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平成１１年（行ケ）第１２１号　審決取消請求事件（平成１３年５月１６日口頭弁
論終結）
　　　　　　　　　　判　　　　　　　　　決
　　　原　　　　　　告　　　ビーティージー　インターナショナル　リ
ミテッド
　　　　　　　（審決上の表示）　　　ブリティッシュ・テクノロジー・グルー
プ・リミテッド
訴訟代理人弁理士志　　　賀　　　正　　　武
同　　　　　　　　　　船　　　山　　　　　　　武
同　　　　　　　　　　渡　　　邊　　　　　　　隆
同　　　　　　　　　　村　　　山　　　靖　　　彦
同　　　　　　　　　　藤　　　田　　　考　　　晴
　　　　　　　被　　　　　　告　　　特許庁長官　及　川　耕　造
　　　　　　　指定代理人　　　　　　森　　　　　　　正　　　幸
同　　　　　　　　　　志　　　村　　　　　　　博
同小　　　林　　　信　　　雄
同　　　　　　　　　　宮　　　川　　　久　　　成
　　　　　　　　　　主　　　　　　　　　文
　　　　　　原告の請求を棄却する。
　　　　　　訴訟費用は原告の負担とする。
　　　　　　この判決に対する上告及び上告受理申立てのための付加期間を３０日
と定める。
　　　　　　　　　　事実及び理由
第１　当事者の求めた裁判
　１　原告
　　　特許庁が平成９年審判第１４５０７号事件について平成１０年１１月３０日
にした審決を取り消す。
　　　訴訟費用は被告の負担とする。
　２　被告
主文第１、２項と同旨
第２　当事者間に争いのない事実
　１　特許庁における手続の経緯
　　　ナショナル・リサーチ・デベロップメント・コーポレーションは、昭和６３
年８月１５日（優先権主張、１９８７年８月１４日・英国）、名称を「核磁気共鳴
イメージング方法」（平成９年４月１日付け手続補正書により「核磁気共鳴システ
ム及び核磁気共鳴イメージング・システムの波形発生方法」、同年９月２９日付け
手続補正書により「核磁気共鳴システム」と補正）とする発明について特許出願
（特願昭６３－２０３０６９号）をした。英国公企業であるブリティッシュ・テク
ノロジー・グループ・ピーエルシーは、１９９２年（平成４年）１月６日、本件特
許を受ける権利を譲り受け、同年３月３１日、私企業であるブリティッシュ・テク
ノロジー・グループ・リミテッドとして再登記され、本件特許を受ける権利を承継
し、平成４年９月２５日、特許出願人の名義変更届を提出したところ、平成９年５
月１３日、拒絶査定を受けたので、同年８月２９日、これに対する不服の審判の請
求をし、さらに、平成１０年５月２７日、原告に商号変更した。特許庁は、同請求
を平成９年審判第１４５０７号事件として審理した結果、平成１０年１１月３０
日、「本件審判の請求は、成り立たない。」との審決をし、その謄本は、平成１１
年１月６日、原告に送達された。
２　本件特許出願の願書に添付された明細書（平成１０年７月１７日付け手続補
正書による補正に係るもの、以下「本件明細書」という。）の特許請求の範囲の請
求項(1)に記載された発明（以下「本願発明」という。）の要旨
　　　ＭＲＩ装置内に位置する対象物の限定部分のスピンパラメータマップに従っ
て画像を生成する核磁気共鳴システムであって、
　　　ａ）定常磁界を維持し、
　　　ｂ）前記限定部分を定義するスピンの薄い断面を選択するための第１の磁場
勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルスを加え、
　　ｃ）エコープレイナー法によって画像を取得するように変調された第２，３
の磁場勾配(Gx,Gy)を加え、
　　　ｄ）前記第１の磁場勾配(Gz)の方向に空間的伸張を与えるために、第２,３
の磁場勾配(Gx,Gy)が加えられている間に第１の磁場勾配(Gz)を加え、
　　　ｅ）このようにして生成された核磁気共鳴信号を検出かつ処理し、
　　　ｆ）処理信号に含まれるデータをスピンパラメータマップに従って表示す
る、
　　　手段を具備することを特徴とする核磁気共鳴システム。
　３　審決の理由
　　　審決の理由は、別添審決書写し記載のとおり、本願発明は、特開昭６１－８
６６４１号公報（以下「引用例」という。）に記載された発明（以下「引用例発
明」という。）及び周知の事項に基づいて、当業者が容易に発明をすることができ
たものであるから、特許法２９条２項の規定により特許を受けることができず、他
の請求項に係る発明を検討するまでもなく、本件特許出願は拒絶すべきであるとい
うものである。
第３　原告主張の審決取消事由
　　　審決は、本願発明と引用例発明との一致点の認定を誤り（取消事由１）、相
違点の判断を誤り（取消事由２）、本願発明の顕著な効果を看過した（取消事由
３）結果、本願発明が引用例発明及び周知の事項に基づいて当業者が容易に発明を
することができたとの誤った判断をしたものであるから、違法として取り消される
べきである。
　１　取消事由１（一致点の認定の誤り）
　　　審決は、「両者（注、本願発明及び引用例発明）は、・・・ｂ）選択的ＲＦ
パルスを加え、ｃ）エコープレイナー法によって画像を取得するように変調された
第２、３の磁場勾配(Gx,Gy)を加え、・・・の点で一致し」（審決書１２頁１行目～
１３行目）と認定するが、「選択的ＲＦパルスを加える」点及び「エコープレイナ
ー法を用いる」点は、いずれも引用例に記載がないから、審決の認定は誤りであ
る。
　　(1)　選択的ＲＦパルスを加える点
