戻る

Ｈ１６．５．２７東京地方裁判所平成１５年(ワ)第４４９４号損害賠償請求事件
主文
　　　１　被告は，原告Ａに対し，３４０４万９６７８円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに対し，各
１１６１万６５５９円並びにこれらに対する平成１４年７月１８日から各支払済み
まで年５分の割合による金員を支払え。
　　　２　原告らのその余の請求を棄却する。
　　　３　訴訟費用は，これを１０分し，その１を原告らの負担とし，その余は被告の負担
とする。
　　　４　この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　請求
　　　被告は，原告Ａに対し，３８５５万０６８１円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに対し，各１
２３８万３５６０円並びにこれらに対する平成１４年７月１８日から各支払済みまで年
５分の割合による金員を支払え。
第２　事案の概要
　　　本件は，Ｅ（昭和２２年９月５日生まれ。）が，平成１４年７月１７日，呼吸困難のた
め，被告が開設するＦ病院（以下「被告病院」という。）に救急車で搬送されて，入院
したところ，同月１８日に，肺塞栓症を原因として死亡したことについて，Ｅの相続人
である原告らが，被告に対し，搬送されてきたＥの肺塞栓症を疑い，適切な検査・
診断をすべきであったのに，被告はこれを怠ったと主張して，主位的に，不法行為
（使用者責任）に基づき，予備的に，債務不履行に基づき，損害賠償を求める事案
である。
　１　前提事実（証拠を掲げない事実は，当事者間に争いがない。）
　　(1)　当事者等
　　　ア　原告ら等
　　　　　原告Ａは，Ｅの夫であり，原告Ｂ，同Ｃ，同Ｄは，それぞれＥの長女，次女，長男
である（甲Ｃ１，Ｃ２）。
　　　イ　被告等
　　　　　被告は，神奈川県鎌倉市に被告病院を開設している医療法人である。
　　　　　Ｇ医師は，平成１３年４月から平成１５年３月まで，被告病院循環器科の勤務医
であった（乙Ａ５，証人Ｇ）。
　　(2)　診療経過
　　　ア　被告病院来院に至る経緯
　　　　　Ｅは，平成元年ころから生命保険会社の外務員として働いていたところ，平成１
４年７月１６日（以下，年月は特に記載ない限り，平成１４年７月である。）の
朝，出勤する途中に胸苦しさや胸痛を感じたため，鎌倉市大船所在のＨクリニ
ックで診察を受け，狭心症の疑いがあることを指摘された（甲Ａ２・２頁，Ａ４，Ａ
５，Ｃ３の１，乙Ａ２・２６頁，原告Ａ・原告Ｂ各本人。以下，枝番のある書証につ
いては，特に枝番を示さない限り，全ての枝番を含む。）。
　　　　　Ｅは，翌１７日の午前中は仕事を休んで自宅にいたが，体調が改善しなかったこ
とから，Ｈクリニックで紹介状をもらって専門病院で診察を受けることとし，同
日午後２時ころ，原告Ａに付き添われ，自転車で西鎌倉駅に向かった（甲Ａ４，
原告Ａ本人）。
　　　　　ところが，その途中，Ｅは，呼吸困難に陥ったため，西鎌倉駅到着後，救急車で
被告病院へ搬送され，被告との間で同症状の治療についての診療契約を締
結した（甲Ａ４，原告Ａ本人，弁論の全趣旨）。
　　　イ　被告病院来院後の診療経過
　　　　　被告病院に来院後のＥの診療経過は，別紙診療経過一覧表記載のとおりであ
る（当事者の主張の相違する部分を除き，争いがない。）。
　　(3)　肺塞栓症
　　　ア　症状，所見
　　　　　肺塞栓症とは，肺動脈を血栓性栓子が閉塞した状態をいう（甲Ｂ１，Ｂ５，Ｂ１０，
Ｂ１４）。
　　　　　塞栓子が血流に乗って肺まで運ばれると，肺血管系の循環障害が生じる結果，
胸痛，呼吸困難，チアノーゼ，頻呼吸等の臨床症状を呈し，時にはショック状
態に陥り，死に至ることもある（甲Ｂ２，Ｂ４，Ｂ５，Ｂ７，Ｂ１３，Ｂ１４）。
　　　　　肺塞栓症の検査所見としては，動脈血の低酸素血症，下大静脈の拡大，右心
負荷に伴う右室の拡大，左室の圧排，肺動脈圧の上昇等が挙げられる（甲Ｂ
１，Ｂ２，Ｂ５からＢ８まで，Ｂ１４）。
　　　イ　診断，治療
　　　　　胸痛，呼吸困難の原因となりうる疾病には，肺塞栓症のほかにも，狭心症，急
性心筋梗塞，大動脈瘤解離等があるが，肺塞栓症の鑑別診断のための検査
としては，動脈血ガス分析検査，心電図検査，胸部エックス線検査，心エコー
検査，肺のＣＴおよびＭＲＩ検査，肺動脈シンチグラム，肺動脈造影検査等が
挙げられる（甲Ｂ２，Ｂ３，Ｂ５からＢ１０まで，Ｂ１３，Ｂ１４）。
　　　　　肺塞栓症を発症した場合の治療としては，新たな血栓の形成や発育を阻止する
抗凝固剤の投与，血栓の溶解を促進する血栓溶解剤の投与，血栓による肺
動脈の閉塞を予防するための下大静脈フィルターの挿入などがある（甲Ｂ１か
らＢ７まで，Ｂ１４）。
　２　争点
　　(1)　肺塞栓症についての検査義務違反及び因果関係の有無
　　　（原告らの主張）
　　　ア　肺塞栓症の発症時期
　　　　　Ｅは，被告病院における初診時には，既に肺塞栓症を発症していた。
　　　　(ア)　Ｅが１６日に受診したＨクリニックのカルテには，「昨日から　Ｄｙｓｐｎｏｅ（呼吸
困難）」との記載があり（甲Ａ２），被告病院のカルテには，「ここ数日，自転
車で動いたり階段を登ったりした時に胸部圧迫感ある。しばらく休むと治
る」，「本日トイレの後　ｃｈｅｓｔ　ｐａｉｎ（胸痛）」，「７／１６　朝出勤途中　Ｃ．Ｐ
（胸痛）○＋　大船駅で歩行できないくらい痛み強くなりＨクリニック受診」
（乙Ａ２・４頁，２１頁，２４頁）等の記載があることからすれば，Ｅは，被告病
院に来院する２日前の同月１５日ころから，少し運動したり歩いたりすると
呼吸困難や胸痛に見舞われ，しばらく静かにしていると治まる，という状態
をくり返していたことが認められる。
　　　　　　これは，Ｅが，被告病院へ入院する数日前から肺塞栓症を発症しており，血栓
子が詰まっては流れ，詰まっては流れする状態を繰り返していたことを示す
ものである。
　　　　(イ)　また，被告病院入院後の心エコー検査では，Ｅについて，下大静脈の拡大と
呼吸変動の減弱，右室の拡大と心室中隔の運動異常等，明らかに肺塞栓
