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主文
被告人を懲役２年及び罰金２００万円に処する。
この裁判確定の日から３年間その懲役刑の執行を猶予する。
その罰金を完納することができないときは，金１万円を１日に換算した期
間被告人を労役場に留置する。
理由
（罪となるべき事実）
被告人は，Ａ証券株式会社（以下「Ａ」という。）の従業員だった者であるが，
同社の従業員Ｂらが，株式会社Ｃ（以下「Ｃ」という。）とのファイナンシャルア
ドバイザリー契約の締結に関し知った，Ｃの業務執行を決定する機関において，株
式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」という。）が開設する有価証券市
場に株式を上場していた株式会社Ｄ（以下「Ｄ」という。）の株式の公開買付けを
行うことについての決定をした旨の公開買付けの実施に関する事実を，Ａの従業員
として，平成２８年７月２７日頃（以下断らない限り年は平成２８年である。），
その職務に関し知ったところ，知人のＥにあらかじめＤの株式を買い付けさせて利
益を得させる目的で，前記公開買付け実施に関する事実の公表前である同月２７日
頃，東京都内において，Ｅに対し，電話により，前記公開買付けの実施に関する事
実を伝達し，Ｅにおいて，法定の除外事由がないのに，前記公開買付け実施に関す
る事実の公表前である同月２８日から同年８月３日までの間，株式会社Ｆ証券を介
し，東京都中央区（以下省略）所在の東京証券取引所において，Ｅ名義でＤ株式合
計２９万６０００株を代金合計５３２６万８１００円で買い付けた。
（事実認定の補足説明）
１本件の争点
本件の争点は，被告人が，ＣによるＤ株式の公開買付け（以下「本件ＴＯＢ」
という。）の実施に関する事実を「職務に関して知った」といえるか否かであ
る。
この点，弁護人は，被告人は本件ＴＯＢの実施に関する事実を職務に関して知
ったのではなく，自らの知識と推論により，本件ＴＯＢが実施される可能性が高
いと予測し，その予測をＥに伝達したのにすぎないとして，無罪主張をしてい
る。
２前提事実
関係証拠によれば，以下の事実が認められる。
(1)Ｒについて
アＲは，Ａにおいて，顧客企業に対し，企業買収や資金調達に関する提案等
を行うとともに，顧客企業との契約に至った各種案件につき執行業務等を行
う部署の一つである。
イＲには，マネージングディレクター（部長相当），ディレクター（次長相
当），ヴァイスプレジデント（課長相当）などからなる「オフィサー」と呼
ばれる上位の構成員及びオフィサーの指示を受けて案件に従事するアソシエ
イトやファイナンシャルアナリストからなる「ジュニア」と呼ばれる構成員
がいた。
被告人は，平成２７年４月にＡに入社して以来，Ｒのジュニア（ファイナ
ンシャルアナリスト）として勤務していた。
ウＲでは，オフィサーが各ジュニアの担当業務の繁忙状況を把握できるよう
にするため，スタッフィングシートと呼ばれる一覧表を作成し，Ｒの共用フ
ォルダ内に保存することとされており，これにはＲの従業員のみがアクセス
可能であった。
スタッフィングシートには，ジュニアごとに，担当案件名（秘密保持の観
点からプロジェクトネームと呼ばれる隠語で記載されている。），案件の種
類，公表予定日，内容，他の担当メンバー等の記載項目が設けられている。
各ジュニアは，おおむね週に１，２回程度の頻度で，かつ，担当する案件
において重要事項があればその都度，スタッフィングシートの自身の欄の記
載内容を更新するよう指導されていた。
エＲでは，各オフィサーの担当企業名等が記載されているＲ担当表と呼ばれ
る表（以下「Ｒ担当表」という。）がＲの共用フォルダ内に保存されてお
り，これにはＲの従業員のみがアクセス可能であった。
(2)本件ＴＯＢの経過等
アＣは，オフィス家具，設備機器等の製造，販売を主に行っている上場会社
である。また，Ｄは，設備機器，機械装置の製造販売を行っている上場会社
で，同社株式の過半数をＣが保有するＣの子会社であった。
