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平成１３年(ﾜ)第５８１６号　著作権侵害差止等請求事件
口頭弁論終結日　平成１４年９月３日
判決
原　　　　　　告　　　　　　　　　Ａ
訴訟代理人弁護士　　　　　　　　　松　村　信　夫
同　　　　　　　　　　　　　　　　和　田　宏　徳
被　　　　　　告　　　　　　　　　株式会社総通
被　　　　　　告　　　　　　　　　株式会社棋苑図書
上記被告両名訴訟代理人弁護士　　　辻　中　栄　世
同　　　　　　　　　　　　　　　　岡　崎　宣　利
被　　　　　　告　　　　　　　　　Ｂ
訴訟代理人弁護士　　　　　　　　　奥　田　孝　雄
主文
１　被告株式会社総通及び被告Ｂは、別紙物件目録記載１の書籍を印刷、製本、
譲渡及び頒布、同目録記載２のビデオテープを録音、録画、譲渡及び頒布、並び
に、同目録記載３のカセットテープを録音、譲渡及び頒布してはならない。
２　被告株式会社総通及び被告Ｂは、前項記載の物件を廃棄せよ。
３　被告らは、各自、原告に対し、金１０８万２９９５円及びこれに対する平成
１３年６月２２日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４　被告Ｂは、原告に対し、金２１万７０４３円を支払え。
５　原告のその余の請求をいずれも棄却する。
６　訴訟費用中、原告に生じた費用については、その４分の１を被告株式会社総
通及び被告株式会社棋苑図書の連帯負担とし、４分の１を被告Ｂの負担とし、その
余を原告の負担とし、被告株式会社総通及び被告株式会社棋苑図書に生じた費用に
ついては、その２分の１を原告の負担とし、その余を被告株式会社総通及び被告株
式会社棋苑図書の負担とし、被告Ｂに生じた費用については、その２分の１を原告
の負担とし、その余を被告Ｂの負担とする。
７　この判決は、第３項及び第４項に限り、仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　請求
１、２　主文第１、２項と同じ。
３　被告らは、各自、原告に対して、金６３１万４０００円及びこれに対する平
成１３年６月２２日（訴状送達の日の翌日）から支払済みまで年５分の割合による
金員を支払え。
４　被告Ｂは、原告に対し、金１２５万５５００円及び内金１７万５５００円に
対する平成８年８月１日から、内金１０８万円に対する平成９年４月２６日から、
各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
５　被告株式会社総通は、別紙物件目録記載の書籍、ビデオテープ及びカセット
テープを送付した者に対し、別紙謝罪文目録記載の謝罪文を記載した文書を送付せ
よ。
第２　事案の概要
　本件は、原告が、「２１世紀の健康法　気」と題する書籍の著作権者は原告
であるにもかかかわず、被告らが、同書籍を複製ないし翻案した別紙物件目録記載
の通信教育用の教材を原告に無断で制作、販売し、これに基づいて通信教育を実施
したとして、①被告株式会社総通（以下「被告総通」という。）及び被告Ｂに対
し、同通信教育の教材の頒布等の差止め及び廃棄を（請求第１、第２項）、②被告
らに対し、原告著作権（複製権ないし翻案権）の侵害に基づく損害賠償請求ないし
不当利得の返還を（請求第３項のうち金５８１万４０００円の請求部分）、③原告
の著作者人格権の侵害に基づく慰謝料を（請求第３項のうち金５０万円の請求部
分）、④被告Ｂに対し、原告著作権（複製権ないし翻案権）の侵害に基づいて、同
被告が同通信教育の教材の制作、通信教育の実施に関して得た利益に相当する額の
損害賠償を（請求第４項のうち金１０８万円の請求部分）、⑤被告総通に対し、原
告の著作者人格権の侵害に伴う名誉回復措置を（請求第５項）、それぞれ請求する
とともに、被告Ｂに対し、不当利得として、その全額を受領した同書籍に係る著作
権使用料の２分の１の金員の返還（請求第４項のうち金１７万５５００円の請求部
分）を請求している事案である。
１　争いのない事実等（証拠の掲記のないものは当事者間に争いがない。）
(1)　被告株式会社棋苑図書（以下「被告棋苑図書」という。）は、平成８年４
月３０日、「２１世紀の健康法　気」と題する書籍（以下「本件書籍」という。甲
１、８）を出版した。
　本件書籍には、その著者として、原告の氏名及び「Ｂ′」（被告Ｂ）が記
載されている。
(2)　原告、被告Ｂ及び被告棋苑図書は、平成７年３月ころ、本件書籍の出版に
関し、次の内容の出版契約を締結した（以下「本件出版契約」という。）（甲３、
乙１〔なお、乙１の方は、備考欄に被告Ｂの銀行口座番号が記載されている。〕。
ただし、原告と被告総通及び被告棋苑図書との間では争いがなく、原告と被告Ｂと
の間では原告が契約当事者である点を除いて争いがない。）。
ア　著作権使用料の支払時期及び方法は、初版第１刷に対しては、奥付記載
の発行日より記載し３か月以内に全額を支払う。支払金額３９万円。
イ　原告及び被告Ｂは、本件書籍の出版権を被告棋苑図書に対して設定し、
被告棋苑図書は、本件書籍の複製及び頒布の権利を専有する（約款１条）
ウ　本件出版契約の有効期間中に、本件書籍が翻訳・ダイジェスト・演劇・
映画・放送・録音・録画など二次的に使用される場合、原告及び被告Ｂはその使用
に関する処理を被告棋苑図書に委任し、被告棋苑図書は具体的条件について原告及
び被告Ｂと協議の上決定する（約款１７条）。
(3)　被告総通は、「Ｂ′の気功講座」と題する通信教育（以下「本件通信教
育」という。）を企画し、その教材として別紙物件目録記載の指導手引き書（甲
９。以下「本件指導手引き書」という。）、ビデオテープ（甲１０の1･2。以下「本
件ビデオ」という。）、カセットテープ（甲１１の1～3。以下「本件カセット」と
いう。また、本件指導手引き書、本件カセット及び本件ビデオを合わせて「本件教
材」という。）を販売した。なお、本件教材には、原告の氏名は表示されていな
い。
ア　本件指導手引き書の２頁には、「テキストとして、『２１世紀の健康法
　気』（本件書籍）を使います。レッスンに入る前に４章以外の章を読んでおいて
ください。１、２時間もあれば十分読めますから、これで気功の全体像をつかみま
しょう。本書は４章と対応しながら進めていきますから、４章はその都度お読みい
ただいた方が良いでしょう。」と記載されている。
イ　本件書籍と本件指導手引き書の内容の対比は別表一に、本件書籍と本件
ビデオの内容の対比は別表二に、本件書籍と本件カセットの内容の対比は別表三
に、各記載のとおりである。
２　争点
(1)　原告は本件書籍の著作権を有するか。
(2)　本件教材は本件書籍を複製ないし翻案したものか。
(3)　原告は、本件書籍を利用した本件教材の制作・販売、本件通信教育の実施
について承諾していたか。
(4)　被告Ｂによる本件教材の制作、本件通信教育の実施は、原告を本人とする
代理行為ないし表見代理に当たるか。
(5)　故意、過失の有無
(6)　損害ないし不当利得の額
(7)　名誉回復措置の必要性
第３　争点に関する当事者の主張
１　争点(1)（原告は本件書籍の著作権を有するか。）について
〔原告の主張〕
(1)　本件書籍は、少なくとも、原告と被告Ｂの共同著作物である。
　このことは、本件書籍は、その目次は原告が作成したものであること、多
くの部分が原告の過去の著作物に基づく内容となっていること、さらに、中国語的
な表現や、「医者として」、「筆者も現在、滋賀大学で研究を進めつつあります」
というような原告でなければ用いないような表現が含まれていること、原告は本件
書籍の全体について何回も校正していることから明らかである。
(2)　また、本件書籍の第四章のうち、原告ないし被告Ｂの役割部分は、次のと
おりである。
ア　原告が独自に発案し、本件書籍で初めて発表した内容・功法
　「白黒瞑想法」、「やすらぎ瞑想法」、「吸吸吐吐呼吸法」、「昇降開
合」、「遊龍功」、「症状別瞑想法」、「童子反拝五心朝天」、「医療気功十五
式」については、原告の単独著作物である。
イ　従前の気功に関する書籍等に記載があり、一般的に知られている内容・
気功法で、原告が提示したもの
　「リラックス法」、「丹田長式呼吸法」、「無為瞑想法」、「五心朝
天」、「満月気功法」、「内視法」、「気感トレーニング」
ウ　従前の気功に関する書籍等に記載があり、一般的に知られている内容・
気功法で、被告Ｂが提示したもの
　「スワイショウ」、「站とう功」、「自然融合気功」、「樹林気功」
　このうち、原告が独自に発案し、本件書籍で初めて発表した内容・功法に
関する部分については、原告の単独著作物といえる。このことは、同部分に、中国
語的な表現や原告を表す一人称がそのまま残っているように、原告が渡した原稿が
そのまま本件書籍の文章になったことを示す表現があることや、原告が独自に考案
し、被告Ｂ自身が理解していない「医療気功十五式」、「童子反拝五心朝天」とい
った功法の記載があることから明らかである。
