戻る

         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告代理人山根二郎の上告理由第一の二について
 一 原審の適法に確定した事実関係の概要は、次のとおりである。
 １ 被上告人は、我が国において最大の売上高を有する化粧品メーカーである株
式会社Ｂ（以下「Ｂ」という。）の製造する化粧品を専門に取り扱う販売会社であ
り、上告人は、化粧品の小売販売等を業とする会社である。
 被上告人は、Ｂ化粧品の販売先である各小売店との間において、同一内容の「Ｂ
チェインストア契約書」に基づいて、化粧品の供給を目的とした特約店契約を締結
して取引を行っており、上告人とも、昭和三七年に特約店契約（以下「本件特約店
契約」という。）を締結して取引を継続してきた。
 ２ 本件特約店契約には、その有効期間は一年間であり、当事者双方に異議がな
いときは更に一年間自動的に更新されるが、右期間中でも、両当事者は文書による
三〇日前の予告をもって中途解約できる旨の定めがある（以下「本件解約条項」と
いう。）。
 ３ 本件特約店契約に基づき、特約店は、Ｂ化粧品の専用コーナーの設置、被上
告人の主催する美容セミナーの受講などの義務を負い、化粧品の販売に当たり、顧
客に対して化粧品の使用方法等を説明したり、化粧品について顧客からの相談に応
ずることが義務付けられている。
 ４ 被上告人は、販売に当たり、顧客に対して化粧品の使用方法等の説明をした
り、顧客の相談に応ずること（以下「対面販売」という。）にしている理由として、
化粧品の使用によって発生するおそれのある皮膚に関するトラブルの発生を未然に
防止すること及び化粧品の販売は単なる「もの」の販売ではなく、それを使用して
美しくなるとの機能を販売することが大切であるから、顧客に化粧品の上手な使い
方を教えるために必要であることを挙げている。
 ５ Ｂ化粧品は、特約店において顧客が説明を受けずに購入し、特約店側もこれ
に応じている例も少なくないが、なお相当数のＢ化粧品が、専用コーナーを設けて
いる特約店において、店員が顧客と面接し、相談や説明をして販売されている。
 ６ 上告人は、昭和六〇年二月ころから、単に商品名、価格、商品コードを記載
しただけのカタログ（商品一覧表）を事業所等の職場に配布して電話やファクシミ
リでまとめて注文を受けて配達するという方法（上告人はこれを「職域販売」と称
している。）によって、化粧品を二割引きで販売しており、Ｂ化粧品についても右
の方法により販売していた。この場合、商品説明は、電話で問い合わせに答える程
度であり、顧客と対面しての説明、相談等は全く予定されていない。
 ７ 被上告人は、昭和六二年末ころ、上告人が右のような販売方法を採っている
ことに気付き、右カタログからＢ化粧品を削除するよう申し入れたところ、上告人
は、右カタログからＢ化粧品を削除した。ところが、その後上告人がＢ化粧品のみ
を掲載したカタログを別冊として使用していることが判明したことから、被上告人
は、上告人に対し、平成元年四月一二日付けの是正勧告書と題する書面により、右
のような販売方法は本件特約店契約の対面販売等を定めた条項に違反するので、こ
れを是正するよう勧告し、双方の弁護士が折衝した結果、同年九月一九日付け合意
書により、上告人において今後Ｂ化粧品についてカタログに基づく販売をしないこ
と、本件特約店契約の各条項に適合した方法により販売することなどを取り決めた。
被上告人は、前記是正勧告以降の一連の折衝の過程において、上告人の値引販売を
問題にしたことはない。
 ８ しかし、右合意書の作成にもかかわらず、上告人が従来の販売方法を変更す
る態度を全く示さなかったので、被上告人は、上告人には従来の販売方法を改める
意思がないものと判断して、本件解約条項に基づき、平成二年四月二五日付けで本
件特約店契約を解約する旨の意思表示をし（以下「本件解約」という。）、上告人
に対する出荷を停止した。
 二 本件は、上告人が、本件解約の効力を争い、被上告人に対して、本件特約店
契約に基づき、商品の引渡しを受けるべき地位にあることの確認及び注文済みの商
品の引渡しを求めた事件であり、原審は、右事実関係の下において、上告人が本件
特約店契約に定める対面販売を義務付ける約定に違反したと認めた上、本件解約条
項に基づいて被上告人がした本件解約を有効なものと判断して、上告人の請求をい
ずれも棄却した。
 三 所論は、要するに、対面販売を義務付ける約定は、私的独占の禁止及び公正
取引の確保に関する法律（以下「独占禁止法」という。）一九条が禁止する「不公
正な取引方法」のうち、同法二条九項四号に基づき公正取引委員会が指定した不公
正な取引方法（昭和五七年同委員会告示第一五号。以下「一般指定」という。）の
１２（再販売価格の拘束）及び１３（拘束条件付取引）に該当するので、右約定の
効力を認めた原審の判断には、独占禁止法一九条の解釈適用に誤りがある、という
のである。
 四 以下所論の点につき検討する。
 １ 独占禁止法一九条は、「事業者は、不公正な取引方法を用いてはならない。」
と定めているところ、同法二条九項四号は、不公正な取引方法に当たる行為の一つ
として、相手方の事業活動を不当に拘束する条件をもって取引する行為であって、
公正な競争を阻害するおそれがあるもののうち、公正取引委員会が指定するものを
掲げ、一般指定の１３により、「相手方とその取引の相手方との取引その他相手方
の事業活動を不当に拘束する条件をつけて、当該相手方と取引すること。」（拘束
