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平成１９年２月１５日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
平成１７年（ワ）第３５３７号損害賠償請求事件
（口頭弁論終結日平成１８年１２月１３日）
判決
主文
１原告らの主位的及び予備的請求をいずれも棄却する。
２訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第１原告らの請求
１主位的請求
(1)被告らは，連帯して，原告Ａに対し，２３８１万３６００円及びうち２
１７１万３６００円に対する平成１６年４月１日から，うち２１０万円に対
する平成１７年９月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支
払え。
(2)被告らは，連帯して，原告Ｂに対し，１４６５万６８００円及びうち１
３３５万６８００円に対する平成１６年４月１日から，うち１３０万円に対
する平成１７年９月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支
払え。
(3)被告らは，連帯して，原告Ｃに対し，１４６５万６８００円及びうち１
３３５万６８００円に対する平成１６年４月１日から，うち１３０万円に対
する平成１７年９月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支
払え。
２予備的請求
(1)被告らは，連帯して，原告Ａに対し，２２００万円及びうち２０００万
円に対する平成１６年４月１日から，うち２００万円に対する平成１７年９
月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
(2)被告らは，連帯して，原告Ｂに対し，１３７５万円及びうち１２５０万
円に対する平成１６年４月１日から，うち１２５万円に対する平成１７年９
月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
(3)被告らは，連帯して，原告Ｃに対し，１３７５万円及びうち１２５０万
円に対する平成１６年４月１日から，うち１２５万円に対する平成１７年９
月１６日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，末期の肝癌及びその副腎転移を患い，抗癌剤の動注療法などの治療
を受け続け，最後にＲＦＡ（ｒａｄｉｏｆｒｅｑｕｅｎｃｙａｂｌａｔｉｏ
ｎ。ラジオ波焼灼術又はラジオ波凝固療法ともいう。）と呼ばれる治療法を受
けた後に死亡した患者の家族である原告らが，これらの治療を担当した医師ら
に，治療方法の選択に関する過誤，術技上の過誤，経過観察義務等の過誤及び
説明義務等の過誤があるなどと主張し，上記医師ら並びにその属する国立大学
法人及び医療法人を共同被告として，債務不履行又は不法行為（使用者責任）
に基づき，損害賠償及びこれに対する遅延損害金の支払を求めた事案である（
以下，医学用語や単位については，アルファベットやその略称を用いることが
ある。）。
１前提事実
以下の事実は，当事者間に争いがないか，又は括弧内摘示の証拠及び弁論の
全趣旨により認めることができる。
(1)当事者
ア原告Ａは，平成１６年３月３１日，肝癌治療のために入院していた被告
国立大学法人Ｄ病院（以下「Ｄ病院」という。）で死亡したＥの妻であり，
原告ＢはＥの長男，原告ＣはＥの長女である。
イ被告医療法人Ｆは，ａ県ｂ市ｃ町ｄ番ｅ号でＦＧ病院（以下「Ｇ病院」
という。）を開設している医療法人である。
ウ被告Ｈ医師は，平成１５年６月から平成１６年３月までの当時，Ｇ病院
に勤務していた医師である。
エ被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師（また，被告Ｈ医師，被告Ｉ医師及び被告Ｊ
医師の３名を併せて「被告医師ら」ともいう。）は，いずれも，平成１６
年３月当時，Ｄ病院に勤務していた医師である。
(2)診療経過の概要等
アＥは，平成１５年６月６日，a県ｆ市所在のＫ病院に来院して診察及び
ＣＴ検査などを受けたところ，Ｃ型肝炎，肝硬変及び左副腎腫瘍を指摘さ
れ，担当医から，より大きな病院で治療を受けるよう勧められて，自宅に
近いＧ病院あての紹介状を交付された。
イＥは，平成１５年６月９日，Ｇ病院に来院して診察などを受け，以後，
平成１６年３月までの間，被告Ｈ医師を主治医として，入院又は通院によ
り，肝癌及び左副腎腫瘍に対する治療を受けていた。
被告Ｈ医師は，Ｇ病院において実施された各種検査により，平成１５年
６月１１日の段階で，Ｅの肝癌が既に末期の状態にあると診断していた。
ウＥは，平成１６年３月２３日，Ｇ病院の紹介を受けてＤ病院に入院し，
同月２４日，被告Ｉ医師，被告Ｊ医師及びＬ医師医師（また，被告Ｉ医師，
被告Ｊ医師及びＬ医師の３名を併せて「被告Ｉ医師ら」ともいう。）を主
治医として，左副腎腫瘍に対するＲＦＡを受けた（以下，Ｅの受けたＲＦ
Ａを特に「本件ＲＦＡ」という。）。
エＥは，平成１６年３月３１日，Ｄ病院で死亡した。
原告らは，Ｅの法定相続人であり，その法定相続分は，原告Ａが２分の
１，原告Ｂ及び原告Ｃが各自４分の１である。
オなお，被告Ｈ医師及び同医師からＥの担当を引き継いだ被告Ｉ医師らは，
いずれも，Ｅに対し，最期まで「癌」という用語を用いて病名を告知する
ことを差し控えていた。
(3)ＲＦＡに関する医学的知見（乙Ｂ１１ないし１３，Ｂ１４の１，２，被
告Ｊ医師本人）
アＲＦＡは，体外から病変（腫瘍）部に対して電極を穿刺してラジオ波と
呼ばれる電磁波を照射することにより，電極周囲の病変部を加熱し，その
熱によって病変部の生体蛋白質を凝固変性させて壊死させる（焼灼する）
治療方法である。
イＲＦＡは，１９９０年代前半から欧米で実施され始めたが，平成１１年
ころ以降は日本でも本格的に実施され，平成１６年４月からは健康保険の
適用が認められるようになり，現在では，多数の医療施設（平成１８年１
月現在で少なくとも全国１４００以上の施設）において，主として肝癌の
治療方法の１つとして実施されている。
ウなお，ＲＦＡの最も重篤な合併症の１つとして腹腔内出血が挙げられて
おり（その確率については，０．５ないし０．７パーセントであると報告
する医学文献もある。），進行癌では，その危険性がより高くなるとされ
ている。
２本件の争点
(1)過誤その１−ＲＦＡの適用の誤りの有無（被告Ｉ医師らが，Ｅの左副腎
腫瘍に対する治療法を選択するにあたり，適応を誤って本件ＲＦＡを実施し
た過誤が存するか。）
(2)過誤その２−本件ＲＦＡの術技上の誤りの有無（被告Ｉ医師らが，本件
ＲＦＡを実施した際，Ｅの副腎腫瘍を一回で過度に焼灼した過誤が存するか。
）
(3)過誤その３−術後の経過観察義務等の懈怠の有無（被告Ｉ医師及び被告
Ｊ医師が，本件ＲＦＡ実施後の経過観察を怠り，また，出血箇所を特定し，
止血することができなかった過誤が存するか。）
(4)過誤その４−癌の告知義務及び抗癌剤治療等に関する説明義務の懈怠の
有無（被告医師らが，Ｅに対する癌の告知義務を懈怠したか。また，被告Ｈ
医師が，リザーバー植込術・抗癌剤動注療法及び動脈塞栓術を実施するに当
たり，Ｅ及び原告らに対し，治療法に関する説明義務を懈怠したか。）
(5)過誤その５−ＲＦＡに関する説明義務の懈怠の有無（被告医師らは，本
件ＲＦＡを実施するに当たり，Ｅ及び原告らに対し，治療法に関する説明義
務を懈怠したか。）
(6)上記各過誤と相当因果関係のある損害の内容及び金額
３争点に関する当事者の主張
(1)争点(1)（ＲＦＡの適応の誤りの有無）について
（原告ら）
アＲＦＡの適応基準
ＲＦＡの適応の判断基準は，医学文献によれば，一般に，①原則として，
腫瘍径が３センチメートル以下，個数が３個以下であること（ただし，３
センチメートル以上の腫瘍に対しても，複数回の焼灼により実施している。
）（乙Ｂ１２），あるいは，②病変が切除不能又は患者が切除を希望しな
いこと，病変部が３センチメートル３個以内又は５センチメートル以内単
発であること，血小板数５万以上でプロトロンビン値５０パーセント以上
であること，コントロール不能な腹水がないこと，門脈腫瘍栓及び肝外転
移がないこと（ただし，肝機能が良好であるなどの条件次第では，腫瘍４
個以上又は腫瘍径５センチメートル以上でも可能である場合も多い。）（
乙Ｂ１３）などとされている。
その他，本件ＲＦＡ後に発表された報告例（乙Ｂ１４の１，２）も併せ
れば，ＲＦＡは，現在では，肝癌などの治療に有効な方法として確立して
おり，また，腫瘍径が３センチメートル以上であっても適応が肯定される
場合もあり得るということができる。
しかし，本件ＲＦＡの実施された平成１６年３月当時は，健康保険の適
用前であり，実施例の報告も少なく，未知な部分も多かったのであるから，
その適応の有無については，より慎重に判断されなければならなかったと
いうべきである。
イＥに対するＲＦＡの適応条件の欠缺
Ｅの左副腎腫瘍は，その大きさが最大９センチメートルもあり，一般的
・原則的な適応とされている３センチメートル又は５センチメートルを４
センチメートルないし６センチメートルも上回るものであり，本来，ＲＦ
Ａの適応基準を満たさなかったものである。
もっとも，乙Ｂ１３には，「上級者が担当し，肝機能が良好で，患者の
コンプライアンスが良ければ，４個以上あるいは５センチメートル超でも
治療可能な場合も多い。」との記載がある。しかし，被告Ｉ医師らが上級
者かどうかはさておくとしても，Ｅは，本件ＲＦＡの実施当時，肝硬変を
合併して血小板数が減少するなど，凝固機能が低下しており，術後に出血
などを合併する危険性が通常よりも高く，仮に合併すれば致命的になる危
険性があった。肝機能についても，被告らは，「Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ」
分類により（ＲＦＡの適応がある）グレードＢと評価された旨主張するが，
診療記録上，その主張に沿う記載も，どのような根拠によりグレードＢと
評価されたのかも記載がなく，むしろ，診療記録の検査結果からは，①脳
症なし（１点），②腹水少量ないし中等量（２ないし３点）（乙Ａ１ｐ６
６，６７），③ビリルビン値２．６mg／dl（２点）（乙Ａ１６ｐ２２），
④アルブミン値２．７ｇ／dl（３点）（乙Ａ１６ｐ２２）及び⑤プロトロ
ンビン値６８パーセント（２点）で，合計１０ないし１１点となるから，
グレードＣと評価され，ＲＦＡの適応外である。
なお，乙Ｂ１３には，「確かな技術を習得するまでは門脈・腸管・胆嚢
に接する病変等の治療は避けるべきである」という指摘もある。Ｅの左副
腎腫瘍は腸管に隣接していたのであるから，これに対するＲＦＡを実施す
るためには，そもそも，より高度な技術が要求されていた。
ウ小括
以上によれば，Ｅの左副腎腫瘍についてはＲＦＡの適応がなかったとい
うべきであり，被告Ｉ医師らには，その適応の判断を誤った過誤がある。
そもそも，被告Ｉ医師らがＥの腫瘍に対してＲＦＡの適応があるかどう
かを検討していないことは，これについて検討したメモが存在しないこと
からも明らかであり，適応もないのに，被告Ｉ医師らがＲＦＡの技術を磨
き，経験を積むべく，Ｅの腫瘍が破裂しない前に急いで本件ＲＦＡを実施
した可能性すらある。
（被告ら）
アＲＦＡの適応基準
ＲＦＡの適応は，一般に，腫瘍の大きさ，肝機能及び凝固機能により判
断される。
(ア)腫瘍の大きさ
ＲＦＡは，通常，１回の通電による焼灼範囲が３センチメートルであ
るため，腫瘍径３センチメートル以下であれば治療効果が高く，術後の
再発が少ないとされている。しかし，３センチメートルを超える腫瘍で
あっても，複数回焼灼することにより治療することが可能である。Ｄ病
院においては，過去の実施例において，腫瘍径が５センチメートル以下
であれば，ＲＦＡで良好な治療効果が得られており，また，５センチメ
ートルを超える場合，約３分の１の症例で術後の再発が認められている
ものの，約３分の２の症例では術後の再発がなく，ＲＦＡによる治療効
果が認められている（初診時に腫瘍径１２センチメートルの肝臓癌患者
で，術後５年以上も再発がなかった患者もいる。）。
(イ)肝機能
肝機能を評価する際には，「Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ」分類が用いられ
ている。これは，脳症，腹水，ビリルビン値，アルブミン値及びプロト
ロンビン活性値の５つの肝機能項目を各々３段階で点数化し，その合計
点でグレードＡないしＣまで分類するものである。そして，グレードＡ
（５ないし６点）は肝機能が良好な状態であり，グレードＣ（１０ない
し１５点）は肝不全に近い状態であるところ，ＲＦＡの適応はグレード
ＡないしＢとされている。
(ウ)凝固機能
血小板数４万ないし５万以上，プロトロンビン値＞４０ないし５０％，
ＩＮＲ＜１．８をもって，ＲＦＡの適応とする医療施設が多い。
イＥに対するＲＦＡの適応基準の充足
これをＥについてみると，左副腎腫瘍の腫瘍径は約８．５センチメート
ルであったが，上記ア(ア)のとおり，腫瘍径が大きくても，ＲＦＡの適応
が当然に制限されるものではない。Ｅの肝癌は，抗癌剤の反復投与により
比較的良好に制御されていたが，左副腎腫瘍は２回の動脈塞栓術にもかか
わらず増大し，いつ破裂するかもしれない危険が切迫しており，仮に破裂