(3)　なお、本件書籍は、医療気功に関するものであるが、被告Ｂは、医療気功
に関する研究、実践経歴がなく、本件書籍の内容を創作し得るだけの能力を有しな
い。
〔被告総通・被告棋苑図書の主張〕
　被告棋苑図書は、本件書籍の原稿をすべて被告Ｂから受領し、また、本件書
籍に使われている写真の選定やレイアウトの決定も、すべて被告Ｂと被告棋苑図書
との間で行われた。
　したがって、本件書籍の「表現」を行ったのは被告Ｂであり、原告は「アイ
デア」の一部を提供したにすぎないから、原告のみが本件書籍の著作権を有してい
るということはできない。
〔被告Ｂの主張〕
(1)　本件書籍は、次の事情からすれば、被告Ｂが執筆したものである。なお、
本件書籍の著者欄には、被告Ｂだけでなく原告の氏名も表示され、また出版契約書
にも原告の氏名が記載されている（甲３、乙１）が、これは原告が著者であること
を推定させるだけである（著作権法１４条）。
ア　作成経緯について
(ア)　被告Ｂは、被告総通の代表者から本件書籍を出版するという話を持
ちかけられ、日本医療気功協会の顧問である原告に対し、本件書籍の執筆の件を伝
えた。
(イ)　被告Ｂは、原告と気功に関する意見や情報の交換を行い、原告との
会話を録音し、それを基にテープ起しをしようとしたが、原告の話は終始脈絡がな
かったため、被告Ｂが前後を補充しながら、被告Ｂ自身の表現で本件書籍を執筆し
た。
(ウ)　原告は、原稿の校正を何回か行っているが、本件書籍執筆当時の日
本語能力がさほど高くなかったことから、同校正は文章の表現内容にまでわたるも
のではなかったと推測される。
(エ)　被告Ｂが原告から渡された資料は、目次、写真類のほか、２枚の資
料（甲１２、１３）だけであった。
(オ)　本件書籍に掲載されている写真は、すべて被告Ｂと出版社の担当者
によって選択され、掲載のレイアウトが決められたものである。
イ　本件書籍の記載内容について
(ア)　原告は、独自に発案し、本件書籍で初めて発表した内容・功法に関
する部分は、原告の単独著作物であると主張するが、著作権法は、創作的な表現の
保護を目的とし、創作的な表現を行った者を著作者とするから（著作権法２条１項
２号）、著作者認定のメルクマールは、表現の内容に独自性があるか否かではな
く、表現行為自体に創作性があるかどうかにあると解される。
　したがって、本件書籍に記載されている功法等に独自性があるか否か
は、本件書籍の著作者の認定に影響を与えない。
(イ)　念のため、原告が独自に発案したと主張する功法について、付言す
る。
ａ　「吸吸吐吐呼吸法」は白隠禅師が発案した呼吸法の一環であり、
「昇降開合」は郭林女史が考案したもので、気功雑誌（丙７）に紹介されるくらい
一般的な功法であり、「遊龍功」は遊龍体操として上海の香山病院においてダイエ
ット指導のために使用されており、「症状別瞑想法」は陰陽五行説に基づいて考案
されたものであり、決して原告が独自に発案したものではない。
　なお、「昇降開合」、「リラックス法」、「丹田長式呼吸法」、
「無為瞑想法」、「満月気功法」、「気感トレーニング」は、いずれも、日本医療
気功協会の教室において指導されている功法・呼吸法である。
ｂ　「医療気功十五式」は、原告の独自の功法であると主張するが、類
似の古典的功法は存在するから、完全に独自なものではなく、従来から存在する功
法の影響を多分に受けているのであり、全く独自の功法というものは存在し得な
い。
(2)　以上のとおり、本件書籍は、被告Ｂ一人によって執筆されたものであり、
原告は、被告Ｂに対し、気功に関する情報等を与えただけの者で、いわば監修者と
しての地位にある者にすぎない。原告が著者として表示されたのは、被告Ｂが、監
修者は自分よりも高い地位にある人がなるものであると誤解していたことによるも
のである。
　結局、本件書籍の著者は、被告Ｂ一人であり、原告は著者（共同著作者を
含む。）ではない。
２　争点(2)（本件教材は本件書籍を複製ないし翻案したものか。）
〔原告の主張〕
　本件書籍の表現と、本件教材の表現とを比較した結果は、前記第２の１(3)イ
記載のとおりであり、本件教材は、ほとんど本件書籍の引き写しという部分も多々
あり、明らかに、本件書籍を複製（ないし翻案）したものである。
〔被告総通・被告棋苑図書の主張〕
　本件教材が本件書籍の一部を変更して作成されたものであることは認める。
〔被告Ｂの主張〕
　本件通信教育は、被告Ｂが自分の教室において指導していた気功法を、教室
に来ることができない人達にも広めるために始めたものであり、本件指導手引き
書、本件ビデオ及び本件カセットも被告Ｂが教室において指導しているものとほぼ
同じ内容となっている。
　したがって、本件教材は、本件書籍の複製物には当たらない。
３　争点(3)（原告は、本件書籍を利用した本件教材の制作・販売、本件通信教育
の実施について承諾していたか。）について
〔被告Ｂの主張〕
(1)　次のア～カの事情からすれば、原告は、本件通信教育が実施されているこ
とを認識していたというべきである。
ア　原告は、本件書籍の出版及び本件通信教育の実施が企画された時点並び
に本件通信教育が実施された時点のいずれの時点においても、日本医療気功協会の
顧問としての地位にあり、本件書籍の執筆に関して被告Ｂと何回も打合せを行って
いた。本件通信教育の実施は、本件書籍の企画段階から話が進んでおり、原告と打
合せを行っていた被告Ｂは、本件通信教育の実施を原告に伝えていた。
イ　被告Ｂは、平成７年春ころ、原告を連れて、被告総通の社長室に出向
き、被告総通の代表者（被告棋苑図書の代表者でもある。）と３人で本件書籍の執
筆及び本件通信教育の実施について、話し合っている。当初の企画では、被告Ｂと
共に原告も、本件通信教育のビデオに出演することになっていたが、平成８年春こ
ろ、被告Ｂ一人がビデオに出演することとなり、その旨を原告に伝えたところ、原
告はさしたる異議もなく了承した。
ウ　平成８年１０月ころ、本件通信教育のＢＧＭを担当したＣ、原告、被告
Ｂ外で、和歌山県主催の福祉事業に参加した際、原告も同席した食事の席上で、本
件通信教育のＢＧＭやナレーションの入れ方などについて話合いが行われた。
エ　被告総通の従業員であるＤは、平成８年５月１０日に行われた本件書籍
の出版記念パーティにおいて、原告その他の出席者に対し、本件通信教育の企画が
スタートとしていることを告知し、その後、原告と挨拶を交わしている。
オ　平成９年５月１日及び同年９月１日にそれぞれ発行された日本医療気功
協会の機関誌「ＶｉｅＶｉｅ」に、本件通信教育の講座が開講された旨の広告が掲
載されている。この広告が掲載された時点において、原告は日本医療気功協会の顧
問であった。
カ　平成９年１０月１６日、本件通信教育完成記念パーティを兼ねて開催さ
れた観月会の席上において、原告その他の出席者の前で、被告Ｂ自ら、本件通信教
育が実施されたことを説明した。その後、の制作にかかるＢＧＭを聞きながら、出
席者全員で瞑想した。この観月会の受付には本件通信教育の入会案内書が置かれ、
また、テーブルには上記機関誌「ＶｉｅＶｉｅ」が置かれていた。
(2)　また、本件通信教育が、本件書籍をテキストとしていることに加え、次の
ア及びイの事情からすれば、原告は、本件通信教育が本件書籍を利用したものであ
ることを認識していた。
ア　本件通信教育は、本件書籍の企画段階から、本件書籍とリンクさせて行
うという形で話が進んでおり、原告はその打合せに同席していた。
イ　被告Ｂが、原告に対し、本件書籍を利用した本件通信教育を実施するこ
とを伝えた際、原告は、本件書籍だけよりも分かりやすいと言って、本件通信教育
の実施を喜んだ。
(3)　次のア～ウの事実及び前記(1)イ記載の事実からすれば、原告が本件書籍
を利用した本件教材の制作・販売、本件通信教育の実施を明示又は黙示に同意して
いたことは明らかである。
ア　平成９年８月ころ、被告Ｂと原告が名古屋にある国際中医研究所に在籍
している原告の恩師であるＥ先生を訪問した際、原告は、Ｅ先生に対し、被告Ｂが
本件通信教育を始めたと紹介した。
イ　原告は、本件通信教育の実施から平成１３年３月に至るまでの約４年も
の間、本件通信教育が実施されていることを知りながら、被告らに対し、本件通信
教育の中止等を求める行動をとっていない。
ウ　被告Ｂは、原告が本件書籍の二次的使用、すなわち本件通信教育の実施
について、暗黙の了解あるいは明示の同意を得ていたと認識していた。
(4)　したがって、原告は、本件書籍を利用した本件教材の制作・販売、本件通
信教育の実施について認識しており、本件教材の制作・販売、本件通信教育の実施
について明示又は黙示の同意をしているから、本件教材の制作・販売及び本件通信
教育の実施行為は、原告の著作権を侵害するものとはいえない。
〔原告の主張〕
(1)　原告が本件教材の作成について明示的に承諾したことはない。
(2)　また、原告が本件教材の作成について黙示的に承諾したこともない。
　被告Ｂは、〔被告Ｂの主張〕(1)のア～カの事情を基に、原告が本件教材の
