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         主    文
     原判決を破棄する。
     本件を東京高等裁判所に差戻す。
         理    由
 上告理由第三点について。
 原審において被上告人等（被控訴人等）が「本件は所有権に基くもので、本件土
地は元Ｄの所有であつたところ、明治三九年一〇月三〇日附売買により亡Ｅがその
所有権を取得し、その翌四日これが登記を了し、次いでＦにおいて昭和八年八月一
七日右Ｅの死亡による家督相続によりその所有権を取得し昭和九年一月二四日これ
が登記を了し、更にＦは昭和一〇年一〇月一八日これを亡Ｇに売渡しその翌一九日
これが登記手続を了し、被控訴人等は昭和二一年二月一六日右Ｇの死亡による遺産
相続によりこれが所有権を取得し同年四月四日その旨の登記を了したものである」
と主張し、上告人等（控訴人等）が「被控訴人等主張のＤとＥとの間の売買はその
実存在しないものである。即ち本件土地は元Ｄの所有であつたが、同人が罪を犯し
て入獄不在中その長男Ｅが父Ｄの印章を盗用して売買証書を偽造行使し売買名義に
よる所有権移転登記をなしたものであるから、Ｅはこれにより本件土地の所有権を
取得する謂れなく、従つてその後の所有権取得行為も亦無効である」と主張してい
ることは、原判決事実摘示により明らかである。そして原判決がこの点に関し「Ｄ
が罪を犯し入獄中の明治三九年一〇月頃、その長男であるＥは父Ｄの印判を不正使
用して本件土地を含む十数町歩の土地につき売買名義の下に所有権移転登記を受け
たが大正二年中Ｄが出獄してこれを知り告訴沙汰にまでなつたが、親戚等の配慮に
よりＤは右売買による所有権移転を認め、本件土地はＤの隠居面としてあらためて
ＥよりＤに贈与することとなつたが、登録税金に差支えこれが登録未了のまま時日
を経過し来つた事実が窺われ、右認定を左右するに足る他に何等の疏明資料もない」
と判示していることは所論のとおりである。
 右原審の認定によればＤＥ間の売買なるものは、只ＥがＤの印を盗用して所有権
移転の登記をしただけであつて、当事者に何等の意思表示もなく、実は売買契約は
全然存在しなかつたのである。全然契約は無かつたのであつて無効の行為があつた
のでもない。それ故これが追認ということも有り得ない。
 されば原判決が「Ｄは右売買に因る所有権移転を認め」といつて居るのは何の意
味かわからない。「右売買」なるものは全く存在しないのであるから存在しないも
のの効力を認めるというのは意味を為さない。原審は或は何等か新な行為をしたも
のと認めた趣旨かも知れないけれども、それとしても如何なる行為であるのかわか
らない。しかのみならず「Ｄが右売買による所有権移転を認めた」という事実は原
審において何人もこれを主張した形跡がない。
 されば原審の前記判示はそれ自体意義不明（理由不備）であるのみならず、当事
者の主張しない事実に基いて判決をした違法あるものというの外ない。そして右違
法は原判決主文に影響する可能性あること勿論であるから原判決は此の点において
破棄を免れない。
 よつて民事訴訟法第四〇七条により裁判官全員一致の意見で主文のとおり判決す
る。
     最高裁判所第三小法廷
         裁判長裁判官    井   上       登
            裁判官    島           保
            裁判官    河   村   又   介
            裁判官    小   林   俊   三
            裁判官    本   村   善 太 郎

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