　　　　本願発明は、ＭＲＩ装置内に位置する「対象物の限定部分」のみを励起
し、それ以外の部分は励起されず妨害信号を発生しないので、鮮明な３次元マップ
を得ることができ、また、「対象物の限定部分」とは、心臓のような３次元空間を
意味する。これに対し、引用例発明では、磁場勾配(Gz)が存在しないので、「対象
物の限定部分」ではなく「対象物全体」を励起し、対象物の限定部分以外の部分の
妨害信号をも検出してしまい、鮮明な３次元マップを得ることができない。
　　　　本願発明では、ＭＲＩ装置内に位置する「対象物の限定部分」を選択する
ために、磁場勾配（Gz）が存在する状態で「選択的ＲＦパルス」を加えるところ、
「選択的ＲＦパルス」は、周波数帯域が制限されたＲＦパルスであることが必須で
ある。なお、「選択的ＲＦパルス」が周波数帯域が制限されたＲＦパルスであるこ
とは、周知の事項であるが、それは、２次元平面の選択についてであって、３次元
部分の選択については周知ではない。これに対し、引用例発明では、対象物全体が
励起され、選択的ＲＦパルスを用いる必要はないから、引用例の「９０°パルス
P1」は、周波数帯域が制限されたＲＦパルスではない。なお、引用例の図３ａに
「９０°パルスP1」の包絡線が矩形波形に画かれており、sinc関数の波形で描かれ
ていないことは、「９０°パルスP1」が周波数帯域の制限されないＲＦパルスであ
ることを示している。
　　　　以上のとおり、本願発明の「選択的ＲＦパルス」は周波数帯域が制限され
たＲＦパルスであるのに対して、引用例発明の「９０°パルスP1」は周波数帯域が
制限されたＲＦパルスではないので、両パルスが同じものであるとし「選択的ＲＦ
パルスを加える」点で一致点するとした認定は、誤りである。
　　(2)　エコープレイナー法を用いる点
　　　　審決は、「引用例のものも、『エコー共鳴信号は、実線G2及びG4でそれぞ
れ示した交番傾斜磁場の存在する状態において』サンプリングされるから、ＮＭＲ
映像法におけるエコープレイナー法に属するものである。」（審決書１１頁１６行
目～末行）と判断し、上記のとおり、エコープレイナー法を用いる点を一致点とし
て認定するが、誤りである。
　　　　すなわち、本願発明は、「エコープレイナー法によって画像を取得するよ
うに変調された第２，３の磁場勾配(Gx,Gy)を加え、前記第１の磁場勾配(Gz)の方向
に空間的伸張を与えるために、第２，３の磁場勾配(Gx,Gy)が加えられている間に第
１の磁場勾配(Gz)を加え、」との構成により、１回の選択でマップの表示に必要な
データを収集することができ、待機期間を設ける必要がない。また、エコープレイ
ナー法では、データ収集時間が短い上、これをスピン－スピン緩和時間T2よりも小
さくすることができる。これに対し、引用例発明では、多数回の待機期間を設け
て、その都度、対象物の核スピンを励起する過程、及び共鳴信号を検出する過程を
繰り返すこと、待機期間後の準備期間に調整磁場を用いることが必須である。以上
のとおり、引用例発明が多数回の待機期間を設けた上その都度励起することを必須
とするのに対して、本願発明が一度の励起で足り待機期間を設けないという相違点
は、エコープレイナー法を採用するかどうかによるのであるから、「エコープレイ
ナー法によって画像を取得するように」との点は両発明の相違点である。
　　　　同様に、本願発明の「第１の磁場勾配(Gz)の方向に空間的伸張を与えるた
めに、第２，３の磁場勾配(Gx,Gy)が加えられている間に第１の磁場勾配(Gz)を加
え」は、「エコープレイナー法によって画像を取得するように」３次元の画像取得
をするものであるから、両発明の相違点であり、これを一致点としたことも誤りで
ある。
　２　取消事由２（相違点の判断の誤り）
　　　審決は、本願発明が第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルス
を加えるのに対して、引用例発明では核の磁化の歳差運動を生じさせる高周波磁場
パルスを加えるとき第１の磁場勾配(Gz)が存しない点を［相違点１］とした上、
「まず、［相違点１］について検討するに、核磁気共鳴信号を得て、それ（注、
「それを」の誤記と認める。）表示するシステムにおいて、検体の特定のxy平面の
スライスを行うために、第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルスを
加えることは、原審の平成８年８月２８日付け拒絶理由通知書にて指摘した特開昭
６１－１３１４３号公報、特開昭６１－２３４３４２号公報、特開昭６２－８８９
４９号公報にも示されているように、この出願前に周知の事項である。従って、検
体の特定のxy平面のスライスを行うために、第１の磁場勾配(Gz)を存在させること
は、当業者が格別困難なく想到できた事項である。」（審決書１３頁１４行目～１
４頁６行目）と判断するが、誤りである。
　　(1)　引用例発明は、共鳴信号の検出の段階では対象物の限定部分の共鳴信号を
検出するものの、核スピンの選択の段階では対象物の全体を励起する。対象物の限
定部分を選択するには、第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルスを
加えることが必要であるところ、引用例発明の「９０°パルスP1」は選択的ＲＦパ
ルスではないので、仮に、第１の磁場勾配(Gz)を存在させたとしても、対象物の限