制作・販売及び本件通信教育の実施を認識していたというべきであると主張する
が、原告は、被告Ｂが主張する時点のいずれにおいても、本件通信教育の話が出た
かどうかについては全く記憶がない。原告は、本件通信教育が本件書籍の複製物で
あることは、平成１３年３月に実際に本件教材を入手するまで、全く知らなかっ
た。
４　争点(4)（被告Ｂによる本件教材の制作、本件通信教育の実施は、原告を本人
とする代理行為ないし表見代理に当たるか。）について
〔被告総通・被告棋苑図書の主張〕
(1)　原告は、被告Ｂに対し本件教材の作成についての代理権を与えており、被
告総通及び被告棋苑図書は、原告の代理人である被告Ｂとの間で、本件教材の作成
その他の協議を行った。
(2)　仮に、原告が、被告Ｂに対し本件教材の作成についての代理権を与えてい
なかったとしても、原告は本件書籍の出版に関し被告Ｂに対して代理権を与えて任
せきりにし、また、原告は出版記念パーティーにおいて通信教育の計画が発表され
た際にもこれを黙認しており、かつ、本件通信教育が本件書籍の二次的利用とする
一連の行為であることからすれば、被告総通及び被告棋苑図書が被告Ｂを原告の代
理人と信じたことについては正当な理由があり、民法１１２条、１１０条、１０９
条の表見代理が成立する。
〔原告の主張〕
(1)　被告総通・被告棋苑図書の主張は否認する。
(2)　原告は、本件書籍の出版についても、本件教材の作成についても、被告Ｂ
に対し代理権を授与したことはない。このことは被告Ｂも認めている。また、原告
が被告Ｂに代理権を与えた旨の表示をした事実も認められない。
　したがって、本件教材の作成に関し代理行為ないし表見代理（民法１１２
条、１１０条、１０９条）が成立する余地はない。
５　争点(5)（故意、過失の有無）について
〔原告の主張〕
(1)　被告Ｂは、原告と共同で本件書籍を制作しており、また、原告を著作権者
とする契約書（甲３）に署名、押印をしており、本件書籍につき原告が著作権を有
することを認識していた。被告棋苑図書も、被告Ｂと同様に本件書籍につき原告が
著作権を有することを認識していた。
　本件書籍に原告を著者とする表示がなされていること、被告棋苑図書と被
告総通とは代表者を同じくする関連会社であることからすると、被告総通も、本件
書籍につき原告が著作権を有することを認識していた。
(2)　本件教材には、ほとんど本件書籍の引写しという部分が多々あり、本件教
材は明らかに本件書籍に依拠して作成されたものであるが、被告らは、いずれもこ
のことを認識していた。
(3)　被告らは、原告から承諾を受けることなく、本件教材を作成、頒布し、原
告の本件書籍に係る著作権を侵害したものであり、被告らには、同著作権侵害につ
き、悪意又は重過失があったといえる。
〔被告総通・被告棋苑図書の主張〕
　原告の主張は争う。
〔被告Ｂの主張〕
　仮に、本件教材の制作・販売及び本件通信教育の実施行為が原告の著作権を
侵害するものであったとしても、被告Ｂは、本件書籍の具体的執筆行為や写真等の
レイアウトをすべて自ら行ったことから本件書籍の著作者が自分であると考えてい
たこと、原告から本件通信教育の実施について了解を得ていたこと、被告Ｂにとっ
て、本件書籍の出版及び本件通信教育の実施は初めての経験であったことからする
と、被告Ｂには、本件書籍に係る原告の著作権侵害について、故意、過失はなかっ
たというべきである。
６　争点(6)（損害ないし不当利得の額）について
〔原告の主張〕
(1)　被告らに対する金銭請求（請求第３項）
ア(ア)　損害賠償請求（財産的損害）
ａ　主位的主張
　被告総通は、本件通信教育により、１３７９万９８８０円の売上を
得ており、また、被告Ｂは、本件教材の制作、販売により、１３４万円の売上を得
ている。
　被告総通が本件通信教育に要した費用は多くとも３００万円である
から、被告総通は、１２１３万９８８０円（１３７９万９８８０円＋１３４万円－
３００万円）の利益を得ている。
　したがって、原告が本件通信教育の実施により被った損害は、１２
１３万９８８０円と推定される（著作権法１１４条１項）
　なお、被告らは、著作権法１１４条１項は、権利者が著作物の販売
を行っている場合の推定規定であると主張するが、そのように限定的に解する必要
はない。
ｂ　予備的主張
　また、本件通信教育における原告の著作権に係る実施料率は２０％
を下ることはないから、上記ａ記載の被告総通及び被告Ｂが得た利益を基に原告が
被った損害を算出すると３０２万７９７６円（（１３７９万９８８０円＋１３４万
円）×０．２）となる（著作権法１１４条２項）。
(イ)　損害賠償請求（弁護士費用）
　原告が、本件訴訟のために要した弁護士費用は３００万円を下らな
い。
(ウ)　被告らは、一体の行為として本件通信教育を行っており、原告は、
被告らに対し連帯して、本件通信教育によって原告が被ったア（財産的損害）及び
イ（弁護士費用）の損害金合計のうち、５８１万４０００円を請求する。
イ　被告総通に対する不当利得返還請求について
　被告総通は、本件書籍を複製、翻案、譲渡する権限がないにもかかわら
ず、本件書籍を複製するなどして、本件教材を制作し、それを譲渡した。そして、
上記行為により、被告総通は、本件通信教育に関し、上記ア(ア)ａ記載の１２１３
万９８８０円ないし同ｂ記載の３０２万７９７６円の利得を受け、原告は同額の損
失を被った。
　よって、原告は、損害賠償請求と選択的に、民法７０３条、７０４条に
基づき、被告総通に対し、上記不当利得金のうち、５８１万４０００円を請求す
る。
ウ　原告は、被告らにより著作者人格権（同一性保持権、氏名表示権）を侵
害され、精神的苦痛を受けたが、これに対する慰謝料の相当額は５０万円を下らな
い。
エ　よって、原告は被告らに対し、金６３１万４０００円（上記アないしイ
記載の５８１万４０００円及び上記ウ記載の５０万円の合計額）及びこれに対する
訴状送達の日の翌日である平成１３年６月２２日から支払済みまで民法所定の年５
分の割合による遅延損害金の支払を求める。
(2)　被告Ｂに対する金銭請求（請求第４項）
ア　被告棋苑図書は、平成８年８月１日に、被告Ｂに対し、本件書籍につい
ての著作権使用料として、３５万１０００円を支払った。
　同金員の少なくとも２分の１の１７万５５００円は、本件書籍の著作者
である原告が受領すべきであるが、被告Ｂは、そのことを知りながら、原告に対し
これを支払わず、全額３５万１０００円を自己のものとして受領し、１７万５５０
０円の利得を得た。
　よって、原告は、被告Ｂに対し、不当利得返還（民法７０４条）とし
て、１７万５５００円及びこれに対する被告Ｂが利得を得た日である平成８年８月
１日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による利息の支払を求める。
イ　被告Ｂは、平成９年４月２６日、被告総通から本件教材の原稿料及び出
演料等として、１０８万円を受領したが、同金銭は、被告Ｂが、原告の本件書籍に
係る著作権を侵害する行為によって得た利益であるというべきである。
　よって、原告は、被告Ｂに対し、不法行為に基づく損害賠償として、金
１０８万及びこれに対する平成９年４月２６日（不法行為の後の日）から支払済み
まで民法所定の年５分の割合による遅延損害金を支払を求める（著作権法１１４条
１項）。
(3)　被告らは、損害ないし不当利得の算定に当たり、本件通信教育における本
件書籍に係る原告の著作権持分の寄与率ないし原告の寄与率を考慮すべきであると
主張する。
　しかし、本件通信教育において、メインとなる教材は、本件教材（「Ｂ′
の気功講座　指導手引き書」、「Ｂ′の気功講座　ビデオレッスン」及び「Ｂ′の
気功講座　カセットテープレッスン」）に尽きるから、本件通信教育の受講料の対
価は、本件教材の使用料といえるものである。
　そして、本件書籍の表現と、本件教材の表現とを比較した結果は、別表一
ないし三記載のとおりであり、本件教材にはほとんど本件書籍の引写しという部分
が多々あり、本件教材のほぼ全体が、本件書籍を複製、翻案したものとなってい
る。
　よって、本件通信教育の実施行為のほぼすべてが、本件書籍の著作権の侵
害に基づくものといえるから、本件通信教育によって得た利益に対して、本件書籍
に係る著作権の寄与率を考慮して、減額すべきではない。
〔被告総通・被告棋苑図書の主張〕
　被告らに対する金銭請求（請求第３項）について
(1)　本件通信教育の売上額が１３７９万９８８０円であったことは認める。
(2)　原告は、著作権法１１４条１項に基づき、被告総通の利益が原告の損害と
推定されると主張するが、同条項は、著作物の売上減退による逸失利益についての
推定規定であるところ、原告は著作物の販売を行っていないのであるから、同条項
の推定は及ばない。
　また、同条項にいう利益とは「純利益」をいうところ、本件通信教育に要
した広告費、その他諸経費を控除すると、被告総通には本件通信教育による利益は
生じていない。
(3)　原告は著作権法１１４条２項に基づく請求において、実施料率を２０％と