イＣは，上場子会社であるＤを完全子会社化する方針を決め，４月１２日，
Ａとの間で，本件ＴＯＢに関するファイナンシャルアドバイザリー契約を締
結した。そして，ＡにおいてはこれをＲが担当することとなり，プロジェク
トネームは「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」と定められた。Ｒにおける担当メンバー
は，オフィサーであるマネージングディレクターのＧ，ディレクターのＨ，
ジュニアであるＢ，Ｉ，Ｊであった。
ウＣとＤは，６月１３日，本件ＴＯＢの公表日を８月３日と定め，以降，
Ｃ，Ｄ，Ａ及びＫ（Ｄ側のファイナンシャルアドバイザー）の各担当者にお
いて，本件ＴＯＢに向けた準備が進められた。
そして，本件ＴＯＢは，予定通り，８月３日に公表された。
(3)被告人とＥとの関係及び本件株取引の経緯，概要
被告人とＥは，大学入学以来の友人であり，株取引に関して情報交換をした
り，共同出資して株取引をしたりすることがあった。
Ｅは，被告人がＲで勤務するようになってからも，被告人からの情報を頼り
に株取引を行うことがあった。
Ｅは，平成２８年に入って，被告人の情報提供を基にある会社の株取引を行
い，これによって３月までに３０００万円ほどの利益を得た。しかし，Ｅは，
これに続いて，被告人からのＴＯＢに関する情報を基に行った別の会社の株取
引を行ったところ，結果として同社のＴＯＢが実施されず，これによって７月
２５日までに約１５００万円程度の損失が生じた。
Ｅは，本件ＴＯＢの公表前である７月２８日午前２時１６分頃から，Ｄ株の
購入を開始し，８月３日の本件ＴＯＢ公表までの間に，合計２９万６０００株
を買い付け，本件ＴＯＢ公表時点でＤ株２２万１０００株を保有するに至った
が，本件ＴＯＢ公表後８月４日までの間にそのすべてを売却し，Ｄ株の一連の
取引により合計１５３９万９４００円の利益を得た。
３７月２２日の事実経過について
(1)関係証拠によれば，以下の事実が認められる。
アＢは，７月２２日午後４時１１分頃から同日午後４時１５分頃にかけて，
Ｒ執務室内の自席（以下単に「自席」という。）で，Ｋの担当者と電話で，
本件ＴＯＢにおけるＤ株式の買付価格についての通話をした。
イ被告人は，自席において，同日午後４時１４分頃，４時２２分頃，４時２
６分頃にそれぞれスタッフィングシートを閲覧した。また，被告人は，同日
午後４時３４分頃から，「親子上場企業」という単語でインターネット検索
を行い，「親子上場を行っている企業一覧」という親子上場会社が列挙され
ている記事を閲覧した。
ウスタッフィングシートのＢの欄には，本件ＴＯＢの案件名である「Ｉｎｆ
ｉｎｉｔｙ」についての記載があった（なお，７月２２日時点で既に「Ｉｎ
ｆｉｎｉｔｙ」の案件内容に関する基本的事項である「Ｍ＆Ａ」，「親子上
場解消，完全子会社化。親会社側ＦＡ」との記載はあったと考えられるが，
この点については後に触れる。）。
(2)検討
被告人は，７月２２日にＢが本件ＴＯＢに関する電話をしている最中から，
スタッフィングシートの閲覧を開始している。そして，その閲覧の数分後に，
スタッフィングシート中のＢの「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」欄の案件内容の記載と一
致する「親子上場解消」という単語でのインターネット検索及び親子上場企業
に関するインターネット記事の閲覧を行っている。このように，Ｂの本件ＴＯ
Ｂに関する通話と被告人によるスタッフィングシートの閲覧及び「親子上場解
消」に関連するインターネット検索等が時間的に極めて近接している上，Ｂの
通話内容，スタッフィングシートの記載内容及び被告人のインターネットによ
る検索等の対象がそれぞれ一致していることに照らせば，被告人がＢの通話内
容の一部を聞き取り，「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」が「親子上場解消」，「完全子会
社化」を目的とするＭ＆Ａ案件であることを認識し，それに関連する事項をイ