定部分を選択することはできない。したがって、引用例には、核スピンの選択の段
階において対象物の限定部分を選択することの動機付けがない。
　　(2)　審決が周知の事項であると認定した「検体の特定のxy平面のスライスを行
うために、第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルスを加えること」
（以下「本件周知事項」という。）は、２次元の画像取得に関するもので、３次元
の画像取得に関するものではないから、本願発明の技術分野である３次元の画像取
得とは関連のない技術分野の事項である。
　　(3)　以上のとおり、引用例には、対象物の限定部分を選択することの動機付け
がないばかりか、本件周知事項も本願発明と関連する技術分野のものではないか
ら、引用例発明において第１の磁場勾配(Gz)を存在させることは、当業者にとって
格別困難なく想到し得たものということはできない。
　３　取消事由３（顕著な効果の看過）
　　　審決は、本願発明が180°パルスを印加することについて明示していないのに
対して、引用例発明の実施例にはその記載がある点を［相違点２］とした上、「前
記［相違点１］及び［相違点２］での第１発明（注、本願発明）の構成によっても
たらされる効果は、引用例及び周知の事項から予測される範囲のものである。」
（審決書１４頁１３行目～１５行目）と判断するが、本願発明の顕著な効果を看過
した誤りがある。
　　(1)　本願発明では、心臓、冠状動脈、呼吸動作を行う胸部などの３次元で動く
対象物の限定部分の３次元マップを、短いデータ収集時間でその動きを追跡して得
ることができる。また、励起電磁エネルギーを対象物の限定部分にのみ集中的に印
加することにより、信号対雑音比の高い共鳴信号を得ることができるとともに、他
の部分からの妨害信号も検出しないので、鮮明な画像を得ることができる。
　　(2)　これに対して、引用例発明は、操作が遅く、３次元で動く対象物の３次元
スピンパラメータマップを得ようとしても、動きによるぼやけを避けることができ
ず、信号対雑音比の低い信号しか得られない。しかも、不要部分からの妨害信号も
検出するので、鮮明な画像を得ることができない。
第４　被告の反論
　１　取消事由１（一致点の認定の誤り）について
　　(1)　選択的ＲＦパルスを加える点
　　　　原告は、引用例発明の「９０°パルスP1」は選択的ＲＦパルスではないと
主張するが、磁場勾配(Gz)の存在の有無に関わらず、引用例発明の「９０°パルス
P1」は本質的に本願発明の「選択的ＲＦパルス」と同じ電気的特性及び物理的特性
を有するものであるから、両発明が選択的ＲＦパルスを加える点で一致するとした
審決の認定に誤りはない。
　　　　すなわち、引用例（甲第３号証）には、静磁場と傾斜磁場の存在下で、式
ωｏ＝γＢｏ…（以下「式(1)」という。）を満たす角周波数の高周波を印加するこ
とにより、特定種類の核スピン（特定の核磁気回転比）を選択して励起することが
できること、また、磁場の強さ（磁場の勾配）を変えることにより、特定種類の核
スピンが励起される位置や励起領域の厚さを変えることができることが示されてい
る。ここで、磁場は装置によって定まる特定の値であり、核磁気回転比も選択しよ
うとする核の種類に対応して特定の値に一義的に定まるから、引用例の「９０°パ
ルスP1」は、磁場、核磁気回転比及び式(1)により定まる特定の角周波数を有するＲ
Ｆパルスである。一方、本願発明の「選択的ＲＦパルス」も、特定種類の核スピン
を励起するものであるから、磁場、核磁気回転比及び式(1)から定まる特定の角周波
数を有するＲＦパルスである。したがって、両者のパルスの間には、パルスの電気
的特性及び物理的特性において本質的違いはない。また、「対象物の限定部分」を
励起する作用は、磁場勾配が存在する状態で周波数帯域が制限されたＲＦパルスを
加えることによって生ずるのであって、電気的特性又は物理的特性などＲＦパルス
の性状が異なることにより生ずるのではない。
　　原告は、引用例の「９０°パルスP1」は、sinc関数として画かれていない
から周波数帯域が制限されていないと主張するが、特開昭６１－１３１４３号公報
（甲第４号証、以下「周知例１」という。）の第３図、特開昭６１－２３４３４２
号公報（甲第５号証、以下「周知例２」という。）の第１図においても、傾斜磁場
の存在下で核スピンの励起領域を限定する周波数帯域が制限されたパルスは、sinc
関数として忠実に表現されるのではなく模式的に表現されており、引用例の「９０
°パルスP1」も模式的に表現されたものである。したがって、パルスの形状を根拠
として、引用例における「９０°パルスP1」の周波数帯域が制限されていないとす
る原告の主張は失当である。
　　(2)　エコープレイナー法を用いる点
　　　原告は、引用例発明もエコープレイナー法を用いているとする審決の認定
は誤りであると主張するが、引用例発明のパルスシーケンスはエコープレイナー法
に属するものであるから、原告の主張は失当である。
　　　　本件明細書には、エコープレイナー法の定義がなく、また、待機期間を必
要としない１ショット技術であることがエコープレイナー法の要件であるとの記載
もない。さらに、出願当初の本件明細書には、エコープレイナー法の性能に関する
記載はあるものの、発明を特定する用語としては記載されておらず、平成１０年７
月１７日付け手続補正書において、初めて発明を特定する用語として記載された。