した場合には致命的であった。そのため，左副腎腫瘍に対しては，追加の
治療が必要であったが，その切除は肝機能が低下していたため適応がなく，
他の治療方法としては動脈塞栓術又はＲＦＡが考えられたが，動脈塞栓術
は，それまでにも２回実施しており，３回目は効果を期待できなかったた
め，ＲＦＡを選択するほかないと判断される状態であった。
一方で，肝機能は，「Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ」分類でグレードＢと評価
され，また，凝固機能は，血小板数５万，プロトロンビン値８４．５％，
ＩＮＲ１．１４であり，いずれもＲＦＡの適応があった。
ウ合併症の危険性とＥの意思
もっとも，Ｅは，（ＲＦＡの適応があるとはいえ）肝硬変を合併して血
小板数が減少していた上，腫瘍径が大きいことから，術後に出血や腸管損
傷などを合併する危険性が通常よりも高く，致命的になる危険性があった
ため，Ｅの判断が重要であった。
しかるところ，Ｅは，被告Ｉ医師らからその旨の説明を十分に受けた上
で，ＲＦＡを受けることを決断したものである。すなわち，Ｅが，自らＤ
病院を受診してＲＦＡを受けることを決断する際に，「賭けてみます。」
という趣旨の発言をしていることは，Ｅが，自分が既に進行した末期癌に
罹患していることを十分認識した上で，ＲＦＡが通常よりも危険性が高く
ても賭けてみる価値のある治療方法であると理解し，これを選択したこと
を示している。
エ小括
以上によれば，Ｅの左副腎腫瘍についてはＲＦＡの適応があったという
べきであり，本件ＲＦＡの実施に過誤があるとはいえない。
(2)争点(2)（本件ＲＦＡの術技上の誤りの有無）について
（原告ら）
アＲＦＡ実施上の注意義務
被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡを実施する際，Ｅの左副腎腫瘍の大きさが
約９センチメートルもあることや，Ｅの容態，ＲＦＡの危険性などを考慮
して，複数回に分けて焼灼するなどの慎重な方法によりＲＦＡを実施すべ
き注意義務を負っていた。
イ本件ＲＦＡの術技上の誤り
しかるに，被告Ｉ医師らは，上記注意義務を怠り，１回でＥの左副腎腫
瘍のすべてを焼灼したため，Ｅは，術後に出血を引き起こし，出血過多に
より死亡する結果となった。
（被告ら）
ア本件ＲＦＡの態様
本件ＲＦＡは，背中から，電極を左副腎腫瘍に対して合計４回穿刺して
（なお，４回中２回については，肝硬変に伴う脾腫があり，体位変換など
をしても穿刺経路の確保が困難であったため，経脾的に穿刺した。），各
穿刺部位で２回ずつ焼灼し，また，穿刺した電極を抜去する際にも，出血
予防の目的で穿刺経路の焼灼を実施して終了しており，術中に異変などは
なかった。
Ｄ病院においては，ＲＦＡを受ける患者の負担を考慮し，約２時間で１
回の実施（１セッション）を終了させ，その結果，病変がなお残存してい
れば，後日にＲＦＡを再度実施することにしている。本件ＲＦＡにおいて
も，被告Ｉ医師らは，実施後に病変の有無を確認し，病変がなお残存して
いれば，後日にＲＦＡを再度実施することを予定していたものであるから，
１回の実施ですべての腫瘍を焼灼するため，過度の焼灼を実施したことは
ない。
イ本件ＲＦＡの術技と死因との因果関係不存在
本件ＲＦＡ後のＥの出血は，左副腎腫瘍そのものからのものであり，Ｒ
ＦＡに伴う避け難い合併症の１つである。また，Ｅの死亡原因は失血（死
）ではなく，虚血による肝不全及び腎不全（肝腎症候群）である。
すなわち，Ｅは，もともと肝機能が低下していた上，門脈閉塞があり，
肝臓には動脈のみで栄養が供給されていたため，わずかの血圧低下でも虚
血状態に陥りやすい状態にあった。そのため，出血により肝不全に陥り，
これに伴って腎不全を引き起こしたものである。
したがって，被告Ｉ医師らによる本件ＲＦＡの術技に過誤はなく，また，
Ｅの死亡との間に因果関係もない。
(3)争点(3)（術後の経過観察義務等の懈怠の有無）について
（原告ら）
ア術後の注意義務
被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師は，Ｅに対するＲＦＡが合併症の危険性を伴
う難しいものであることを十分に認識していたはずであるから，本件ＲＦ
Ａの担当医として，術後のＥの容態を十分に経過観察し，その容態に変化
が見られれば，精密検査を実施して原因を早期に発見・特定し，これに対
応すべき注意義務を負っていたことが明らかである。
イ被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師の上記注意義務違反
(ア)被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師は，本件ＲＦＡ実施後の当日（平成１６
年３月２４日）午後５時ころ，Ｅが激しく苦しみ，看護師も「手術は成
功したのに，何でこんなに血圧低いんかな。」と疑問を呈するほどの状
態になったのを見て，血圧低下を認識しながら，特に不審を感ずること
もなく放置して病室を離れた。被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師は，同日午後
８時，ようやくＣＴ検査などを実施して出血を認めたものの，翌２５日
になっても，その出血源を特定して止血することができなかったにもか
かわらず，翌２６日，経験の浅いＬ医師にＥの治療を任せて，学会に出
席するため渡米してしまった。
(イ)仮に被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師が，平成１６年３月２４日午後５時
の時点でＥの出血に気付き，出血箇所を特定して止血をしていれば，あ
るいは，同日午後８時実施のＣＴ検査などにより出血を確認後，出血箇
所を早期に特定して止血していれば，Ｅが同月３１日に死亡する結果は
生じなかった。
ウ小括
以上によれば，被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師には，本件ＲＦＡ実施後の経
過観察を怠り，かつ，出血箇所を特定し止血することができなかったとい
う過誤がある。
その結果，Ｅは，出血過多により死亡したものである。
（被告ら）
アＥの症状とこれに対する措置
Ｅには，本件ＲＦＡ実施後，腹部の不快感や吐き気などが見られたが，
これらは，ＲＦＡ実施後によく見られる症状であるため，被告Ｉ医師らは，
経過観察を行うこととした。
Ｅの血圧は，平成１６年３月２４日午後６時の時点で，１０８／８２と
正常値であり，被告Ｉ医師らは，引き続き経過観察を行っていた。ところ
が，同日午後８時ころ，Ｅの血圧が８０台に低下したため，被告Ｉ医師ら
は，緊急ＣＴ検査・血液検査などを実施したところ，穿刺吸引により出血
を確認したため，緊急輸血を行ったり，昇圧剤・止血剤を投与するなどし
た。
被告Ｉ医師らは，翌２５日午前零時３０分ころ，Ｅに対して緊急血管造
影検査を実施し，その結果，明らかな出血源を指摘することはできなかっ
たものの，電極で脾臓を穿刺していることから，脾臓からの出血の可能性
を考え，まず脾動脈塞栓術を実施して経過観察を行うこととした。
その後の同日未明ころ，Ｅの血圧は比較的安定していたが，血液検査結
果の所見上，出血の持続が疑われたため，被告Ｉ医師らは，再度，緊急血
管造影検査を実施した，被告Ｉ医師らは，これによっても出血源を特定で
きなかったものの，左副腎腫瘍に対する血液供給血管となり得る可能性の
ある左下横隔動脈及び左下副腎動脈に対しても動脈塞栓術を実施し，併せ
て止血剤投与・輸血などの治療を実施した（その結果，同月３０日実施の
血液検査結果の所見上，止血されていることが認められた。）。
イ被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師の渡米と了承
被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師は，平成１６年３月２６日から同月３１日ま
で，アメリカで開催される学会に出席するため渡米しなければならなかっ
たが，主治医の一人であるＬ医師がＥの治療を継続し，また，被告Ｉ医師
及び被告Ｊ医師も，随時，出張先から電話によりＬ医師と連絡を取り合い，
治療方針などを協議していた。
なお，被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師の上記渡米については，本件ＲＦＡに
先立ってＥにあらかじめ説明され，その了承を得ている（そのため，上記
渡米前の同月２４日に本件ＲＦＡが実施されることになったものである。
）。
ウ小括
以上によれば，被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師には，本件ＲＦＡ実施後の経
過観察及び出血に対する治療について過誤は存在しない。
(4)争点(4)（癌の告知義務及び抗癌剤治療等に関する説明義務の懈怠の有無
）について
（原告ら）
ア癌の告知義務懈怠
(ア)被告Ｈ医師は，Ｅに対して，癌という言葉を使わず，腫瘍という言
葉を使って説明しており，Ｄ病院でも，肝腫瘍あるいは肝から飛んだ副
腎腫瘍という言葉を使っている。
このように，被告医師らは，Ｅに対し，最期まで癌という病名の告知
をしなかったものであるが，この措置は，患者本人に対して告知するこ
とを原則とし，人間関係や信頼関係が形成されていく中で告知をする姿
勢が大切であることなどを内容とするＭ病院の「がん告知マニュアル」
などの各種基準及び医療実務の対応（乙Ｂ５ないしＢ８）に違反するも
のである。
(イ)この点につき，被告らは，被告医師らの説明などにより，Ｅは自分
が癌に罹患していることを暗黙裡に理解していた旨主張する。
しかし，Ｅは，懇意にしている知人から，顔色が悪いとして診察を受
けることを勧められたため，Ｋ病院を受診したにとどまり，特に身体に
異常を感じていたものではなかった。また，Ｋ病院の担当医から，Ｃ型
肝炎・肝硬変及び副腎腫瘍を指摘された際も，帰宅後，原告Ａに対して，
治るまで禁酒すると述べるなど，禁酒すれば良くなる程度の病状と軽く
考えていた。
そもそも，医療の専門家でないＥが，被告らの主張するような説明に
より，自分が癌に罹患していることを理解できるものではない。また，
仮にＥがそのように理解していたのであれば，癌に関する知見を得よう
とし，又は病状について被告医師らに尋ねるはずであるが，Ｅは，癌に
関する知見を調べることはなく，被告医師らに対して病状を尋ねること
もしなかった。一方で，被告医師らも，原告らに対し，Ｅが自分が癌に
罹患していることを暗黙裡に理解している旨説明し，あるいは，癌の告
知をするかどうかについて原告らで相談するよう求めることはなく，原
告らからＥに対して癌の告知をしないでほしい旨希望された際も，Ｅが
自分が癌に罹患していることを暗黙裡に理解している旨説明することは
なかった（特に，被告Ｈ医師は，Ｅと原告らとの間で治療方針に関する
意見に食い違いがあると感じていたというのであるから，被告らの主張
するように，被告Ｈ医師が平成１５年７月８日に病室でＥから「僕の病
気は癌ですよね。」と尋ねられたというのであれば，原告らに対し，そ
の旨を説明した上で，Ｅに癌の告知をして治療方針について話し合うよ
う助言して然るべきである。）。
また，被告Ｊ医師自身，診療記録に「本人は副腎腫瘍と認識しており，
癌の告知はされていない様子であった」と記載している（乙Ａ１６ｐ１
９）。
したがって，Ｅが自分が癌に罹患していることを理解していなかった
ことは明らかである。
仮に，被告らの主張するとおり，自分が癌に罹患していることをＥは
暗黙裡に理解していたというのであれば，被告医師らは，上記基準など
に従い，Ｅに対して正確な病状を説明すべきであり，また，Ｅの精神的
支援に重要な役割を果たす原告らに対してもこれを十分に説明すべきで
あったにもかかわらず，被告医師らは，これらを怠った。
(ウ)なお，原告らは，被告Ｈ医師に対し，Ｅに対する癌の告知をしない
でほしい旨希望していたが，これは，上記(ア)の基準などを知らない原
告らが，気の弱いＥが真の病状を知れば，残された余命期間を心豊かに
過ごせなくなってしまうことを危惧し，Ｅに真実を知らせず，また単な
る延命のための治療を避け，残された余命期間をできる限りＥのやりた
いようにさせてやり，原告らと一緒に過ごす時間をできる限り長く持た
せたいと考えた結果である。
したがって，Ｅの主治医としては，医師としての立場から，原告らの
希望に盲従するのではなく，原告らと話合いの機会を設け，Ｅに対する
癌の告知に向けて，原告らを説得すべきであったにもかかわらず，被告
Ｈ医師は，そのような機会を設定し，原告らに対してＥに癌の告知をし
たい旨申し入れるなど，癌の告知に関する原告らの理解を求める努力を
尽くさなかった。
(エ)以上によれば，被告医師らには，患者であるＥに対し，癌を告知す
べき義務を懈怠した過誤がある。
イ抗癌剤治療等に関する説明義務懈怠
(ア)原告らは，末期癌に罹患しているというＥの病状を正しく認識して
いたが，Ｅはこれを認識していなかった。このような場合，Ｅに対する
治療については，Ｅの自己決定権よりも，正確な病状を知っている原告
らの決定権が優先されるべきであり，そうである以上，被告医師らは，
原告らに対し，治療方針などに関して説明し，その同意を得る義務を負
うというべきである。
(イ)しかるに，被告Ｈ医師は，原告らに対し，リザーバー植込術につい
ては，事後的に説明したにとどまり，また，抗癌剤の動注療法及び動脈