症を疑わせる所見が見られている。
　　　　(ウ)　なお，Ｅがショック状態に陥ってナースコールをしたのは，同月１８日午前６
時５５分のことであるが，その直前の同日午前６時５２分に採尿検査が行わ
れていることを考えると，本件では，Ｅが採尿のためにトイレへ往復したこと
により，下肢深部静脈の血栓が一気に肺動脈に達し，広範な閉塞を起こし
たとみることができる。
　　　イ　肺塞栓症についての検査義務違反
　　　　　被告病院の担当医師は，搬送されてきたＥの肺塞栓症を疑い，適切な検査・診
断をすべきであったのに，これを怠った。
　　　　(ア)　被告病院の担当医師は，救急車で搬送されてきたＥについて，まず狭心症
や心筋梗塞等の虚血性心疾患の発症を疑い，同日午後３時ころから，Ｅに
対して心臓カテーテル検査を実施したものの，心臓の血管に異常はなく，
狭心症や心筋梗塞等の虚血性心疾患である可能性は否定されたのである
から，Ｅの症状の原因を究明するため，他の疾患の有無について，さらに
検査を行う必要があった。
　　　　　　とりわけ肺塞栓症や大動脈瘤解離は，胸痛や呼吸苦等，心筋梗塞や狭心症
等の虚血性心疾患と類似の症状のところ，放置すれば致死的な状態に立
ち至る疾患なのであるから，被告病院の担当医師は，少くともこれらの疾患
の除外診断に必要な検査は早急に行うべきであった。
　　　　(イ)　この点，血液検査の結果，ヘモグロビン値が９．４と正常よりかなり低く，Ｓａ
０２　も酸素吸入が行われていたにもかかわらず９７パーセントと再び低下
しており，血液のガス交換機能低下の徴候が見られていた。
　　　　　　また，同日午後５時４０分ころから，Ｅに対し，本件心エコー検査が行われたと
ころ，Ｅの下大静脈の拡張と肺動脈圧の上昇が見られ，心臓の右室の拡大
も見られた。
　　　　　　これらの検査結果は，肺塞栓症の発症を十分に疑わせるに足るものである。
　　　　(ウ)　したがって，被告病院の担当医師としては，Ｅの肺塞栓症を疑い，適切な検
査・診断をすべきであった。
　　　　　　ところが，被告病院の担当医師は，Ｅに対して適切な検査・診断を行わず，早
期の予防及び治療措置を採らなかった結果，Ｅを死に至らせたのである。
　　　ウ　因果関係
　　　　　被告病院の担当医師が，上記イの検査・診断を直ちに行っていたならば，１７日
午後６時過ぎには，Ｅが肺塞栓症を発症していることが判明したといえるか
ら，これに対して適切な処置や治療を行うことによって，翌１８日に生じた致死
的状態を回避することができた。
　　　（被告の主張）
　　　ア　原告らの主張は争う。
　　　イ　肺塞栓症の発症時期
　　　　　Ｅは，被告病院における初診時には，肺塞栓症を発症していなかった。
　　　　(ア)　すなわち，肺塞栓症は，緊急性の高い致死的疾患であって，肺塞栓症患者
で死亡する場合，その多くは発症１時間以内に，死亡するとされているとこ
ろ，Ｅは，１７日午後２時３０分ころ自転車に乗っていた際に発症し，それか
ら２３分後の同日午後２時５３分ころに救急車で来院した際には症状は消
失している（乙Ａ１・２３頁，乙Ａ２・２４頁）。
　　　　　　また，肺塞栓症を発症している場合，少なくともそれが致死的なものであれ
ば，酸素吸入を行ってもＳａ０２　は上昇しないところ，Ｅについては，被告病
院到着時に酸素吸入措置が施され，９３パーセントであったＳａ０２　が，９９
パーセントにまで上昇している。
　　　　　　さらに，Ｅは，血圧・脈拍が正常であり，みずから歩行し，会話をし，入院後も
食事を全部摂取していた（乙Ａ１・３２頁）。
　　　　　　これらの事実からすると，被告病院における初診時のＥには，緊急性の高い
致死的な肺塞栓症が発症していたとはいえない。
　　　　(イ)　なお，Ｅについては，１８日午前６時５５分ころ胸痛を訴えてナースコールが
なされ，同日午前７時にはショック状態となり，その後，ほぼ心停止の状態
に至っていること，同日午前６時５５分以降，ポータブルの心エコー器によ
る検査で，右室拡大，左室圧排の状態が確認されたことからすると，１８日
午前６時５５分ころに，血管内を移動してきた血栓が両側肺動脈に詰まり，
閉塞させてしまったと考えられる。
　　　ウ　肺塞栓症についての検査義務違反
　　　　　本件心エコー検査終了の時点では，Ｅについて肺塞栓症を疑うべき結果が検出
されなかったのであるから，被告病院には，Ｅの肺塞栓症を疑って適切な検
査・診断を行うべき義務はなかった。
　　　　(ア)　被告病院のＧ医師は，１７日午後３時３０分ころ，Ｅについて，不安定狭心症
を疑い，心臓カテーテル検査等を行ったが，狭心症など虚血性心疾患は完
全に否定的と判断した。
　　　　　　しかし，Ｇ医師は，原因が不明である以上，その原因を調査するため，他の疾
患を想定して精査継続する必要があると判断し，Ｅの帰宅を強く希望するＥ
と原告Ａに対し，原因不明のまま帰宅させることはできず，原因が判明して
いない以上疑わしいところから一つ一つ検査を継続していく必要があると説
明した。
　　　　　　そして，Ｇ医師は，Ｅについて，血液検査の結果によれば，貧血及び肝機能の
検査値が高値であったことから，貧血の精査，腹部エコーを翌１８日に行う
こととした。また，以前に子宮筋腫が指摘されており，過多月経が認められ
るにもかかわらず，これらを放置してきていたことから，翌１８日に婦人科の
受診も必要と判断した。
　　　　(イ)　１７日午後６時ころ，本件心エコー検査が実施され，同日午後９時ころ，その
結果がＧ医師のもとに報告された。
　　　　　　これによると，肺塞栓症の典型的な症状である右室拡大や左室圧排の事実は
認められなかった。
　　　　　　なお，本件心エコー検査の結果については，肥満のため鮮明な画像が得られ
ていなかったものの，下大静脈の拡張が認められ，推定される肺動脈圧が
３８ｍｍＨｇとやや高めであった。
　　　　　　この所見からは，シャント性疾患（心房中隔欠損症，心室中隔欠損症など）や
慢性的な肺塞栓症の可能性が考えられたため，更なる精査として，経食道
エコーや肺血流シンチグラム等が必要であった。
　　　　　　もっとも，経食道エコーについては，侵襲的な検査であり，症状の訴えもなく，