エコープレイナー法の本質は、信号のサンプリング時に傾斜磁場の極性を高速に反
転することにより複数のエコーを発生させる点にあり、イメージングの完了までの
励起の数やサンプリングする領域が２次元か３次元かには関係がない。一方、引用
例の「交番Gx傾斜磁場（実線G2）」及び「交番Gy傾斜磁場（実線G4）」は、１回の
励起の後複数のエコーを発生させるために極性を高速に反転する傾斜磁場であるか
ら、引用例記載のサンプリングの仕方は「エコープレイナー法」に属する技術であ
る。
　　　　原告は、本願発明は、エコープレイナー法によって３次元の画像を取得す
る点で引用例発明と異なる旨主張する。しかしながら、本願発明の「第１の磁場勾
配(Gz)の方向に空間的伸張を与える」との構成は、核スピンを第１の磁場勾配(Gz)
の方向に空間的に伸張を与えることを意味するところ、引用例には「一定のGz傾斜
磁場」が磁場勾配(Gz)の方向にスピンを空間的にコーディングすることが記載さ
れ、引用例の「交番Gy傾斜磁場、交番Gx傾斜磁場及び一定のGz傾斜磁場を印加する
こと」は、一定のGz傾斜磁場の方向に空間的伸張を与えるものでもあり、エコープ
レイナー法を３次元に適用するものということができる。したがって、引用例も
「第１の磁場勾配(Gz)の方向に空間的伸張を与えるために、第２，３の磁場勾
配(Gx,Gy)が加えられている間に第１の磁場勾配(Gz)を加える」構成を備えており、
審決の認定に誤りはない。
２取消事由２（相違点の判断の誤り）について
　　(1)　原告は、引用例には対象物の限定部分を選択することの動機付けはない
上、傾斜磁場を存在させるという周知事項は３次元の画像の取得に関するものでは
ないので、引用例発明に本件周知事項を適用する動機付けがないと主張する。
　　　　しかしながら、特定のxy平面のスライスを行うために磁場勾配(Gz)が存在
する状態で選択的ＲＦパルスを加えることは周知の事項であり、また、検体の特定
のxy平面のスライスとは、幾何学的平面を意味するものではなく、所定の厚さを有
すること、その厚さや位置を変えることができることは、当業者にとって自明の事
項である。引用例は、励起領域を限定するために、傾斜磁場が存在する状態で励起
することは記載するものの、具体例において傾斜磁場を存在させることを明示しな
い。このため、引用例発明では、対象物の限定部分の共鳴信号を検出することを意
図しているにもかかわらず、対象物の全体を励起し、対象物の限定部分以外の部分
の共鳴信号をも検出してしまうことになり、ノイズが発生する可能性がある。この
ような、ノイズが発生する可能性の予見やその原因の熟知は、当業者にとって、引
用例においてノイズが発生する原因を除去しようと試みる動機となり、励起領域を
限定する手段として磁場勾配(Gz)を存在させることは、当業者にとって周知の事項
であるから、引用例発明に磁場勾配(Gz)を存在させることは、容易に想到し得ると
いうべきである。また、本件周知事項を適用するに当たっては、「９０°パルス
P1」を印加する際に磁場勾配(Gz)を存在させるだけでよいから、その適用を困難に
する格別の阻害要因は存在しない。
　　(2)　原告は、引用例発明の「９０°パルスP1」は選択的ＲＦパルスではないの
で、対象物の限定部分を選択することはできないと主張する。しかしながら、引用
例の「９０°パルスP1」の角周波数は、磁場、核磁気回転比及び式(1)により定まる
特定の角周波数である。よって、「９０°パルスP1」を印加する際に単に磁場勾
配(Gz)を付加するだけで、対象物の限定部分を選択することができる。
　３　取消事由３（顕著な効果の看過）について
　　(1)　原告は、本願発明は、３次元で動く対象物の３次元マップを短いデータ収
集時間でその動きを追跡して得ることができると主張する。
　　　　しかしながら、引用例にも、引用例発明が３次元マップを得るとの効果を
奏することが記載されているところ、動きを追跡して得ることができるかどうか
は、測定時間と動きの速さとの相対的関係で決まり、引用例発明が本願発明よりサ
ンプリングに余計の時間がかかるからといって、動きを追跡して得ることができな
い根拠とはならないから、３次元で動く対象物の３次元マップを短いデータ収集時
間でその動きを追跡して得るとの効果は、引用例発明に比べ格別顕著なものである
ということはできない。
　　(2)　原告は、本願発明では、励起電磁エネルギーを対象物の限定部分にのみ集
中的に印加することにより信号対雑音比の高い共鳴信号を得ることができ、他の部
分からの妨害信号も検出しないので、鮮明な画像を得ることができると主張する。
　　　　しかしながら、上記妨害信号を検出しないために鮮明な画像を得ることが
できるという効果は、周知の事項である、検体の特定のxy平面のスライスを行うた
めに第１の磁場勾配を存在させることから当然に生ずる効果にすぎない。
　　(3)　本願発明の以上の効果は、引用例及び周知の事項から予測される範囲のも
のであって、顕著な効果ということはできない。
第５　当裁判所の判断
　１　取消事由１（一致点の認定の誤り）について
　　(1)　選択的ＲＦパルスを加える点
　　　ア　引用例（甲第３号証）には、以下の記載がある。
　　　　(ア)　「測定サイクル中には検体中に存在する核スピンの一部が共鳴励振
（注、「励起」と同義である。）される。・・・コイル１が励磁され・・・均一な
静磁場Ｂｏが発生する。更に、・・・コイル11が高周波電磁場（無線周波（Ｒ.
