「被告Ｅ」という。）により，不法なリンパ節郭清手術を説明なく受けた結果
死亡したと主張して，Ｄの相続人である原告らが，被告愛知県に対し，主位的に不法行
為に基づき，予備的に債務不履行に基づき，被告Ｅに対し，不法行為に基づき，損害賠
償及びこれに対する上記手術を受けた日である平成１１年７月２６日から支払済みまで
民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求めた事案である。
以下，原則として，平成１１年については，月日のみで表記する。
１前提となる事実
以下の事実は，当事者間に争いがないか，当該箇所に掲記の証拠（特に記載のない限
り枝番を含む。以下同じ。）及び弁論の全趣旨により認めることができる。
(1)当事者
ア原告ＡはＤの妻であり，原告Ｂ及び原告ＣはＤの子である。
イ被告Ｅは，平成１１年当時，被告愛知県に雇用されて，被告病院消化器外科医として
勤務していた。
(2)診療に係る事実経過
アＤは，平成１０年１月２１日，木沢記念病院にて大腸癌と診断され，同病院で直腸低位
前方切除術を受けた。術後の経過は順調で，Ｄは，同年２月２１日，退院した。
イ３月２６日，木沢記念病院でＤに対し，ＣＴ検査が実施された。その結果，肝臓に１．５
㎝大の腫瘤が認められ，大腸癌肝転移が疑われた。
ウそこでＤは，４月５日，被告病院を受診し，以後，被告ＥがＤの診療に当たることとなっ
た（乙Ａ１号証１４頁）。
エＤは，４月１９日，検査目的で，被告病院に入院した。その際，ＣＴ検査で，肝臓Ｓ８領
域に約２㎝大の空間占拠性病変が確認されたが，肝転移の確診には至らなかったた
め，Ｄは５月１日に退院した（乙Ａ１号証１６及び１７頁）。
オＤは，７月１日，被告病院で，ＣＴ検査を受け，その結果，上記空間占拠性病変が２．５
㎝に拡大しており，肝転移と診断されるに至った（乙Ａ１号証１７頁）。
カＤは，７月１９日，手術目的で，被告病院に入院した（乙Ａ１号証１８頁）。
キ７月２６日，午前１０時１０分から，執刀医被告Ｅ，助手Ｆ医師及びＧ医師により，Ｄの
手術が行われた（以下「本件手術」という。）。この際，被告Ｅは，上膵頭後部リンパ節か
ら門脈周辺リンパ節，総肝動脈周囲リンパ節から固有肝動脈リンパ節及び肝門部リン
パ節を郭清した。引き続き系統的肝切除である肝中央２区域切除を行った。手術は同
日午後３時４０分ころ終了した（乙Ａ１号証８５ないし８８頁）。
ク手術終了後に，郭清した脂肪内にあるリンパ節を個々に取り出したところ，リンパ節に
は肉眼的に転移は認められず，その後の病理検査においても転移は認められなかった
（乙Ａ１号証８６及び１１９頁）。
ケ同日午後１０時過ぎから血圧が下がり，頻脈となった。冷感を訴え，呼吸困難が認め
られた（乙Ａ１号証１９頁）。
コ同日午後１１時ころ，頻脈・腹部軽度膨満があった。呼吸不良であったため，気管内挿
管がされ，人工呼吸器が装着された（乙Ａ１号証１９頁）。
サ７月２７日午前１時３５分から被告ＥによるＤの開腹止血術が行われた。この際，後上
膵十二指腸動脈（ＰＳＰＤ）分枝から出血していたので（以下「本件出血」という。），これ
を結紮止血した。総胆管や右門脈尾状葉枝などから出血があり，これを止血し，閉腹し
た（乙Ａ１号証９０及び９１頁）。
シ同日昼ころより翌２８日にかけて，毎時１００ミリリットルの出血が持続していたことか
ら，７月２８日午後４時４０分再開腹手術が開始された。このときは，総胆管周囲の静脈・
肝外側区域の小網付着部・脾臓背面に出血が認められたので，それぞれ止血した（乙Ａ
１号証９３及び９４頁）。
ス８月２２日午後１１時４５分，Ｄは，敗血症性ショックに伴う汎発性血管内凝固症候群
（ＤＩＣ）により死亡した。
２争点
(1)本件リンパ節郭清の不法性
アリンパ節郭清が許される条件
イ本件リンパ節郭清の経緯
ウ因果関係
(2)説明義務違反
ア説明義務の内容
イ行われた説明の内容
ウ因果関係
(3)損害
(4)消滅時効
３争点に対する当事者の主張
(1)リンパ節郭清が許される条件（争点(1)アについて）
（原告らの主張）
ア大腸癌肝転移において，術前にリンパ節転移が判明した場合には，そもそも肝切除
の適応外とすべきであるから，リンパ節郭清も許されない，というのが標準術式である。
イ術前にリンパ節転移が認められない場合の予防的リンパ節郭清については，予後に
対する寄与は認められないから，無用である。
ここで，リンパ節郭清の実施は，肝臓から離隔して位置する肝門部にまで侵襲範囲を拡
張することになるから，大量出血・血管損傷等の危険性を格段に高めるものである。
さらに，リンパ節郭清は，血管損傷等の合併症を回避するために，高度の技術と細心の