塞栓術については，原告らの明確な拒否の意思表示を無視して実施し，
その結果，Ｅは入退院を繰り返し，残された余命期間を完治可能性のな
い治療に費やすことになったものであり，原告らの有するＥの治療に関
する決定権が侵害されたことは明らかである。
また，Ｅ自身がリザーバー植込術，抗癌剤動脈及び動脈塞栓術を受け
ることに同意したのは，自分の病状が末期癌であることを知らず，これ
らの治療により完治すると誤解していたためであるから，上記同意は錯
誤に基づくものであって，Ｅがその真の病状を知っていれば単なる延命
治療にすぎない治療を受けなかったから，実質的には，Ｅの自己決定権
も侵害されている。
(ウ)以上によれば，被告Ｈ医師には，Ｅ及び原告に対する，リザーバー
植込術，抗癌剤の動注療法及び動脈塞栓術に関する説明義務を懈怠した
過誤がある。
（被告ら）
ア告知・説明の在り方
Ｍ病院の「がん告知マニュアル（第２版）」（乙Ｂ５），日本医師会の
「診療情報の提供に関する指針」（乙Ｂ６），厚生労働省医政局長の「診
療情報の提供等に関する指針」（乙Ｂ７），終末期医療に関する調査等検
討会報告書（乙Ｂ８）等によれば，説明義務が認められる実質的根拠は，
患者といっても，治療を受けるに際して，説明を受けた上で自ら決定する
権利を留保しているという点にある。
他方，患者の家族は，患者の共同生活者，支援者であり，医師と患者と
の関係は，家族のそれよりは希薄であることから，家族の意思を全く無視
することはできない。もっとも，患者と家族の関係を整合しきるまでのこ
とを医師に求めるのは，場合によっては不適切であり，逆に酷でもある。
したがって，家族の要請や希望が相当な範囲のものであれば，一概に無視
すべきものではないが，それを超えて，治療に関しての家族の決定権を患
者のそれに優先すべき場面は，患者の理解力・治療決定能力が明らかに欠
如しているような特段の事情が認められる場合に限定される。
そして，癌の告知・説明の在り方や治療方針の決定については，患者本
人の自己決定権を阻害しないという前提の下に，患者の意向，家族関係，
医師の裁量を含む総合的な考慮によって判断されるべきものであり，幅を
持ったものであることが理解されるべきである。
イ癌の告知義務懈怠の不存在
(ア)Ｅは，平成１５年６月９日，Ｇ病院を受診し，翌１０日，ＣＴ検査
などを受けたが，その検査結果の所見上，肝硬変に多発性肝癌を合併し
て，門脈浸潤及び副腎転移を来しており，黄疸の指標となる総ビリルビ
ン値も１．５mg／dlと軽度の上昇が見られたことから，極めて予後不良
の深刻な進行癌に罹患していることが判明した。そして，治療をしない
場合の予後は，２，３か月ないしせいぜい５，６か月と予想された。
(イ)そのため，被告Ｈ医師は，同月１１日，Ｅに対し，①病状について，
「肝と左副腎に腫瘍がある。」，「腫瘍が大きくなってきている。腫瘍
が増大する。」，「肝臓から副腎にもいっている。飛んでいる。」旨を，
②予後として，「増大すれば命に関わる。」，「放置する場合は２，３
か月とか半年とかいう数か月単位で命に関わる危険性がある。」，「し
たがって，治療はできるだけ急いだ方がよい。」旨を，③治療方針など
について，血管造影などの必要な検査の内容及びその方法，その合併症，
動注療法及び動脈塞栓術の必要性，その内容及び方法（検査結果に従い，
薬剤を入れ又は血管を詰めて進行を止める。），そのために必要となる
リザーバー植込術などについて説明した。
被告Ｈ医師による上記説明内容は，通常人がこれを受ければ，自分が
癌に罹患していることを理解できるものであり（実際にも，被告Ｈ医師
は，同年７月８日にＥの病室を訪れた際，Ｅから「僕は癌ですよね。」
と尋ねられ，その際には，「治療に期待しましょう。」などと答えてい
る。），被告Ｈ医師としては，Ｅの心情に配慮し，癌という決定的な言
葉を用いて説明することを避け，段階的な説明によりＥに癌に関する正
しい認識を形成させることにしたものである。
(ウ)一方で，被告Ｈ医師は，Ｅの病状が進行癌であり，深刻な状態であ
ったことから，Ｅに対し，家族へ病状を説明する必要性を示唆したとこ
ろ，同年６月２０日，Ｅの病状などについて，原告Ｃに説明する機会を
得た。その際，被告Ｈ医師は，原告Ｃに対し，輸血が原因と思われる肝
硬変に肝癌を合併して副腎に転移があること，動注療法などの治療が必
要であること，治療しない場合の予後は２，３か月ないし５，６か月程
度であることなど，癌という言葉を用いた点を除き，Ｅに対して行った
説明と同じ内容を説明した。
これに対し，原告Ｃは，非常に強い口調で治療を拒否する意向を表明
した。しかし，被告Ｈ医師は，医学的にみて治療の効果を期待できる以
上，治療することなく放置することはできない旨説得し，家族で意見を
調整してもらうべく，いわゆるセカンドオピニオンの説明も含め，「当
院に拘束する必要はないので，信頼できる病院があれば，何時でも何処
でも紹介する。」，「もしご本人と家族ともに治療を拒否するのであれ
ば，入院を続ける意味はないが，よくご本人と相談していただきたい。
」旨説明し，併せて，その時点では，まだＥに対して癌という病名の告
知をしていなかったことから，その告知の問題についても家族で相談し
てほしい旨伝えた。
次いで，被告Ｈ医師は，同年７月２日，原告らに対し，原告Ｃに対す
る上記説明と同じ内容を説明したところ，原告らから，一致してＥに対
して癌という病名を告知しないでほしい旨強く希望された。そのため，
被告Ｈ医師は，家族である原告らの意向も無視できないと考えるととも
に，Ｅが自分の病状や治療方針などについて暗黙理に理解していると判
断されたことから，癌という病名の告知をしない方が適切であると判断
し，以後も，Ｅに対しては，癌という言葉を用いず，「肝と左副腎に腫
瘍がある。」，「腫瘍が大きくなってきている。腫瘍が増大する。」，
「肝臓から副腎にもいっている。飛んでいる。」という言葉を用いて説
明した。
(エ)他方，被告Ｉ医師らは，被告Ｈ医師から，原告らが，Ｅに対して癌
という病名の告知をすることを希望していないため，Ｅに対しては，癌
という言葉を用いず，「肝腫瘍」，「副腎腫瘍」などと説明しているこ
と，しかし，Ｅは，自分が癌に罹患していることを含めて自分の病状を
理解していると考えられることの引継ぎを受けていた。
実際，被告Ｊ医師は，平成１６年３月２４日の入院時の診察の際，Ｅ
に対し，現在の病状についてどのように理解しているかを確認している
が，これによっても，Ｅは，副腎腫瘍が急速に大きくなっていて破裂す
る可能性があり，破裂すれば致命的になるため治療が必要であること，
ＲＦＡは同年４月から健康保険が適用となること，治療を急いだ方がよ
いことを十分理解していると認められたため，被告Ｊ医師も，Ｅは，癌
という言葉を用いないものの，自分が癌に罹患していることを理解して
いると判断した。
そのため，被告Ｉ医師らは，Ｇ病院の診療経過を尊重すべきであると
考え，かつ，癌という病名の告知をしなければならないような事情もな
かったことから，Ｅに対し，癌という病名の告知はせず，「肝腫瘍」，
「副腎腫瘍」などの言葉を用いながら，癌に関する事項をすべて説明し
た。
(オ)以上のように，被告Ｈ医師は，Ｅの肝癌が末期癌であり，その病状，
予後，治療などの内容的な説明を尽くし，また，その後の診療経過にお
いて，Ｅが治療に積極的であり，かつ，Ｅに自分が癌に罹患しているこ
とに関する暗黙の了解があると認められたことから，重ねて癌という病
名の告知をする必要性まではなく，家族である原告らの希望を尊重すべ
きであると判断し，癌という病名の告知をしなかったものであり，この
ような被告Ｈ医師の対応を引き継いだ被告Ｉ医師らも，これを相当と判
断し，かつ，殊更に癌という病名の告知をすべき必要性もなかったこと
から，同様に，癌という病名の告知まではしなかったものである。
被告医師らの上記措置は，患者優先の原則を踏まえつつ，患者の家族
の意思にも配慮したものであり，医療現場の実務における医師の措置と
して相当なものであって，Ｅも，被告医師らの説明内容や自分が癌に罹
患していることを理解した上で，その治療方法を判断決定したものであ
るから，癌の告知に関する被告医師らの措置には，違法と評価されるべ
き点はない。
(カ)また，原告らは，自らＥに対する癌の病名不告知を被告医師らに要
請しながら，結果的にＥに対する癌の病名不告知をもって，被告医師ら
による告知義務懈怠を主張するが，上記のように，Ｅに対する癌の病名
不告知は，原告らの強い要請を尊重した上での判断でなされたものであ
り，かかる要請をした原告らが，本件訴訟において，被告医師らによる
病名不告知を理由とする告知義務懈怠を主張するのは背理であり，失当
である。
ウ抗癌剤治療等に関する説明義務懈怠の不存在
(ア)被告Ｈ医師は，上記アのとおり，Ｅに対し，癌という言葉を使うこ
とを避けつつも，「肝腫瘍」，「左副腎腫瘍」，「飛んでいる。」等の
癌の病状に特徴的な言葉を用いながら，癌に関する事項をすべて説明し
た上で，抗癌剤の動注療法及び動脈塞栓術並びにその手段となるリザー
バー植込術について，それぞれ，その必要性や方法及び内容，合併症な
どを説明し，Ｅからこれらの治療の実施に対する承諾を得ている。
また，被告Ｈ医師は，同年７月２日，原告らに対しても，上記の同内
容の説明を行い，家族の意見を後日もらうことにしたところ，翌３日，
家族から治療について了解する旨の電話連絡を受けている。
(イ)以上によれば，被告Ｈ医師は，リザーバー植込術，抗癌剤の動注療
法及び動脈塞栓術に関する説明義務を尽くしている。
(5)争点(5)（ＲＦＡに関する説明義務の懈怠の有無）について
（原告ら）
アＲＦＡに関する説明義務
上記(4)の原告らの主張アのとおり，被告医師らは，原告らに対し，Ｅ
の治療に関して説明してその同意を得る義務を負うというべきである。
特に，ＲＦＡは，合併症により死亡する危険性もあるのであるから，Ｒ
ＦＡを担当する医師としては，家族である原告らに対しても，その治療内
容や危険性などを十分に説明しなければならないというべきである。
イＲＦＡに関する説明義務の懈怠
しかるに，被告Ｈ医師は，ＲＦＡについて，その自認するとおり，原告
らに対し，その危険性を説明せず，また，被告Ｉ医師らも，ＲＦＡについ
て，原告らに対し，事前に具体的内容や危険性，効果などを説明しなかっ
た。
加えて，Ｅ自身も，被告医師らから，ＲＦＡについて，その具体的内容
や危険性，効果など，ＲＦＡを受けるかどうかの選択に必要な説明を受け
られず，その結果，これを受ければ病気が治癒するとの誤った認識に基づ
き，ＲＦＡを受けることを同意した（なお，被告Ｊ医師は，診療記録に「
副腎腫瘍に対するＲＦＡは自験例では７例行っているが，重篤な合併症は
認められてない。」と記載しており（乙Ａ１６ｐ１９），合併症について
そのような説明を受けたにすぎないＥが，ＲＦＡの危険性について正確に
理解できるはずもない。）。
この点につき，被告らは，被告Ｈ医師が，平成１５年７月１４日の退院
時，Ｅに対し，ＲＦＡについて説明した旨主張する。しかし，原告らは，
Ｅからそのような話を聞いたことがなく，診療記録上もその旨の記載は見
当たらない。また，被告らは，被告Ｈ医師が，平成１６年２月２５日，Ｅ
に対し，ＲＦＡの内容や合併症などの危険性について説明し，家族とも相
談の上決めてほしい旨説明したとも主張する。しかし，Ｅが，原告らに対
し，そのような危険性などについて話したこともない（なお，翌２６日，
原告Ｂ及び原告Ｃは，被告Ｈ医師に面談したが，被告Ｈ医師からは，「文
句を言われてまで（病院に）いてもらうことはない。嫌ならいつでも転院
してもらって結構。」と突き放され，また，ＥはＲＦＡを受けることを了
解しているとして，その余の選択の余地がないと感じさせる内容の説明を
受けたにとどまり，その危険性や効果などについては全く説明を受けられ
なかった。）。
ウ小括
以上によれば，被告医師らは，Ｅ及び原告らに対するＲＦＡに関する説
明義務を懈怠した過誤があるところ，これが尽くされていれば，原告らは，
ＲＦＡの実施に強く反対したことは確実であり，ＥもＲＦＡを受けないと
判断したはずであり，これにより，本件ＲＦＡは実施されず，Ｅが同月３
１日に死亡する結果は生じなかった。
（被告ら）
ア被告Ｈ医師による説明義務の履行
被告Ｈ医師は，平成１５年７月１４日及びその前後，Ｅに対し，ＲＦＡ
について，その合併症を含め詳しく説明した（ただし，その時点では，Ｅ
は，ＲＦＡの治療を選択しなかった。）。
その後，被告Ｈ医師は，左副腎腫瘍の破裂する危険性が切迫してきた平
成１６年２月２５日，Ｅに対し，再度，副腎の腫瘍が増大してきており，
破裂する可能性があって，生命に関わること，追加治療が必要であること，
動脈塞栓術とＲＦＡが考えられるが，前者はあまり効果が期待できないこ
と，ＲＦＡは，腫瘍が大きく，術後の出血，破裂，腸管損傷等を合併する
危険があるため，覚悟が要ること，よく考え，家族とも相談して決めてほ
しい旨説明した。また，翌２６日，原告Ｂ及び原告Ｃが来院したので，被
告Ｈ医師は，同様の説明を繰り返し，Ｅ本人の意思，予後を第一に考えて
ほしい旨話した。そして，翌２７日，ＥからＲＦＡを受けたいとの返事が
あったので，被告Ｈ医師が，息子さんたちと話し合ってもらえたかを尋ね
たところ，Ｅは，「あれら，まだ子供やから。」と答えて笑った。
原告らからは，治療に対する消極的な意見も表明されていたが，上記の
ように，Ｅは治療に対して積極的な姿勢を示していた。Ｅの意思と原告ら