Ｆ.）磁場）を発生する。検体20中の核スピンは印加された磁場により励振させるこ
とができ、励振された核磁化は均一磁場Ｂｏに対して所定の角度、例えば90°（90
°Ｒ.Ｆ.パルス）を成す。」（５頁右下欄６行目～１８行目）
　　　　(イ)　「励振される核スピンの検体中の位置及びどのスピンが励振される
かは特に磁場Ｂｏの強さと、印加される傾斜磁場と、高周波電磁場の角周波数ωｏ
に依存し、」（５頁右下欄１８行目～６頁左上欄１行目）
　　　　(ウ)　「これは共鳴励振を起こすためには式ωｏ＝γＢｏ…(1)が満足され
なければならないからであり、ここで、γは核磁気回転比である（自由プロトン、
例えばＨ２Ｏプロトンに対してはγ/２π＝42.576MHz/Ｔ）。」（６頁左上欄１行目
～５行目）
　　　イ　上記(ア)によれば、均一磁場Ｂｏの存在下で「90°Ｒ.Ｆ.パルス」を印
加することにより核スピンの一部を共鳴励起させることが認められ、(ウ)によれ
ば、均一磁場Ｂｏの存在下で角周波数ωｏの高周波を印加することにより核スピン
を共鳴励起させるには、角周波数、磁場及び核磁気回転比は式(1)を満たす必要があ
ることが認められ、(ア)(イ)によれば、核スピンの一部とは、励起される核スピン
の検体中の位置及びどの元素の核スピンが励起されるかであり、これらは式(1)によ
り算出することができると認められる。
　　　ウ　そうすると、特定の元素の核スピンを選択的に励起することは、所与の
均一磁場Ｂｏ、既知の特定の元素の核磁気回転比γ及び式(1)から算出される特定の
角周波数ωｏの高周波を印加することにより行われるから、引用例の「90°Ｒ.Ｆ.
パルス」がこのような角周波数を有し特定の元素の核スピンを選択的に励起するＲ
Ｆパルスであることは、明らかである。
　　　　　引用例図３ａの「９０°パルスP1」が幅を有する矩形状パルスとして画
かれ、また、周知例１（甲第４号証）には、「ｚ方向勾配磁場を印加するとともに
90°高周波磁場パルスを印加して上記平面の核スピンを選択励起し」（２頁左上欄
１９行目～右上欄１行目）、「振幅変調された高周波電流パルスが高周波コイル
134に供給されることにより高周波磁場（Ｈ１）が対象物体20に印加される。」（３
頁左上欄１６行目～１９行目）と記載され、その第１図及び第３図のＨ１の波形が
振幅変調された高周波電流パルスの包絡線形状を示していることに照らすと、引用
例の「９０°パルスＰ１」が矩形状に振幅変調された高周波の「選択的ＲＦパル
ス」であると認められる。
　　　エ　同じく、上記イによれば、「励起される核スピンの検体中の位置」すな
わちｚ軸方向の位置Ｚにある特定の元素を選択的に励起するには、均一磁場Ｂｏに
磁場勾配Gzを加えた磁場（Ｂｏ＋Gz・Ｚ）、特定の元素の核磁気回転比γ及び式(1)
から算出される角周波数ωｚの高周波を印加すること、この場合において、高周波
の角周波数ωｚ又は磁場勾配Gzの値を変化させることにより位置Ｚを変更すること
ができること、また、高周波の角周波数ωｚを周波数ωｏを含み幅を有する帯
域周波数としたときは、ωｏに対応する位置Ｚｏの前後の幅に対応した厚さ
の領域にある特定の元素が選択的に励起されることが明らかである。
　　　オ　したがって、引用例の「９０°パルスP1」は、磁場勾配(Gz)が存在しな
いとき、励起しようとする特定の元素を選択的に励起することは明らかであり、特
定の角周波数を有すること及び特定の元素を選択的に励起することにおいて「選択
的ＲＦパルス」であるということができる。一方、本願発明の「選択的ＲＦパル
ス」も、特定の元素の核スピンを励起する特定の角周波数を有するＲＦパルスであ
る。したがって、本願発明と引用例発明が「選択的ＲＦパルスを加える」点で一致
するとした審決の認定に誤りはない。
　　　カ　原告は、本願発明が、磁場勾配(Gz)が存在する状態で周波数帯域が制限
されたＲＦパルスを印加することにより対象物の限定部分を選択的に励起するのに
対して、引用例発明は、磁場勾配(Gz)が存在しない上、印加するＲＦパルスも周波
数帯域が制限されていないので、対象物の全体を励起する点で異なると主張する。
　　　　　審決は、本願発明の対象物の限定部分を励起する作用は、第１の磁場勾
配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦパルスを加えることによるものであるとし、選
択的ＲＦパルスを加える点は一致点とした上で、第１の磁場勾配(Gz)が存在する点
を相違点１と認定している。一方、定常磁界の存在と選択的ＲＦパルスの印加によ
り特定の元素の核スピンを選択的に励起することができる一方、これらに加え傾斜
磁場を存在させることにより、特定の位置と厚さの核スピンを選択的に励起するこ
とができる。そうすると、「第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で」の要件と「選
択的ＲＦパルスを加える」の要件とは、それぞれ独立して採用し得るものであり、
一体不可分の要件ではない。したがって、磁場勾配の有無及び励起領域の差異を根
拠として、本願発明の「選択的ＲＦパルス」と引用例の「９０°パルスP1」とが一
致しないとする原告の主張は、採用することができない。
　　　　　なお、本願発明は、「選択的ＲＦパルス」の周波数帯域を制限する構成
を有しないから、周波数帯域の制限の有無を「選択的ＲＦパルス」であるか否かの
判断基準とすることはできない。また、周波数帯域の制限の有無を「選択的ＲＦパ