ンターネットで調べ始めたこと（ただし，後の経過からもうかがわれるとお
り，この段階においては，被告人が本件ＴＯＢの対象となる株式の銘柄を特定
するには至っていなかったと考えられる。）が推認される。
(3)弁護人の主張について
アこの点，弁護人は，①当時のＲ内の執務環境からすれば，被告人の執務席
からは，Ｂが自席で電話した際の通話内容を聞きとることはできない，②当
時のスタッフィングシートの記載内容は証拠上明らかではない，③被告人が
上記(1)イの行動に出たのは，Ｂの通話内容やスタッフィングシートの記載
に基づくものではない旨主張する。
イしかし，①の点について，Ｂによれば，自席からは，Ｒの他のメンバーの
声が普通の声量であれば聞き取れる状況であったとのことであり（この点に
関するＢの供述に疑問を差し挟むべき事情は見当たらない。），数メートル
程度しか離れていない被告人の席から，Ｂの会話内容がおよそ聞き取り得な
いような環境であったとは考え難い。
ウ②の点について，確かに，現存しているスタッフィングシートのデータは
本件ＴＯＢ公表後に更新されたものであり，７月２２日時点の記載がこれと
全く同じだったというわけではない。しかし，「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」との案
件名と「Ｍ＆Ａ」，「親子上場解消，完全子会社化。親会社側ＦＡ」との基
本的な内容に関する記載は，Ｂがこの記載を始めた当初（５月末頃）からあ
ったと考えられる（Ｂも同旨の供述をしており，この点にも疑いを差し挟む
ような事情はない。）。被告人が７月２２日に検索した単語は，一定の具体
性を有しており，特定の契機がない限りこのような検索をするとは考え難
く，その直前のＢの通話内容とスタッフィングシート閲覧が契機になったと
の推認が働くというべきである。
エ③の点について，被告人は，７月中頃に行われた「朝会」と呼ばれる部内
ミーティングにおいて，当時Ｒの部長であったＬが，ＭによるＮの完全子会
社化の事例を挙げながら，市場変化もある中で今後親子上場解消案件がホッ
トトピックになるだろうからそのような案件も顧客に対し提案していくよう
にという話をし，その話の中でＲにも親子上場解消案件が存在すると述べて
いたことから，自分はそれ以降，親子上場解消案件について検索を行った旨
供述する。
これに対し，Ｌは，そのような発言はしていない旨供述し，その根拠とし
て，自動車産業はＲが担当する顧客の業種と大きく異なっており，個人的に
も関心を有していたものでもないこと，Ｒにおける案件を朝会で取り上げる
のは，教育目的のため公表後の案件を取り上げることはあったが，公表前の
案件について朝会で取り上げることはなかったこと，そもそも親子上場解消
という言葉も自身は使わないことなどを挙げる。このＬの供述は極めて明快
で説得力に富むものであって，十分信用できる。これに反する被告人の供述
は信用できず，被告人の７月２２日のインターネット検索はＬの発言が契機
になったとする弁護人の主張は採用できない。
４７月２７日の事実経過について
(1)関係証拠によれば，以下の事実が認められる。
ア被告人は，７月２７日午後３時２０分頃，自席において，スタッフィング
シートを，同日午後３時２３分頃にはＲ担当表をそれぞれ閲覧し，その直後
に，「親子上場一覧」という単語でインターネット検索を行い，「親子上
場を行っている企業一覧」というウィキペディア記事や，「Ｑ」というブロ
グの「親子上場リストＴＯＢされる確率の高い順に」というタイトルの記
事（当該記事には，Ｏに関しての記載はない。）をそれぞれ閲覧した。被告
人は同日午後３時３４分頃からは，「Ｏ」という単語でインターネット検索
を行ったり，同社株式に関するインターネット記事を閲覧したりした。
イ当時のＲ担当表のＧの欄には，７０社以上の顧客企業名が，Ａとの結びつ
きの強さを示すＡ地位と呼ばれる序列に従って列記されていたところ，「Ｐ
」，「Ｏ」は，Ａ地位が最も上位であることを示す「主」と位置づけられて
いたのに対し，「Ｃ」はＡ地位が下位であることを示す「－」と位置づけら