注意を要する手術手技であって，決して１００パーセント安全な手術手技ではない。
したがって，予防的リンパ節郭清も許されない，というのが標準術式である。
ウ例外的に，リンパ節郭清が許されるのは，術前にはリンパ節転移が見られず，開腹し
たところ，リンパ節が腫大していた場合のみである。この場合は，将来の閉塞性黄疸を
予防する観点からリンパ節郭清が許される。
ただし，この場合に，郭清が許されるリンパ節は，腫大していたリンパ節のみであり，そ
れ以外のリンパ節まで郭清することは許されない。
（被告らの主張）
アリンパ節郭清は，リンパ節に癌が転移しているかをチェックするとともに，微細な癌細
胞を可及的に切除してリンパ節転移による癌の再発を防ぐ，という治療的意義を有す
る。
イ消化器癌において臓器所属のリンパ節郭清を行うことは安全な手術手技として確立し
ており，大腸癌肝転移に対して実施される場合であっても，その安全性に変わりはな
い。
ウ大腸癌肝転移手術においてリンパ節郭清を実施するかという点について，標準術式
というものはいまだ確立されていない。したがって，リンパ節郭清を実施するかの選択は
医師の裁量にゆだねられている。
エ被告病院では２０年来系統的肝切除とリンパ節郭清を術式として採用し，これらの実
施によって治療成績が向上した実績がある。また，リンパ節郭清の治療的意義を認める
報告も多い。
オ系統的肝切除を選択した時点で，肝切除前に血管処理をする必要が生じる。そして，
血管処理のために必然的に一定範囲のリンパ節郭清が行われることになる。
上記の血管処理に伴うリンパ節郭清以外に，どこまでの範囲につきリンパ節郭清を実
施するか，については，リンパ節腫大の有無・場所・個数などを考慮して決定する。
(2)本件リンパ節郭清の経緯（争点(1)イについて）
（原告らの主張）
ア被告Ｅは，大腸癌肝転移の患者について，肝転移巣をＳＮ型（辺縁平滑で内部構造は
比較的均一の形態の単純結節型）とＣＮ型（辺縁不整で内部構造は多結節で融合した
ような形態の融合結節型）に分類し，ＳＮ型で肝転移巣が３㎝未満の場合には肝部分切
除を行い，それ以外の場合では系統的肝切除及びリンパ節郭清を行うという術式を採っ
ていた。
すなわちこの術式は，リンパ節腫大の有無に関わらず，術前あるいは開腹後に肝転移
の状態のみを判断してリンパ節郭清の実施を決定するものであり，標準術式に反してい
る。被告Ｅの上記術式は，治療目的の範囲を逸脱した治験行為にすぎない。さらに，上
記術式を支持する客観的エビデンス（根拠資料・データ等）も存在しない。
なお，系統的肝切除の術式をとる場合に，必ずリンパ節郭清が伴うという関係にはない
から，両者の治療効果は区別して論じられるべきである。
イ本件においても，上記の方針に従い，腫大の有無に関係なくリンパ節郭清の実施が
決定された。
Ｄには，リンパ節腫大は認められなかったのに，被告Ｅはリンパ節郭清を実施した。
したがって，本件リンパ節郭清は許されない不法なものであるといえる。
ウ本件で仮に，被告らの言うような腫大が認められたとしても，郭清が許されるのは，被
告Ｅが視認したと主張する総肝動脈リンパ節のみである。
しかし，被告Ｅは，総肝動脈リンパ節以外にも，肝十二指腸間膜リンパ節，膵頭後部リン
パ節まで広範囲にわたり郭清を実施した。
したがって，やはり本件リンパ節郭清は許されない不法なものであるといえる。
（被告らの主張）
ア本件手術では，開腹したところ，当初の予想と異なり肝転移巣がＣＮ型であったことか
ら系統的肝切除を選択した。この時点で血管処理のために必然的に肝門部リンパ節を
郭清することになった。
イまた，開腹直後に，総肝動脈から肝十二指腸間膜にかけて，脂肪組織の間に，腫大
したリンパ節を１個確認した。
ウ上記の腫大が認められたことから，リンパ節郭清の範囲を総肝動脈リンパ節までと決
定した。
リンパ節転移は，肝門部から膵後部・総肝動脈周囲に達するという経過をたどるため，
実際に郭清する範囲としては，上膵頭後部リンパ節から門脈周辺リンパ節，総肝動脈
周囲リンパ節，固有冠動脈周囲リンパ節，肝門部リンパ節とすることにした。
(3)因果関係（争点(1)ウについて）
（原告らの主張）
ア手術後まもなく本件出血が確認されていること，及び，本件出血の部位と肝門部リン
パ節の位置が近接していることから，本件リンパ節郭清の手技により，ＰＳＰＤ分枝が損
傷されたか，若しくはＰＳＰＤ分枝に対して破綻の契機となりうる物理力が作用した結
果，本件出血が起きた。
イ本件出血が原因で，敗血症性ショックを伴うＤＩＣ（汎発性血管内凝固症候群）が発生