状態も安定しており，既に就寝中であったＥに対して，夜間緊急に行うべき
検査ではないと判断した。
　　　　　　肺血流シンチグラムについては，Ｅの病態等に照らすと，夜間緊急に検査を実
施する合理的な理由がなく，試薬を取り寄せる作業にも時間がかかること
から，翌１８日に同意を得た上で，早期に検査を行う必要があると判断され
た。
　　　　　　造影ＣＴについては，造影剤を使用する検査であるところ，心カテーテル検査
において既に１００ミリリットル程度の造影剤を使用しているのに，さらに，
緊急性がないにもかかわらず，再び造影剤を投入して造影ＣＴを実施する
ことに合理性が認められないと判断された。
　　　　(ウ)　以上から，本件心エコー検査終了の時点では，Ｅについて肺塞栓症を疑う
べき結果が検出されなかったのであるから，被告病院の担当医師には，本
件心エコー検査後，ＣＴ，肺血流シンチグラム等の検査をすべき義務はな
かった。
　　　　(エ)　なお，過失の有無の判断は，行為時の事情からプロスペクティブになされる
べきであって，その後に判明した事実（本件では，１８日午前６時５５分以降
にＥの肺塞栓症が判明した。）を判断の基礎に含めるようなレトロスペクティ
ブなものであってはならない。
　　　エ　因果関係
　　　　　１８日午前６時５５分以降，血栓がＥの肺動脈の両方を本幹部で閉塞してしまっ
たという事実は，全く偶発的な出来事であって，当該事実と因果関係が認めら
れ得る被告の行為はそもそも存在しない。
　　　　　なお，血液が体内を循環している以上血栓が生じる一般的な可能性は常に存
するのであるから，仮に，被告の医師がＥに最も適切な肺塞栓症に対する治
療行為を実施したとしても，同日午前６時５５分以降の肺塞栓症の発症を回
避できたかどうかは不明である。
　　　　　したがって，本件心エコー検査の後，肺塞栓症の検査を直ちに実施しなかった
ことと，同日午前６時５５分以降に血栓が両方の肺動脈を本幹部で閉塞してし
まった事実との間には，法的な因果関係は存在しない。
　　(2)　損害
　　　（原告らの主張）
　　　ア　Ｅの損害
　　　　(ア)　逸失利益　　　　　　　　　　　　　　　　３７７０万１３６３円
　　　　　　Ｅは本件事故当時満５４才であり，生命保険会社の外務員として年間５７３万３
３５０円の収入を得ていた。これをもとに，生活費割合を３０パーセントとし
て，同人が６７才まで稼働した場合の逸失利益を計算すると，５７３万３３５
０円×０．７×９．３９４＝３７７０万１３６３円となる。
　　　　(イ)　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２４００万円
　　　　　　Ｅは，職業人として，また妻，母として活動的な日常を送っていたにもかかわら
ず，被告病院の担当医師が適切な診断・治療を行う義務を怠った結果死亡
するに至ったものであって，これに対する慰謝料は２４００万円が相当であ
る。
　　　　(ウ)　相続
　　　　　　上記(ア)，(イ)の合計６１７０万１３６３円は，夫である原告Ａが，３０８５万０６８１
円，子であるその余の原告らが，各１０２８万３５６０円ずつ，それぞれ相続
した。
　　　イ　原告ら固有の損害
　　　　(ア)原告Ａの損害
　　　　　ａ　葬儀費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１２０万円
　　　　　　　原告Ａは，Ｅの葬儀を主宰したが，葬儀費用のうち１２０万円は，本件と因果
関係のある損害として，被告が負担するのが相当である。
　　　　ｂ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３００万円
　　　　　　　被告病院の担当医師の過失により，突然配偶者を失った原告Ａの精神的苦
痛に対する慰謝料は，３００万円が相当である。
　　　　(イ)　原告Ｂ，同Ｃ，同Ｄの損害
　　　　　　原告らはいずれも母であるＥを突然奪われ，強い精神的苦痛を蒙った。これに
対する慰謝料は各１００万円が相当である。
　　　ウ　弁護士費用
　　　　　原告らは，本件訴訟の追行を原告代理人らに依頼し，弁護士会所定の着手金
ならびに報酬を支払うことを約した。これらの弁護士費用のうち各人の損害額
の約１割にあたる金額（原告Ａにつき３５０万円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに
つき各１１０万円）は，本件医療事故と相当因果関係のある損害として，被告
が負担すべきものである。
　　　エ　よって，原告らは，被告に対し，主位的に不法行為（使用者責任）に基づき，予
備的にＥと被告との間の診療契約の債務不履行に基づき，原告Ａについては
３８５５万０６８１円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄについては各１２３８万３５６０円
の損害金並びにこれらに対するＥが死亡した日である平成１４年７月１８日か
ら支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める。
　　　（被告の主張）
　　　　原告らの主張は争う。
第３　判断
　１　認定事実
　　　前記前提事実，証拠（各認定事実の後に掲げる。）及び弁論の全趣旨によれば，Ｅ
の診療経過について，以下の各事実が認められる。
　　(1)　被告病院来院に至る経緯について
　　　ア　Ｅは，平成元年ころから生命保険会社の外務員として働いていたところ，１６日
の朝，出勤する途中に胸苦しさや胸痛を感じたため，鎌倉市大船所在のＨク
リニックで診察を受けた（前記前提事実）。
　　　　　Ｈクリニックでの診察の結果，Ｅは狭心症の疑いがあることを指摘された（前記
前提事実，甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　そして，Ｅは，近日中に循環器の専門病院で診察を受けるよう勧められ，被告病
院あての紹介状を書いてあげるから行きなさいと告げられた（甲Ａ４，原告Ａ
本人）。