して損害を算出する。
　しかし、気功は、平成に入ってすぐのころに一度ブームになったものの、
本件通信教育の時期にはブームは終わっていたから、新たな気功愛好者を開拓する
には多額の費用を要することは明白であった。このような市場の状況下において
は、実施料率は低く抑えられるべきであるから、本件における実施料率は５％が相
当である。
(4)　原告は、本件通信教育について、資本投下、営業努力、宣伝広告をしたわ
けではなく、日本国内において信用があったわけでもない。
　したがって、本件通信教育における原告の寄与率は２０％を上回ることは
ないというべきであり、損害ないし不当利得の算定に当たっては同寄与率を考慮す
べきである。
〔被告Ｂの主張〕
(1)　被告らに対する金銭請求（請求第３項）について
ア　損害ないし不当利得の額について
(ア)　本件通信教育の受講料金の中に消費税が含まれているから、本件に
おける損害ないし不当利得の算定に当たっては、消費税相当額を控除すべきであ
る。
(イ)　原告は教材による売上額（１３４万円）がそのまま被告Ｂの得た利
益であるとして著作権法１１４条１項に基づいて損害を算出しているが、売上額が
そのまま同項の「利益の額」になるものではないし、被告Ｂは、本件通信教育の教
材を日本医療気功協会の指導者等に販売したことはあるが、すべて被告総通から購
入した価格で販売したため、被告Ｂに利益が生じることはなかった。
　さらに、教材の販売行為のみを捉えて利益の額を計算するのではな
く、本件通信教育全体としてその利益の有無を計算すべきであるところ、本件通信
教育事業は大幅な赤字を計上しているから、全体として利益は発生していない。
(ウ)　原告は、実施料率を２０％として損害を算定する（著作権法１１４
条２項）が、この料率は著しく高率である。
　書籍の出版の場合、著作者印税は書籍の価格の１０％が通常であると
ころ、本件は、本件書籍を増刷するのではなく、通信講座という書籍の増刷とは全
く異なる形態での実施であり、しかも原告は本件通信教育の実施には全く関与して
いないことからすると、本件における実施料率は通常の場合の半分である５％が相
当である。
(エ)ａ　本件通信教育は、「Ｂ′の気功講座」として被告Ｂの名を冠して
行われた講座であること、本件通信教育は、受講生に与えた課題や質問に対し、そ
の都度、被告Ｂが添削や回答を行うという地道な作業により支えられていたもので
あること、本件ビデオや本件カセットには被告Ｂが出演していること、本件指導手
引き書は被告Ｂによって新たに作成されていることからすると、本件通信教育は、
被告Ｂの知名度や同人の添削、回答作業によって、受講生が集まってきていたとい
える。
ｂ　また、原告が単独著作物であると主張する功法８式のうち５式につ
いては、前記争点(1)における〔被告Ｂの主張〕イ(イ)記載のとおり原告が独自に発
案したものでないことは明らかであり、その他、本件書籍の具体的執筆状況、掲載
写真の取捨選択を被告Ｂ及びＦが行っていること等を総合すると、本件書籍が原告
と被告Ｂとの共同著作物であったとしても、本件著作権の持分割合は５０％ずつと
解すべきである。
ｃ　したがって、仮に、本件通信教育の実施が原告の本件書籍に係る著
作権を侵害するものであったとしても、上記ａ及びｂの事情を考慮すると、本件通
信教育の実施において本件書籍に係る原告の著作権持分が寄与している割合は２０
％と考えられるから、損害の算定に当たっては、同寄与率を考慮すべきである。
イ　弁護士費用について
　争う。
ウ　慰謝料５０万円の請求について
　原告は、日本医療気功協会の顧問として、本件通信教育の実施につい
て、被告Ｂと利害を共通にしていたことに鑑みれば、著作者人格権の侵害行為があ
ったとしても、そのことから直ちに精神的苦痛を受けることはないと考えられる。
(2)　被告Ｂに対する金銭請求（請求第４項）について
ア　被告Ｂが、平成８年８月１日に、被告棋苑図書から本件書籍についての
著作権使用料として３５万１０００円の支払を受けたこと、平成９年４月２６日
に、被告総通から、本件通信教育の教材の原稿料及び出演料等として１０８万円の
支払を受けたことは認める。
イ　原告の被告Ｂに対する不当利得返還請求（１７万５５００円）に付帯す
る遅延損害金の請求について
　被告Ｂは、平成８年８月ころ、原告に対し、本件書籍に係る印税約１８
万円を渡そうとしたところ、原告から預かって欲しいと言われて預かった。また、
被告Ｂは、原告に対し、平成１３年４月２４日付けの現金書留郵便で、印税約１８
万円を支払おうとしたが、原告は受領を拒否した。
　したがって、被告Ｂが預かっている１７万５５００円は、原告の依頼に
基づいて預かっている金員であるというべきであるから、原告の上記不当利得返還
請求（１７万５５００円）に付帯する遅延損害金の請求は理由がない。
ウ　原告の被告Ｂに対する損害賠償請求（１０８万円）について
(ア)　被告総通から被告Ｂに対して支払われた１０８万円の金員は、被告
Ｂが作成した本件指導手引き書の原稿料、本件ビデオや本件カセットへの出演料、
それらの編集料として支払われたものであり、被告Ｂの労働に対する報酬であるか
ら、本件書籍に係る原告の著作権を侵害する行為によって得た利益とはいえない。
(イ)　仮に、１０８万円の全部又は一部が本件書籍に係る原告の著作権を
侵害する行為によって受けた利益であるとしても、被告ＢがＣに支払った本件カセ
ットのＢＧＭ制作料の５０万円を控除すべきである。
(ウ)　さらに、上記１０８万円は、本件指導手引き書の作成原稿料、本件
ビデオへの出演料及び本件ビデオ・本件カセットの編集料（本件カセットの録音作
業を含む。）という３つの作業に対する対価であるから、それぞれの作業に対する
対価は約１９万３０００円（（１０８万円－５０万円）÷３）ずつであると考える
のが合理的である。
(エ)　また、本件指導手引き書は少なくとも本件書籍の共同著作者である
被告Ｂによって作成され、原告は全く関与していないことに鑑みれば、本件指導手
引き書作成に対する本件書籍に係る原告の著作権持分の寄与率は２０％と解するの
が相当であり、それを金額に換算すると３万８６００円（１９万３０００円×２０
％）になる。
７　争点(7)（名誉回復措置の必要性）について
〔原告の主張〕
　原告は、被告総通によって、本件書籍に関する著作者人格権（同一性保持
権、氏名表示権）を侵害されたから、被告総通に対し、著作権法１１５条に基づ
き、別紙謝罪文目録記載の謝罪文を記載した文書の送付を求める。
〔被告総通の主張〕
　著作権法１１５条に基づく名誉回復等の措置が認められるためには、名誉感
情の毀損ではなく、著作権者が社会から受ける客観的な評価、すなわち社会的声望
名誉が低下したことが必要であるところ、本件通信教育によって、原告の社会的声
望名誉が低下した事実はないから、原告の被告総通に対する名誉回復措置の請求
（請求第５項）は理由がない。
第４　争点に対する判断
１　争点(1)（原告は本件書籍の著作権を有するか。）について
(1)　本件書籍には、その著者として、原告の氏名及び被告Ｂのペンネーム「Ｂ
′」が記載されているから、本件書籍の著作者は原告及び被告Ｂであると推定され
る（著作権法１４条）。
　被告らは、本件書籍の著作者は被告Ｂであり、原告は本件書籍の著作権を
有するものではないと主張する（上記推定が覆されるという趣旨と解される。）の
で、以下、本件書籍の著作権の帰属について検討する。
(2)　証拠（甲８、１２～２２、２７、２９、３２、３３、４７、５０～５２、
甲５３の1･2、５６、乙４、丙８、原告本人、被告Ｂ本人）及び弁論の全趣旨を総合
すれば、次の事実が認められる。
ア　原告は、北京中医薬大学（当時「北京中医学院」）で５年間東洋医学を
中心に学んだ後、北京市立工人療養院気功按摩科に気功師として３年半勤務し、そ
の後来日して、平成６年４月から滋賀大学の大学院研究生として入学し、「『気』
の人体への影響」のテーマで研究をし、平成６年９月に同大学大学院教育学研究科
の修士課程を受験して合格し、平成１０年３月に同修士課程を修了した。
　原告は、北京中医薬大学において「気功の源流と実用性」（甲１４）、
「気功の“三調”と運用」（甲１５）、「“動功”“静功”に対する見解」（甲１
６）等の論文を執筆し、滋賀大学大学院の研究生として気の研究をした際に、
「『気』のスポーツ心理学への応用に関する基礎的研究」と題する研究論文（甲２
１、２２）に執筆者の一人として関与した。
　また、原告が編集、著作を行った書籍として、「観手識人」（原告及び
郭東方編著。甲１７、１８）、「精易手足按摩法」（原告及び郭東方編著。甲１
９）がある。
イ　被告Ｂは、薬剤師の資格を有するほか、１５年以上の気功経験を有し、
平成５年に医療気功協会を設立した者であるが、本件書籍の執筆をするまでは、書
籍の執筆の経験はなかった。
ウ　原告は、平成５年１０月ころ、被告Ｂの実母に気功施術をしたことがき
っかけで同被告と知り合い、平成６年春に、原告が中国で出版した本を同被告に紹
介した。
