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平成２１年４月２７日判決言渡
平成２０年(行ケ)第１０２０６号審決取消請求事件
口頭弁論終結日平成２１年２月１８日
判決
原告シーメンスアクチエンゲゼルシヤフト
訴訟代理人弁護士加藤義明
同角田邦洋
訴訟復代理人弁護士松永章吾
訴訟代理人弁理士矢野敏雄
同星公弘
被告特許庁長官
指定代理人田邉英治
同後藤時男
同山本章裕
同岡田孝博
同小林和男
主文
１原告の請求を棄却する。
２訴訟費用は，原告の負担とする。
３この判決に対する上告及び上告受理申立てのための附加期間を３０
日と定める。
事実及び理由
第１請求
特許庁が不服２００５−１８０９６号事件について平成２０年１月１７日にし
た審決を取り消す。
第２当事者間に争いのない事実
１特許庁における手続の経緯
原告は，発明の名称を「核スピントモグラフィ装置における画像シェーデン
グの防止方法」とする発明について，平成８年６月３日（パリ条約による優先
権主張１９９５年６月１日，ドイツ連邦共和国）を出願日として特許出願（以
下「本件出願」という。）をし（甲１），平成１６年１０月１９日付けの拒絶
理由通知書（甲２）に対して平成１７年４月２２日付けの意見書（甲４）及び
同日付けの手続補正書（甲３）を提出したが，同年６月１５日付けの拒絶査定
（甲５。以下「本件拒絶査定」という。）を受けたことから，特許庁に対し，
同年９月２１日，本件拒絶査定についての不服の審判（不服２００５−１８０
９６号事件）を請求するとともに，同年１２月１２日付けの手続補正書（甲
６）を提出した。
特許庁は，平成２０年１月１７日，「本件審判の請求は，成り立たない。」
との審決（以下「審決」という。）をし，その謄本は，平成２０年２月１日，
原告に送達された。
２特許請求の範囲
平成１７年４月２２日付け手続補正書（甲３）により補正された明細書（以
下，願書に添付した図面も併せて「本願補正明細書」という。なお，出願当初
の明細書（甲１）と願書に添付した図面を併せて「本願明細書」という。）の
特許請求の範囲（請求項の数６）の請求項１の記載は，次のとおりである（以
下，この請求項１に記載された発明を「本願発明」という。）。
「【請求項１】マルチエコーシーケンスで作動される核スピントモグラフィ
装置における画像シェーデングの防止装置であって，或１つの時点ｔｏにて励
起高周波パルス（ＲＦ１）によりスピンの横磁化を被検対象物内に生成し，前
記励起高周波パルス（ＲＦ１）につづいて，時点ｔ１，ｔ３，ｔ５・・・に
て，横磁化をリフェーズする少なくとも２つのリフォーカシング高周波パルス
（ＲＦ２，ＲＦ３，ＲＦ４・・・）を後続継起させ，そして時点ｔ２，ｔ４，
ｔ６・・・にて読出インターバルを後続継起させるようにした当該装置におい
て，
パルスシーケンスの期間中印加される磁場勾配（Ｇ）は少なくとも１つの方
向で次の条件を充足するようにし，即ち，
【数１】
但し，ｎは２以上の整数であるようにしたことを特徴とする核スピン
トモグラフィ装置における画像シェーデングの防止装置」
なお，本願補正明細書の記載からみて，上記のとおり，本願補正明細書の
【請求項１】の「高周波パルス（ＲＦ１，ＲＦ２，ＲＦ３，ＲＦ４・・・）」
の記載は「高周波パルス（ＲＦ２，ＲＦ３，ＲＦ４・・・）」の誤記であり，
「ｎは自然数であるようにした」との記載は「ｎは２以上の整数であるように
した」の誤記であると認められる（審決同旨）。この点は当事者間に争いがな
い。
３審決の理由
(1)別紙審決書写しのとおりである。要するに，①主位的に，本願発明は，
その発明特定事項のすべてが，特開平６−２４５９２０号公報（以下「引用
刊行物Ａ」という。甲１２）に記載されたものであるから，特許法２９条１
項３号に掲げる発明に該当すると判断し，また，②予備的に，仮に発明特定
事項のすべてが引用刊行物Ａに記載されていないとしても，引用刊行物Ａに
記載された発明（以下「引用発明」という。）及び技術常識に基づいて当業
者が容易に発明をすることができたものであると判断したものである。
(2)上記判断をするに当たり，審決が認定した引用発明の内容並びに本願発
明と引用発明との一致点及び相違点は，次のとおりである。
ア引用発明の内容