　　　イ　同日午後１１時ころ，既に原告Ａが布団に入ってうとうとしていたところに，Ｅが
帰宅した（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　原告Ａは，Ｅが玄関から屋内に上がってくる気配が一向に感じられなかったこと
から，玄関まで様子を見に行ったところ，Ｅは玄関にうずくまっていた（甲Ａ４，
原告Ａ本人）。
　　　　　原告Ａが，「どうしたんだ。」と声をかけると，Ｅは，「今日は本当に疲れた。」と言
いながら立ち上がり，着替えることも食事を取ることもせずに，すぐに寝室へ
行き，眠りに就いた（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　ウ　翌１７日の朝，Ｅは普段よりも起床時刻が遅く，トイレに行く動作もゆっくりであ
り，顔色もやや青ざめていた（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　このようなＥの様子を気にかけた原告Ａが，「おまえどこか悪いんじゃないか。」
と尋ねたところ，Ｅは，前日にＨクリニックで診察を受けたこと，狭心症の疑い
があると指摘されたこと，循環器の専門医の診察を受けた方がよいと勧めら
れたこと，被告病院あての紹介状を書いてあげるから行きなさいと告げられた
ことを原告Ａに話した（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　この話を聞いた原告Ａは，Ｅに対して仕事を休むように勧め，自らも仕事に出る
のを見合わせて，Ｅと自宅で過ごすことにした（前記前提事実，甲Ａ４，原告Ａ
本人）。
　　　　　そして，昼過ぎになってもＥの症状が変わらなかったことから，原告Ａは，Ｈクリ
ニックに紹介状を書いてもらって，Ｅを連れて被告病院に行くことにした（前記
前提事実，甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　エ　同日午後２時過ぎころ，原告ＡとＥは，自宅を出て，自転車に乗って最寄駅（自
宅から自転車で２，３分の距離）である西鎌倉駅へ向かった（甲Ａ４，原告Ａ本
人）。
　　　　　原告Ａは，西鎌倉駅へ向かう途中，Ｅに対して，２度ほど「大丈夫か。」と声をか
けたが，Ｅから返事はなかった（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　同日午後２時３０分ころ，西鎌倉駅へ到着すると，Ｅは，バス停のベンチ脇に自
転車を立てかけ，そのままベンチに倒れ込んだ（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　原告Ａが，あわててＥに駆け寄ると，Ｅは真っ青な表情で，ハアハアと喘ぎながら
原告Ａにしがみついてきた（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　このようなＥの様子を見た原告Ａは，すぐそばにあった公衆電話から１１９番通
報をして，救急車を呼んだ（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　そして，救急車が到着すると，原告Ａは，Ｈクリニックに紹介してもらうつもりであ
った被告病院への搬送を依頼した（甲Ａ４，原告Ａ本人）。
　　　　　救急車で搬送される間，Ｅは，横になって酸素吸引を受けるなどしており，同日
午後２時５３分に被告病院に到着したときには，症状は軽快していた（甲Ａ４，
乙Ａ１・２３頁，Ａ２・２４頁，原告Ａ本人）。
　　(2)　被告病院到着後の診療について
　　　ア　Ｅは，被告病院に到着すると，さっそく内科のI医師による診察を受けた（乙Ａ２・
２４頁）。
　　　　　Ｅは，診察時には無症状となっていたものの，I医師に対して，ここ数日，自転車
で動いたり，階段を上ったりしたときに，胸部圧迫感があり，しばらく休むと治
ることを訴えた（乙Ａ２・２４頁）。
　　　　　I医師は，Ｅに対して血圧測定，心拍数測定，採血，胸部レントゲン撮影，心電図
といった検査を行うとともに，循環器科の医師を要請した（乙Ａ２・２４頁）。
　　　イ　続いて，Ｅは，循環器科のＧ医師による診察を受けた（乙Ａ２・２１頁，Ａ５，証人
Ｇ）。
　　　　　このとき，Ｇ医師は，Ｅに対して，どうして救急車で来院することになったのか，
いつから症状が現れているのかといったことについて問診を行った（乙Ａ５，証
人Ｇ）。
　　　　　これに対し，Ｅは，数日前から労作時に胸部に不快感があったこと，前日にＨク
リニックで診察を受けたこと，当日もトイレの後に胸痛があったこと，自転車に
乗っていたら胸が苦しくなって救急車を呼んだことなどを訴えた（乙Ａ２・２１
頁，Ａ５，証人Ｇ）。
　　　　　そこで，Ｇ医師は，Ｅが狭心症を発症していることを疑い，心エコー検査と心カテ
ーテル検査（冠動脈造影検査）を実施することとした（乙Ａ１・４頁，Ａ２・２０頁，
２１頁，Ａ５，証人Ｇ）。
　　(3)　心カテーテル検査について
　　　ア　被告病院循環器科のL医師から，Ｅと原告Ａに対して，心カテーテル検査につい
ての説明が行われ，Ｅも原告Ａも，心カテーテル検査の実施を同意した（甲Ａ
４，乙Ａ１・９頁，Ａ５，証人Ｇ）。
　　　　　そして，同日午後３時３０分から午後３時５０分まで，Ｅに対する心カテーテル検
査が行われた（乙Ａ２・６頁）。
　　　イ　心カテーテル検査の結果，冠動脈狭窄の疾患，冠動脈の攣縮，左室の壁運動
の低下がいずれも認められなかったことから，Ｇ医師は，Ｅについて，狭心症
や心筋梗塞は生じていないと判断した（乙Ａ１・４頁，Ａ５，証人Ｇ）。
　　(4)　入院に至る経緯について
　　　ア　その後，Ｇ医師は，ナースステーションで，原告Ａと原告Ａから連絡を受けて来
院した原告Ｂに対して，Ｅの心カテーテル検査の結果について，狭心症や心
筋梗塞の可能性は認められなかったことを説明した（甲Ａ４，Ａ５，乙Ａ４，証人
Ｇ，原告Ａ・原告Ｂ各本人）。
　　　　　また，Ｇ医師は，採血による血液検査の結果，Ｅに貧血と軽度の肝機能障害を
認めたところ，原告Ａから，Ｅには子宮筋腫があったが放置したままである旨