条件付取引）が指定されている。このように拘束条件付取引が規制されるのは、相
手方の事業活動を拘束する条件を付けて取引すること、とりわけ、事業者が自己の
取引とは直接関係のない相手方と第三者との取引について、競争に直接影響を及ぼ
すような拘束を加えることは、相手方が良質廉価な商品・役務を提供するという形
で行われるべき競争を人為的に妨げる側面を有しているからである。しかし、拘束
条件付取引の内容は様々であるから、その形態や拘束の程度等に応じて公正な競争
を阻害するおそれを判断し、それが公正な競争秩序に悪影響を及ぼすおそれがある
と認められる場合に、初めて相手方の事業活動を「不当に」拘束する条件を付けた
取引に当たるものというべきである。そして、メーカーや卸売業者が販売政策や販
売方法について有する選択の自由は原則として尊重されるべきであることにかんが
みると、これらの者が、小売業者に対して、商品の販売に当たり顧客に商品の説明
をすることを義務付けたり、商品の品質管理の方法や陳列方法を指示したりするな
どの形態によって販売方法に関する制限を課することは、それが当該商品の販売の
ためのそれなりの合理的な理由に基づくものと認められ、かつ、他の取引に対して
も同等の制限が課せられている限り、それ自体としては公正な競争秩序に悪影響を
及ぼすおそれはなく、一般指定の１３にいう相手方の事業活動を「不当に」拘束す
る条件を付けた取引に当たるものではないと解するのが相当である。
 これを本件についてみると、本件特約店契約において、特約店に義務付けられた
対面販売は、化粧品の説明を行ったり、その選択や使用方法について顧客の相談に
応ずる（少なくとも常に顧客の求めにより説明・相談に応じ得る態勢を整えておく）
という付加価値を付けて化粧品を販売する方法であって、被上告人が右販売方法を
採る理由は、これによって、最適な条件で化粧品を使用して美容効果を高めたいと
の顧客の要求に応え、あるいは肌荒れ等の皮膚のトラブルを防ぐ配慮をすることに
よって、顧客に満足感を与え、他の商品とは区別されたＢ化粧品に対する顧客の信
頼（いわゆるブランドイメージ）を保持しようとするところにあると解されるとこ
ろ、化粧品という商品の特性にかんがみれば、顧客の信頼を保持することが化粧品
市場における競争力に影響することは自明のことであるから、被上告人が対面販売
という販売方法を採ることにはそれなりの合理性があると考えられる。そして、被
告人は、他の取引先との間においても本件特約店契約と同一の約定を結んでおり、
実際にも相当数のＢ化粧品が対面販売により販売されていることからすれば、上告
人に対してこれを義務付けることは、一般指定の１３にいう相手方の事業活動を「
不当に」拘束する条件を付けた取引に当たるものということはできないと解される。
 ２ 次に、独占禁止法二条九項四号に基づく公正取引委員会の一般指定の１２の
一は、正当な理由がないのに、「相手方に対しその販売する当該商品の販売価格を
定めてこれを維持させることその他相手方の当該商品の販売価格の自由な決定を拘
束すること。」（再販売価格の拘束）を禁じているところ、販売方法の制限を手段
として再販売価格の拘束を行っていると認められる場合には、そのような販売方法
は右の見地から独占禁止法上問題となり得ると解される。
 これを本件についてみると、販売方法に関する制限を課した場合、販売経費の増
大を招くことなどから多かれ少なかれ小売価格が安定する効果が生ずるが、右のよ
うな効果が生ずるというだけで、直ちに販売価格の自由な決定を拘束しているとい
うことはできないと解すべきであるところ、被上告人が対面販売を手段として再販
売価格の拘束を行っているとは認められないとした原審の認定判断は、原判決挙示
の証拠関係に照らし、正当として是認することができる。
 ３ 以上のとおり、対面販売を義務付けることは、一般指定の１３（拘束条件付
取引）及び１２（再販売価格の拘束）に当たるものということはできない。これと
同旨の原審の判断は、正当として是認することができ、原判決に所論の違法はない。
論旨は、原審の専権に属する証拠の取捨判断、事実の認定を非難するか、又は独自
の見解に立って原判決を論難するものにすぎず、採用することができない。
 同第二について
 記録に現れた本件訴訟の経過に照らすと、原審に所論審理不尽の違法はない。論
旨は、採用することができない。
 その余の上告理由について
 本件解約は上告人の値引販売を理由とするものとは認められないとしたことその
他所論の点に関する原審の事実認定は、原判決挙示の証拠関係に照らして首肯する
に足り、右事実関係の下においては、本件解約が信義則に違反せず、権利の濫用に
当たらないとした原審の判断は、是認することができる。原判決に所論の違法はな
い。論旨は、原審の専権に属する証拠の取捨判断、事実の認定を非難するか、又は
独自の見解に立って原判決を論難するものにすぎず、採用することができない。
 よって、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
     最高裁判所第三小法廷
         裁判長裁判官    金   谷   利   廣
            裁判官    園   部   逸   夫
            裁判官    千   種   秀   夫
            裁判官    尾   崎   行   信
            裁判官    元   原   利   文

戻る