ルス」であるか否かの判断基準としたとしても、引用例発明の「９０°パルスP1」
は周波数帯域が制限されているＲＦパルスであると認められるので、原告の主張は
当を得ない。一般に、高周波ωｏを所定波形で振幅変調した波の周波数分布は、ω
ｏを中心とした所定波形の周波数分布となるところ、「９０°パルスP1」は矩形状
に振幅変調された高周波パルスであるから、その周波数分布はωｏを中心とする矩
形波の周波数分布となる。矩形波の周波数分布（sinc関数）は、中心周波数の両側
に帯域が制限されているといえるから、「９０°パルスP1」の帯域が制限されてい
ないとする原告の主張は、採用することができない。
　　　キ　原告は、引用例の「９０°パルスP1」は、「sinc関数」として画かれて
いないから周波数帯域が制限されていないと主張するが、上記のとおり「９０°パ
ルスP1」は矩形状に振幅変調された高周波パルスであり、周波数帯域が制限されて
いないということはできない。
　　(2)　エコープレイナー法を用いる点
　　　ア　本願発明のエコープレイナー法
　　　　　平成９年４月１日付け手続補正書による補正前の本件明細書（甲第２号
証の１）の特許請求の範囲には、エコープレイナー法に関連する記載がなく、その
発明の詳細な説明の欄には、エコープレーナー法について、「現在では、超高速エ
コープレイナーイメージング（ＥＰＩ）・・・は、小児、大人を問わず臨床研究に
広く用いられている。」（２頁左下欄１０行目～１５行目）、「これ（注、エコー
プレイナー法）は１枚の薄いスライスを励起している。」（３頁左上欄１９行目～
２０行目）と記載されているが、いずれも性能に関するもので、エコープレイナー
法の構成を開示するものではない。その実施例には、画像を取得することにつき、
「第１図(a)は、同図(b)に示す選択的ＲＦパルスとともにGz内での厚スライス選択
過程の最初の段階を示している。」（４頁右上欄４行目～６行目）と記載された
「最初の段階」に続き、「ｚ軸の広幅化勾配Gzが同図(a)に示され、周期的に変調さ
れた勾配Gx,Gyが同図(c),(d)に示されている。」（４頁右上欄６行目～８行目）と
して、周期的に変調された磁場勾配Gx、Gyを印加することが記載されており、ま
た、図１(e)には、ｘ軸磁場勾配Gxの半周期τｘごとに自由誘導減衰信号が発生する
ことが記載されている。そして、本件明細書には、他にエコープレイナー法の具体
的内容を開示する記載は見当たらない。
　　　　　ここで、上記の「最初の段階」は、本願発明の「定常磁界を維持し、限
定部分を定義するスピンの薄い断面を選択するための第１の磁場勾配(Gz)が存在す
る状態で選択的ＲＦパルスを加え」の構成に相当するから、上記の「周期的に変調
された磁場勾配Gx,Gyを印加することにより周期的に自由誘導減衰信号を発生させ、
サンプリングを行うこと」が本願発明における「エコープレイナー法によって画像
を取得するように変調された第２，３の磁場勾配(Gx,Gy)を加え」の構成に相当する
と認められる。
　　　　　このことは、以下の証拠からも裏付けられる。すなわち、昭和６０年４
月１日株式会社秀潤社第１版第２刷発行の真野勇「ＮＭＲ診断法－基礎から臨床ま
で－」（乙第１号証）には、エコー・プラナー法について、「次いでｙ軸に線形勾
配磁場を切り換え，ＦＩＤを短いτ時間で検出する．そしてただちに，勾配磁場
を，ｙ軸について反対方向となるように急速に切り換える．この切り換えによっ
て，τ時間後にスライス全体からエコーが出る．その後τ時間経ったら，ｙ軸の勾
配磁場をまた急速に切り換え，エコーを発生させるといった具合に，この操作を繰
り返して多数のエコーを得る．なお，この勾配磁場の操作中は，ｘ軸方向にゆるや
かな線形勾配磁場を持続的にかけ，位置情報の算出に利用する．」（５７頁末行～
５８頁末行）との記載があり、図２－４３「エコープラナー法のパルス系列」は、
これに沿った記載となっている。
　　　イ　引用例の方法
　　　　　引用例（甲第３号証）には、「次のステップにおいて、サンプル信号を
集収する。この目的のために中央制御装置45の制御の下で電流発生器19，21及び
23によって発生する傾斜磁場を使用する。共鳴信号（ＦＩＤ信号と称されている）
の検出は高周波検出器27、復調器28、サンプリング回路29、アナログ－デジタル変
換器31及び制御装置37をスイッチオンすることにより行われる。」（６頁左上欄１
８行目～右上欄５行目）、「エコー共鳴信号は、実線G2及びG4でそれぞれ示した交
番傾斜磁場の存在する状態においてサンプリング時間間隔tm（図示せず）後毎にサ
ンプリングされる。」（６頁右下欄３行目～６行目）と記載されるとともに、図３
ａには、交番Gy傾斜磁場の半周期ごとに共鳴信号が記載され、また、交番傾斜磁場
が印加された場合、その半周期内に信号サンプルが得られる旨（６頁右下欄１９行
目～７頁左上欄４行目）記載されている。
　　　　　これらの記載によれば、引用例には、「交番Gx傾斜磁場と交番Gy傾斜磁
場を印加することにより周期的に共鳴信号（ＦＩＤ）を発生させ、サンプリングを
行うこと」が記載されていると認められる。
　　　ウ　したがって、本願発明と引用例発明は、ともに「周期的に変調された磁
場勾配Gx,Gyを印加することにより周期的に自由誘導減衰信号（ＦＩＤ）を発生さ
せ、サンプリングすること」において共通すると認められるから、両発明について
「エコープレイナー法によって画像を取得するように変調された第２，３の磁場勾