れていた。
ウＢは，同日午後７時１２分頃，自席において，Ｈと電話で本件ＴＯＢに関
する会話を５分４６秒程度行った。
エ被告人は，自席において，同日午後７時１３分頃，「Ｃ´」又は「Ｃ」な
どの単語でインターネット検索を行った（なお，それ以前に，被告人がＣや
Ｄに関するインターネット検索等を行った形跡はうかがえない。また，この
時点以降，被告人がＰやＯについてのインターネット検索等を行った形跡も
ない。）。
オ被告人は，自席において，同日午後７時１４分頃，Ｃの有価証券報告書を
閲覧し，午後７時２０分には「Ｃ子会社」という単語で，午後７時２１分
には「Ｄ株価」との単語でそれぞれインターネット検索を行った。
平成２７年１月１日から同年１２月３１日までの事業年度におけるＣの有
価証券報告書（３月２３日提出）には，関係会社としてＤが記載されてお
り，同社における議決権の所有割合が５２．６パーセントであること，Ｄは
有価証券報告書を提出していることなどが記載されている。
カＢは，遅くとも７月２７日までには，スタッフィングシートの自身の「Ｉ
ｎｆｉｎｉｔｙ」欄の「公表予定日」欄に「２０１６／８／３」と記載して
いた。
(2)検討
被告人は，７月２７日午後３時台に，スタッフィングシート及びＲ担当表を
閲覧し，そこに記載されていたＯ及びそれに関連した事項に集中して検索を行
っている。被告人が当時参照し得た資料を前提にすれば，同社に関する検索等
を行う契機となり得るのは，Ｒ担当表のＧの欄以外に考え難い。そして，かか
る記載に着目したのは，スタッフィングシートのＢの「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」欄
にオフィサーとしてＧが記載されていたからであると推認できる。これらの事
情を総合すると，被告人は，この段階において，スタッフィングシートにおけ
るＢの「Ｉｎｆｉｎｉｔｙ」案件の関係会社を探っていたが，まだＣやＤには
着目していなかったことが推認できる。
これに対し，被告人は，同日午後７時台に，Ｂが自席で本件ＴＯＢに関する
通話をした直後から，インターネットによる探索対象をＣに関するものに切り
替えている。このような変化が生じた時間とＢが電話で本件ＴＯＢについて通
話をした時間とがほぼ一致していること，本件ＴＯＢの内容と被告人のインタ
ーネットによる検索，閲覧対象とが符合していることに照らせば，被告人は，
Ｂの通話内容，スタッフィングシート及びＲ担当表の記載内容並びにインター
ネットによる検索，記事閲覧から，この頃に，本件ＴＯＢの関係会社がＣとＤ
であると認識するに至ったことが推認される。
なお，補足するに，スタッフィングシートには，本件ＴＯＢの関係会社がＣ
やＤであると特定し得るような記載はない。また，Ｒ担当表のＧの欄にＣの記
載はあるものの，極めて多数列挙されている会社の一つにすぎず，親子上場会
社ということを前提にしても，その記載自体から本件ＴＯＢの関係会社がＣで
あると特定することはできないと考えられる。そうすると，被告人が本件ＴＯ
Ｂの関係会社をＣとＤであると特定するに当たっては，Ｂの７月２７日午後７
時台の通話の内容が決定的な意味を有していたと考えられる。一方，本件ＴＯ
Ｂの公表日については，７月２７日時点においては既にスタッフィングシート
にその旨の記載があったと考えられ，被告人がその記載を見て公表日を認識す
るに至ったと考えて矛盾はない。インターネットによる検索等は，本件ＴＯＢ
の関係会社の一方を特定した被告人が，もう一方を特定するために行ったもの
と考えられる。
(3)弁護人の主張について
弁護人は，この点，被告人がＣの検索を開始したのは，７月２７日午後７時
頃，Ｊとの立ち話の際，同人から「Ｃが忙しい。」との発言を聞いたことがき
っかけであり，Ｂの通話やスタッフィングシート等の内容に基づいて行ったも
のではない旨主張する。
これに対し，Ｊは，７月２７日当時，自分にとって最も忙しかったのは本件
ＴＯＢではなく，「ケンブリッジ」という海外の企業が絡む別の案件であり，
その頃，被告人に対し，立ち話において「Ｃが忙しい。」と発言をしたことは