引用刊行物Ａ（甲１２）には，以下の引用発明が記載されている（別紙
引用刊行物Ａ【図１】参照）。
「マルチプルスピンエコー法によるパルスシーケンスで制御するコンピ
ュータを有するＭＲイメージング装置であって，
１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１が印加された後に，４個の
リフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）２２∼２５が順次印加され，
１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１と最初のリフォーカスＲＦ
パルス（１８０°パルス）２２との間にＧｒパルス３１を加え，さらにリ
フォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）２２∼２５の各々の後に，読み
出し（及び周波数エンコード）用傾斜磁場Ｇｒパルス３２∼３５を加える
ようにしたＭＲイメージング装置。」（審決書４頁１７行∼２５行）
イ一致点
「マルチエコーシーケンスで作動される核スピントモグラフィ装置であ
って，
或１つの時点ｔｏにて励起高周波パルス（ＲＦ１）によりスピンの横磁
化を被検対象物内に生成し，前記励起高周波パルス（ＲＦ１）につづい
て，時点ｔ１，ｔ３，ｔ５・・・にて，横磁化をリフェーズする少なく
とも２つのリフォーカシング高周波パルス（ＲＦ２，ＲＦ３，ＲＦ４・・
・）を後続継起させ，そして時点ｔ２，ｔ４，ｔ６・・・にて読出インタ
ーバルを後続継起させるようにした核スピントモグラフィ装置。」である
点（審決書５頁６行∼１３行）。
ウ相違点
「本願発明の核スピントモグラフィ装置が『画像シェーデングの防止装
置』を備えており，その『画像シェーデングの防止装置』は，『パルスシ
ーケンスの期間中印加される磁場勾配（Ｇ）は少なくとも１つの方向で次
の条件を充足するようにし，即ち，
【数１】
但し，ｎは２以上の整数である核スピントモグラフィ装置における画像シ
ェーデングの防止装置』であるのに対して，引用刊行物Ａにはそのような記
載がない点。」（審決書５頁１６行∼２３行）
第３当事者の主張
１取消事由に関する原告の主張
審決には，以下のとおり，(1)引用刊行物Ａの認定を誤り，本願発明は，引
用刊行物Ａに記載された発明であると判断した誤り（取消事由１），(2)引用
刊行物Ａの認定を誤り，本願発明は，引用発明及び技術常識から容易想到であ
ると判断した誤り（取消事由２），(3)拒絶理由通知を欠いた手続違背（取消
事由３），があるから取り消されるべきである。
(1)取消事由１（本願発明が引用刊行物Ａに記載された発明であると判断し
た誤り）
以下の理由により，引用刊行物Ａには，Ｇｒパルス３２∼３５がＧｒパル
ス３１と比べてその波高値が等しく，パルス幅が２倍の関係にあることが開
示されているとはいえない。したがって，審決の認定には誤りがある。
ア本願発明の課題を達成するためには，スライス選択磁場勾配パルス（Ｇ
Ｓ），位相エンコード磁場勾配パルス（ＧＰ）及び読み出し磁場勾配パル
ス（ＧＲ）の３種類のすべてが検討されなければならないが，引用刊行物
Ａには，３種類のパルスのすべての検討をすることなく，本願発明の課題
が達成されているとしている。
イ本願発明の課題は，画像におけるシェーディング（陰影）又は画像歪み
を防止することにあるが（甲３の段落【００１１】），引用発明の課題
は，画像にタグを早く付ける点のみにあり，陰影（シェーディング）を発
生させないとの課題がない。
ウ引用刊行物Ａには，二乗の項に関するプライマリエコー成分の位相（Φ
：本願明細書の図中の実線）とスティミュレイテッドエコー成分の位相２
ｐ
（Φ：同波線）が一致するという要素が開示されていない。２
ｓ
エ引用刊行物Ａの【図１】は，スライス選択磁場勾配パルス（Ｇｓ），位
相エンコード磁場勾配パルス（Ｇｐ）及び読み出し磁場勾配パルス（Ｇ
ｒ）は，位相Ａ（従来技術）のために記載されたものではなく，位相Ｂ
（特許を受けようとする発明）のために記載されたものである。引用刊行
物Ａにおいて，【図１】は，「この発明の一実施例にかかるパルスシーケ
ンスを示すタイムチャート」（甲１２，４頁６欄１６行，１７行）である