を聞いたことをも受けて，原告Ａ及び原告Ｂに対し，Ｅについて，肝機能以上
の検査のための腹部エコー，貧血の原因を調べるための血液検査，消化管
出血を調べるための便潜血といった検査を受けることを勧めるとともに，子宮
筋腫や過多月経について婦人科受診を勧めた（甲Ａ４，Ａ５，乙Ａ１・４頁，Ａ
４，証人Ｇ，原告Ａ・原告Ｂ各本人）。
　　　イ　続いて，Ｇ医師は，原告Ａと原告Ｂとともに，Ｅの病室へ移り，Ｅに対して同様の
説明を行った（甲Ａ４，Ａ５，証人Ｇ）。
　　　　　これに対して，Ｅは，心臓に問題がないのなら帰りたいと申し出たが，Ｇ医師は，
胸が苦しくなった原因がまだ分かっていない以上，原因を探して治療しなくて
はならないことを説明しながら，２０分程度の時間をかけて，入院するように説
得を行った（甲Ａ４，Ａ５，乙Ａ４，証人Ｇ）。
　　　　　その結果，Ｅは，被告病院に入院することとした（甲Ａ４，Ａ５，乙Ａ１・１４頁，３３
頁，Ａ４，証人Ｇ）。
　　　ウ　入院後，午後７時ころ，Ｅは，心カテーテル検査の際のカテーテル挿入部位の
止血中に，看護師に対して，動くと少し苦しいと，軽度の気分不快を訴えた（乙
Ａ１・３３頁）。
　　(5)　心エコー検査について
　　　ア　Ｅは，午後５時３０分ころから午後６時ころまで，生理検査の技師であるＮ技師
によって心エコー検査を受けた（甲Ａ４，Ａ５，Ｂ１２，乙Ａ１・４頁，Ａ２・２０頁，Ａ
４，証人Ｇ。以下「本件心エコー検査」という。）。
　　　イ　Ｎ技師は，Ｅの本件心エコー検査の結果を報告書にまとめた（乙Ａ２・２０頁）。
　　　　　この報告書では，肺動脈圧については「３８ｍｍＨｇ」，下大静脈については，「２
９～２０ｍｍ」，「ややコンプライアンス弱いです」と記載されていた（乙Ａ２・２０
頁，証人Ｇ）。
　　　ウ　もっとも，Ｇ医師が上記報告書を確認したのは，午後９時ころになってからであ
った（乙Ａ５，証人Ｇ）。
　　　　　そして，Ｇ医師は，上記報告書を読んで，肺動脈圧については，微妙な数値で，
正常なものでもこの程度の数値を示すことがあると判断したが，下大静脈に
ついては，コンプライアンス（下大静脈が呼吸に伴って大きくなったり小さくなっ
たり変動すること）が弱く，かつ拡張しており，肺動脈圧の数値と下大静脈の
状態が合致していない（下大静脈の状態から判断すると，肺動脈圧はもっと
高くなってよいはずなのに，それほど高い数値を示していない）ので，心電図
を見直してみたところ，右心負荷傾向を示す所見が認められた（乙Ａ１・４頁，
証人Ｇ）。
　　　　　そこで，Ｇ医師は，肺塞栓症の可能性についても検討すべきものと考えた（乙Ａ
１・４頁，証人Ｇ）が，心エコービデオの画像を確認することまではしなかった
（証人Ｇ）。
　　　エ　その後，Ｇ医師は，Ｅに心エコー検査の結果を説明するためにＥの病室を訪れ
たが，すでに病室は消灯されており，Ｅも寝息を立てていたことから，あえて起
こすこともないと考え，説明は翌日に行うこととした（乙Ａ５，証人Ｇ）。
　　(6)　Ｅの死亡
　　　ア　翌１８日，Ｅに対して，午前６時ころに採血が，午前６時５２分ころに採尿がそれ
ぞれ行われた（甲Ａ３の１，２）。
　　　イ　その後，午前６時５５分に，Ｅから，苦しいとのナースコールがあり，看護師が訪
室したところ，Ｅには胸部痛，冷汗，過換気気味といった症状が認められた
（乙Ａ１・３３頁）。そして，間もなく，Ｅは，痙攣を起こし，意識も消失するに至っ
た（乙Ａ１・５頁，３３頁）。
　　　　　Ｅに対しては，気管内挿管や心マッサージ等の措置が行われる中，携帯型の心
エコー器による検査が行われ，その結果，左室の圧排が認められたことから，
Ｇ医師は，Ｅが肺塞栓症を発症していることを疑った（乙Ａ１・５頁，３７頁，Ａ
４）。
　　　　　そこで，Ｇ医師は，Ｅをカテーテル室へ移動させて，ＰＣＰＳ（補助人工心肺装
置），ＩＡＢＰ（大動脈バルーンパンピング）を挿入するとともに，肺動脈造影を
施行したところ，左右の肺動脈に大量の血栓を認めた（乙Ａ１・５頁，４３頁）。
　　　　　このため，Ｇ医師は，Ｅに対して，血栓溶解剤の投与やスプリングワイヤーによ
る血栓の破砕を行った（乙Ａ１・５頁）
　　　　　午前９時１２分，ＥはＩＣＵへ搬送され，昇圧剤や血栓溶解剤の投与や輸血が行
われた（乙Ａ１・６頁，７頁，１６頁，１８頁，５３頁）。
　　　　　しかし，Ｅの症状が改善する可能性は少ないと判断されたことから，Ｇ医師は，
原告Ａらと相談の上，Ｅを経過観察とすることにした（甲Ａ５，乙Ａ１・７頁）。
　　　ウ　その後，Ｅの血圧は徐々に低下し，午後５時１７分，Ｅは死亡した（甲Ａ１，乙Ａ
１・８頁）。
　２　争点(1)（肺塞栓症についての検査義務違反及び因果関係の有無）について
　　　原告らは，被告は，搬送されてきたＥの肺塞栓症を疑い，適切な検査・診断をすべ
きであったのに，これを怠ったと主張するので，これについて検討する。
　　(1)　Ｇ医師の検査・診断義務違反の有無について
ア　肺塞栓症についてのＧ医師の経験
Ｇ医師は，被告病院循環器科に勤務するようになったのは，平成１３年４月
からである（前記前提事実）であるが，その前は，M病院に勤務しており，同病
院において相当数の肺塞栓症の診断，治療の経験があり（Ｇ医師は，「かなり
経験があるほうだと思います。」と供述している。），自ら心エコー検査をして診
断にあたっていた（証人Ｇ）。
そして，肺塞栓症の診断をする場合，心エコー検査で肺高血圧の所見が得
られれば，肺血流シンチ等の検査を行い，確定診断をつけるのが診断のプロ
セスである旨供述している（乙Ａ５，証人Ｇ）。
イ　被告病院における心エコー検査の態勢
被告病院における心エコー検査は，専属の医師がいないため，医師の監
督下で生理検査の技師が検査を行うという態勢になっており，Ｅに対する本件
心エコー検査も，Ｇ医師の監督のもとで生理検査の技師であるＮ技師が行っ
た（甲Ｂ１２，乙Ａ１・４頁，Ａ２・２０頁，証人Ｇ）。
このような態勢は，画像診断の能力も，医師の方が技師よりも優れている
ことを前提とするものであり（証人Ｇ），心エコー検査を行った技師は，医師に
対して検査報告をするが，その報告をもとに画像診断をするのは医師であり，