ない旨供述する。Ｊは，本件ＴＯＢに関する当時の業務内容について，公開買
付開始公告のドラフトを７月２５日までに作成し，７月２６日にＣに提示した
上，Ｃ側の修正意見を受けて修正したものとの比較版を，Ｂの指示を受けて作
成していたとする一方，ケンブリッジ案件については，当時，株式価値の査定
を行っていたとし，海外案件であることなど業務内容にも言及して当時の繁忙
度を述べており，その説明には合理性があるといえる。
また，７月２７日午後７時から午後７時１４分までのＪの執務用パソコンの
ログにおいて，本件ＴＯＢに関する行動は同案件に関するメールチェックのみ
であり，その他は「翻訳」などの外国向けの文書に関するものとうかがわれる
ものが含まれているなど，当時「ケンブリッジ」案件が最も忙しかったという
Ｊの供述には相応の裏付けがある。
以上の事情を踏まえれば，Ｊが当時，本件ＴＯＢよりもケンブリッジ案件の
方が忙しかったという同人の供述は信用できる。そうした状況でありながら，
Ｊがあえて「Ｃが忙しい。」と実情とは異なる内容を被告人に述べることは考
え難く，「Ｃが忙しい。」と述べたことを否定するＪの供述は十分信用でき
る。これに反する被告人の供述は信用できない。
５本件ＴＯＢに関する被告人からＥへの伝達内容について
(1)次に，被告人から本件ＴＯＢに関する事実の伝達を受けたとするＥの供述
について検討する。
Ｅは，公判廷において，次のとおり供述している。
ア７月２５日頃に，被告人から，親会社が子会社を買収する案件が近々ある
旨聞かされていたが，その段階では，ＣやＤといった具体的な銘柄について
の話はなかった。
イ７月２７日夜から翌２８日未明にかけて，被告人から，電話又はライン電
話で，親会社が子会社を買収する案件の会社が特定できたという話があっ
た。被告人は，「それがどこやと思う。」，「その会社は椅子の会社やけど
分かる。」とクイズ形式で問いかけてきた。これに対し，「Ｃじゃないか。
」と答えたところ，被告人は，「何で分かったん。」と言い，Ｃが子会社で
あるＤ株のＴＯＢを実施することを伝えられた。その電話ではＣとＤの話が
メインで，他の銘柄の話はなかったと思う。その時の電話かそのすぐ後くら
いには，ＴＯＢの公表日についても被告人から伝え聞いていた。被告人の話
を聞き，被告人の言うＴＯＢの情報は確実なものであると受け止め，これを
契機にＤ株の買付けを開始した。
ウ７月２９日頃，被告人から電話があり，「Ｄの案件のメールが間違って届
いたわ。」，「まさに我々が取引している銘柄やな。」，「すごい偶然や
な。」，「他の銘柄やったらよかったのに。」と言われた。「他の銘柄やっ
たらよかったのに。」という発言は，他の案件についてのメールであれば，
その案件でも儲けることができたのにという意味と受け止めた。
(2)Ｅ供述の信用性
アＥが被告人と長年にわたり友人として親しい関係にあったことからすれ
ば，Ｅが被告人に不利な虚偽の事項をあえて供述するような立場にはない。
Ｅは，自身も刑事責任を負う立場ではあったものの，証言時においては既に
Ｅの刑事処分は確定しており，被告人が主張する内容が事実であれば，これ
に沿う供述をすることに支障や心理的抵抗があったとは考えられず，むし
ろ，被告人が刑事責任を負わない方向で供述する心理的な誘因があるともい
える。しかし，それにもかかわらず，被告人にとって不利となる事項につ
き，具体的なエピソードを交えつつ詳細に供述しており，その供述態度に不
審を抱かせるようなものは見いだせない。誤送信メールに関するやりとりに
ついても，Ｊが７月２９日午後６時４２分頃に本件ＴＯＢに関するメールを
誤って被告人に送信したことなどの客観的事実とよく符合する上，被告人か
ら誤送信メールについて伝えられた際のやりとりも自然で迫真的といえる内
容である。この点は，これに先立って本件ＴＯＢに関する情報が伝えられた
というＥ供述の核心部分と密接に関連しており，その信用性を補強する事情
といえる。
イ弁護人は，Ｅ供述のうち，７月２７日頃の被告人との間の電話で，Ｄ株を