　そのころ、被告総通も、気功の本を出版すること、合わせて通信教育の
テキストとして同書籍を使用することを企画しており、被告総通の代表者は、被告
Ｂに気功の書籍の執筆をしてはどうかと伝えた。
　被告Ｂは、本件書籍の執筆の件を原告に話し、原告と被告Ｂとで本件書
籍を執筆することになった。
エ　原告は、上記のとおり、平成６年９月に滋賀大学の大学院入学試験に合
格しており、日本語による聞き取り、会話、専門分野の討論、文章の読解は何ら支
障なく行うことができたが、文章の作成については、同大学院における研究レポー
ト、試験の答案等の作成はできていたものの、助詞、外来語の使用等の文章作成能
力にやや問題があった。
　本件書籍の執筆に当たっては、原告は、被告Ｂに対し、原告が作成した
著書を渡し、気功に関する参考書籍の一覧表（甲２９）を渡したほかは、主とし
て、口頭あるいはメモ書き（甲１２、１３）により、本件書籍に記載する気功法等
の内容を伝えた。
　被告Ｂは、原告から聞き取った内容に基づいて、また、ある部分は自ら
の経験、知識に基づいて、本件書籍を執筆し、被告棋苑図書との間で、本件書籍に
掲載される写真の選定やレイアウトの決定を行った。
　原告は、被告Ｂが作成した原稿について、数度にわたり校正作業を行っ
た。
オ　本件書籍における原告及び被告Ｂの関与の程度は次のとおりである。
(ア)　原告は、本件書籍の目次を作成した。
　本件書籍２～４頁の図Ａ、図Ｂ、図Ｃは、原告の著作「気功の人体へ
の生理的影響」の中の「実験用図」を使用したものであり、本件書籍の他の部分に
は原告の過去の論文、著作に基づく記載部分が数多く含まれている。
(イ)ａ　本件書籍の第四章（「実際にやってみましょう」）には、具体的
な気功法が記載されており、原告及び被告Ｂが気功法の動作を行っている写真が掲
載されている。
ｂ　被告Ｂは、同章の「予備式」（本件書籍79～80頁）、「スワイショ
ウ」（84～86頁）、「樹林気功」（93頁）、「站とう功」（110～111頁）、「自然
融合気功」（119～135頁）、「気功トレーニングにおける成果」（182～194頁）等
の気功法や気功による成果を同章に記載することを提案した。
ｃ　原告は、「童子反拝五心朝天」（本件書籍106頁）、「白黒瞑想
法」（112頁）、「やすらぎ瞑想法」（112頁）、「症状別瞑想法」（112～
114頁）、「医療気功十五式」（135～168頁）、「吸吸吐吐呼吸法」（139頁）、
「遊龍功」（168～173頁）、「昇降開合」（177～178頁）等の同章の大部分の気功
法について、その記載を提案し、特に「遊龍功」「童子反拝五心朝天」「医療気功
十五式」については、原告が創作した独自の要素を含むものであった。
　このうち、「医療気功十五式」及び「遊龍功（遊龍九段功法）」に
ついては、北京市工人療養院気功按摩科が作成した「療休養員気功練功集（二）」
に、原告が独自に創作した気功法として紹介されている。また、中国の国家体育運
動委員会訓練局は、原告の発案作成に係る「医療気功十五式」等の気功法を、総合
運動訓練及び相関通信教育教程に編入している。
ｄ　第四章の各気功に関する記載は、その手順、注意点が具体的に記載
されている。その記載は、別表一～三の「本件書籍」欄記載のとおりであるが、原
告が創作した独自の要素を含む気功法について見ると、次のような内容になってい
る。
(a)「童子反拝五心朝天」については、「双盤座の姿勢で背中に手を
回し、合掌します。次に、そのまま上体を前に倒し、額を床につけしばらく静止し
ます。この功法は、身体をもっとも小さく縮めてツボを刺激し、気の活性化をはか
るものです。」（本件書籍１０６頁）と記載されている。
(b)「医療気功十五式」については、「筆者発案の、大変、医療効果
の高い功法です。ゆっくりとした動きで、どなたにも無理なく行っていただくこと
ができます。十五式の動きから成り、それぞれが特定の臓器系に働きかけることに
よって、体内の気の調節をはかり、体調を調えていきます。ひとつひとつの動作に
イメージする色、向く方角、呼吸の仕方があります。これを守りながら行うと、よ
り、効果的によい結果を出すことができます。また、うまく功法がなされてきます
と、ある特定の感覚が出てきます。温熱感、清涼感といったものですが、ひとつの
目安として参考にしてください。」（同１３５頁、１３７頁）と記載されている。
　そして、同記載に引き続き、「１．掬水撫球式」、「２．両手推
山式」、「３．大象活腰式」、「４．運球下座式」、「５．左右揉球式」、「６．
分雲掬月式」、「７．堤歩挑掌式」、「８．白鶴亮羽式」、「９．上歩起座
式」、「10．流水洗靴式」、「11．内視調息式」、「12．振肩叩掌式」、「13．揉
腹動身式」、「14．托球運肩式」、「15．盤座調息式」の１５種類の功法につい
て、それぞれ、イメージする色、働きかける臓器、呼吸方法、練習時間、向く方
角、生じる感覚や、具体的な動作が記載されている。（同１３６頁～１６８頁）
(c)遊龍功については、次のように記載されている（同１６８頁～１
７０頁）。
　「全身を動かしながら、両手を使って、空中に文字を描いていき
ます。空中に「龍」の字を描くのですが、全身をリラックスさせて気持ちのよい大
きな動きをします。これは、全身のツボのつまりを取り除き、経絡の流れをよくし
ます。ゆっくり集中して行えば、気の流れを全身で感じることができます。
　「龍」の字を描く前に、簡単な字で練習してみましょう。
　数字の「３」を描いてみましょう。
①　手のひらを合わせて、胸の前で合掌します。
②　このまま、手を頭上に上げます。
③　ここから、両手をわけて、左右対称の動きをしながら、両手を
左右に大きく離していきます。
④　みぞおちの高さでいったん左右の手は近づきますが、ここまで
が「３」のうえの丸い部分です。
⑤　ふたたび、左右に大きく離していき、「３」の下の部分を描き
ます。
⑥　最後は、地面すれすれのところで、両手を合わせます。
⑦　合掌して身体の正中線に沿ってうえに上がり、中丹田の前まで
戻ります。（以下、記載省略）」
(ウ)　原告が被告Ｂに示したメモ書き（甲１２）中の「気功の十大意義」
に関する記載は、「八　軍事において、軍人の体質の改良、敵の攻撃性影響や情報
を収集する。」という記載部分を除き、本件書籍第二章３１頁～３２頁に、同メモ
書き中の「外気　生命情報が伝えれるエネルギー物である。」、「内気　進退シス
テムを有順化する情報波である。」、「内気と外気は相互転化、部分転化してお
り、相互感知、自己感知できる。」との記載は、本件書籍第一章２３頁に、もう一
枚のメモ書き（甲１３）の顔や手の外見から身体内部の異常を判定する手法に関す
る記載は、本件書籍第六章２１７頁～２１９頁に、ほぼそのままの内容、文言で記
載されている。
(エ)　なお、本件書籍には、「有順化」（整えること）、「次声」（超音
波ないし低周波）、「痛域・域値」（閾値）等の中国語的な表現や、「医者とし
て」、「筆者も現在、滋賀大学で研究を進めつつあります」というような、執筆者
が原告であることを前提とするような表現が含まれている。
(3)ア　著作権法は、思想又は感情の創作的な表現の保護を目的とし、その創作
的な表現を行った者を著作者とするものであるから（著作権法２条１項１号、２
号）、著作者を認定するに際しては、その思想、感情、アイデア、事実等の表現そ
れ自体でない部分に着目するのではなく、それらを誰が創作的に表現したかが問題
となる。
イ　上記のとおり、被告Ｂが本件書籍の日本語原稿を執筆したものである
が、本件書籍には、原告でなければ用いないような中国語的な表現や、執筆者が原
告であることを前提とするような表現を用いた部分、原告が手渡したメモ書きがほ
ぼそのままの表現で記載されている部分が存しており、しかも、本件書籍執筆当時
の原告の日本語能力は、助詞、外来語の使用等についてやや問題があったものの、
日本語の会話、読書きはほぼ問題なくできる域に達しており、本件書籍に示された
日本語表現をすることは可能であったと推認される。
ウ　また、第四章に記載されている気功法の大部分は原告が提示したもので
あり、その中には原告が創作した独自の要素を含む気功法も含まれており、原告は
被告Ｂに対しこれらの気功法の動作、注意点を具体的に伝えたものと推認できる。
そして、本件書籍第四章における気功法の記載は、前記(イ)ａ～ｃのように、動
作、注意点をほぼそのまま記載したもの（例えば、「双盤座の姿勢で背中に手を回
し、合掌します。次に、そのまま上体を前に倒し、額を床につけしばらく合掌しま
す。」）であるから、こうした記載内容からすると、原告が提示した気功法につい
て、日本語原稿を執筆した被告Ｂによって、日本語としてより適切な表現やわかり
やすい表現にするなどの創作的な表現要素が含まれているものの、原告が被告Ｂに
伝えた具体的な気功法の動作、注意点が、文章表現においても表現上の本質的な特
徴の同一性を維持しつつ反映されているものと推認できる。
エ　上記のような事情からすると、本件書籍における創作的な表現は、原告