の意思とは必ずしも同じ内容ではなく，被告Ｈ医師としては，Ｅに対し，
原告らからの申入れなどを説明して原告らと話し合うことを勧めたが，最
終的には，ＲＦＡを受けるというＥの決断を優先したものである。
イ被告Ｉ医師らによる説明義務の履行
被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡの実施に先立ち，Ｅに対し，病状や治療の
必要性，ＲＦＡの内容及び方法，出血や腸管損傷などの致命的な合併症な
どを詳細に説明したところ，その説明を受けたＥは，ＲＦＡを受けること
を決断した。
なお，被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡの実施に先立ち，原告らに対する説
明の機会を設けなかったが，これは，Ｅに十分な判断能力があり，原告ら
を同行せずに説明を受け，また，原告らを呼んで同席の上説明する必要は
ないというＥの意思が表明されたため，これを尊重した結果である。
ウ小括
以上によれば，被告医師らには，ＲＦＡに関する説明義務を懈怠した過
誤はない。
(6)争点(6)（損害）について
（原告ら）
アＲＦＡの適応違反，本件ＲＦＡの不適切な術技及び本件ＲＦＡ後の経過
観察義務懈怠などの各過誤について
(ア)上記各過誤は，いずれも，Ｅの死亡との間に相当因果関係があるか
ら，Ｅの死亡による損害額が賠償されなければならないところ，その損
害額（逸失利益及び慰謝料）は，後記エのとおり，３３４２万７２００
円である。
(イ)仮に上記各過誤とＥの死亡との間に相当因果関係がないとしても，
Ｅは，当時の医療水準に適った診療を受けることを期待して本件ＲＦＡ
を受けることに同意したものであり，それにもかかわらず，上記期待に
反して医療水準に適った診療（説明，施術及び経過観察）を受けられな
かったのであるから，その期待権を侵害されたものであるところ，仮に
上記各過誤がなければ，平成１６年３月３１日にＥがなお生存していた
相当程度の可能性があった。
したがって，後記エのとおり，この期待権の侵害による損害が賠償さ
れなければならず，その損害額（慰謝料）は３３４２万７２００円であ
る。
イ抗癌剤治療等に関する説明義務懈怠について
上記懈怠により，Ｅ及び原告らの（自己）決定権が侵害されたから，こ
の（自己）決定権の侵害による損害が賠償されなければならないところ，
その損害額（慰謝料）は，後記エのとおり，Ｅにつき３０００万円，原告
ら各自につき５００万円をそれぞれ下らない（なお，上記懈怠とＥの死亡
との間の因果関係は主張しない。）。
ウＲＦＡに関する説明義務懈怠について
(ア)上記懈怠は，Ｅの死亡との間に相当因果関係があるから，Ｅの死亡
による損害額が賠償されなければならないところ，その損害額（逸失利
益及び慰謝料）は，上記ア(ア)のとおり，３３４２万７２００円である。
(イ)仮に上記各懈怠とＥの死亡との間に相当因果関係がないとしても，
上記ア(イ)のとおり，Ｅの期待権を侵害されたから，この期待権の侵害
による損害が賠償されなければならないところ，その損害額（慰謝料）
は，上記ア(イ)のとおり，３３４２万７２００円である。
(ウ)さらに，上記懈怠により，上記(ア)及び(イ)とは別個に，Ｅ及び原
告らの（自己）決定権が侵害されたから，この（自己）決定権の侵害に
よる損害が賠償されなければならないところ，その損害（慰謝料）は，
後記エのとおり，Ｅにつき３０００万円，原告ら各自につき５００万円
をそれぞれ下らない。
エ損害額
(ア)Ｅの死亡による損害
ａ逸失利益３４２万７２００円
Ｅは，有限会社Ｎ（酒屋）の代表取締役で，死亡１年前の平成１５
年度の収入は７２０万円であるところ，Ｅは，本件ＲＦＡを受けなけ
れば少なくとも１年は生存できたと考えられるから，その逸失利益は，
次の計算式（ライプニッツ係数０．９５２。生活費控除率０．３）の
とおり，３４２万７２００円を上回ることが明らかである。
（式）720万円×0.952×0.7＝4,798,080
ｂ慰謝料３０００万円
Ｅは，被告医師らから，自分の治療方法に関する十分な説明を受け
ることができず，その自己決定権を侵害され，残された余命期間を有
意義に過ごすことができなかった上，本件ＲＦＡにより，その余命期
間を大幅に短縮され，最期は大量の出血に苦しみながら死亡したもの
であり，その精神的苦痛を慰謝すべき金額は３０００万円を下らない。
(イ)期待権の侵害による損害
期待権の侵害による損害（慰謝料）は，死亡の結果に匹敵するもので
あるから，その損害額は，上記(ア)の合計額相当額である３３４２万７
２００円である。
(ウ)（自己）決定権の侵害による損害
被告医師らは，Ｅに対する治療方法について，Ｅ及び原告らに対する
十分な説明を怠り，単なる延命措置にすぎない治療は希望しないという
原告らの意向に反する治療を続け，その結果，Ｅ及び原告らは，Ｅに対
する治療に関する（自己）決定権を侵害され，Ｅは，自己に残された余
命期間を入通院や手術に奪われ，有意義に過ごすことができなかった上，
本件ＲＦＡにより，その余命期間を大幅に短縮され，最期は大量の出血
に苦しむことになった。
これらの事情にかんがみれば，（自己）決定権の侵害による損害（慰
謝料）は，Ｅにつき３０００万円，原告ら各自につき５００万円を下ら
ない。
（被告ら）
原告らの主張は争う。
第３当裁判所の判断
１Ｅの診療経過等について
上記第２の１の前提事実並びに証拠（甲Ａ４，Ａ５，乙Ａ１，Ａ２の１，２，
Ａ１６，Ａ２３ないしＡ２６，原告Ａ，原告Ｃ，被告Ｈ医師，被告Ｊ医師各本
人。ただし，認定に反する部分を除く。なお，診療記録である乙Ａ１，Ａ２の
１，２，Ａ１６については，各認定事実の末尾に適宜該当頁を附記する。）及
び弁論の全趣旨を総合すれば，Ｅの診療経過等として，以下の事実が認められ
る。
(1)平成１５年６月６日
Ｅは，ゴルフに出かけた際，同伴の知人から顔色が悪いなどと指摘され，
病院で診察を受けてみてはどうかと勧められたため，同日，紹介を受けたa
県ｆ市所在のＫ病院に来院（初診）し，診察及びＣＴ検査などを受けたとこ
ろ，担当医から，Ｃ型肝炎，肝硬変及び副腎腫瘍を指摘され，精査のため，
より大きな病院で診察を受けることを勧められた。
そこで，被告Ｅは，自宅に近いＧ病院で診察を受けることとし，上記担当
医から，同日付でＧ病院あての紹介状（診療情報提供書）の作成，交付を受
けた。（乙Ａ１ｐ１２）
(2)同月９日（以後，平成１６年３月１２日までは，いずれもＧ病院におけ
る診療経過である。）
Ｅは，Ｇ病院に来院（初診）して診察及び血液検査などを受け，また，翌
１０日にＣＴ検査を受けることになった。（乙Ａ１ｐ５ないしｐ７，ｐ９，
ｐ１９，ｐ２１）
(3)同月１０日
Ｅは，ＣＴ検査を受けたが，その検査結果の所見上，肝臓の右葉後区域に
塊状型の肝（細胞）癌，同前区域に結節型の肝（細胞）癌が認められ，また，
門脈右枝が腫瘍栓で閉塞し，左副腎には８０ミリメートル×６３ミリメート
ル大の腫瘤が認められ，肝癌からの転移が疑われた。（乙Ａ１ｐ１１）
(4)同月１１日
アＥは，血液検査などを受けたが，その検査結果の所見上，肝癌の腫瘍マ
ーカーであるアルファフェトプロテイン（ＡＦＰ）が２０７３ng／ml（正
常値は１０ng／ml以下）と非常に高い数値を示した。
被告Ｈ医師は，それまでの検査結果の所見（なお，同月９日実施の血液
検査結果の所見上，黄疸の指標となる総ビリルビン値が１．５mg／dlであ
り，軽度の上昇が認められていた。）などから，Ｅが肝硬変に多発性肝癌
を合併し，門脈浸潤及び副腎転移を来しており，極めて予後不良の進行末
期癌で，治療をしない場合の予後は２，３か月か，長くても５，６か月程
度であると診断し，できる限り早期に治療を始める必要があると考えた。
（乙Ａ１ｐ５ないしｐ７，ｐ１１，ｐ１９，ｐ２１）
イ被告Ｈ医師は，上記診断結果に基づいてＥに病状などを説明するに当た
り，Ｅの癌が既に末期の段階にあると診断されたことから，Ｅに与える精
神的影響などを考慮し，その時点で直ちに癌という病名を告知することを
差し控えることとした。
そして，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，上記(3)のＣＴ検査の結果を適宜示
すなどしながら，「肝臓と左副腎に大きな腫瘍がある。その腫瘍が大きく
なってきており，さらに増大すると死亡に至る。」，「腫瘍が肝臓から副
腎にも飛んでいる。」，「増大すればするほど直接命に関わる。」，「こ
のまま放置すれば２，３か月とか半年とかいう数か月単位で命に関わる状
況に至る。」，「治療をすれば腫瘍の増大をある程度抑えられるかもしれ
ない。治療の効果はやってみなければ分からないし，副作用が出ることも
あるが，できるだけ治療を急いだ方がよい。」などと，癌という言葉を用
いることなく，病状などを説明した。
その説明を受けたＥからは，自分の病状が癌であるかについて尋ねる内
容の質問は特になされなかった。（乙Ａ１ｐ９）
ウ続けて，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，早期に入院した上で精査及び治療を
開始する必要があることを説明し，また，必要となる治療として，血管造
影などの検査の内容及び方法，薬剤を入れて又は血管を詰めて病状の進行
を止めるための動注療法及び動脈塞栓術の内容及び方法，これらの治療の
ために必要なリザーバー植込術の内容及び方法などを説明したところ，Ｅ
は，上記治療を受けることを承諾した。
そこで，被告Ｈ医師は，検査の日程を調整するなどし，同月１９日に入
院とし，同月２０日に腹部血管造影検査を実施することを予定した。（乙
Ａ１ｐ９）
(5)同月１９日
Ｅは，Ｇ病院に入院して，診察及び血液検査などを受けた。その結果，翌
２０日の腹部血管造影検査及びリザーバー植込術の実施予定が確認された。
（乙Ａ２の１ｐ２０，ｐ２９，ｐ３０，ｐ３２）
なお，入院の際，ＥからＧ病院あてに，腹部血管造影検査及び（必要とさ
れる場合の）リザーバー植込術の実施に関する同日付同意書（なお，その親
族代理又は保証人欄には原告Ｂが署名押印した。）が作成，提出された。（
乙Ａ２の１ｐ１４）
(6)同月２０日
アＥは，Ｄ病院から非常勤医師としてＧ病院に派遣（週１日）されていた
被告Ｉ医師によって，腹部血管造影検査を受けた。その検査結果の所見上，
びまん性肝細胞癌，門脈浸潤による門脈閉塞及び左副腎腫瘍（転移）が認
められ，上記(4)の診断結果を裏付けた。
被告Ｈ医師は，腹部血管造影検査の前後に，被告Ｉ医師とも協議し，当
面の治療方針として，肝癌については，肝移植を含む外科的手術は肝機能
が悪いため適応がないので，リザーバーからの抗癌剤の動注療法を実施す
ること，また，左副腎腫瘍については，動脈塞栓術を実施し，必要であれ
ばＲＦＡの実施も検討することを決めた。その際，転移した左副腎腫瘍が
大きく，すでに何本もの血管から栄養の供給を受けていることが予想され
るので，そのすべての血管を塞栓することは至難であり，再発は必至であ
ること，Ｄ病院では，副腎腫瘍に対するＲＦＡの実施例があり，良好な結
果を得られていたことから，動脈塞栓術を実施後にＲＦＡを実施した方が
治療効果が確実であると期待されることについても検討された。
そして，同日，予定どおり，Ｅの肝臓に対するリザーバー植込術が実施
された。（以上につき，乙Ａ２の１ｐ１７，ｐ２０，ｐ２１，ｐ３５）
イ被告Ｈ医師は，Ｅに対し，家族の誰かが面会に訪れたら自分のところに
来てほしいという伝言を依頼した。そこで，Ｅは，面会に訪れた原告Ｃに
対し，上記伝言の趣旨を伝え，原告Ｃは，被告Ｈ医師を訪れた。
被告Ｈ医師は，原告Ｃに対し，Ｅの病態及び治療方針などについて，輸
血が原因と思われる肝硬変から肝癌を合併し，その癌が既に末期で副腎に
も転移していること，治療をしない場合の予後は数か月から長くても５，
６か月程度であること，今後の治療方針として，肝癌に対してはリザーバ
ーを植え込んで抗癌剤を投与（動注）し，左副腎腫瘍に対しては栄養血管
を閉塞する方法でそれぞれ治療すること，抗癌剤は全員に適合して効果が
生じるものではないが，効果が生じれば１年以上の生存を期待できること
などを説明し，また，Ｅにはまだ癌という病名の告知をしていないことを
告げ，Ｅに対して上記告知をするかどうかにつき，家族で相談してほしい
旨伝えた。
初めてＥの病名を知った原告Ｃは，驚愕して，家族と相談する旨返答す
るにとどまった。（乙Ａ２の１ｐ２２）
(7)同月２４日
ア原告Ｃは，同月２３日までに，被告Ｈ医師から受けた説明内容を原告Ｂ
及び原告Ａに伝えた。
Ｅが末期癌に罹患していることを知った原告らは，今後の治療をどうす
るか，Ｅに対して癌の告知をすべきかなどについて相談したが，原告らは，
かつて抗癌剤治療による闘病の末に大腸癌で死亡した身内（Ｅの実兄の妻
）が抗癌剤の副作用により苦しむ姿を見たこともあり，長期の延命を望め
ないのであれば，Ｅに同じような苦しみを与えたくないこと，したがって，
抗癌剤の投与など副作用の大きい治療は受けさせたくないこと，Ｅは気の
弱い性格なので癌の告知は避けるべきであることなどの結論に達した。
イそこで，原告Ｃは，同月２４日，Ｅとの面会の際，病室を来訪した被告
Ｈ医師に対し，家族で相談した結果として，長期の延命を望めないのであ
ればＥが苦しむような延命治療を拒否したいとの希望を伝えた。
これに対し，被告Ｈ医師は，医師としての立場から，治療により半年以
上の延命を期待できること，治療のための入院は月に１週間程度であり，
生活の質を維持できること，患者であるＥの意思が最大限尊重されるべき