医師は必要に応じて心エコービデオを確認するなどして，画像診断をすべき
義務があったものと認められる（甲Ｂ１１，証人Ｇ）。
ウ　本件心エコー検査の経過
前記のとおり，Ｇ医師は，狭心症を疑って，心カテーテル検査及び心エコー
検査を実施することとしたが，心エコー検査は，順番待ちの状態ですぐには実
施できなかったので，さきに心カテーテル検査を実施し，そのの結果から，狭
心症や心筋梗塞のような冠動脈疾患は否定されると診断したうえで，その診
断内容をカルテに記載し，そのカルテをＮ技師に回し，Ｎ技師は，そのカルテ
も見た上で，１７日午後５時３０分ころから本件心エコー検査を実施した（前記
認定事実，乙Ａ１・４頁，証人Ｇ，弁論の全趣旨）。そして，本件心エコー検査
が終了し，N技師がその報告書を作成したのは午後６時ころであったが，Ｇ医
師は他の仕事が忙しくてその報告書を読んだのは，前記のとおり，午後９時こ
ろになってからであった（前記認定事実，証人Ｇ）。
　　　エ　本件心エコー検査実施前に疑うべき疾患
Ｅは，１７日の午後２時５３分に救急車で被告病院に搬送されてきたもので
あるが，その後まもなくＧ医師による診察を受けた際に，数日前から労作時に
胸部に不快感があったこと，前日にＨクリニックで診察を受けたこと，当日もト
イレの後に胸痛があったこと，自転車に乗っていたら胸が苦しくなって救急車
を呼んだことなどを伝えており，Ｇ医師は，Ｅに対する問診の結果や，Ｅの症
状が被告病院に到着したときには軽快していたことなどから，Ｅの疾患につい
て，解離性大動脈瘤のように一定の症状が継続するものではなく，狭心症の
ように症状に変動があるものであると判断し，また，すでに撮影されていた胸
部レントゲン写真を見て，呼吸器系の疾患については疑いを持たなかった（前
記認定事実，証人Ｇ）。
そこで，Ｇ医師は，狭心症のような冠動脈疾患を最も疑って心カテーテル検
査を実施したものであるが，その結果，本件心エコー検査実施時には，冠動
脈疾患は否定されていたのであるから，本件心エコー検査は，強い胸痛を起
こす胸部疾患で，症状に変動のあるもの，しかも，冠動脈疾患や呼吸器系の
疾患以外のものを疑って実施されたものというほかないが，Ｇ医師の肺塞栓
症についての前記経験からすれば，そのような疾患として，肺塞栓症の可能
性がある（血栓子が詰まっては流れ，詰まっては流れている可能性がある）こ
とは認識できたものと認められる（甲Ｂ６，Ｂ１０）。
そして，Ｇ医師は，Ｅに対する問診で，労作時に胸部に不快感を感じるよう
になったのは数日前からのことであり，１７日には，トイレの後に胸痛があった
こと，自転車に乗っていたら胸が苦しくなって救急車を呼んだことを聞いている
のであるから，仮に肺塞栓症であれば，それは，慢性の肺塞栓症ではなく，急
性の肺塞栓症である可能性が高いことも認識できたものと認められる（Ｇ医師
は，発症してから１日から１０日経過しているものは，急性の肺塞栓症である
と供述している（証人Ｇ）。）。
オ　本件心エコー検査の重要性
Ｇ医師は，被告病院到着後のＥの症状が乏しいことから，肺塞栓症の可能
性の有無を心エコー検査で早急に確認する必要があるとは考えなかったと供
述している（証人Ｇ）が，肺塞栓症は，症状に変動があり（血栓子が詰まったと
きは胸痛や呼吸苦があるが，それが流れれば症状が消失又は軽快する。），
文献上，急性肺塞栓症（急性肺血栓塞栓症）は，再発を起こしやすいことか
ら，発症後の再発予防はきわめて重要であり，あと１日様子をみようという考
え方が死を招くので注意を要するとされており（甲Ｂ１４・９６頁），Ｇ医師も，急
性肺塞栓症という診断がつけば，この文献に書かれていることは当然のこと
だと供述している（証人Ｇ）のであるから，肺塞栓症の可能性があれば，症状
が乏しかったとしても，肺塞栓症であるか否かを心エコーで早急に確認する必
要があったものというべきである。
そもそも，Ｇ医師は，Ｅの症状が重いものであり，診断に緊急性を要すると
判断したからこそ，侵襲性が高く，検査に伴う危険性も存在する（甲Ｂ１３，証
人Ｇ）心カテーテル検査を実施し，その結果，狭心症や心筋梗塞の発症は否
定されたにもかかわらず，心臓に問題がないのなら帰りたいと申し出たＥに対
して，原因を究明して治療を行う必要があることを２０分程度の時間をかけて
説明して，強く入院を勧めたものである（前記認定事実）。
したがって，実際には，Ｇ医師も，心エコー検査の重要性は十分に認識して
いたことが窺われる。
カ　心エコー検査実施についてのＧ医師及び被告病院の対応
(ア)　心カテーテル検査が終了したのは，１７日の午後３時５０分ころである
（前記認定事実）から，本来，Ｇ医師は，その後速やかに心エコー検査を実
施し，その結果からその後の検査の要否を判断すべきであったというべき
である。しかし，実際には，本件心エコー検査は，同日午後５時３０分ころか
ら実施され，その結果報告書は，通常の診療・検査の時間を過ぎた午後６
時ころになって作成された（前記認定事実，証人Ｇ）。
このように心エコー検査が遅れた理由について，Ｇ医師は，心エコー検
査が順番待ちであったためと供述している（証人Ｇ）が，Ｇ医師に心エコー
検査を早期に実施する必要性が高いという認識があれば，Ｇ医師自ら携帯
型の心エコー器によって心エコー検査を実施することも可能であったと考え
られ（翌１８日にはＥに対して携帯型の心エコー器による心エコー検査が実
施されている（前記認定事実）。），結局，心エコー検査が遅れたのは，心エ
コー検査が順番待ちであったということだけでなく，Ｇ医師が多忙な状態に
置かれていたため，他の仕事を優先し，検査結果が出るのは通常の診療・
検査の時間を過ぎることになる可能性があることを認識しながら，心エコー
検査をＮ技師に委ねたためと認められる（甲Ｂ１２，証人Ｇ）。　　
(イ)　そして，Ｇ医師は，Ｅに入院を強く勧めていながら，心エコー検査以後，
本件心エコー検査の結果報告書を確認する午後９時ころまで，Ｅの診察は
行っておらず，Ｅが午後７時ころ，看護師に対し，動くと少し苦しいと軽度の
気分不快を訴えたこと（前記認定事実）も知らなかった（証人Ｇ）。