が掲載を提案した気功法に関する部分も含め、原告及び被告Ｂが共同で行ったもの
であり、本件書籍は原告及び被告Ｂの寄与を分離して個別的に利用することができ
ないものであるから、共同著作物（著作権法２条１項１２号）に当たるというべき
である。
オ　なお、原告は、原告が独自に発案し、本件書籍で初めて発表した内容・
功法に関するものについては、原告の単独著作物であると主張する。上記(2)オ(イ)
ｃ記載のとおり、本件書籍の第四章には、原告が創作した独自の要素を含む気功法
に関する記載部分があるが、上記のとおり被告Ｂが日本語原稿を作成する際に、日
本語としてより適切な表現やわかりやすい表現にするなどの創作的な表現要素が含
まれていると解されるから、そうした部分について原告の単独著作物であるとする
原告の主張は理由がない。
２　争点(2)（本件教材は本件書籍を複製ないし翻案したものか。）について
　本件教材は、本件通信教育の教材として作成された指導手引書（本件指導手
引き書）、ビデオテープ（本件ビデオ）及びカセットテープ（本件カセット）から
なるものである。そして、本件教材が本件書籍に依拠して作成されたことは、前記
認定の本件教材の作成経過に照らして明らかである。
　本件書籍の表現と本件教材の表現とを比較した結果は、前記第１の１(3)記載
のとおりであり、本件教材は、本件書籍の表現をほぼそのままに引き写した部分が
数多く含まれている。
　以上によれば、本件教材は、いずれも本件書籍の内容及び形式を覚知させる
に足りるものか、少なくとも、本件書籍の表現形式上の本質的な特徴を直接感得す
ることができるものであるから、本件書籍を複製ないし翻案したものというべきで
ある（なお、被告総通及び被告棋苑図書と原告との間では、本件教材が本件書籍の
一部を変更して作成されたものであることについて争いがない。）。
　そうすると、原告の許諾なく、本件書籍を複製、翻案した本件教材を制作、
販売、本件教材を利用した本件通信教育を実施することは、原告の本件書籍に係る
著作権を侵害するものといえる。このことは、共同著作者である被告Ｂによってな
された行為についても同じである（著作権法６５条２項）。
３　争点(3)（原告は、本件書籍を利用した本件教材の制作・販売、本件通信教育
の実施について承諾していたか。）について
(1)　被告Ｂは、原告が本件書籍を利用した本件教材の制作・販売、本件通信教
育の実施について認識しており、その実施について明示又は黙示の同意をしている
と主張するので、この点について検討する。
ア　被告Ｂは、原告が本件通信教育が実施されていることを認識していたと
主張し、その根拠として、争点(3)における〔被告Ｂの主張〕(1)ア～カ記載のとお
りの事実を挙げるので、以下検討する。
(ア)　証拠（乙４、丙１の1･2、丙２、３、丙４の1･2、丙９、１０、丙１
１の1～9、丙１２、原告本人、被告Ｂ本人）によれば、
ａ　〔被告Ｂの主張〕(1)アの事実のうち、原告が平成７年春ころから日
本医療気功協会の顧問の地位にあり、本件書籍の執筆に関して被告Ｂと何回も打合
せを行っていたこと、本件通信教育の実施は、本件書籍の企画段階から話が進んで
いたこと、
ｂ　同イの事実のうち、平成７年春ころ原告、被告Ｂ及び被告総通の代
表者が同社長室で面談したこと、
ｃ　同ウ記載の事実のうち、平成８年１０月ころ原告、被告Ｂ及びＣが
和歌山県主催の福祉事業に同行したこと、
ｄ　同エ記載の事実のうち、平成８年５月１０日に原告が本件書籍の出
版記念パーティに出席したこと、
ｅ　同オ記載の事実のうち、平成９年５月１日及び同年９月１日にそれ
ぞれ発行された日本医療気功協会の機関誌「ＶｉｅＶｉｅ」に、本件通信教育が開
講された旨の広告が掲載されていること、同時点において原告は日本医療気功協会
の顧問であったこと、
ｆ　同カ記載の事実のうち、平成９年１０月１６日に原告が本件通信教
育完成記念パーティを兼ねて開催された観月会に出席したこと、同観月会の受付に
は本件通信教育の入会案内書が置かれ、また、テーブルには上記機関誌「ＶｉｅＶ
ｉｅ」が置かれていたこと
がそれぞれ認められる。
(イ)　被告Ｂは、本件通信教育の実施は、本件書籍の企画段階から話が進
んでおり、原告と打合せを行っていた被告Ｂは、当初は、被告Ｂと共に原告も本件
通信教育のビデオに出演することになっていたが、平成８年春ころ被告Ｂ一人がビ
デオに出演することとなり、その旨を原告に伝えたところ原告はさしたる異議もな
く了承したと主張し、被告Ｂ本人尋問の結果中にそれに沿う供述部分がある。
　しかし、原告は、原告本人尋問において、本件通信教育の実施に関す
る話は認識していないと供述している。甲４０によれば、被告Ｂは原告に対して送
付した平成１３年４月５日付け書簡において、本件通信教育に際し原告にテキスト
使用の許可を得なかったと記載していることが認められる。そして、丙１２によれ
ば、被告Ｂは、平成１４年２月１日時点でも著者として本件書籍の使用の権利があ
ると確信していたことが認められるから、本件書籍出版の協力者である原告に対
し、本件通信教育の実施の件について説明しなければならないという認識はなかっ
たものと推認できる。したがって、被告Ｂの上記供述部分を採用することはできな
い。
　また、原告が被告Ｂらと面談したり、パーティに出席した際に、仮に
本件通信教育の話が出たとしても、それが、直ちに、被告Ｂが原告に対して本件通
信教育に本件書籍を複製、翻案した教材を利用することの許諾を求めることを意味
するものとはいえない。また、原告が日本語による日常会話ができたとしても、日
本人どおしで交わされる話の内容を詳細に理解できる能力があったことについては
疑問があることからすると、上記の事実から、直ちに、原告が、本件教材の制作・
販売、本件通信教育の実施について認識していたと認めることはできない。
　さらに、上記機関誌「ＶｉｅＶｉｅ」に本件通信教育の開催の広告が
掲載されており、その時点で原告が日本医療気功協会の顧問であったとしても、そ
のことから、直ちに、原告が本件通信教育の件について認識していたことが推認さ
れるものではない。
　その他に、原告が本件教材を入手したと主張する平成１３年３月以前
に、本件教材の制作・販売及び本件通信教育の実施について認識していたことを認
めるに足りる証拠はない。
(2)ア　さらに、原告が本件教材や本件通信教育において本件書籍を利用するこ
とについて許諾していたことが必要であるところ、同事実を認めるに足りる証拠も
ない。
イ　この点、被告Ｂは、原告が本件通信教育が本件書籍を利用したものであ
ることを認識していたと主張し、その根拠として、本件通信教育は、本件書籍の企
画段階から、本件書籍とリンクさせて行うという形で話が進んでおり、原告はその
打合せに同席していた旨を主張する。
　しかし、本件通信教育は、本件書籍の企画段階から、被告総通と被告Ｂ
の間では、本件書籍とリンクさせて行うという形で話が進んでいたこと、原告は本
件書籍の執筆に係る打合せに同席していたことは前記(1)ア(ア)記載のとおりである
が、そのことから、原告が、本件教材や本件通信教育が本件書籍を利用したもので
あることを認識していたと認めるには足りない。
ウ　また、被告Ｂは、原告に対し、本件書籍を利用した本件通信教育を実施
することを伝えた際、原告は、本件書籍だけよりも分かりやすいと言って、本件通
信教育の実施を喜んだとの事実を主張するが、この事実を認めるに足りる証拠はな
い。
　被告Ｂ自身も、本人尋問において、原告には本件通信教育のテキストと
して本件書籍を使用することが伝わっていなかったかも知れないと供述する。この
点について、被告Ｂは、「当日の原告の証人尋問を聞いていると、日本語を完全に
理解しているとはいいがたい部分や、明らかに事実と異なる供述があったため、原
告の理解力に不安を感じていたからです。（本件通信教育のテキストとして本件書
籍を使用することについて）伝えたことが正しく伝わっていたのだろうかという気
持ちになっていたのですが、これは、もちろん伝えなかったということではありま
せん。」と記載した陳述書（丙１４）を提出するが、同陳述書の内容を合わせ考慮
しても、被告Ｂ自身が、本件通信教育のテキストとして本件書籍を使用することに
ついて、原告が理解できる程度に伝えたという記憶がないことに変わりはない。
エ　結局、被告Ｂが、原告に対し、明示的に本件通信教育の作成準備をして
いることや本件教材が本件書籍を基にして作成されるものであることを伝えた事
実、原告がそうした事実を認識していた事実を認めるに足りる証拠はない。したが
って、原告が本件書籍を利用した本件教材の制作、販売及び本件通信教育の実施に
ついて承諾していたとの被告Ｂの主張は、理由がない。
４　争点(4)（被告Ｂによる本件教材の制作、本件通信教育の実施は、原告を本人
とする代理行為ないし表見代理に当たるか。）について
(1)　被告総通及び被告棋苑図書は、原告が被告Ｂに対し本件教材の作成につい
ての代理権を与えており、被告総通及び被告棋苑図書は、原告の代理人である被告