であり，その前提に立って家族で意見を調整してもらう必要があること，
仮にＥが原告らと同様に治療を拒否するのであれば，Ｇ病院に入院して治
療を受け続ける意味はないことなどをさらに説明し，Ｅとよく相談してほ
しいと伝えた。
(8)同月３０日
被告Ｈ医師は，Ｅに対し，今後の治療方針として，副腎腫瘍に対する動脈
塞栓術を同年７月７日に実施し，その後引き続き動注療法を実施したい旨説
明したところ，Ｅもこれを承諾した。（乙Ａ２の１ｐ２６）
(9)同年７月２日
ア被告Ｈ医師は，Ｇ病院に来院した原告Ａ及び原告Ｃに対し，上記(6)イ
と同旨の内容を説明した（ただし，抗癌剤の動注療法については，連続５
日間を１回とし，２ないし３回実施しても効果がない場合は中止する旨，
より具体的な内容の説明を付け加えた。）。
これに対し，原告Ａ及び原告Ｃは，上記(7)アのとおり，家族で相談し
た結果に基づき，Ｅには，抗癌剤の投与など副作用の大きい延命治療を受
けさせることなく，好きなことをさせてあげたいなどと，その考えを伝え
るとともに，Ｅには癌という病名の告知をしないでほしい旨強く希望した。
そして，抗癌剤の動注療法及び動脈塞栓術の各治療についての原告らの意
見は，後日，改めて被告Ｈ医師に連絡することとした。
イ被告Ｈ医師は，原告らの強い希望も踏まえ，また，Ｅが治療に対して協
力的であり，あえて癌という病名を告知しなくても，予定される治療に差
し支えがないことから，今後も，Ｅに対して癌という病名を明確に告知す
ることは差し控え，Ｅに対する説明の際には腫瘍という言葉を使うことと
した。（乙Ａ２の１ｐ２６）
(10)同月３日
原告Ａは，被告Ｈ医師に対し，電話により，抗癌剤の動注療法及び動脈塞
栓術の各治療を家族として受け入れる旨の意向を伝えた。（乙Ａ２の１ｐ２
７）
(11)同月４日
被告Ｈ医師は，同月７日に腹部血管造影検査及び左副腎腫瘍に対する動脈
塞栓術を実施し，また，同月８日から５日間，肝癌に対する抗癌剤の動注療
法を実施することをそれぞれ予定した。（乙Ａ２の１ｐ５７）
(12)同月７日ないし同月１２日
アＥは，同月７日，Ｇ病院あてに，腹部血管造影及び左副腎動脈塞栓術の
実施に関する同月７日付同意書（その親族代理又は保証人欄には，原告Ａ
が署名押印した。）を作成，提出した上，腹部血管造影検査及び左副腎腫
瘍に対する動脈塞栓術を受け，続いて，同月８日から５日間，肝癌に対す
るリザーバーからの抗癌剤の動注療法（１回目）を受けた。（乙Ａ２の１
ｐ１５，ｐ１６，ｐ２７，ｐ３４，ｐ５７，ｐ９３）
イなお，被告Ｈ医師は，同月８日，Ｅの病室を来訪した際，Ｅから「僕の
病気は癌ですよね。」と尋ねられたが，原告らの上記希望も踏まえ，直接
的に答えることを避け，「腫瘍については，癌細胞を確認していないため
癌であると断定できないが，良性でも悪性でも腫瘍が大きくなっているた
め，同じ治療が必要である。」，「治療の効果があるかどうかはやってみ
ないと分からないが，とにかく治療に期待しましょう。」という趣旨を答
えると，Ｅは「分かりました。」と述べて，それ以上に尋ねることはなか
った。
ウそのころ，原告Ａは，被告Ｈ医師にあてた手紙を看護師に託し，抗癌剤
の投与を結果の如何にかかわらず初回の５日間で終了させてほしいこと，
Ｅは病院での治療を苦痛に思い，自宅に帰りたいと述べており，原告らと
しても，抗癌剤の投与により５年，１０年と延命されるわけでもないので，
限られた余命なのであればＥの希望のとおりにさせてやりたいこと，一日
でも一時間でも一緒に過ごしてやりたいことなど，その希望や心情を被告
Ｈ医師に伝えた。
(13)同月１４日
Ｅは，Ｇ病院を退院した。その際，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，今後も治療
を受け続ける必要があることを説明した上で，その方法として，Ｇ病院で５
週ごとに動注療法を受ける，Ｄ病院でインターフェロン治療及び動注療法を
併用して受ける，あるいは，動注療法を中止するなど，いくつかの選択肢が
あること及び各々の治療方法の効果や合併症などを説明し，また，上記(7)，
(9)及び(12)の経緯なども踏まえ，治療方針について原告らとも相談してほ
しいと伝えた。（乙Ａ２の１ｐ２８）
(14)同月２５日
アＥは，Ｇ病院を外来受診し，診察及び血液検査，ＣＴ検査などを受けた。
その検査結果の所見上，ＡＦＰが９６３ng／mlとなり，以前の数値に比べ
て顕著な低下が認められ，また，ＣＴ検査結果の所見上，肝癌の治療効果
は現れていたが，左副腎腫瘍の治療効果（壊死）は不十分であることが認
められた。（乙Ａ１ｐ１５，ｐ１６，ｐ１９，ｐ２１）
イそこで，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，左副腎腫瘍の壊死効果は不十分であ
るが，ＡＦＰが低下するなど動注療法の治療効果は現れている旨説明した。
被告Ｈ医師は，動注療法を継続的に実施する場合，通常，５週間に１回投
与する方法が採られているが，同日の時点では，Ｅの意思ないし希望が明
確でなく，Ｅ及び原告らが相談して意見の調整を図ることも必要であろう
と判断し，Ｅに対し，このまま治療を続けるよう勧めるに止め，次回の動
注療法の実施予定日を決めることは差し控えた。（乙Ａ１ｐ１６）
(15)同年８月８日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。その検査結果の所
見上，ＡＦＰが８７９ng／mlとさらに低下していることが認められた。
イ被告Ｈ医師は，Ｅに対し，動注療法を更に続けるかどうかの意思を確認
することとし，治療効果が現れているので中止すべきではない旨の意見を
付け加えた上で，原告らとも相談して決めるよう説明し，後日にその返事
を聞くこととした。（乙Ａ１ｐ１６，ｐ１７）
(16)同月２２日
Ｅは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。Ｅは，被告Ｈ医師に
対し，動注療法を受けたい旨伝えたため，被告Ｈ医師は，同月２５日から入
院として動注療法を実施する予定とした。（乙Ａ１ｐ１７，ｐ２４）
(17)同月２５日ないし同月２９日
Ｅは，同月２５日，Ｇ病院に入院し，同月２９日までの５日間，抗癌剤の
動注療法を受けた（２回目）。ただし，同月２５日及び２６日の両日は，入
院のまま実施されたが，同月２７日からの３日間は，Ｅの希望を容れて外来
通院により実施された。（乙Ａ１ｐ２５，ｐ３０，ｐ３１，Ａ２の２ｐ３３，
ｐ３４）
(18)同年９月１２日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。被告Ｈ医師は，そ
の検査結果の所見上，ＡＦＰが９７７ng／mlとなり，軽度の上昇が認めら
れたが，大きな上昇ではなく，動注療法には治療効果があると判断した。
（乙Ａ１ｐ２０，ｐ２２，ｐ３１）
イ被告Ｈ医師は，Ｅに対し，動注療法を更に続けるかどうかを確認したと
ころ，Ｅは，入院による動注療法を受けたい旨答えた。そこで，被告Ｈ医
師は，Ｅに対し，入院による動注療法と同時に，左副腎腫瘍に対する治療
も受けることを勧めたところ，Ｅはこれを承諾したため，被告Ｈ医師は，
左副腎腫瘍に対する動脈塞栓術も併せて実施することを決め，同月２５日
に入院して同月２６日から動注療法及び動脈塞栓術を実施する予定とした。
（乙Ａ１ｐ３１）
(19)同月２５日ないし同年１０月２日
アＥは，同月２５日，３度目の入院をし，翌２６日，腹部血管造影検査及
び左副腎腫瘍に対する動脈塞栓術を受け，また，同月２７日，同月２９日，
同月３０日及び同年１０月１日の４日間，抗癌剤の動注療法を受けた。
ただし，Ｅには，同月２日に受けた血液検査結果の所見上，動注療法の
副作用と疑われる白血球数の減少が見られたため，同日に実施が予定され
ていた５日目の動注療法は中止された。（乙Ａ２の３ｐ９ないしｐ１１，
ｐ１９，ｐ２０，ｐ４９ないしｐ５４）
イ被告Ｈ医師は，上記血液検査結果の所見上，ＡＦＰが９８９ng／mlで大
きな変化が見られず，また，同日実施のＣＴ検査結果の所見上，左副腎腫
瘍が同年７月２５日実施のＣＴ検査結果の所見に比して縮小していること
などが認められたため，動注療法の治療効果が現れていると判断した。
なお，上記ＣＴ検査結果の所見上，腹水の貯留が認められたため，被告
Ｈ医師は，Ｅに対して，利尿剤を処方するなどした。（乙Ａ２の３ｐ１０，
ｐ１１，ｐ１４，ｐ１６）
(20)同月３日
Ｅは，Ｇ病院を退院し，以後，同年１２月３日までの間，数回外来受診し，
診察及び血液検査，エコー検査などを受けた。（乙Ａ１ｐ３２ないしｐ３８
）
(21)同年１２月３日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた（なお，同年１０月
３日以降の血液検査及びエコー検査結果の所見上，Ｅに一時見られた肝機
能の低下が改善し，腹水も少量が認められる程度であった。）。（乙Ａ１
ｐ３２ないしｐ３９）
イ被告Ｈ医師は，Ｅに対し，動注療法（４回目）を受けるかどうかの意思
を確認したところ，Ｅはこれを受けることを承諾した。そこで，被告Ｈ医
師は，Ｅの希望を容れて，同年１２月８日から３日間，外来通院による動
注療法を実施することを予定した。（乙Ａ１ｐ３９）
(22)同月８日ないし同月１０日
Ｅは，同月８日から同月１０日までの３日間，外来通院による抗癌剤の動
注療法（４回目）を受けた。なお，同月９日実施の血液検査結果及びＣＴ検
査結果の所見上，ＡＦＰが１８９８ng／mlと高く，また，中等量の腹水が認
められたため，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，利尿剤を投与するなどした。（乙
Ａ１ｐ４３，ｐ４７ないしｐ５０）
(23)平成１６年１月７日
Ｅは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。その検査結果の所見
上，ＡＦＰが１６８９ng／mlに低下したため，被告Ｈ医師は，動注療法の治
療効果が現れていると判断し，同月１９日から３日間，動注療法（５回目）
を実施することを予定した。（乙Ａ１ｐ４４，ｐ５５，ｐ５６）
(24)同月１９日ないし同月２１日
Ｅは，同月１９日から同月２１日までの３日間，外来通院による動注療法
（５回目）を受けた。（乙Ａ１ｐ５６ないしｐ５９）
(25)同年２月１３日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。その検査結果の所
見上，ＡＦＰが２７８６ng／mlと大きく上昇しており，また，肝癌の増大
傾向及び副腎腫瘍の著明な増大が認められた。（乙Ａ１ｐ６０，ｐ６４）
イこれに対し，被告Ｈ医師は，同月２５日から３日間，抗癌剤の動注療法
（６回目）を実施することを予定した。（乙Ａ１ｐ６１）
(26)同月２５日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受け，また，同日から同月
２７日までの３日間の予定で，抗癌剤の動注療法（６回目）を受け始めた。
（乙Ａ１ｐ６１，ｐ６２，ｐ６７）
イしかし，被告Ｈ医師は，上記検査結果の所見上，肝癌の増大傾向及び副
腎腫瘍の著明な増大が認められ，また，それまでの診療経過でＡＦＰが前
年９月より上昇してきていることから，特に左副腎腫瘍の破裂する危険性
が高くなっていると判断し，Ｅに対し，その旨及び腫瘍がさらに増大すれ
ば破裂する危険性があることを説明した上で，追加の治療が必要であるこ
と，追加の治療としては動脈塞栓術又はＲＦＡが考えられるが，前者は既
に２回実施されていることから効果を期待し難く，後者は腫瘍が大きいた
め術後に出血や腸管損傷などの合併症を生じて直接生命に関わる危険性が
あることなどを説明し，原告らとも相談するなどして，今後の治療方針を
決めてほしい旨伝えた。（乙Ａ１ｐ６１，ｐ６２，ｐ６６）
(27)同月２６日
アＥは，外来受診し，診察及び抗癌剤の動注療法（６回目の２日目）など
を受けた。（乙Ａ１ｐ６２）
イ被告Ｈ医師は，夕方，Ｇ病院を訪れた原告Ｂ及び原告Ｃに対し，それま
での検査の結果を示しながら，Ｅの現在の病状及び今後の治療方針などを
説明したが，その中で，左副腎腫瘍は何時破裂してもおかしくない状態で
あること，仮に破裂しなくても治療をしない場合の予後は極めて不良であ
ること，治療方法としてＲＦＡがあることや合併症（出血など）の危険が
あること，ＲＦＡを実施しても今までと同じような治療効果を得られるか
どうかは分からないが，現在可能な治療方法はＲＦＡしかないことなどを
説明し，併せて，Ｄ病院でＲＦＡに関するより詳細な説明を受けることを
勧め，今後の治療方法，特にＲＦＡを受けるかどうかについて，Ｅと相談
して決めてほしい旨伝えた。（乙Ａ１ｐ６２）
(28)同月２７日
アＥは，外来受診し，診察及び抗癌剤の動注療法（６回目の３日目），Ｃ
Ｔ検査などを受けた。（乙Ａ１ｐ６５，ｐ６７，ｐ６８）
イその際，Ｅは，被告Ｈ医師に対し，今後の治療方法としてＲＦＡを受け
る意思があることを伝えた。Ｅの説明内容から，必ずしも原告らと相談し
た結果の結論ではないこともうかがわれたが，被告Ｈ医師は，患者本人で
あるＥの意思を最大限尊重するとの考えから，これを容れることとし，た
だ実施の時期については，Ｅが大学病院を受診することに消極的であった
ことから，同年３月にＤ病院で実施するか，又は（保険の適用が開始され
る）同年４月にＧ病院で実施する方針とした。（乙Ａ１ｐ６７，ｐ６８）
(29)同年３月１２日