した結果，Ｄは死亡した。
（被告らの主張）
アＰＳＰＤ分枝から出血したことは認めるが，本件リンパ節手技中に損傷したのではな
い。出血の原因としては，上膵頭後部リンパ節を郭清する際にＰＳＰＤ分枝を結紮し，切
離しているところ，①電気メスの凝固栓が取れた，②血管が脆弱化しており結紮してい
た血管そのものが脱落した，③嘔吐・しゃっくりなど横隔膜が大きく動くようなことがあっ
たため血管結紮糸が脱落した，などが考えられるが，不明である。
本件リンパ節郭清をしなければＰＳＰＤ分枝から出血しなかったという意味で両者の間に
条件関係があることは認める。しかし，本件手術以前に本件出血のような出血を生じた
事例は皆無であり，本件出血の原因も不明であるから，相当因果関係があるとは認め
られない。
イＤには７月２７日に止血した本件出血以降，同月２８日に開腹止血した外は，死亡した
８月２２日までの２２日間に出血は認められなかったのであるから，本件出血が直接の
原因となって死亡するに至ったと考えることはできない。
(4)説明義務の内容（争点(2)アについて）
（原告らの主張）
被告Ｅは，Ｄから本件手術の承諾を得るに際し，以下の事項について，説明する義務が
あった。
①被告Ｅの術式にのっとり，リンパ節郭清を実施する予定であること
②当該リンパ節郭清については，一般的な標準術式として認められているものではない
こと
③その治療効果については，リンパ節転移がある場合は，治療効果がなく，逆に，リン
パ節転移がない場合は，その治療効果・意義を支持するエビデンスがなく，医科学的に
は十分に実証されていないこと。その意味で，確たるリンパ節腫大の術中所見なくしてリ
ンパ節郭清を実施することは，研究目的の施術といった色彩が濃厚であること
④したがって，リンパ節郭清を実施するか否かは予後にほとんど影響しないため，それ
を実施しないという選択肢もあり，むしろ，それを実施しない方が，一般的であること
⑤肝門部から肝十二指腸間膜にかけてのリンパ節郭清を徹底的に施行した場合，合併
症として，大量出血，血管損傷（肝門部や門脈），肝障害（肝不全），腸管損傷，胆道損
傷，リンパ瘻などの危険性も考えられること
（被告らの主張）
ア被告Ｅに要求される説明は以下の事項である。
①当該疾患の診断，患者の現症状と原因
②実施予定手術の内容，選択可能な治療方法等
③手術に付随する危険性
④実施予定手術の効果，改善の程度，予後内容
イ大腸癌肝転移症例に対するリンパ節郭清の治療効果は公表・実証されており，治験
目的ではないから，治験目的であるとの説明をする義務はない。
ウ大腸癌肝転移について，標準的治療方法は確立されていないので，本件術式が標準
術式でないことを説明する義務はない。
エ　リンパ節郭清は手術手技としての安全性が確立しており，その実施によって合併症
のリスクが特に増すことはないから，リンパ節郭清を個別に取り上げて説明する義務は
ない。
(5)行われた説明の内容（争点(2)イについて）
（原告らの主張）
被告Ｅは，Ｄから本件手術の同意を得るに際し，(4)原告らの主張①ないし⑤について，
全く説明をせず，Ｄの自己決定権を侵害した。
（被告らの主張）
ア被告Ｅは，７月２２日，Ｄから本件手術の同意を得るに際し，以下の説明を行った。
(ア)Ｄの疾患が大腸癌肝転移であること
(イ)大腸癌肝転移治療は肝切除が最も有効な治療方法であること，被告病院では小さ
い肝転移には部分的切除を行い，大きいか悪いタイプのものは系統的肝切除とリンパ
節郭清をしていること，Ｄの腫瘍の大きさが２．５㎝程度であったことから部分肝切除を
すること，もしも腫瘍が良性のときは切除しないこと
(ウ)出血があることなど肝切除に伴う一般的な説明
ただし，肝十二指腸間膜リンパ節郭清に伴う出血あるいは重篤な合併症等について
は，Ｄの手術以前の１５年間に皆無であったことから認識外のことであったので話してい
ない。
(エ)被告病院で治療を受けた人の成績として３㎝未満で良いタイプ（ＳＮ型で３㎝未満）
の肝転移は５年生存率９０％となっていること
(オ)部分肝切除の場合の手術時間は２時間程度であること
イ被告Ｅは，７月８日にも，Ｄに対し，以下の説明を行った。
(ア)被告病院では，大腸癌肝転移症例に対しては，系統的肝切除とリンパ節郭清を基
本術式としているが，Ｄの場合，肝転移が３㎝未満のＳＮ型と思われるので，肝部分切
除を予定していること
(イ)肝部分切除の予定であっても開腹後に腫瘍の状態によって術式を変更することもあ
ること
(6)因果関係（争点(2)ウについて）
（原告らの主張）
仮に，(4)原告ら主張の説明を被告Ｅが行っていれば，Ｄは，リンパ節郭清を承諾せず，