Ｂとの間で、本件教材の作成その他の協議を行ったと主張する。
　しかし、上記３(1)、(2)記載のとおり、被告Ｂは、原告に対し本件通信教
育が本件書籍を複製、翻案した教材を用いるものであることについて明確に伝える
ことなく、被告総通との間で、本件教材を作成し、本件通信教育の実施を行ったも
のである。原告の上記主張事実を認めるに足りる証拠はない。
(2)ア　また、被告総通及び被告棋苑図書は、仮に、原告が、被告Ｂに対し本件
教材の作成についての代理権を与えていなかったとしても、原告は本件書籍につい
て被告Ｂに対して代理権を与えて任せきりにし、また、原告は出版記念パーティー
において通信教育の計画が発表された際にもこれを黙認しており、かつ、本件通信
教育が本件書籍の二次的利用として一連の行為であることからすれば、被告総通及
び被告棋苑図書が被告Ｂを原告の代理人と信じたことについては正当な理由があ
り、民法１１２条、１１０条、１０９条の表見代理が成立すると主張する。
イ　この点について、証拠（甲３、５０、乙１、４、丙１２、原告本人）に
よれば、本件出版契約書は、被告棋苑図書の担当者が被告Ｂに対して本件出版契約
書を送付し、被告Ｂは、同契約書に自ら署名し、原告に示して原告の署名をもらっ
た上で、同契約書を被告棋苑図書に返送するという手順で作成されたこと、被告棋
苑図書の担当者は、本件書籍の執筆に関し、専ら被告Ｂと打合せを重ね、原告と直
接打合せをしたことはないことが認められるが、上記の事実経過によっても、原告
は自ら本件出版契約を締結したものというべきであって、そのほかに、原告が被告
Ｂに本件書籍の出版に関して代理権を授与した事実を認めるに足りる証拠はない。
ウ　さらに、被告総通及び被告棋苑図書は、本件書籍が原告と被告Ｂの共著
であることを知っていたのであるから、本件書籍をテキストとして利用した本件通
信教育の実施については、原告に対し直接意思確認をすべきであるところ、乙４に
よれば、本件通信教育を被告Ｂが一人で実施することになった際、被告総通及び被
告棋苑図書は、被告Ｂに対し、本件書籍が原告との共著になっているにもかかわら
ず被告Ｂが一人で実施することについて「いいんですか？」と尋ねたところ、被告
Ｂから「それは大丈夫です。」との返答をもらったことが認められるが、被告総通
ないし被告棋苑図書が、原告に対し直接意思確認をしたことを認めるに足りる証拠
はない。
　上記の事実関係の下においては、仮に、被告総通及び被告棋苑図書が、
本件通信教育の実施に関し、被告Ｂが原告の代理人であると信じたとしても、その
ことについて正当な理由があるともいえない。
(3)　以上によれば、原告を本人とする被告Ｂの代理行為ないし表見代理を根拠
とする被告総通及び被告棋苑図書の主張は、いずれも理由がない。
５　そうすると、本件書籍の印刷、製本、譲渡及び頒布行為、本件ビデオの録
音、録画、譲渡及び頒布行為、並びに本件カセットの録音、譲渡及び頒布行為は、
原告の本件書籍に係る著作権を侵害する行為であるというべきである。
　弁論の全趣旨によれば、被告総通は、現時点では本件通信教育を実施してい
ないものの、本件教材の在庫を若干有していることが認められ、こうした事情を考
慮しても、被告総通が、今後、上記侵害行為をするおそれがないということはでき
ない。
　また、丙４の２によれば、被告Ｂが会長を務める日本医療気功協会の機関誌
「ＶｉｅＶｉｅ（第５号）」に、本件教材の販売について「教材（音楽テープ、ビ
デオテープ、指導手引書）だけでも、お分けしています。お問い合わせは担当講師
（被告Ｂ）または協会まで。」との案内記事を掲載していることが認められ、被告
Ｂにおいても、今後、上記侵害行為をするおそれがないということはできない。
　したがって、被告総通及び被告Ｂに対して、上記侵害行為の差止め及び本件
教材の廃棄を求める請求は理由がある。
６　争点(5)（故意、過失の有無）について
　本件書籍には、著作者として原告及び被告Ｂの氏名が記載されており、被告
棋苑図書は、原告及び被告Ｂと本件出版契約を締結している。
　そして、本件通信教育は、本件書籍をテキストとして使用するものであっ
て、その内容が前記２記載のとおり、本件書籍を複製ないし翻案した本件教材を用
いるものである。
　そうすると、原告の承諾を得ることなく本件教材を制作・販売し、本件通信
教育を実施することが、本件書籍に係る原告の著作権を侵害するものであることに
ついて、被告らは、少なくとも過失があるというべきである。
７　争点(6)（損害ないし不当利得の額）について
(1)　被告らに対する金銭請求（請求第３項）について
ア　本件教材が本件書籍を原告に無断で複製ないし翻案したものであること
は上記のとおりである。
　また、上記１(2)記載のとおり、本件教材は被告総通が発行し、本件書籍
は被告棋苑図書が発行したものであるが、本件通信教育の実施は本件書籍の企画段
階から話が進んでいたこと、被告総通と被告棋苑図書は代表者が同一であり、上記
代表者の意向により本件書籍の発行と本件通信教育の実施の企画が並行して進めら
れたこと（乙４）からすると、本件書籍の複製ないし翻案行為は、被告総通、被告
棋苑図書及び本件教材を作成した被告Ｂの共同不法行為に当たると認めるのが相当
である。
イ　損害額について
(ア)　著作権法１１４条１項に基づく損害の算定（主位的主張）
　原告は、主位的に著作権法１１４条１項に基づいて損害賠償請求をす
る。しかし、同項の規定は、侵害行為者の利益額を即著作者の受けた損害と推定す
るものであって、このことからすると、著作者において侵害者が侵害行為により得
ている利益と対比され得るような同種同質の利益を得ている場合において著作者の
損害を推定するものと解するのが相当である。
　原告は、被告らが本件教材の販売や本件通信教育の実施により得た利
益を基にして原告の損害を推定すべきと主張するが、原告は、自ら書籍、通信教育
教材の出版や、通信教育の実施をする者ではないから、原告の著作権法１１４条１
項に基づく主張は理由がない。
(イ)　著作権法１１４条２項に基づく損害の認定（予備的請求）
ａ　乙６の１･２、乙７～９、１５、丙１１の2及び弁論の全趣旨によれ
ば、被告総通が本件通信教育により１３７９万９８８０円の売上げ（キャンセル、
返品、中途退学者の清算金を控除した額。消費税を含む。）を上げたことが認めら
れる（同事実は、原告と被告総通及び被告棋苑図書の間では争いがない。）。
ｂ　本件教材の執筆内容、本件教材の用途、販売形態等からすると、本
件書籍の２次的利用に当たる本件教材のライセンス料率は、本件教材の販売額（消
費税を含む。）の１０％が相当であると認める。
ｃ　本件書籍は原告と被告Ｂの共同著作物であるところ、原告の著作権
持分の割合は２分の１と推定される（民法２６４条、２５０条）。
ｄ　本件教材の本件ビデオ、本件カセットにおいては、被告Ｂが実演・
ナレーションを行っており、また、バックにはＣが作成した音楽（音楽制作料は５
０万円（丙１３））が流れるようになっている。
　本件指導手引き書には、本件書籍をほぼそのまま引き写した部分以
外に、被告Ｂが書き加えた部分があり、また、被告Ｂの実演の写真が掲載されてい
る。
　さらに、本件通信教育の受講料（一人当たり一括払いで２万６８０
０円（丙１１の２））には、受講者が１か月ごとに行う課題に対して、回答して返
送する費用も含まれている（丙１１の９、丙１６）。
　以上にような事情を考慮すると、本件通信教育の売上げにおける本
件書籍の寄与度は７０％と認めるのが相当である。
ｅ　そうすると、原告が被った損害は、４８万２９９５円（１３７９万
９８８０円×０．１×０．５×０．７）となる（著作権法１１４条２項）。
(ウ)　弁護士費用について
　本件事案の内容、訴訟の経過、損害認容額のほか、差止請求が認容さ
れていること等を勘案すると、被告らの負担に帰すべき弁護士費用は、３０万円が
相当である。
ウ　なお、原告は、原告の本件書籍に係る著作権を侵害する被告総通の本件
教材の作成、頒布行為によって損失を被り、被告総通は利得を得たとして、上記イ
記載の損害賠償請求と選択的に不当利得返還請求をする。
　しかし、不当利得の関係が成立するとしても、同不当利得の額は、上記
イ(イ)記載の４８万２９９５円と同額であるというべきであり、同額を超える原告
の損失ないし被告総通の損失があったことを認めるに足りる証拠はない。
エ　著作者人格権（同一性保持権、氏名表示権）の侵害に伴う慰謝料につい
て
　被告らは、原告が著作権持分を有する本件書籍を、原告に無断で２次的
利用した本件教材を制作し、これをもとに本件通信教育を実施したものであって、
しかも、本件教材には原告の氏名を表示しなかったのであるから、同行為は、原告
の本件書籍に関する同一性保持権（著作権法２０条）、氏名表示権（同法１９条）
を侵害するものといえる。
　原告の本件書籍における関与の程度、本件教材の性質及び内容、著作者
人格権侵害の態様等を考慮すると、原告が上記の著作者人格権を侵害されたことに
よる慰謝料は３０万円が相当と認める。