アＥは，外来受診し，診察及び血液検査などを受けた。被告Ｈ医師は，そ
の検査結果の所見上，ＡＦＰが３１２９ng／mlとさらに高くなっていたこ
とから，左副腎腫瘍が破裂する危険性がさらに高くなっており，ＲＦＡの
実施を急ぐべきであると判断し，被告Ｉ医師に連絡を入れて相談したとこ
ろ，被告Ｉ医師からも，左副腎腫瘍に対する治療方法としてはＲＦＡしか
なく，ＲＦＡを実施するのであれば，破裂の危険性があるため早く実施す
べきであることを助言され，また，ＥがＤ病院の治療を希望ないし承諾す
る場合は，担当医である被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師が同月２６日から学会
出席のため渡米する予定であり，その前の同月２４日であればＲＦＡを実
施することが可能であることを説明された。
そこで，被告Ｈ医師は，Ｅに対し，治療を急いだ方がよいこと，Ｄ病院
の方が設備が整っていて，より安全にＲＦＡを実施できること，Ｄ病院で
ＲＦＡを受けるのであれば，担当医が渡米する前の同月２４日にＲＦＡを
受けることができることなどを説明したところ，Ｅは，Ｄ病院でＲＦＡを
受けることを承諾した。（乙Ａ１ｐ６４，ｐ６８，ｐ６９）
イその前後ころ，被告Ｈ医師は，原告Ａに電話し，上記アと同じ内容を説
明するとともに，ＲＦＡの内容や合併症などの詳細については，Ｄ病院の
担当医から説明を受けてほしいこと，その説明を聞いて納得がいかなけれ
ば，ＲＦＡを拒否できることを説明した。（乙Ａ１ｐ６９）
(30)同月２３日（以後は，いずれもＤ病院の診療経過である。）
アＥは，Ｇ病院の紹介により，肝細胞癌副腎転移の治療を目的として，Ｄ
病院（放射線科）に入院し，被告Ｉ医師らがＥの主治医として治療を担当
することになった（なお，Ｄ病院では，ＲＦＡ実施予定の患者に対しては，
被告Ｉ医師ら３名全員が主治医になる取扱いになっていた。）。
イ被告Ｉ医師らは，Ｇ病院における診療経過や各種検査結果なども踏まえ，
今後の治療方針を協議・検討した結果，肝癌については，抗癌剤の動注療
法により比較的良好に制御されてるものの，門脈腫瘍栓及び肝外転移が認
められ，予後が極めて悪いこと，一方，左副腎腫瘍については，２回の動
脈塞栓術の実施にもかかわらず，増大して腫瘍径が約９センチメートルに
も達しており，破裂の危険性が極めて高く，破裂すれば致命的になる危険
性が高いこと，破裂しなくても，このまま治療しなければ，予後は数か月
程度であること，その治療方法として，外科的切除は肝機能が低下してい
るため適応がなく，３回目の動脈塞栓術は効果を期し難いため，残る選択
肢はＲＦＡしかないこと，入院の際に実施された血液検査の結果を基に肝
機能，凝固機能などを検討した結果，ＲＦＡの適応があると考えられるこ
と（なお，このＲＦＡの適応の有無については，後記のとおり，争点(1)
に対する判断として，項を改めて検討する。），以上のとおり判断し，主
治医の立場からは，ＲＦＡを実施するほかないとの結論に達した。
反面，ＲＦＡについては，最も重篤な合併症の１つとして出血が挙げら
れるところ，癌が進行した状態であればより危険性が高くなること，Ｅの
場合，進行癌であることに加え，腫瘍も大きく，肝硬変などにより血液中
の凝固因子及び血小板数も低下しているため，出血の危険性が通常よりも
高く，仮に出血が生じれば致命的になる危険性も高いことなどの事情から，
左副腎腫瘍破裂の危険性及びＲＦＡの治療効果（有用性）と，ＲＦＡの合
併症の危険性とを比較衡量して，ＲＦＡを実施するかどうかを選択する必
要に迫られるため，被告Ｉ医師らは，Ｅにその旨を十分に説明して，その
意思を確認しなければならないと判断した。
ウそこで，被告Ｊ医師は，同日午後５時ころから，Ｅに対し，概要，以下
のような内容を説明した。なお，その際，原告らが同席していなかったこ
とから，被告Ｊ医師は，Ｅに対して，家族を呼び出すことを持ちかけたが，
Ｅから，「あいつら（原告ら）は子供やから。」と言われたため，そのま
まにした。（乙Ａ１６ｐ１８，ｐ１９，ｐ３５，ｐ３６）
(ア)病状について
肝腫瘍はある程度制御されているが，副腎腫瘍は増大してきているの
で，このままではさらに大きくなり，いつ何時破裂するかもしれないこ
と，破裂した場合には，死亡する可能性が極めて高いこと
(イ)治療方針などについて
ＲＦＡの治療方法と効果，Ｄ病院におけるＲＦＡの実績（副腎腫瘍に
対するＲＦＡとして７例があり，これらの症例では重篤な合併症は生じ
ていないこと），合併症の危険性などについて説明し，このうち合併症
につき，一般的なものとしては出血，腸管損傷などがあること，特にＥ
は，腫瘍が非常に大きい上，腸管に隣接しており，ＲＦＡの焼灼により
腸管まで損傷する可能性があること，肝硬変などに罹患していることか
ら血液中の凝固因子及び血小板数が減少しており，通常人よりも出血の
危険性が高いこと，仮にこれらの合併症が生じた場合には，致命的にな
り得ること
エなお，Ｇ病院における診療に関わっていた被告Ｉ医師は，Ｅの入院にあ
たり，被告Ｊ医師，Ｌ医師及び看護師らに対し，Ｇ病院における診療経過
を説明するとともに，原告らがＥに対して癌の告知をしないよう強く希望
していたため，Ｇ病院はＥに対しては，癌という言葉を用いず，「肝腫瘍
」，「それが飛んだ副腎腫瘍」などと説明していたこと，もっとも，Ｅは
自分が癌であることを暗黙裡に理解していると思われることなどを説明し
（Ｇ病院からＤ病院あてにも，同旨の引継ぎがなされた。），被告Ｉ医師
らとしても，Ｇ病院の上記対応を相当としてこれを引き継ぎ，Ｅに対する
病態などの説明の際には癌という言葉を用いることを差し控えることを決
めた。
実際，被告Ｊ医師が，Ｅに対して，現在の病状に対するＥ自身の認識を
確認したところ，Ｅは，癌という言葉を用いず，「肝腫瘍」や「それが飛
んだ副腎腫瘍」という言葉を用いながら，上記ウ(ア)の病状に関する説明
と同趣旨の内容を述べたので，被告Ｊ医師も，説明の際には，同様に癌と
いう言葉を用いず，必要に応じて，「肝腫瘍」や「それが飛んだ副腎腫瘍
」という言葉を用いた。ただし，被告Ｊ医師は，Ｅの上記説明内容に加え，
Ｇ病院の診療経過やＥの入院先が放射線科であることなどの事情も併せ考
え，Ｅは自分が癌であることを理解していると判断した。
オＥは，上記ウの説明を受けた後，左副腎腫瘍に対する治療としてＲＦＡ
を受けることを決め，被告Ｊ医師に対し，「賭けてみます。」との趣旨の
言葉でその決断を伝え，ＲＦＡの実施に関する同意書に署名した。（乙Ａ
１６ｐ３９）
なお，その際，被告Ｊ医師は，同月２６日から同月３１日までの期間，
被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師が学会出席のため渡米して不在になることを重
ねて説明し，その了解を得た。
(31)同月２４日（本件ＲＦＡの終了時まで）
アＥに対する本件ＲＦＡは，被告Ｉ医師らにより，午後１２時３０分ころ
から始められた。被告Ｉ医師らは，ＣＴ室に入室したＥに対し，まずＣＴ
検査を実施して副腎腫瘍の大きさを確認し（最大９センチメートル），電
極の穿刺ルートを協議，決定した上で，局所麻酔下に，リアルタイムに電
極の位置を確認できるＣＴ透視装置を使用しながら，電極を背側から左副
腎腫瘍に合計４回（そのうち２回は，穿刺経路の確保のため脾臓を貫通し
て）穿刺した上，各穿刺部位で２回ずつ焼灼し（焼灼回数は合計８回），
また，穿刺した電極を抜去する際にも，止血目的で穿刺経路の焼灼を実施
した。
この間，Ｅの容態には特に異常は見られず，合計２時間ほどで，予定さ
れたＲＦＡを終えた。（乙Ａ１６ｐ２５，ｐ１１８，ｐ１１９）
イＤ病院は，ＲＦＡを受ける患者の負担を考慮し，約２時間で１回の施術
（セッション）を終了させることとしており，術後も病変が残存していれ
ば，後日に再度ＲＦＡを実施することにしていた（そのため，一般的には，
対象となる腫瘍が大きくなるほど，必要とされるセッション数が多くなる。
）。
本件においても，被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡ後に病変の有無などを確
認し，病変の残存が認められれば，後日にＲＦＡを再度実施することを予
定していた。
(32)同月２４日（本件ＲＦＡの終了後）ないし同月２５日
ア被告Ｉ医師らは，Ｅに対し，本件ＲＦＡの終了後３時間はベッドにて安
静を保つよう指示した上，Ｅの経過観察に当たっていた。
Ｅは，本件ＲＦＡの終了後，術後によく見られる嘔気や腹部不快感を訴
えたが，疼痛の訴えはなく，また，血圧は，本件ＲＦＡの終了によるＣＴ
室からの帰室時である同日午後２時４０分に１３４／９０，午後２時５５
分に１１９／９２，午後３時１５分に１３９／９０，午後４時に１３１／
９１，午後６時に１０８／８２であり，特に異常は見られなかった。
イしかし，Ｌ医師は，同日午後７時４０分ころ，看護師から，Ｅの血圧が
８０台に低下した旨の報告を受けたため，直ちに院内の被告Ｉ医師及び被
告Ｊ医師にその旨を連絡した。
被告Ｉ医師らは，Ｅに対するＣＴ検査及び血液検査などを実施し，その
検査結果の所見上，ヘモグロビン値が低下していること，腹腔内に出血を
疑わせる液体が貯留していることが認められたため，さらに超音波ガイド
下に穿刺吸引して，その液体が血液であることを確認した。これにより，
被告Ｉ医師らは，ＲＦＡの合併症の１つで最も危惧されていた出血が生じ
たと判断し，緊急輸血，昇圧剤・止血剤投与などの措置を執った。
ウ一方で，被告Ｉ医師は，原告Ａ方に電話で連絡を入れ，同月２５日午前
零時ころ，来院した原告Ａ及び原告Ｂに対し，本件ＲＦＡ後に出血が生じ
たこと，肝機能及び腎機能が悪化していること，出血が更に続くと致命的
になる可能性があることなどを説明するとともに，出血している血管を塞
栓することによって止血できる可能性もあることを説明し，上記原告らか
ら緊急血管造影検査及び動脈塞栓術の実施につき了解を得た（なお，被告
Ｊ医師及びＬ医師は，引き続きＥの治療に当たっていたため，上記説明の
場所に同席しなかった。）。
エ被告Ｉ医師らは，同日午前零時１０分ころ，血管造影室で緊急血管造影
検査を実施したが，明らかな出血源を特定することはできなかった。そこ
で，被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡの際，電極が脾臓を２回貫通しているこ
とから，脾臓からの出血の可能性を疑い，まずは脾動脈塞栓術を実施し，
経過を観察することとした。
Ｅは，同日午前１時４０分，血管造影室から帰室したが，血圧は安定し
ており，午前２時４５分及び午前３時３５分にそれぞれ輸血を受けた。
オ被告Ｉ医師らは，同日午前６時５０分及び午前９時１１分，それぞれ血
液検査を実施したところ，ヘモグロビン値が１０．９から１０．０に低下
していることが判明し，出血がなお持続していることが疑われたため，午
前９時３０分，緊急血管造影検査を再度実施したが，前回同様，出血源を
特定するには至らなかった。
被告Ｉ医師らは，脾動脈に加え，左副腎腫瘍への血液供給血管となり得
る左下横隔動脈及び左下副腎動脈に対しても塞栓術を実施し，また，輸血
・止血剤投与などの措置を執った。
カ同日午後８時５０分ころ，原告らはＤ病院に来院した。被告Ｉ医師は，
被告Ｊ医師及びＬ医師の出席の下，原告らに対して，ＲＦＡ後の出血が生
じ，緊急血管造影検査を２回実施したが，出血源が特定されていないこと，
出血源になり得る血管に対する塞栓術を実施済みであり，出血がなお持続
するようであれば，左副腎腫瘍そのものからの出血である可能性が高いこ
と，左副腎腫瘍からの出血である場合，これを止血するためには，膵臓の
動脈に対しても塞栓術を実施しなければならないが，膵炎を引き起こす危
険性があるために不可能であり，完全な止血はできないこと，血液検査結
果の所見上，現在はヘモグロビンの低下が緩徐になっていることから，著
しい出血は止まっている可能性があり，血圧も落ち着いてきているが，一
方で，肝機能及び腎機能が悪化してきており（肝腎症候群），改善は難し
く，いつ急変してもおかしくない重篤な状態であることなどを説明し，な
お併せて，同月２６日から同月３１日までの期間，被告Ｉ医師及び被告Ｊ
医師が学会出席のため渡米しなければならず，その間はＬ医師が治療に当
たることを説明した。（以上につき，乙Ａ１６ｐ２５ないしｐ２７，ｐ１
１３，ｐ１１６，ｐ１１９，ｐ１２１ないしｐ１２３）
(33)同月２６日ないし同月３１日
ア被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師は，同日，アメリカで開催される学会に出席
すべく渡米したため，Ｌ医師がＥの治療に当たることになった。
Ｌ医師は，必要に応じ，渡米中の被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師に電話で連
絡を取り，あるいは院内の他の医師らの意見を徴しながら，治療に当たっ
たが，Ｅの肝不全及び腎不全（肝腎症候群）は次第に悪化し，各種の治療
も奏功せず，同月３１日午後１時４０分，死亡するに至った。
イＥの死亡後，同日午後４時から，Ｄ病院で病理解剖が実施された。その
結果，本件ＲＦＡ後の出血が生じた部位は左副腎腫瘍そのものであること，
Ｅの直接の死亡原因は肝不全及び腎不全（肝腎症候群）であることが判明
したが，その機序としては，本件ＲＦＡ後，左副腎腫瘍から持続的に出血
し，最終的には止血剤の投与などにより止血の効果をほぼ得られたが，元