腫瘍の完全切除に必要十分な範囲・限度での肝部分切除を希望したことは明らかであ
る。
（被告らの主張）
原告ら主張に係る説明義務を前提としても，Ｄは今回の肝切除術を受けたものと強く推
測され，原告ら主張の説明義務違反とＤの死亡という結果との間には因果関係がない。
(7)損害（争点(3)について）
（原告らの主張）
ア逸失利益
Ｄは，死亡当時５７歳であり，１０年は就労が可能であった。
そこで，毎年の収入額を平成１０年度の収入額である８４０万８６７２円とし，生活費控除
を３０パーセントとした上で，１０年に対応するライプニッツ係数（７．７２１７）により中間利
息を控除して逸失利益を算出すると，４５４５万円（１万円以下切り捨て）となる。
イ慰謝料
Ｄは，生前，町役場職員として勤務し，原告らと共に平穏・円満な家庭生活を営んでき
た。それが，本件手術を原因として，３日間で３回もの開腹手術を受けた挙げ句，不慮
の死に至ったものである。Ｄが一家の大黒柱であったこと，Ｄの精神的苦痛に照らせ
ば，死亡による慰謝料は２８００万円を下らない。
ウ葬儀費用
葬儀費用の支出金額は１５０万円を下らない。
エ調査費
本件に関する証拠保全に際し，診療録の複写費用として２万円（端数切り捨て）を要し
た。
オ弁護士費用
原告らは，原告ら代理人との間で訴訟委任契約を締結した。本件による損害として被告
らに負担させるべき弁護士費用としては，８００万円が相当である。
カ相続
以上合計８２９７万円につき，原告Ａは２分の１の４１４８万５０００円，原告Ｂ及び原告Ｃ
は，それぞれ４分の１の２０７４万２５００円を相続した。
（被告らの主張）
争う。
(8)消滅時効（争点(4)について）
（被告Ｅの主張）
ア医事関係訴訟における消滅時効の起算点は，医師の医療行為を受けたことにより結
果が発生し，それが医師の過失によって生じたことを患者側が知った時点である。
イ本件において，原告らは，Ｄの死亡当時すでに，本件における事実関係を認識し，か
つ，被告Ｅの行為が違法であるとの認識を有していた。
したがって，消滅時効の起算点は，Ｄの死亡時である平成１１年８月２２日である。
ウ被告Ｅは，上記時効を援用した。したがって，原告らの被告Ｅに対する不法行為に基
づく損害賠償請求権は消滅した。
（原告らの主張）
ア医療過誤訴訟における消滅時効の起算点は，合理的な方法で挙証しうる程度に具体
的な資料に基づいて医療機関の責任を認識し得た時点をいう。
イ本件においては，Ｄが死亡した時点では原告らは死亡の原因について明確な説明を
受けていなかったのであり，この時点は消滅時効の起算点とはならない。
ウ原告ら代理人は被告Ｅに対し，質問状を出し，その回答を得たのが平成１５年２月１８
日ころである。本件において，合理的な方法で挙証しうる程度に具体的な資料に基づい
て医療機関の責任を認識し得たのは，上記回答の当否を検討するに足る相当期間経
過後である。
エしたがって，被告Ｅの不法行為責任の消滅時効の起算点は，平成１５年４月２０日ころ
であり，本件訴訟提起日は平成１６年２月１３日であるから，消滅時効は完成していな
い。
第３当裁判所の判断
１争点(1)ア（リンパ節郭清が許される条件）について
(1)本件では，Ｄに対する手術の当否の前提として，大腸癌肝転移に対する肝切除にお
けるリンパ節郭清が許される条件が争われているので，まずこの点について判断する。
上記の点に関し，当該箇所に掲記の証拠及び弁論の全趣旨から，以下の事実を認める
ことができる。
ア大腸癌肝転移に対する手術様式としては，できる限り非癌肝物質を温存し，腫瘍部分
のみを切除する方法（以下「肝部分切除」という。）と，肝の一定区域を切除する方法（以
下「系統的肝切除」という。）の２種類が存在する。我が国では，肝部分切除が中心であ
るが，欧米では系統的肝切除が基本術式となっており，どちらの方式を採用すべきか，
という点については我が国においても定まっているとはいえない状況にある（甲Ｂ１号証
９２頁，甲Ｂ３号証２４２頁）。
イ肝所属のリンパ節は，肝十二指腸間膜内や総肝動脈等に沿って存在する（乙Ｂ１０号
証，乙Ｂ１５号証）。
ウリンパ節郭清とは，リンパ節を切除し，摘出することをいう。
エリンパ節郭清の是非について，否定的な見解としては，文献上，以下の記載が存在
する。
(ア)「肝十二指腸間膜内や総肝動脈に沿ったリンパ節の郭清は通常行わない。」，「肝門
部リンパ節郭清を標準術式とすることは，残肝再発が多い大腸癌肝転移では，むしろ弊
害となる。」（甲Ｂ１号証９４頁）
(イ)「術前すでに肝門部リンパ節転移が明らかな症例に対しては肝切除の治療効果は