Ｇ医師は，本件心エコー検査の結果（前記のとおり午後６時ころにはＮ技
師の報告書が作成されていた）の確認がこのように遅れた理由について，
他の患者に対する説明や退院などに伴う用途業務に追われていたためで
あると供述している（証人Ｇ）が，前記のような本件心エコー検査の重要性
を考慮すると，そのような理由は，本件心エコー検査の結果の確認を遅ら
せることを正当化するものとは認めがたい。
　　　　(ウ)　したがって，本件心エコー検査は，本来，通常の診療・検査の時間内に実施
されるべきものであったし，通常の診察・検査の時間を過ぎて結果が出たと
しても，それは被告病院の事情によるものであって，それによって患者が不
利益を被ることはあってはならないものというべきである。
ましてや，担当医師あるいは被告病院の事情で本件心エコー検査の結
果の確認が遅れ，確認した時間には，緊急の検査以外の検査は実施しにく
い状態になっていたとしても，そのために患者が不利益を被ることがあって
はならない。　　　　　　
キ　本件心エコー検査の結果及びＧ医師の対応
(ア)　前記のとおり，Ｇ医師が午後９時ころに確認したN技師の報告書には，肺
動脈圧については「３８ｍｍＨｇ」，下大静脈については，「２９～２０ｍｍ」，
「ややコンプライアンス弱いです」と記載されており，Ｇ医師は，この報告書
を読んで，肺動脈圧については微妙な数値で，正常な者でもこの程度の数
値を示すことがあると判断したが，下大静脈は，コンプライアンスが弱く，か
つ拡張しており，肺動脈圧の数値と下大静脈の状態が合致していない（下
大静脈の状態から判断すると，肺動脈圧はもっと高くなってよいはずなの
に，それほど高い数値を示していない）ので，心電図を見直してみたところ，
右心負荷傾向を示す所見が認められ，肺塞栓症の可能性についても検討
すべきものと考えたが，心エコービデオの画像を確認するまでのことはしな
かった（前記認定事実）。
(イ)　しかし，本件心エコー検査のビデオ画像を読影したＪクリニックのＫ医師
は，右室拡大，左室扁平化，心室中隔の運動異常から右室（右心）負荷は
明白であり，肺高血圧症があると診断しており（甲Ｂ１１），Ｇ医師も，本件訴
訟が提起されてから本件心エコー検査のビデオ画像を確認したところ，Ｋ医
師と同じく，肺高血圧症の所見があると供述している（証人Ｇ）。
(ウ)　また，Ｇ医師は，本件心エコー検査の結果を確認した午後９時過ぎの時
点（前記のとおり，病室は消灯されており，Ｅは寝息を立てていた。）ではも
ちろん，仮に午後６時ころの時点で本件心エコー検査の結果を確認してい
たとしても，通常の診察・検査の時間を過ぎていて，被告病院が日常一般
的な機能をしているときではないので，肺血流シンチ等，肺塞栓症の確定
診断に必要な検査を実施したかどうかは分からない，仮に本件心エコー検
査のビデオ画像を確認したとしても同様である旨供述している（証人Ｇ）。
(エ)　しかし，前記のとおり，Ｇ医師は，相当数の肺塞栓症の診断，治療の経
験があり，肺塞栓症の診断をする場合，心エコー検査で肺高血圧の所見が
得られれば，肺血流シンチ等の検査を行い確定診断をつけるのが診断の
プロセスである旨供述しており，しかも，急性肺塞栓症は，再発を起こしや
すいことから，発症後の再発予防はきわめて重要であり，あと１日様子をみ
ようという考え方が死を招くので注意を要するという認識もあったのである
から，肺高血圧症の所見を得ながら肺塞栓症の確定診断に必要な検査を
翌日に回すとは考えがたい。
(オ)　したがって，これまでに認定した事実を総合すると，１７日中にＥについ
て肺血流シンチ等，肺塞栓症の確定診断のための検査が行われなかった
のは，Ｇ医師あるいは被告病院側の事情でその時期を逸してしまったもの
と認められ，Ｇ医師は，心エコー検査の重要性は十分に認識していながら，
忙しかったためにその結果の確認が遅れ，午後９時ころに結果を確認した
時点では，急性肺塞栓症の可能性があると判断しながら，この時点で検査
を実施するのは，よほど緊急性がある場合に限られるので，仮に急性肺塞
栓症であったとしても，翌日までに再発することはないだろうと軽く考え，本
件心エコー検査のビデオ画像の確認もせず，肺塞栓症の確定診断に必要
な検査もしなかったものと推認される。
　　　ク　Ｇ医師の検査・診断義務違反
前記のようなＥの症状から判断して，心カテーテル検査の結果，狭心症や
心筋梗塞のような冠動脈疾患が否定された以上，急性肺塞栓症を疑って早
急に心エコー検査を実施することは当然のことであり，Ｇ医師は，心エコー検
査の結果が出たら直ちにこれを確認し，本件心エコー検査のビデオ画像も確
認して，肺高血圧症の所見を得たら，肺血流シンチ等，肺塞栓症の確定診断
のための検査を実施し，肺塞栓症と確定診断がされたら，ヘパリンを投与して
再発を防ぐべき義務があった（肺塞栓症の疑いを抱いた場合には，抗凝固の
ためにヘパリンを投与すべきとされている（甲Ｂ６，Ｂ７，Ｂ１４）。）というべきで
あるが，同医師はこれを怠り，結局，１７日中には肺血流シンチ等，肺塞栓症
の確定診断のための検査を実施しなかったのであるから，そのために生じた
結果について，同医師は不法行為責任を負い（もっとも，これまでに認定した
事実によれば，医師があまりにも余裕なく働いているという被告病院の態勢に
も問題があることが窺われる。），被告は使用者責任を負うものというべきで
ある。
　　(2)　因果関係について
次に，Ｇ医師に上記(1)の検査・診断義務違反がなかった場合，Ｅの死亡とい
う結果を避けることができたかどうかについて検討する。
前記のとおり，Ｅは，１８日の午前６時５５分ころ，急性肺塞栓症を再発したた
めに死亡したものであり（前記認定事実，証人Ｇ），本件心エコー検査のビデオ
画像から判断される肺高血圧症は，急性肺塞栓症を示すものであったと認めら
れる（証人Ｇ）ので，Ｇ医師が，本件心エコー検査のビデオ画像から肺高血圧症
の所見を得て，肺血流シンチ等の肺塞栓症の確定診断のための検査を実施し
ていれば（被告病院においては，肺血流シンチの実施は可能であった（証人
Ｇ）。），急性肺塞栓症の確定診断がされ，遅くとも１７日中にはヘパリンが投与さ