来，Ｅの肝機能が低下していたことに加え，門脈が閉塞していて肝臓が動
脈からの栄養補給に依存し，わずかな血圧低下によっても虚血状態に陥り
やすい状態にあったため，出血性のショックにより肝不全，さらには腎不
全が急速に進行する結果になったと推測された。（乙Ａ１６ｐ１３８，Ａ
２２）
２争点(1)（ＲＦＡの適応の有無）について
(1)そこで，まず，Ｅに対するＲＦＡの適応の有無について判断するに，上
記第２の１の前提事実並びに証拠（乙Ａ２４，Ｂ１０，Ｂ１１，Ｂ１３，被
告Ｊ医師）及び弁論の全趣旨を総合すれば，ＲＦＡに関する医学的知見とし
て，次の事実が認められる。
アＲＦＡは，１９９０年代前半から欧米で実施され，平成１１年ころから
は日本でも本格的に実施されて，平成１６年４月からは健康保険の適用が
認められるようになり，現在では，多数の医療施設（平成１８年１月現在
で少なくとも全国１４００以上の医療施設）において，主として肝癌の治
療方法の１つとして実施され，良好な治療成績を収めており，経皮的局所
療法の主流となりつつあるほか，その対象となる病変の範囲も，腎腫瘍，
肺腫瘍，副腎腫瘍などに拡大しつつある。一方で，ＲＦＡの最も重篤な合
併症の１つとして（腹腔内）出血が挙げられ（その確率については，０．
５ないし０．７パーセントと報告する医学文献もある。），進行癌では，
その危険性がより高くなるとされている。
Ｄ病院においては，平成１２年から治療方法としてＲＦＡを取り入れ，
現在までに約１７０名の肝癌患者に対し，最初の治療としてＲＦＡを実施
しているところ，その治療成績として，５年生存率が６０パーセントを超
えている。また，Ｄ病院においては，副腎腫瘍についても，過去，Ｅ以外
に１６名の患者に対してＲＦＡを実施しているところ，これらの患者の中
には，ＲＦＡ実施後に重篤な合併症を生じた者はいなかった。
イ本件ＲＦＡの実施当時，ＲＦＡの適応について，ＲＦＡを実施していた
医療施設全体に共通する統一的な判断基準は存在せず，各医療施設が各々
の立場で独自の基準を定めていたにすぎない。
もっとも，肝癌に対するＲＦＡの適応については，以下のような判断基
準を示す医学文献，医学雑誌などが存在していた（ただし，(ウ)について
は，本件ＲＦＡ実施後の刊行である。）。
(ア)①肝癌が切除不能であるか，患者自身が外科的切除を希望していな
いこと，②門脈腫瘍栓や肝外転移がないこと，③血小板数が５万以上で，
プロトロンビン値が５０パーセント以上であること，④コントロール不
能な腹水がないこと，⑤腫瘍径が３センチメートル以下で，個数が３個
以下であること（乙Ｂ１０）
(イ)①腫瘍径が３センチメートル以下で，個数が３個以下であることを
原則としつつ，それ以上の大きさの腫瘍についても，複数回の焼灼によ
り実施すること，②総ビリルビン値が３．０mg／dl以下で，ヘパプラス
チンテスト（ＨＰＴ）が３０パーセント以上であること，④腹水のコン
トロールが可能であること（乙Ｂ１２）
(ウ)①病変が切除不能又は患者が切除を希望しないこと，②病変が３セ
ンチメートルで３個以内又は５センチメートル以内で単発であること（
ただし，肝機能が良好であるなどの条件次第では，腫瘍４個以上又は腫
瘍径５センチメートル以上でも可能である場合も多い。），③血小板数
が５万以上で，プロトロンビン値が５０パーセント以上であること，④
コントロール不能な腹水がないこと，⑤門脈腫瘍栓及び肝外転移がない
こと（乙Ｂ１３）
(2)次に，証拠（乙Ａ１６，Ａ２４ないしＡ２６，被告Ｊ医師）によれば，
被告Ｉ医師らが本件ＲＦＡの適応の有無を判断した経緯などについて，次の
事実が認められる。
ア被告Ｉ医師らは，Ｅの左副腎腫瘍に対するＲＦＡの適応の有無について，
基本的に，腫瘍の大きさ，肝機能及び凝固機能の各指標から検討した。す
なわち，
(ア)腫瘍の大きさについて，Ｅの左副腎腫瘍は最大約９センチメートル
という非常に大きいものであったが，焼灼の回数を増やすことにより対
応可能であり，当然に不適応とはならないと判断した。
(イ)肝機能については，「Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ」分類という基準によ
り評価した。この基準は，脳症，腹水，ビリルビン値，アルブミン値及
びプロトロンビン活性値の５つの肝機能項目を各々１点ないし３点の３
段階で点数化し，その合計で肝機能をグレードＡないしＣまで分類する
ものであり，グレードＡ（５ないし６点）は良好で，グレードＣ（１０
ないし１５点）は肝不全に近い状態とされている。そして，ＲＦＡの適
応をグレードＡないしＢとした。
被告Ｉ医師らは，Ｅの肝機能について，上記基準に従い，脳症１点（
なし），腹水２点（少量），ビリルビン値２点（２．０ないし３．０mg
／dl），アルブミン値３点（３．０ｇ／dl未満）及びプロトロンビン活
性値１点（８０超）の合計９点であり，グレードＢであると判断した。
（乙Ａ１６ｐ５，ｐ３７，ｐ１２３）
(ウ)凝固機能については，多くの医療施設の例にならい，血小板数が４
万ないし５万以上，％ＰＴ（プロトロンビン時間）が４０ないし５０パ
ーセント以上，ＩＮＲが１．８以下で，ＲＦＡの適応とした。
Ｅは，上記１(30)ウのとおり，肝硬変を合併して血小板数が低下して
いることから，術後に致命的な出血などの合併症を引き起こす危険性が
通常よりも高い状態であったが，被告Ｉ医師らは，血液検査結果の所見
上，血小板数が５万，％ＰＴが８４．５パーセント，ＩＮＲが１．１４
であるため，なおＲＦＡの適応があると判断した。
イＥの肝癌には，門脈腫瘍栓及び肝外転移が認められたが，被告Ｉ医師ら
は，本件ＲＦＡは左副腎腫瘍に対して実施されるものであり，肝癌につい
ては抗癌剤の動注療法により比較的良好に制御されていたことから，適応
の妨げにはならないと判断した。
ウ被告Ｉ医師らは，上記ア及びイの検討判断に加え，本件ＲＦＡの実施当
時，Ｅの左副腎腫瘍がいつ致命的な破裂を引き起こすかもしれない危険な
状態であり，仮に破裂を引き起こさなくても，予後は非常に悪く，数か月
程度と予想されたこと，上記破裂の危険を回避するために執り得る有効な
治療方法としては，ＲＦＡ以外になかったことなどの事情を併せ考慮した
上で協議・検討し，その結果，主治医としての立場から，ＲＦＡの適応を
肯定する結論に達した。
(3)そこで，被告Ｉ医師らによる上記(2)の判断の適否について検討する。
ア被告Ｉ医師らは，ＲＦＡの適応の有無について，基本的に，腫瘍の大き
さ，肝機能及び凝固機能の各指標から検討しているが，このこと自体は，
上記(1)イで認定した他の医療施設の判断基準に照らしても，合理性を有
し，適切なものということができる。
イこのうち，腫瘍の大きさについては，確かに，Ｅの左副腎腫瘍は最大径
が９センチメートルの非常に大きいものであり，上記(1)イで認定したよ
うに，他の医療施設では腫瘍径３センチメートル以下（あるいは５センチ
メートル以下）をＲＦＡの適応の原則としていることに照らすと，ＲＦＡ
の適応の有無について慎重な判断が要請されるというべきである。
しかしながら，証拠（乙Ａ２４，Ｂ１２，Ｂ１３，被告Ｊ医師）によれ
ば，①上記のように腫瘍径が３センチメートル以下とされるのは，１回の
施術により通常焼灼可能な範囲（治療効果）を念頭に置いたものであり，
上記の他の医療施設でも，原則とする病変部の大きさを絶対的な基準と位
置づけて，その大きさを超える場合には一律に不適応としているものでは
なく，その余の指標も考慮した上で，複数回の穿刺焼灼を予定して，ＲＦ
Ａの適応の有無を判断しており，実際にも，５．１センチメートル以上の
肝癌，１１センチメートルの胆管細胞癌，あるいは，５センチメートル以
上（最大９．７センチメートル）の肝癌に対してＲＦＡが実施された実例
があること，②Ｄ病院でも，過去，直径５センチメートルを超える肝癌に
対してＲＦＡを実施しており，約３分の１の症例で後日再発しているが，
約３分の２の症例では再発がなく，一定の効果が得られていること，以上
の事実が認められ，これらの事実に照らせば，Ｅの左副腎腫瘍の大きさが
最大９センチメートルであったことは，必ずしもＲＦＡの適応を否定する
ものではないというべきである。
ウまた，肝機能及び凝固機能についても，被告Ｉ医師らの判断に不適切な
点があることは窺われない。
この点につき，原告らは，「Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ」分類によれば，Ｅ
の肝機能はグレードＣ（１０ないし１１点）と評価されるべき状態であり，
ＲＦＡの適応がない旨主張する。しかし，原告らが３点と主張するプロト
ロンビン値は１点（８４．５パーセント）と評価されるべきであり（乙Ａ
１６ｐ５），また，原告らが２ないし３点と主張する腹水は２点（少量）
と評価しても不適切であるとはいえないから，原告らの上記主張は採用で
きない。
エ以上に加え，上記(2)イ及びウの事情（特に，ＲＦＡ以外には有効な治
療方法がなかったこと）を併せ考慮すれば，Ｅの左副腎腫瘍についてＲＦ
Ａの適応があるとした被告Ｉ医師らの判断が，医師としての注意義務に反
するものであると認めることは相当でない。
よって，争点(1)に関する原告らの主張は採用できない。
３争点(2)（ＲＦＡの術技上の過誤）について
(1)原告らは，被告Ｉ医師らが，Ｅの左副腎腫瘍に対して本件ＲＦＡを実施
するに際し，複数回に分けて焼灼するなどの慎重な方法を採用すべきであり
ながら，１回ですべて焼灼したため，術後に体内出血を招来した旨主張する。
(2)しかしながら，上記１(31)に認定のとおり，①Ｄ病院は，ＲＦＡを受け
る患者の負担に配慮し，約２時間で１回の施術（セッション）を終了させ，
施術後も病変部が残存していれば，後日に再度ＲＦＡを実施することにして
いること，②本件ＲＦＡにおいても，被告Ｉ医師らは，電極を左副腎腫瘍に
合計４回（そのうち２回は，穿刺経路の確保のため経脾的に）穿刺し，各穿
刺部位で２回ずつ焼灼し（焼灼回数は合計８回），また，穿刺したラジオ波
電極を抜去する際にも，止血目的で穿刺経路の焼灼を実施して，予定された
本件ＲＦＡを終えたこと，本件ＲＦＡ後，病変の有無などを確認し，病変の
残存が認められれば，後日にＲＦＡを再度実施する予定であったこと，以上
のとおりであって，原告らの上記主張は，その前提を欠くものというほかな
い。
(3)そして，本件全証拠によっても，被告Ｉ医師らによる本件ＲＦＡにおい
て，他の術技上の過誤があったことを認めることはできない。
よって，争点(2)に関する原告らの主張は採用できない。
４争点(3)（術後の経過観察義務等の懈怠）について
(1)まず，原告らは，本件ＲＦＡ後の当日（平成１６年３月２４日）午後５
時ころ，Ｅが激しく苦しみ，看護師も「手術は成功したのに，何でこんなに
血圧低いんかな。」と疑問を呈する状態に陥り，被告Ｉ医師らもこれを見て，
血圧低下を認識しながら，体内の出血に気付かず，同日午後８時まで放置し
た旨主張し，原告Ａ及び原告Ｃの各陳述書（甲Ａ４及びＡ５）には，これに
沿う部分がある。
しかし，本件ＲＦＡ実施後のＥには，同日午後７時４０分に血圧低下の異
常が認められるまでの間，ＲＦＡ実施後によく見られる嘔気などが認められ
たが，疼痛の訴えはなく，血圧についても特に異常は見られなかったことは，
上記１(32)アに認定のとおりである。現に，診療記録（乙Ａ１６ｐ１１９，
ｐ１２１，ｐ１２２）上，Ｅが同日午後５時の時点で激しく苦しんでいたこ
とや血圧が低下したことをうかがわせる記載はなく，上記の時点で相当量の
体内の出血が生じていたと認めるべき確たる根拠もない（上記１(32)アに認
定のとおり，同日午後６時の時点の血圧は正常値であるから，仮に原告らの
主張に従えば，同日午後５時の時点で，出血により看護師が疑問を呈するほ
どに低下した血圧が，１時間後には正常値に回復したことになるが，このよ
うな事態は不可解であるといわざるを得ない。）。
よって，原告らの上記主張は採用できない。
(2)次に，原告らは，被告Ｉ医師らには，Ｅの出血源を早期に特定し，止血
しなかった過誤がある旨主張する。
しかしながら，上記１(32)に認定のとおり，①被告Ｉ医師らは，本件ＲＦ
Ａ後，Ｅの容態を経過観察し，血圧低下の異常が認められた平成１６年３月
２４日午後７時４０分以降，速やかにＣＴ検査や血液検査などを実施して，
ＲＦＡの合併症の１つでありＥに最も危惧されていた出血が生じたと判断し，
以後，持続する出血に対し，緊急血管造影検査などを実施して出血箇所（出
血源）の特定を急ぐ一方で，合理的に推認される出血原因に対応して止血の
ための動脈塞栓術や止血剤の投与・輸血など，Ｅの当時の病状に照らして執
り得る限りの治療を実施したこと，②結果的に，Ｅの出血は左副腎腫瘍その
ものからの出血であったことが病理解剖により確認されており，それ以外に
出血源があったものではなかったところ，被告Ｉ医師らも，２回の血管造影
検査によって，左副腎腫瘍以外の場所に出血源が見られなかったことから，
遅くとも平成１６年３月２５日の夜までには，左副腎腫瘍そのものからの出
血の可能性を強く疑っていたこと，③しかし，これを完全に止血する方途は
なく，止血剤の投与や輸血などの対症療法に頼らざるを得なかったため，こ
れらを実施しながら，容態の回復を図ったこと，④その結果，左副腎腫瘍か
らの出血は止まったものの，一方で，それまでの持続的な出血により肝不全
及び腎不全（肝腎症候群）を引き起こして（Ｅは，肝癌患者のほとんどがそ
うであるように，肝硬変を合併しており，出血などの全身状態の悪化により，