ないものと思われる。」，「肝門部リンパ節転移陽性例の予後は非常に不良であることか
ら肝十二指腸靭帯郭清の必要はないと考える。」（甲Ｂ２号証１２９頁，同１３１頁）
(ウ)「大腸直腸癌肝転移では，肝門部リンパ節転移のある場合は手術適応が無い。」
（甲Ｂ４号証７２６頁）
(エ)「多くの報告者は『肝門部リンパ節郭清は生存率向上に貢献しない』と結論付け
た。」（甲Ｂ１４号証１６７２頁）
(オ)「予防的肝所属リンパ節郭清については，予後に対する寄与を認めず，また治療効
果についても不明である。また肝門部リンパ節郭清を標準手術術式にすることは，残肝
再発の多い大腸癌肝転移では，再手術時の切除が難しくなるため，障害となることがあ
る。」（甲Ｂ１６号証１６６頁）
(カ)「現時点（２００３年）では，肝切除時に系統的にリンパ節の一括切除を行うことの治
療効果は証明されていない。」，「肝門部リンパ節郭清の意義は，肝切除時に肝門部リ
ンパ節郭清を行う場合と行わない場合とを比較した前向きのくじ引き割付臨床実験を行
わない限り，証明できない。」，「系統的にリンパ節の一括切除を行うことは，予後改善に
何ら寄与しないし，治療的意義も証明されていない。」（甲Ｂ１８号証）
オ　リンパ節郭清の是非につき，肯定的な見解としては，文献上，以下の記載が存在す
る（ただし，被告病院及び被告Ｅの実績を中心とした文献は除く）。
(ア)「肝門部リンパ節郭清は初期の頃は全例に行う方針であったが，転移陽性率が２０
％以下で，全例に行う必要がないと考えるに至ってから肝十二指腸間膜内に触診で大
きいか，あるいは硬いリンパ節を触知できるもののみにリンパ節郭清を行うこととした。」
（甲Ｂ１０号証２８８頁）
(イ)「肝切除時にリンパ節郭清（特に肝門部および肝十二指腸間膜リンパ節）を施行する
必要性が示唆された。」，「肝切除時の肝門部および肝十二指腸間膜リンパ節郭清は，
手術成績の向上を目指すためには必要条件であろう。」（甲Ｄ６号証）
(ウ)「肝所属リンパ節転移例であっても，特に異時性では切除，郭清により良好な予後
が得られる可能性がある。」（甲Ｄ７号証４７頁）
(エ)「肝切除後の局所リンパ節郭清は安全な手技であり，それは原発性であれ，転移性
であれ肝腫瘍の患者には常に行うべきである。」，「リンパ節郭清を伴う肝切除は，肝悪
性腫瘍患者において安全な術式であり，合併症および死亡の危険性増加も認められな
い。原発であれ転移であれ肝硬変のない肝腫瘍の患者にはこの手技はルーチンに実
施されるべきである。」（乙Ｂ５号証）
(オ)「肝十二指腸間膜のリンパ節郭清はルーチンに行われた。」（乙Ｂ２３号証）
カ　リンパ節郭清につき，被告病院又は被告Ｅの関係する治療実績，論文内容は以下
のとおりである。
(ア)被告Ｅは，被告病院において，昭和５８年（１９８３年）以来，残肝再発を減らし，肝転
移の進展様式や生物学的特性を検討するため，系統的肝切除とリンパ節郭清を基本術
式としてきた。
被告病院においては，部分切除例の５年生存率は系統的肝切除例全体より統計学的
に良好であったが，同じ大きさの転移巣で比較すると，系統的肝切除を行った症例の生
存率は部分切除より良好であった（乙Ｂ３号証６９２頁）。
(イ)被告病院における系統的肝切除後の残肝再発率が１９．８％と他の報告より低いな
どの実績を踏まえ，被告Ｅらは，「肝転移に肝所属リンパ節転移を伴うときは，予後不良
であるから肝切除しないという意見もある。しかし，大腸癌肝転移よりも予後不良な胆
嚢・胆管癌などにリンパ節郭清を行うことは外科医の常識になっているのであるから，肝
転移でもリンパ節転移陽性で郭清可能であれば，閉塞性黄疸を防ぎ患者のＱＯＬを良
好に維持するためにも郭清を行うべき」であるとする論文を平成１５年に発表している
（乙Ｂ２号証２４３頁）。
(ウ)そして，被告Ｅの論文は他の文献にも引用され，評価されている（乙Ｂ１６及び１７号
証）。
キ　リンパ節郭清は，他臓器からの転移ではなく当該臓器に原発した癌の切除手術の
際には，多く行われている（乙Ｂ１４，１８及び１９号証）。
クまた，リンパ節郭清後に特記すべき合併症は認められないとする文献が存在する（乙
Ｂ１１号証）。
(2)上記のとおり，原告らの主張するようにリンパ節郭清に治療的意義を認めず，これを
行うべきではないとする知見が存在することが認められる。しかし，これらの知見を述べ
る文献の中には，術前にリンパ節転移が認められる場合のみを想定していると解される
ものもないではなく，術中にリンパ節転移が疑われる場合におけるリンパ節郭清もすべ
きではない，とまで語る知見は見当たらない。
また，上記のとおり，リンパ節郭清に意義を認める知見が存在するだけでなく，基本的