購入するか，Ｃ株を空売りするかを話し合った際，後者の方が利益が得られ
るということが共通認識になったと述べている点について，実際には，これ
と異なり，ＥはＣ株の空売りをせずＤ株を購入していることをＥ供述が信用
できない理由として指摘する。
しかし，Ｅは，Ｄ株の購入を続けた経緯について，当初流動性がないと思
っていたＤ株が実際にはそうではないとの認識を持ったことから，購入を続
けたと説明しており，この説明に不自然さはなく，弁護人指摘の点は，Ｄ株
の購入経緯についてのＥの供述の信用性を揺るがすものとはいえない。
ウまた，弁護人は，Ｅが，平成３０年１１月１２日付け検察官調書におい
て，被告人から７月２９日から８月１日にＤ株を買い付けるまでの間に「Ｄ
株のＴＯＢに関する誤送信メールを受け取った。」といった内容の話を伝え
られたことはなかったかとの検察官の問いに対し，そのような記憶はない，
被告人から，誤送信メールを受け取ったという内容と，誤送信メールを受け
取った人の処遇について，送ったやつどうなるんやろうという内容のことを
聞いた記憶はあるが，聞いた時期や詳しい内容については思い出せないと供
述している点を指摘し，公判供述はこれと矛盾するなどと主張する。
確かに，Ｅは，公判廷では，誤送信メールを受け取ったことに関する被告
人との電話でのやりとりについて，具体的に供述しているものの，検察官の
取調べに先立って行われた証券取引等監視委員会の取調べにおいては，当
初，誤送信メールのやりとりについて全く思い出せなかったと言い，その後
の証券取引等監視委員会の取調べや検察官の逮捕前の取調べでも，この点に
ついて繰り返し聴取を受けたが，誤送信メールのやりとりについて公判で述
べられたような明確な供述はなされていなかったことが認められる。ただ，
この点について，Ｅは，平成３０年１１月２９日に逮捕されるまでは，証券
取引等監視委員会でも検察庁でも否認寄りの供述をしていたが，逮捕される
少し前に犯罪事実を認めて正直に話そうという気持ちになり，逮捕後すぐに
逮捕事実を認めた，逮捕後はむしろ気持ち的に楽になり，本件についてゆっ
くり考える時間もあったので，記憶が喚起できたと説明していて，この説明
に不自然，不合理な点はない。Ｅの供述経過についてみると，否認していた
段階の供述には，内容に不安定なところがあったが，逮捕後認める態度を示
すようになってからは，変遷も見られず，一貫していることがうかがえる。
以上からすれば，Ｅの供述経過に関する弁護人指摘の事情は，Ｅの供述の
信用性を揺るがすものとはいえない。
エしたがって，Ｅの供述は信用できる。
(3)以上のとおり，信用性の認められるＥ供述によれば，被告人は，Ｅに対
し，ＣがＤを買収するためＴＯＢを実施予定である旨やその公表日を，予測に
過ぎないなどと断ったりせず，確定的な事項として伝えたことが認められる。
被告人が，本件の株取引の直前に，別の会社のＴＯＢに関する情報を伝達した
が，結果的にＴＯＢが実施されなかったことによって，Ｅに多額の損失を生じ
させたという事情があることも踏まえれば，本件ＴＯＢの内容に関し，被告人
がＥに不確実な予測に過ぎない事項をあえて確実な事項であるかのように伝え
るとは考え難い。被告人が，７月２７日頃にＥに電話をした時点で，本件ＴＯ
Ｂについて，自身の推測ではなく，確定的な情報を得ており，その内容をＥに
伝達したことが推認される。
６結論
前記３，４で検討したとおり，被告人は，７月２２日にＢの本件ＴＯＢに関す
る通話内容を聞き取ったことなどを契機に，本件ＴＯＢである「Ｉｎｆｉｎｉｔ
ｙ」案件が，「親子上場解消」，「完全子会社化」を目的とするＭ＆Ａ案件であ
ることを認識し，それに関連する事項をインターネットで調べ始めたが，この段
階においては，ＴＯＢの対象になる株式の銘柄を特定するには至っていなかった
こと，被告人は，７月２７日午後３時台にも，スタッフィングシートやＲ担当表
をそれぞれ閲覧した上，インターネットで，「親子上場一覧」という単語によ
る検索を行ったり，「親子上場リストＴＯＢされる確率の高い順に」というタ