容易に肝不全に移行する状態にあった。乙Ｂ３），死亡するに至ったこと，
以上のとおりである。
これらの事実によれば，被告Ｉ医師らは，本件ＲＦＡ後の出血の出血源に
ついて，各種検査などにより，それが左副腎腫瘍そのものであることを適切
に疑ったものの，これを完全に止血する方途がなかったため，止血剤の投与
や輸血など，可能な限りの対処療法を試みて容態の回復を図ったものである
から，被告Ｉ医師らに，出血源の早期特定を怠り又は止血措置を怠った過誤
があるということはできない。
よって，原告らの上記主張も採用できない。
(3)さらに，原告らは，被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師が本件ＲＦＡ後の平成１
６年３月２６日に学会出席のため渡米し，不在であったことを問題視するが，
上記１(33)に認定のとおり，上記医師らの不在中は主治医の一人であるＬ医
師が引き続いてＥの診療（経過観察を含む。）に当たっており，同医師は，
電話を通じて被告Ｉ医師及び被告Ｊ医師と適宜協議し，あるいは院内のほか
の医師に助言を求めたりなどして，治療方針を決定していたというのであっ
て，Ｌ医師による経過観察及び診療内容に医師としての注意義務に違反する
点が認められない以上，上記渡米が本件の結果を左右したとは考えられず，
上記渡米の適否ないし当否について判断する必要はない。
(4)そして，上記(1)及び(2)の説示に徴すれば，本件ＲＦＡ実施後の経過観
察及び診療内容について，被告Ｉ医師らに，医師としての注意義務を怠った
過誤があると認めることはできない。
したがって，争点(3)に関する原告らの主張は採用できない。
５争点(4)（癌の告知義務及び抗癌剤治療等に関する説明義務の懈怠）につい
て
(1)まず，癌の告知義務懈怠の有無について検討する。
ア上記１に認定のとおり，①被告Ｈ医師は，平成１５年６月１０日及び同
月１１日の診察と各種検査結果により，Ｅが末期の肝癌に罹患していると
診断したこと，②被告Ｈ医師は，その時点では，Ｅに与える精神的影響な
どを考慮し，いずれ段階的に告知することも念頭に置きながら，直ちに癌
という病名を告知することを差し控えることとし，Ｅに対し，腫瘍という
言葉を用いながら，肝臓及び左副腎に腫瘍があり，早期に治療を開始しな
ければならない状態にある旨説明し，その上で，治療のために必要となる
血管造影などの検査の内容及び方法，抗癌剤の動注療法及び動脈塞栓術な
どの治療の内容及び方法，その手段となるリザーバー植込術の内容及び方
法などを説明し，Ｅからこれらの治療に対する承諾を得たこと，③被告Ｈ
医師は，同月２０日実施の腹部血管造影検査によっても同旨の診断を得，
同日，来院した原告Ｃに対し，Ｅが末期の肝癌に罹患していることなどを
説明した上，Ｅに癌という病名を告知するかどうかについて，家族で相談
してほしいと申し入れたこと，④これに対し，原告らは，同月２４日，Ｅ
に苦痛をもたらす延命治療を拒否する意向を伝えるとともに，７月２日，
被告Ｈ医師に対し，上記告知をしないでほしい旨強く希望したこと，⑤被
告Ｈ医師は，原告らの上記希望も踏まえ，癌という病名の点を除けば治療
方針の判断のために必要な情報をＥに説明しており，その説明を受けたＥ
も治療に協力的で，あえて癌という病名をＥに告知しなくても，予定され
る治療に差し支えがないと考え，今後も，Ｅに対しては，癌という病名を
告知することを差し控え，腫瘍という言葉を適宜用いながら説明すること
にしたこと，⑥ただし，被告Ｈ医師は，その後の診療経過を通じて，Ｅが
自分が癌に罹患していることを暗黙裡に理解していると判断したこと，⑦
被告Ｈ医師からＥの担当を引き継いだ被告Ｉ医師らも，癌の告知について，
被告Ｈ医師の基本方針を踏襲することを相当と判断し，Ｅに対しては，癌
という病名を告知することを差し控え，腫瘍という言葉を適宜用いながら
説明するなどしたこと，以上のとおりである。
イ他方，証拠（乙Ｂ８）によれば，厚生労働省内に設置された「終末期医
療に関する調査等検討会」は，平成１６年７月，同省が平成１５年２月な
いし同年３月に一般国民及び医療従事者などを対象として実施した意識調
査の結果，終末期医療の現場においては，患者本人に対する説明を基本に
置きながらも，患者本人の状況や家族の意向などを踏まえて，最も適切な
説明の相手方を判断するという対応が採用されている場合が多いとの報告
書をまとめたことが認められる。
そうすると，被告医師らがＥに対して癌という病名を告知しなかったこ
とは，上記の報告書で指摘された終末期医療の現場の多くで採用されてい
る指針に沿ったもので，相応の合理性を有していると判断することができ
る。
ウこの点について，原告らは，癌の告知に関する被告医師らの措置が，Ｍ
病院の「がん告知マニュアル」などの各種基準及び医療実務の対応（乙Ｂ
５ないしＢ８）に違反する旨主張する。
確かに，証拠（乙Ｂ５）によれば，上記「がん告知マニュアル」におい
ては，癌の告知について，患者本人に正確に説明し，患者の家族に先に知
らせないことを原則とし，家族から患者本人に対する不告知の希望が示さ
れたときは，告知に向けて家族を説得すべきである旨定められていること
が認められるところ，被告Ｈ医師は，Ｅよりも先に原告らに癌という病名
を告知し，また，被告医師らは，不告知を希望した原告らを説得すること
まではしていないから，被告Ｈ医師あるいは被告医師らの措置に，上記「
がん告知マニュアル」の内容に符合しない点があることは否定できない。
しかしながら，上記「がん告知マニュアル」は，Ｍ病院の医療従事者が
利用している内部指針（ガイドライン）であり，癌に関する医療の専門機
関が策定したものとして尊重されるべきであるとはいえ，その内容が他の
医療施設と患者との間の診療契約の一部を構成し，あるいは不法行為法上
の注意義務を構成すると解すべきものではないから，被告医師らの措置に
上記「がん告知マニュアル」に符合しない点があるとしても，その一事を
もって，被告医師らが法的な告知義務を懈怠したと即断すべきものではな
い。
かえって，上記認定のとおり，被告医師らは，Ｅに対し，癌という病名
を除き，罹患している病気の内容及びその原因，放置した場合の危険性，
これに対する治療法などの詳細を説明していることが明らかであるから，
Ｅが癌告知の実質的根拠と考えられる自己決定権を行使するに当たって，
特段の支障はなかったと推認することができる。
エ以上を総合考慮すれば，原告らの意向を踏まえて，被告医師らがＥに対
して癌という病名を告知しなかったことは，医師としての裁量を逸脱する
ものではなく，癌の告知義務を懈怠するものではないというべきである。
(2)次に，抗癌剤治療等に関する説明義務懈怠の有無について検討する。
ア被告Ｈ医師は，上記認定のとおり，Ｅに対し，癌という病名の告知を差
し控え，腫瘍という言葉を用いながら，当時の病状や予想される予後，治
療の必要性，治療のためのリザーバー植込術，抗癌剤の動注療法及び動脈
塞栓術の各治療の内容及び方法などを説明し，その説明を受けたＥからこ
れらの治療の実施に対する承諾を得たものである。
これらの事実によれば，上記の各治療行為を実施するに際し，被告Ｈ医
師に，Ｅに対する説明義務を懈怠した過誤があると認めることはできない。
イこれに対し，原告らは，Ｅは自分が癌に罹患していることを理解してい
なかったことを前提に，Ｅの治療について，真の病状を知らないＥの自己
決定権よりも，これを知っている家族である原告らの決定権が優先する旨
主張し，被告Ｈ医師は，原告らに対しても説明義務を尽くしてその同意を
得なければならなかったところ，これを懈怠した旨主張する。
しかしながら，被告Ｈ医師は，平成１５年７月２日，Ｇ病院に来院した
原告Ａ及び原告Ｃに対しても，Ｅに対してしたものと同旨の内容を説明し，
翌３日，原告Ａから上記各治療を受け入れるとの意向を電話で受けたこと
は上記１(9)及び(10)に認定のとおりである（もっとも，被告Ｈ医師は，
原告Ａから，結果の如何にかかわらず，抗癌剤治療は初回の５日間で終了
させてほしい旨記載された手紙を受け取りながら，Ｅの意向に沿って上記
治療を繰り返している。）。
そもそも，医師は患者との間の診療契約に基づき説明義務を負うもので
あるから，医的侵襲行為を含む治療に関する説明義務を受け，これに同意
する主体は，患者本人が判断能力を欠いているため説明を受けることがで
きないなどの特段の事情のない限り，患者本人であることは当然である。
もっとも，本件においては，Ｅは，被告Ｈ医師から癌という病名の告知を
受けていなかったという事情が存するのであるが，上記１に認定のとおり，
被告Ｈ医師は，Ｅに対し，癌という病名の一点を除けば，Ｅが自分の病状
を理解するに足りる実質的な内容を説明していたことが認められるのであ
るから，少なくとも，そのような説明を受け，自身の判断能力にも特に問
題があるわけではないＥに対する治療について，患者本人であるＥの自己
決定権よりも家族である原告らの決定権が優先する旨の原告らの主張は，
仮にＥが自分の病気が癌であることの理解を欠いていたとしても，採用す
ることはできない。
ウまた，原告らは，Ｅが抗癌剤の動注療法などを受けることに同意したの
は，自分の病状が末期癌であることを理解していないため，これらの治療
により完治すると誤解したことに基づくものであり，Ｅが真の病名を知っ
ていれば，単なる延命治療にすぎない上記各治療を受けなかった旨主張す
る。
なるほど，終末期医療の受け方として，原告らの主張するように，単な
る延命治療を拒否するとの選択肢があり得ることは否定できないとしても，
一方で，限られた延命であってもこれに意義を見いだして治療を受けてい
る末期癌の患者が多数いることは公知の事実であり，原告らも，延命治療
を受けるかどうかについてＥの意思を確認したわけではない（もっとも，
Ｅに対する癌の告知を希望せず，Ｅが自分が癌に罹患していることを理解
していなかったと考える原告らの立場からは，そのような意思確認は事実
上困難であったと解される。）から，Ｅがその真の病名を知っていれば単
なる延命治療にすぎない上記各治療を受けなかったというのは，原告らの
憶測にすぎないといわざるを得ない。
(3)上記(1)及び(2)の認定・説示によれば，被告Ｈ医師には，抗癌剤治療等
に関する説明義務を懈怠した過誤があると認めることはできない。
したがって，争点(4)に関する原告らの主張は採用できない。
６争点(5)（ＲＦＡに関する説明義務の懈怠）について
(1)原告らは，被告医師らは，本件ＲＦＡを実施するに当たり，Ｅ及び原告
らに対して，その治療内容や危険性などを十分に説明すべきであったのに，
これを怠った旨主張する。
(2)上記１(30)に認定の事実によれば，Ｅの主治医の一人である被告Ｊ医師
は，被告Ｉ医師及びＬ医師との協議・検討結果に基づき，本件ＲＦＡの実施
に先立つ平成１６年３月２３日，Ｅに対し，当時の病状やＲＦＡの内容及び
方法，効果，実績，通常生じ得る一般的な合併症及びＥに特に危惧される合
併症（出血及び腸管損傷）の危険性などを説明し，ＥからＲＦＡの実施に対
する承諾を得たことが認められ，これによれば，ＲＦＡの治療に関して，被
告Ｉ医師らに，Ｅに対する説明義務を怠った過誤があると認めることはでき
ない。
もっとも，被告Ｊ医師は，上記説明の場に同席していなかった原告らに対
して，同様の説明をすることがなかったが，上記５(1)及び(2)で認定・説示
したのと同様の理由で，これをもって説明義務を懈怠したと判断すべきもの
ではない（なお，同医師は，本人尋問において，原告らを呼んで説明すべき
であったかもしれない旨述べているが，これは，訴訟提起を避けられた可能
性を考えての発言にすぎないことが明らかである。）。
(3)さらに，原告らは，被告Ｈ医師についても，ＲＦＡの治療に関する説明
義務を懈怠した旨主張するところ，同医師は，平成１６年２月２５日及び翌
２６日，Ｅや原告Ｂ及び原告Ｃに対して，ＲＦＡ実施の必要性やその内容を
説明したものの，危険性については詳しく説明することなく，Ｄ病院の担当
者から聞いてほしいと述べたにとどまった旨自認している（被告Ｈ医師本人
）。
しかしながら，被告Ｈ医師は，本件ＲＦＡの担当医ではないから，ＲＦＡ
に関する説明義務を負うのは，基本的にこれを担当した被告Ｉ医師らと考え
られ，被告Ｈ医師が被告Ｉ医師らと同じ内容の説明義務を負うことを前提と
する原告らの上記主張は，その前提を欠くというべきである。また，この点
を措くとしても，上記(2)に認定のとおり，Ｅは，後日，被告Ｊ医師から，
ＲＦＡの治療に関して適切な説明を受け，その結果，危険性について認識し
た上でこれを受けることを最終的に決断したと認められるから，仮にＲＦＡ
の治療に関する被告Ｈ医師の説明内容が十分でなかったとしても，原告らの
主張する自己決定権及び適切な治療を受ける権利が侵害されたとは考え難い。
(4)したがって，被告医師らにＥ及び原告らに対する説明義務を怠った過誤
があるとの争点(5)に関する原告らの主張も採用できない。
７結論
以上の次第で，原告らの本訴各請求（主位的及び予備的請求）は，その余の
点につき判断するまでもなく，いずれも理由がないから棄却することとし，訴
訟費用の負担につき民訴法６１条，６５条１項本文を適用して，主文のとおり
判決する。
名古屋地方裁判所民事第４部
裁判官寺本明広
裁判官大野千尋
裁判長裁判官加藤幸雄は，転補のため署名押印できない。
裁判官寺本明広

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