にはリンパ節郭清を実施しない医師であっても，術前にリンパ節転移が認められず，術
中にリンパ節腫大が発見された場合には，リンパ節郭清を行うことがある旨の知見も少
なからず存在する（甲Ｂ６ないし９号証）。
加えて，被告病院では，リンパ節郭清を伴う系統的肝切除を積極的に実施してきた結
果，上記認定のとおり，良好な治療成績を得ている。この点について被告病院では，リ
ンパ節郭清と系統的肝切除を必ず合わせて実施してきたことから，上記の治療成績が
系統的肝切除によるものか，あるいはリンパ節郭清によるものか，厳密にいえば判然と
しないところがあるため，リンパ節郭清に治療的意義があることの証明が完全にできて
いるとはいえない状況にあると解される。しかし，リンパ節郭清を実施した場合に良好な
治療成績を得ていることは，リンパ節郭清に治療的意義があることを示す一つの資料に
はなり得るものと解される。
また，リンパ節郭清の手術は，原発癌の際にはよく行われるものであり，特記すべき合
併症はないとする文献も存在することからすれば，格別危険性の高い手術とまでいうこ
ともできない。
以上をみると，大腸癌肝転移におけるリンパ節郭清の是非をめぐる医学的知見につい
ては，本件当時から現在に至るまでいまだ評価が定まっていない状況にあるということ
ができる。
このように，当該治療法の是非につき評価の定まっていない状況においては，医師は，
患者の状態など具体的状況を踏まえた上で，自らの専門的知識，及び経験などに基づ
いて治療法を選択すべきであり，その選択が，合理的な裁量の範囲内でされていれば，
医師に求められる注意義務を果たしたものということができる。
(3)さらに，どの範囲のリンパ節郭清が許されるか，という点については，文献上の特段
の記載は見られず，この点についても，患者の状態など具体的状況を踏まえた上で，医
師の合理的な裁量の範囲内で決定されるべきものと解される。
２争点(1)イ（本件リンパ節郭清の経緯）について
(1)本件手術の経緯については，当該箇所に掲記の証拠のほか乙Ａ４号証，被告Ｅ本人
尋問の結果及び弁論の全趣旨から，以下の事実が認められる。
ア被告Ｅが採用していた術式
(ア)被告Ｅは，被告病院において，昭和５８年から大腸癌肝転移症例に対して，肝切除
を行ってきた。その中で得られた統計データから，転移予後因子と手術成績の関係を検
討した結果，「ＹＡＳＵＩ分類」を定立するに至った（甲Ｄ５号証及び乙Ｂ１号証６１６頁）。
「ＹＡＳＵＩ分類」とは，転移巣の肉眼型を，辺縁が平滑で内部構造が比較的均一なもの
をＳＮ型（単純結節型），辺縁が不整で内部構造は多結節が融合したような形態のもの
をＣＮ型（融合結節型）として分類するものである。ＣＮ型はＳＮ型よりも，癌の浸潤進展
傾向が強く，生物学的悪性度が高いと考えられるものである（乙Ｂ１及び２号証，甲Ｄ４，
５号証）。
(イ)その上で，被告Ｅは，平成７年以降，転移巣の肉眼型がＳＮ型と予測され，最大径が
３㎝未満であれば部分切除を行い，すべてのＣＮ型及び転移巣が３㎝以上あるいは占
拠区域数が２区域以上のＳＮ型であれば系統的肝切除とリンパ節郭清を行う，という基
準を立てていた（甲Ｄ５号証及び乙Ｂ１号証６１８頁）。
(ウ)被告Ｅが，系統的肝切除に合わせてリンパ節郭清を行う目的は，リンパ節に転移し
ているか否かをチェックするとともに，微細な癌細胞を可及的に切除してリンパ節転移を
できる限り防止し，治癒を目指すことにある（甲Ａ８号証２及び３頁）。
リンパ節郭清を実施する範囲について，被告Ｅは，①系統的肝切除を選択した症例で
は，必ず肝門部リンパ節（１２ｐ）は郭清し，②それ以上に，どの範囲まで郭清を行うかに
ついては，リンパ節腫大の有無・場所・個数などを考慮して，腫大のある箇所から肝臓
に近い部分までを決定する，という方針を持っていた（被告Ｅの調書９及び１０頁）。
(エ)被告病院においては，胃癌手術において５９７例の肝十二指腸間膜リンパ節郭清を
実施してきたが，そのうちリンパ節郭清に関して出血した例は１例であり，この例につい
ても，当該患者は，止血手術を受けた後，退院するに至っている。
大腸癌肝転移切除例では，本件以前にリンパ節郭清に関する出血例は存在しなかった
（被告Ｅの調書１２頁）。
イ本件手術の経緯
(ア)Ｄの場合，術前の検査で予測された転移巣は大きさ２．５㎝のＳＮ型であった。した
がって，被告Ｅは，上記(イ)の基準にこれを当てはめ，部分肝切除を実施する予定でい
た。
(イ)ところが，実際に開腹してみると，Ｄの転移巣は辺縁が不整であり（乙Ａ１号証１２０
頁），被告Ｅは，これをＣＮ型と判断した。そこで，被告Ｅは，術式を系統的肝切除に切り