イトルの記事を閲覧したりしたが，この段階においても，ＣやＤにはまだ着目し
ておらず，別の銘柄のＴＯＢ（Ｐ，Ｏ）を念頭に置いていたこと，被告人は，同
日午後７時台にＢが本件ＴＯＢに関する通話をした際にその内容を聞き取り，さ
らに，スタッフィングシート及びＲ担当表の記載内容を参照し，その記載に関連
する事項をインターネットで検索するなどした結果，本件ＴＯＢの関係会社がＣ
とＤであると認識するに至ったこと，以上の事実が推認される。Ｂの本件ＴＯＢ
に関する通話の時期と被告人によるスタッフィングシート及びＲ担当表の閲覧，
インターネットによる検索等が相互に時間的に近接している上，内容的にも符合
していることを考え合わせると，偶然が重なってそのようになったとは考え難
く，その推認力はかなり強いといえる。その上，Ｅ供述から認められる事実によ
ると，被告人が，７月２７日夜から翌２８日の未明の段階において，本件ＴＯＢ
に関する確定的な情報をＥに伝達したことが認められるのであり，このことは上
述した推認を一層強くするものといえる。
以上からすれば，被告人が，Ｂの本件ＴＯＢに関する通話内容を聞き取るとと
もに，スタッフィングシートやＲ担当表といった内部資料を閲覧し，インターネ
ットでその内容に関連する事項を検索するなどして，本件ＴＯＢに関する情報
（関係会社，公表日等）を７月２７日午後７時頃までに把握するに至り，その情
報を７月２７日夜から翌２８日未明にかけて，Ｅに伝達した事実が合理的な疑い
を容れる余地なく認められる。これらの情報のうち，被告人が本件ＴＯＢの関係
会社がＣとＤであると特定するに当たっては，Ｂの７月２７日午後７時台の通話
の内容が決定的な意味を持ったと考えられるし，公表日もＢの通話内容を通じて
知ったか，そうでなければ，スタッフィングシートの記載を閲覧することによっ
て知ったと考えられるが，いずれにせよ，被告人は，本件ＴＯＢの担当部署であ
ったＲの構成員であって，そのような内部者でなければ接し得ない通話内容や内
部資料を基に，本件ＴＯＢに関する事実を認識するに至ったと認められる。被告
人は，本件ＴＯＢの直接の担当者ではないが，被告人のＲにおける地位及び本件
ＴＯＢに関する事実を認識するに至った経緯に照らすと，被告人が本件ＴＯＢの
実施に関する事実を「職務に関して知った」場合に該当すると解される。弁護人
の主張は採用できない。
（法令の適用）
罰条金融商品取引法１９７条の２第１５号，１６７
条の２第２項
刑種の選択懲役刑及び罰金刑を選択
労役場留置刑法１８条
刑の執行猶予刑法２５条１項
訴訟費用不負担刑事訴訟法１８１条１項ただし書
（量刑の理由）
本件は，当時証券会社の従業員であった被告人が，知人に利益を得させる目的
で，職務に関して知った上場企業の株式の公開買付けに関する情報をその知人に伝
達し，その知人においてその情報を基に株取引を行ったというものである。被告人
は，投資判断に影響を及ぼす内部情報に容易に接近できる証券会社の従業員として
の立場を悪用し，積極的に内部情報を探索して知人に情報を漏えいしたのであり，
その知人がその情報に基づいてした株取引は５０００万円を超える規模に及んでい
るのであって，本件犯行は証券市場の公正性や健全性を損なわせ，証券取引に対す
る信頼を揺るがす悪質なものであり，被告人の行為に対しては厳しい非難が妥当す
るといえる。
ただ，被告人に前科はなく，既にＡを退社し異なる業種に就業しており，同種再
犯に及ぶことは考え難いこと，現在の被告人の雇用主が被告人の雇用を継続する意
向を示していることなどの事情もある。
そこで，以上の諸事情を総合考慮し，被告人を主文の懲役刑及び罰金刑に処した
上，懲役刑についてはその執行を猶予するのが相当であると判断した。
よって，主文のとおり判決する。
（求刑懲役２年及び罰金２００万円）
令和２年６月８日
大阪地方裁判所第９刑事部
裁判長裁判官渡部市郎
裁判官木内悠介
裁判官辻󠄀井由雅は転補のため署名押印することができない。
裁判長裁判官渡部市郎

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