配(Gx,Gy)を加え」において一致するとした審決の認定に誤りはない。
　　　エ　原告は、マップの表示に必要なデータを収集するのに、本願発明の「エ
コープレイナー法」は１回の励起で足りるのに対して、引用例発明においては、多
数回励起するばかりか、励起後の準備期間に調整用磁場を用いることも必要とする
ので、本願発明の「エコープレイナー法」とは異なると主張する。
　　　　　マップの表示に必要なデータは、対象物の励起と共鳴信号のサンプリン
グとから成る一連のシーケンスを１回又は複数回繰り返して収集されるが、ここで
シーケンスを繰り返すのは、サンプリングデータを増加するためである。一方、
「エコープレイナー法によって画像を取得するように変調された第２，３の磁場勾
配(Gx,Gy)を加え」の構成は、このようなシーケンスの一部である共鳴信号のサンプ
リングの過程を規定する事項にすぎないので、シーケンスの回数とは直接関係のな
い事項である。したがって、１回の励起でマップの表示に必要なデータをすべて収
集することが「エコープレイナー法」の要件であるとは認められない。同様に、デ
ータ収集時間の長短が「エコープレイナー法」の要件であるとも認められないか
ら、引用例発明のデータ収集時間が本願発明に比べて長い点は、引用例発明がエコ
ープレイナー法に属する技術であるということの妨げにならない。引用例（甲第３
号証）の「準備期間tＶ１に当りGx及び／或はGy準備傾斜磁場Ｇ１及び／又はＧ３を印
加することにより帯状面Ｌを・・・推移できるので、前記像周波数領域又は像周波
数－時間領域を規則的に満たすことができる。」（７頁右上欄４行目～１０行目）
との記載によれば、準備期間の傾斜磁場Ｇ１及び／又はＧ３は、交番傾斜磁場Gx、Gy
を印加する前に像周波数をあらかじめ調整してサンプリング範囲を調整するもので
あり、「交番Gx傾斜磁場と交番Gy傾斜磁場を印加することにより周期的にＦＩＤ
（共鳴信号）を発生させること」とは直接の関係は認められないから、この点も、
引用例発明がエコープレイナー法に属する技術であるということの妨げとならな
い。
　　　オ　原告は、本願発明は、エコープレイナー法を３次元の画像取得に拡張す
るものであるから、「第１の磁場勾配(Gz)の方向に空間的伸張を与えるために、第
２，３の磁場勾配(Gx,Gy)が加えられている間に第１の磁場勾配(Gz)を加える」点が
一致点であるとする審決の認定は誤りであると主張する。
　　　　　しかしながら、引用例には、「一定のGz傾斜磁場」を印加することによ
り信号サンプルが位置する通路Ｓはｚ方向にも伸張しており、自由度３(kx,ky,kz)
でサンプリングが行われることが記載されている（６頁左下欄９行目～７頁右上欄
４行目、図３ａ、３ｂ）。ここにいう、「自由度３(kx,ky,kz)でサンプリングが行
われる」とは、ｘ方向及ｙ方向に加えｚ方向にもサンプリングを行うことであるか
ら、本願発明の「第１の磁場勾配（Gz）の方向に空間的伸張を与える」ことにより
３次元画像を取得する構成に相当する。したがって、原告の主張は、採用すること
ができない。
　２　取消事由２（相違点の判断の誤り）について
　　(1)　原告は、引用例には対象物の限定部分を選択する動機付けがないばかり
か、本件周知事項も本願発明の技術分野である３次元技術ではないので、引用例発
明に本件周知技術を適用することは、当業者にとって格別困難なく想到し得たとい
うことはできないと主張するので、この点につき判断する。
　　　ア　引用例（甲第３号証）には、「測定サイクル中には検体中に存在する核
スピンの一部が共鳴励振される。」（５頁右下欄６行目～８行目）との記載があ
り、その「核スピンの一部」とは、空間的な一部を選択励起することを妨げる記載
ではない。また、上記１(1)エのとおり、引用例には、角周波数ωｚ又は傾斜磁場
Gzの値を変化させることにより位置Ｚを変更することができ、また、角周波数ωｚ
を、周波数ωｏを含む幅を有する帯域周波数としたときは、ωｏに対応する位
置Ｚｏの前後の幅に対応した厚さの領域にある特定の元素が選択的に励起
されることが示唆されている。さらに、上記１(2)オのとおり、引用例には、「自由
度３(kx,ky,kz)でサンプリングが行われる」ことが記載され、その３次元のイメー
ジングでは、「自由度３(kx,ky,kz)でサンプリングが行われる」程度の厚さを有す
る面が１回で励起されていなければならないことは明らかである。一方、核磁気共
鳴システムのような微弱な検出信号を取り扱う技術分野では、信号雑音比の向上は
普遍的な技術課題であるところ、試料についても、最小限の信号源から最大限の信
号を得るべく、必要とする信号の獲得を損なわない範囲において、雑音源となる試
料部分を可能な限り排除しようと企図することは、当業者として当然に想起する事
柄である。そうすると、引用例には、対象物の限定部分を励起するとの動機付けが
あるというべきである。
　　　イ　周知例１（甲第４号証）には、「ｚ方法勾配磁場を印加するとともに９
０°高周波磁場パルスを印加して上記平面の核スピンを選択励起し」（２頁左上欄
１９行目～右上欄１行目）、「振幅変調された高周波電流パルスが高周波コイル
134に供給されることにより高周波磁場(Ｈ１)が対象物体20に印加される。」（３頁
左上欄１６行目～１９行目）、「サンプリング開始までには、帯域制限高周波パル
スとGzとの組合せにより特定のxy平面のスライスを行なうことは第１図で示した従