替えることを決定した（乙Ａ１号証８６頁）。
(ウ)さらに，被告Ｅは，総肝動脈周囲のリンパ節（８ａ）が腫大しているのを視認した。続
けて脂肪に埋まったリンパ節を触ると，奥のほうでもリンパ節に触ることができた。
ここで，被告Ｅは，癌細胞が肝からリンパ節に転移する進展様式を考え，本件リンパ節
郭清の範囲につき，腫大したリンパ節からそれよりも肝臓に近い部位のリンパ節までを
郭清することとした。そして，上膵頭後部リンパ節（１３ａ），門脈周辺リンパ節（１２ｐ），総
肝動脈周囲リンパ節（８ａ），固有肝動脈周囲リンパ節（１２ａ），肝門部リンパ節（１２ｈ）の
順でリンパ節郭清を実施した（乙Ａ１号証８６頁）。
(2)被告Ｅが定立した「ＹＡＳＵＩ分類」及び，それに基づく術式選択基準が，医師の裁量の
範囲内の選択といえるか，について検討する。
これらの分類ないし術式選択基準が，被告病院における具体的な事例を検討した結果
定立されたものであること，その検討経緯については，公刊物に発表され，これを評価
する医師も存在することなどの事情に照らすと，上記の分類ないし基準を採用すること
は，医師の合理的な裁量の範囲内の選択ということができる。
この点，原告らは，被告Ｅの術式は系統的肝切除を行う際に無差別にリンパ節郭清を
行うものであり許されないと主張する。しかし，被告Ｅは，上記認定のとおりの基準を立
ててリンパ節郭清を実施する症例を選択した上，さらに，患者の状態がリンパ節郭清を
許さない場合や，開腹してリンパ節がきれいに郭清できないと判断される場合には郭清
しないとしているのであり（被告Ｅ本人尋問の結果（同人の調書１７ないし１９頁）），無差
別に行っているものとは評価できないから，上記の原告らの主張は理由がない。
(3)次に，実際に行われた手術が，医師の合理的な裁量の範囲内においてされたものと
いえるか，について検討する。
上記に認定したところによれば，本件手術は，平成７年以降被告Ｅが採用していた術式
選択基準に従ったものであると認めることができる。
原告らは，被告Ｅが腫大したリンパ節を確認したとの主張事実を否認している。確かに，
手術記録には被告Ｅが腫大を視認した旨の記載がない。しかし，実際に総肝動脈周囲
において郭清した中から取り出したリンパ節は腫大していたこと（甲Ａ９号証の１），本件
手術直後に被告ＥがＤの家族らに対し，腫大の存在について話していたこと（乙Ａ１号証
２４１頁）からすれば，総肝動脈周囲にリンパ節腫大を視認したという被告Ｅの供述（乙Ａ
４号証６頁及び同人の調書８頁）は信用することができ，上記のとおり被告Ｅは術中にリ
ンパ節腫大を視認したと認められる。
さらに，原告らは，リンパ節腫大を視認した場合にも，郭清が許されるのは腫大している
リンパ節のみであると主張する。この点，癌に対するリンパ節郭清の手技としてはリンパ
節を個々に取り出すのではなく，郭清領域のリンパ節，リンパ管，脂肪織，神経，血管す
べてを含めて，切り込むことはあってもちぎれることはなく一塊となる状態で切除するの
が理想的とされていること（乙Ｂ１３号証１４４５頁），被告Ｅの行うリンパ節郭清の目的が
上記認定のとおり肝臓からリンパ節への癌転移の防止・除去にあることを考えれば，腫
大したリンパ節から肝臓に近い部位のリンパ節を郭清するという被告Ｅが行った術式は
合理的なものということができる。
なお，原告らは，特に上膵頭後部リンパ節（１３ａ）の郭清は不必要であるとの主張もす
るようであるが，ＰＳＰＤと総肝動脈は近接した位置にあることから（乙Ｂ１３号証１４５２
頁図８），同リンパ節と腫大が認められた総肝動脈周囲のリンパ節とは近接して位置し
ていたものと推認されること，郭清前に被告Ｅは腫大した総肝動脈リンパ節の奥の方で
リンパ節に触っていること（被告Ｅ本人尋問の結果（同人の調書８頁）），実際に郭清した
上膵頭後部リンパ節（１３ａ）は腫大していたこと（甲Ａ９号証の３）等を併せ考えると，こ
れを郭清したことも被告Ｅの医師としての合理的裁量の範囲内の選択として許されるも
のと解される。
３争点(2)（説明義務違反）について
(1)被告Ｅの説明義務の内容について
ア原告らは，本件において，被告Ｅがリンパ節郭清を実施する予定であることを説明す
べきであったと主張する。
しかし，上記認定事実によれば，被告Ｅは当初，部分肝切除を実施し，リンパ節郭清は
実施しない予定であり，開腹所見が術前所見と異なる場合にのみ系統的肝切除及びリ
ンパ節郭清に術式を変更するにすぎなかったのである。
このように，術前の説明の段階で実施することが不確実である術式の説明については，