オ　以上によれば、請求第３項は、原告が被告らに対し、金１０８万２９９
５円（４８万２９９５円（財産的損害）＋３０万円（弁護士費用）＋３０万円（慰
謝料））及びこれに対する不法行為の後の日である平成１３年６月２２日（訴状送
達の日の翌日）から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払
を求める限度で理由がある。
(2)　被告Ｂに対する金銭請求（請求第４項）について
ア　不当利得（民法７０４条）に基づく返還請求（被告Ｂが本件書籍につい
て受領した著作権使用料の半額に相当する額）について
(ア)　被告Ｂが、平成８年８月１日に被告棋苑図書から本件書籍の著作権
使用料として３５万１０００円を受け取ったことは、原告と被告Ｂの間で争いがな
い。本件書籍は、前記のとおり原告と被告Ｂとの共同著作物であるから、原告は、
その２分の１の１７万５５００円を著作権使用料として受領する権利があり、一
方、被告Ｂは受領した３５万１０００円のうち１７万５５００円については権限が
ないのに受領したものというべきである。
(イ)　しかも、本件出版契約の際に著作者として原告及び被告Ｂが共に署
名しており、本件書籍には著作者として原告及び被告Ｂの氏名が表示されているこ
とに加え、上記１(2)のとおり、本件書籍が、原告の口頭あるいはメモ書きの記載に
基づき被告Ｂが原稿を書く形で作成され、その表現には原告のメモ書きの表現がそ
のまま用いられている部分も多数あるのであって、被告Ｂは、こうした事情を知り
ながら上記著作権使用料全額を自ら受領したものであり、仮に本件書籍が被告Ｂの
単独著作物であると考えていて、著作権使用料の２分の１について原告が受領すべ
き権限があることを知らなかったとしても、そのことについて重過失があるという
べきであるから、民法７０４条に基づき利得した金額に利息を付して返還する義務
を負うと解される。
　もっとも、原告は、被告Ｂから送付された口座番号を教えて欲しい旨
記載された平成１３年４月１５日付け書簡（甲４０）に対し、同月１９日付け書簡
で著作権使用料を送ってくれるのであれば受け取る趣旨の返答をしたにもかかわら
ず（甲４１）、被告Ｂから同月２５日に送付された現金書留が不在で郵便局に留め
置かれたものを受け取りに行かなかった（丙１５）ものである。
　被告Ｂは、上記のとおり原告に対し民法７０４条に基づく不当利得返
還債務を負っていたものであるが、同被告が上記のとおり平成１３年４月２５日に
原告に対して現金書留により送付したことは、同不当利得返還債務の現実の提供
（民法４９３条）に当たるというべきであるから、被告Ｂは、平成１３年４月２５
日の翌日以降の利息を負担する責任を免れるというべきである（民法４９２条）。
したがって、被告Ｂの負担に帰すべき利息は、平成８年８月１日から平成１３年４
月２５日までの間（４年２６８日）に発生した４万１５４３円（１７万５５００円
×０．０５×（４＋２６８/３６５））となる。
イ　著作権侵害に基づく損害賠償請求（被告Ｂが被告総通から本件通信教育
の教材の原稿料及び出演料等として受領した１０８万円に相当する額）について
(ア)　原告は、被告Ｂが被告総通から本件通信教育の教材の原稿料及び出
演料等として受領した１０８万円は、被告Ｂが、原告の本件書籍に係る著作権を侵
害する行為によって得た利益であるとして、損害賠償を求める。
(イ)　しかし、上記のとおり、被告らが原告に無断で本件教材を制作、販
売して本件通信教育を実施し、本件書籍に係る原告の著作権を侵害したことについ
ての財産的損害は４８万２９９５円が相当というべきである。
　原告が主張するように被告Ｂが本件通信教育に関して得た利益が原告
の損害と推定されること（著作権法１１４条１項）に基づいて原告の損害を算定す
るとしても、被告Ｂが受領した１０８万円を基礎として、原告の本件書籍の著作権
持分が２分の１であること、本件教材における本件書籍の寄与率は７０％が相当で
あること、被告Ｂは本件教材において用いた音楽制作料としてＣに対し５０万円を
支払っていること（丙１３）を考慮すると、被告Ｂが本件書籍に係る原告の著作権
持分を侵害することによって得た利益は、上記４８万２９９５円を超えることには
ならない。
(ウ)　そして、財産的損害として認定した４８万２９９５円は、被告Ｂ、
被告総通及び被告棋苑図書が、本件書籍に係る原告の著作権を侵害したことについ
ての財産的損害であって、上記被告Ｂが得た１０８万円も、同財産的損害の発生原
因と同一の事実を基礎として得た原稿料等であるから、上記４８万２９９５円に加
えて、被告Ｂが得た１０８万円を基礎にして別個の損害を算定することはできない
というべきである。
ウ　以上によれば、請求第４項は、原告が被告Ｂに対し、民法７０４条に基
づき、金２１万７０４３円（１７万５５００円＋４万１５４３円）の支払を求める
限度で理由がある。
８　争点(7)（名誉回復措置の必要性）について
(1)　原告は、著作者人格権（同一性保持権、氏名表示権）が侵害されたとし
て、被告総通に対し、本件教材を送付した者に対し、別紙謝罪文目録記載の謝罪文
を記載した文書の送付を請求する。
　もっとも、別紙謝罪文目録記載の謝罪文は、「（本件教材が）Ａ様の著作
物の複製物であるにもかかわらず、原著作者としてＡ様の氏名の表示がなされてお
りませんでした。ここに、訂正させていただきますと共に、ご迷惑をおかけしまし
たことを、深く陳謝いたします。」という内容のものであって、主として原告の著
作者としての氏名表示権を侵害されたことについての名誉回復を図る趣旨の内容と
なっている。
(2)　本件指導手引き書（２頁）には、テキストとして「２１世紀の健康法　
気」（本件書籍）を使います。レッスンに入る前に４章以外の章を読んでおいてく
ださい。１、２時間もあれば十分読めますから、これで気功の全体像をつかみまし
ょう。本書は４章と対応しながら進めていきますから、４章はその都度お読みいた
だいた方が良いでしょう。」と記載されており（甲９）、本件指導手引き書におけ
る各エクササイズの記載部分の冒頭に、テキストの該当頁が記載されている。　
(3)　そうすると、本件通信教育では、受講者が本件書籍を購入し、これを読み
ながら通信教育を進めていくことを前提としているというべきところ、本件書籍に
は原告と被告Ｂが共同著作者として記載されているのであるから、受講者は、本件
教材が原告の創作した内容を含むものであることは容易に理解できるものと考えら
れる。
(4)　そして、本件訴訟において原告が被った財産的損害、及び著作者人格権が
侵害されたことに伴う慰謝料の請求が認容されていることを考慮すれば、これに加
えて、主として氏名表示権の侵害についての名誉回復を図る趣旨の名誉回復措置を
認めるまでの必要性は認められないというべきである。
９　よって、主文のとおり判決する。
　　　　　　大阪地方裁判所第２１民事部
裁判長裁判官　　　小　　松　　一　　雄
裁判官　　　阿　　多　　麻　　子
裁判官　　　前　　田　　郁　　勝
（別紙）　物件目録
１　書籍
　「Ｂ′の気功講座　指導手引き書」
２　ビデオテープ
　「Ｂ′の気功講座　ビデオレッスン　第１巻」
　「Ｂ′の気功講座　ビデオレッスン　第２巻」
３　カセットテープ
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第１巻」
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第２巻」
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第３巻」
（別紙）　謝罪文目録
謝　罪　文
　当社の作成した下記教材については、Ａ様の著作物の複製物であるにもかかわら
ず、原著作者としてＡ様の氏名の表示がなされておりませんでした。
　ここに、訂正させていただきますと共に、ご迷惑をおかけしましたことを、深く
陳謝いたします。
記
　「Ｂ′の気功講座　指導手引き書」
　「Ｂ′の気功講座　ビデオレッスン　第１巻」
　「Ｂ′の気功講座　ビデオレッスン　第２巻」
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第１巻」
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第２巻」
　「Ｂ′の気功講座　カセットテープレッスン・第３巻」
　　　　　　　　　　　　　　　　大阪市＜以下略＞
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社総通
　　　　　　　　　　　　　　　　代表者代表取締役　　○　　○　　○　　○
別　表　一　　（本件書籍と本件指導手引き書との比較）　　　　　　
　　　　
別　表　二　　（本件書籍と本件ビデオとの比較）
別　表　三　　（本件書籍と本件カセットとの比較）

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