来技術と同様である。なお、本例では帯域制限された90°,及び180°高周波磁場パ
ルスを用いたが、これらは帯域制限のない高周波磁場パルスでも良い。」（３頁左
下欄３行目～９行目）との記載があり、第１図及び第３図には、Ｈ１について「振
幅変調された高周波電流パルス」の包絡線形状が示されている。
　　　　　さらに、引用例（甲第３号証）には、「第１図は検体20の一部分内のＮ
ＭＲ分布を決定するのに使用する装置15（第２図）の一部を構成するコイル装置
10を示す。この被検部分は例えばの厚さを有し、ｘ－ｙ－ｚ座標系のｘ－ｙ面
に位置するものとする。」（５頁左上欄２０行目～右上欄４行目）との記載があ
る。
　　　　　これらの記載から、２次元の選択的励起は勾配磁場の存在と振幅変調さ
れた帯域制限９０°高周波パルスの印加により行われること、２次元の選択的励起
であっても励起される面には厚さのあることが認められるから、「検体の特定の
xy平面のスライスを行うために、第１の磁場勾配(Gz)が存在する状態で選択的ＲＦ
パルスを加える」ことは周知の技術事項であると認められる。
　　　ウ　一方、本件明細書には、「ＭＲＩ装置内に位置する対象物の限定部分の
スピンパラメータマップに従って画像を生成する・・・前記限定部分を定義するス
ピンの薄い断面を選択する」（甲第２号証の４、請求項１）と記載され、「実際に
開発されたのは、一例として取り上げられている２次元の場合であり、これは１枚
の薄いスライスを励起している。」（甲第２号証の１、３頁左上欄１８行目～末
行）、「これらは対象物中の厚いスライスを部分的に励起する方法に依存し、この
スライスは対象となるボリュマー領域を囲むように選ばれている。」（３頁右下欄
１２行目～１４行目）、「第１図(a)は、同図(b)に示す選択的ＲＦパルスとともに
Gz内での厚スライス選択過程の最初の段階を示している。」（４頁右上欄４行目～
６行目）、「上で提案したボリュマーイメージングの変形例として、・・・ＲＦ励
起パルスは、非選択性のものでもよいし、あるいは厚い材料の３次元イメージング
のために幅の広いスライスを選択するものでもよい。」（８頁左上欄７行目～１７
行目）と記載されている。
　　　　　これらの記載によれば、対象物の限定部分を定義するスピンの薄い断面
の厚さは、２次元の場合の１枚の薄いスライスではなく、それより厚い第３軸方向
の空間的エンコーデイングを導入することが可能な程度のものと認められ、そのほ
か、上記厚さにつき格別の記載は見当たらない。
　　　　　そうすると、本願発明の「第３軸方向の空間的エンコーデイングを導入
する」厚さと、引用例発明の「自由度３(kx,ky,kz)でサンプリングが行われる」厚
さとに差はなく、厚さの意義についても両者に格別の相違は認められない。
　　　エ　したがって、引用例発明において共鳴励起時に磁場勾配(Gz)を存在させ
ることは、引用例及び周知の技術に基づいて当業者が格別困難なく想到し得た事項
であると認められるから、審決の判断に誤りはない。
　　(2)　原告は、本件周知事項は、２次元技術であって３次元技術ではないので、
引用例発明に適用することはできないと主張する。しかしながら、上記(1)イのとお
り、２次元の選択的励起であっても、励起される面には厚さがあり、その厚さは勾
配磁場の存在と印加される90°高周波パルスの帯域制限によるものであり、勾配又
は帯域の設定いかんにより３次元的な厚さの励起も可能であるから、本件周知事項
が３次元にも適用できることは当業者には自明であるということができる。原告の
主張は採用することができない。
　３　取消事由３（顕著な効果の看過）について
　　(1)　原告は、本願発明は、３次元で動く対象物の３次元マップを短いデータ収
集時間でその動きを追跡して得ることができると主張するが、動きを追跡して得る
ことができるかどうかは、測定時間と動きの速さとの相対的関係で決まるところ、
３次元で動く対象物の３次元マップを短いデータ収集時間でその動きを追跡して得
るとの効果は、引用例発明に本件周知事項を適用することにより予想されるもので
あって、当業者が予測し得ない格別顕著なものであるということはできない。
　　(2)　原告は、本願発明の「ＭＲＩ装置の高周波コイルの外の部分からの妨害信
号を検出することがないので、鮮明な画像を得ることができる」という効果につい
ても主張するが、「検体の特定のxy平面のスライスを行うために第１の磁場勾配を
存在させる」という周知の技術事項から当然に生ずる効果にすぎない。
　　(3)　以上のように、原告の主張する本願発明の効果は、いずれも引用例及び周
知の事項から予測される範囲のものであり、審決に、本願発明の顕著な効果を看過
した誤りはない。
　４　以上のとおり、原告主張の審決取消事由はいずれも理由がなく、他に審決を
取り消すべき瑕疵は見当たらない。
　　　よって、原告の請求は理由がないから、これを棄却することとし、訴訟費用
の負担並びに上告及び上告受理申立てのための付加期間の付与につき行政事件訴訟
法７条、民訴法６１条、９６条２項を適用して、主文のとおり判決する。
　　　　　東京高等裁判所第１３民事部
　　　　　　　　　裁判長裁判官　　　篠　　　原　　　勝　　　美
　　　　　　　　　　　　裁判官　　　石　　　原　　　直　　　樹
　　　　　　　　　　　　裁判官　　　長　　　沢　　　幸　　　男

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