それが極めて危険であるとか，患者の予後の生活を大きく変えるおそれがあるというよ
うな場合でない限り，その説明が患者の自己決定権行使に影響する度合いは，実施を
確実に予定している手術についての説明に比すると小さいものと考えられ，医師による
術前の説明がある程度包括的になることも許されるものと解される。
イまた，原告らは，リンパ節郭清の治療効果が十分実証されていないことを説明すべき
であったと主張するが，前述のとおり，リンパ節郭清に一定の治療効果を認める論文，
実績が存在することによると，原告らの上記主張を直ちに採用することはできない。
ウさらに，原告らは，リンパ節郭清を実施しない選択肢を説明する義務があったとも主
張する。しかし，上記認定のとおり，リンパ節郭清の実施につき，標準的治療法が定まっ
ていない状況において，原告らの主張するような説明を患者にしたとしても，患者はいか
なる基準で術式を選択すればいいのか，判断に困ることになる。そして，本件において
は，上記のとおり，被告Ｅは被告病院における事例の集積からリンパ節郭清の治療的
意義を確信しており，それには相応の理由のあることが認められること，リンパ節郭清
は格別危険性の高い手術ということはできないことに照らすと，リンパ節郭清を実施しな
い選択肢まで説明する必要があったとは認められない。
(2)行われた説明について
アこの点については，以下の事実が認められる。
(ア)７月８日，被告Ｅは，Ｄに対し，
①被告病院では，大腸癌肝転移症例に対しては系統的肝切除とリンパ節郭清を基本術
式としているが，Ｄ氏の場合，肝転移が３㎝未満の大きさであるので，部分肝切除でも
十分良い予後が期待できること，
②部分肝切除の予定であっても開腹して腫瘍の状態から，病変が術前診断と異なる場
合には術式を変更することもあるし，腹膜転移など他の病変がある場合は肝切除を行
わない場合もあること，
などを説明した（乙Ａ４号証４及び５頁）。
(イ)７月２２日，被告Ｅは，被告病院のＧ医師と共に，Ｄに対し，
①４月の検査では２㎝だった腫瘍が７月１日の検査では２．５㎝と拡大しており，大腸癌
の転移と診断されたこと，
②手術には解剖学的切除（系統的肝切除）と肝部分切除があり，系統的肝切除の場合
には，癌が残らないように周囲も全部取ること，
③術前の画像から判断されるＤの腫瘍のタイプと３㎝未満という大きさから，１割程度の
肝部分切除でよいと思われること，
④３㎝未満の腫瘍であれば，術後の５年生存率は約９０％であること，
⑤部分肝切除の場合の手術予定時間は２時間程度であること，
⑥開腹してみて，癌の転移や進展の範囲などの状況が術前の診断と異なれば，術式を
変更し，肝臓を大きく取ることもあり得ること，その場合には肝臓の右の部分約６０％を
切除することになること，
⑦肝臓の手術をする際の一般的なリスク
などを説明した（甲Ａ２号証４２頁，乙Ａ１号証２３９頁，４号証５頁，５号証，被告Ｅ本人尋
問の結果（同人の調書２ないし６頁））。この説明を受け，Ｄは本件手術に同意した（乙Ａ
１号証９７頁）。
イ以上の事実によれば，被告Ｅらは，本件手術前に，Ｄに対し，Ｄの病状，手術の方法，
手術に関する危険性，予後の見通しなどにつき説明を行ったと認められる。
リンパ節郭清については，被告Ｅはそれ自体を取り上げて説明していないが，「肝臓を
大きく取ることもあり得る」という表現で包括的に説明しており，上記に検討したところに
照らすと，変更の可能性のある術式の説明としては十分であると解される。
手術の危険性についても，一般的な肝切除についての危険性は説明しているところ，リ
ンパ節郭清の危険性が極めて高いというものでもないことは上記認定のとおりであるか
ら，リンパ節郭清の危険性を格別に取り上げて説明する必要も認められない。
ウ以上に検討したところによると，被告Ｅの説明は，Ｄが手術を受けるか否かを決定す
るための情報として十分なものということができる。したがって，被告Ｅには，本件手術に
関する説明義務の履行において，義務違反があったとは認められない。
第４結論
以上によれば，被告Ｅには，原告らの主張する各注意義務違反は認められず，その余
の点について判断するまでもなく，被告らには，不法行為ないし債務不履行に基づく損
害賠償責任はいずれも認められない。
よって，原告らの請求には理由がないからこれを棄却することとし，訴訟費用の負担に
ついて民事訴訟法６１条，６５条を適用して，主文のとおり判決する。
名古屋地方裁判所民事第４部
裁判長裁判官佐久間邦夫
裁判官樋口英明
裁判官大野千尋

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