れることになったものと認められる（ヘパリンには活動性の出血が禁忌とされて
おり（甲Ｂ１），Ｅには消化管出血の可能性もないわけではなかった（前記認定事
実）が，Ｅにヘパリンの投与が許されないような活動性の出血があったことを窺
わせるような証拠は存在しない。）。
そして，ヘパリンの投与は，急性肺塞栓症の治療方法として確立されたもので
あり（甲Ｂ１からＢ７まで，Ｂ１４），「肺血栓塞栓症は再発防止を目的に，ヘパリン
が第一選択薬である。また，急性肺血栓塞栓症の場合には，その２次予防は既
存の血栓を溶かす血栓溶解療法と不可分のものであり，発症後できるだけ早期
に血栓溶解療法を行うことが推奨される。血栓溶解療法を行うことは，静脈血栓
の溶解を助長するのみならず，血栓の再発を抑える作用がある。」（甲Ｂ１４・９６
頁，９７頁）とされているのであるから，１７日中にヘパリンが投与されていれば，
Ｅの急性肺塞栓の再発は防ぐことができ，Ｅの死亡という結果は生じなかったも
のと推認される。
したがって，被告は，Ｅの死亡によって生じた損害について，不法行為（使用
者責任）による損害賠償義務を負うものというべきである。
　３　争点(2)（損害）について
　　(1)　Ｅに生じた損害
　　　ア　逸失利益　　　　　　　　　　　　　　　　３７６９万９３５６円
　　　　　Ｅは，本件事故当時は５４歳であり（前記前提事実），平成１３年度には，生命保
険会社の外務員として年間５７３万３３５０円の収入を得ていたと認められる
（甲Ｃ３の２）ところ，これをもとに，生活費割合を３０パーセントとして，６７才ま
で稼働した場合の逸失利益をライプニッツ方式で計算すると，５７３万３３５０
円×０．７×９．３９３５＝３７６９万９３５６円（１円未満切捨て）となる。
　　　イ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０００万円
　　　　　Ｅは，適切な検査，診療が行われると説得されて被告病院に入院したにもかか
わらず，適切な検査・診断がされることなく死亡に至ったものであり（前記認定
事実），その慰謝料としては，２０００万円と認めるのが相当である。
　　　ウ　相続
　　　　　上記ア，イの合計５７６９万９３５６円は，Ｅの夫である原告Ａが，２分の１である２
８８４万９６７８円を，Ｅの子であるその余の原告らが，６分の１である９６１万６
５５９円（１円未満切捨て）ずつを相続したものと認められる（甲Ｃ１，Ｃ２）。
　　(2)　原告Ａに生じた損害
　　　ア　葬儀費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１２０万円
　　　　　原告Ａは，Ｅの夫であり，弁論の全趣旨によれば，その負担において，Ｅの葬儀
を行ったものと認められるところ，葬儀費用相当の損害は，１２０万円と認める
のが相当である。
　　イ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１００万円
　　　　　原告Ａは，妻であるＥを適切な検査・診断がされることなく失ったものであって，
その慰謝料は，１００万円と認めるのが相当である。
　　　ウ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３００万円
　　　　　本件事案の内容や認容額等を考慮すると，原告Ａに生じた弁護士費用相当の
損害としては，３００万円と認めるのが相当である。
　　(3)　原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに生じた損害
　　　ア　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　各１００万円
　　　　　原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄは，母であるＥを適切な検査・診断がされることなく失
ったものであって，その慰謝料は，各１００万円と認めるのが相当である。
　　　イ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　各１００万円
　　　　　本件事案の内容や認容額等を考慮すると，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに生じた
弁護士費用相当の損害としては，各１００万円と認めるのが相当である。
　　(4)　まとめ
　　　　以上より，被告は，原告らに対し，不法行為（使用者責任）に基づき，原告Ａに対
して３４０４万９６７８円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに対して各１１６１万６５５９円
並びにこれらに対する不法行為の日（Ｅの死亡の日）である平成１４年７月１８日
から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払義務を負
うというべきである。
　４　結論
　　　よって，原告らの被告に対する請求は，不法行為（使用者責任）による損害賠償請
求権に基づき，原告Ａについては，３４０４万９６７８円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄ
については，各１１６１万６５５９円並びにこれらに対する平成１４年７月１８日から各
支払済みまで年５分の割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由がある
からこれを認容し，その余の請求は理由がないからこれらをいずれも棄却すること
とし，主文のとおり判決する。
　　　なお，仮執行免脱の宣言は相当でないから，これを付さないこととする。
　　　　　　　　　東京地方裁判所民事第３０部
　　　　　　　　　　　　　　裁判長裁判官　　福田剛久
　　　　　　　　　　　　　　　　　　裁判官　　川嶋知正
　　　　　　　　　裁判官新谷晋司は，転任のため署名押印することができない。
　　　　　　　　　　　　　　裁判長裁判官　　福田剛久
　

戻る