と説明されており，引用刊行物Ａにおいて特許を受けようとする発明は，
位相Ｂに関する発明であるから，位相Ｂに関する読み出し磁場勾配パルス
（Ｇｒ）が図示されていると理解すべきであって，位相Ａに関する磁場勾
配パルス（Ｇｒ）が図示されていると解する余地はない。
そして，引用刊行物Ａの特許を受けようとする発明の位相Ｂにおいて
は，シーケンスの時間効率を低下させることなく画像にタグ付けをするた
め，【図１】の位相Ｂに示すように，従来の位相Ａの点Ｅ２に対し，プラ
イマリーエコー成分（実線）とスティミュレイテッドエコー成分（点線）
の位相が時刻的にずれるように，点Ｅ２と点Ｅ２’に分離している。しか
も，位相Ｂにおいては，点Ｅと点Ｅ’は可変であり，それに対応する読み
出し磁場勾配パルスＧｒ３３のパルス幅も可変とする必要がある。したが
って，【図１】のＧｒ３３のパルス幅をＧｒ３１のパルス幅の２倍の固定
値とすることはあり得ない。また，波高値については，Ｇｒパルス３１の
波高値をＧｒパルス３２，３３，３４より大きくすることが明確に記載さ
れている（甲１２の段落【００１５】，【００１６】）。したがって，同
じ波高値とすることが【図１】に開示されているとする審決の認定は誤り
である。
オ本願明細書の【図３】(従来技術を示す図，別紙本願明細書【図３】参
照)と【図４】(本願発明を示す図，別紙本願明細書【図４】参照)によれ
ば，従来技術（【図３】）においては，第１のリフォーカシングパルス
（ＲＦ２）で１８０°反転する位相（実線）と反転しない位相（点線）と
が１次の項の位相（Φ１）にも２次の項の位相（Φ２）にも存在し，第２
のリフォーカシングパルス（ＲＦ３）が与えられる時点で，２次の項の位
相（Φ２）において点線と実線が一致せず，第２のエコー信号（ｓ２）の
時点で，ΦとΦが一致しない（Φ−Φ≠０）から陰影が発生する２２２２
ｐｓｐｓ
という課題があったが，本願発明（【図４】）においては点線と実線が一
致しており，第２のエコー信号（ｓ２）の時点で２次の項の位相（Φ２）
に関しΦとΦが一致し（Φ−Φ＝０），陰影が発生しない。２２２２
ｐｓｐｓ
これに対し，引用刊行物Ａが問題とする位相においては，【図１】の位
相Ａ，Ｂのとおり，１８０°パルス２２，２３を加えても，位相は１８０
°反転せず，９０°しか反転しない。
以上のとおり，本願発明において，位相が１８０°反転するか，全く反
転しないのに対して，引用刊行物Ａにおいて，位相が９０°しか反転しな
い点で，本願発明の構成が記載されているとはいえない。
カ引用刊行物Ａの【図１】は，以下のとおり，パルスと位相の関係の説明
が正確性を欠く。
(ア)引用刊行物Ａの段落【００１４】によれば，ＲＦ２２パルスが印加
されたとき，１８０°位相が反転するのがプライマリエコー成分の位相
（実線）であり，９０°しか反転しないのがスティミュレイテッドエコ
ー成分の位相（点線）であるはずである。したがって，１８０°ＲＦパ
ルス２２が印加されると，本願明細書の【図３】∼【図６】，特開平６
−１６９８９６号公報（甲９。以下「甲９公報」という。）の【図
５】，又は特開昭６０−１３８４４６号公報（甲１０。以下「甲１０公
報」という。）の【図６】のように，プライマリエコー成分の位相（実
線）は，垂直に落下するように位相が反転して，負のピーク値に達する
はずである。また，スティミュレイテッドエコー成分の位相（点線）
も，ＲＦパルス２３によって反転するから，ＲＦパルス２３印加時にス
ティミュレイテッドエコー成分の位相（点線）は位相が反転して負のピ
ーク値からスタートするはずである。
しかし，引用刊行物Ａの【図１】では，ＲＦパルス２２が印加される
と，位相Ａ，Ｂともにプライマリエコー成分の位相（実線）は反転せ
ず，徐々に増加する方向から徐々に減少する方向に変化しているだけで
ある。また，引用刊行物Ａの【図１】では，ＲＦパルス２３印加時のス
ティミュレイテッドエコー成分の位相（点線）も，正のピーク値から徐
々に減少する波形図となっている。以上のとおり，引用刊行物Ａのプラ
イマリエコー成分，スティミュレイテッドエコー成分の位相に関する記
載は，正確性を欠く点がある。
(イ)引用刊行物Ａの【図１】は，位相が徐々に減少することが示されて
いるが，パルスと位相の関係を適切に示したものではない。例えば，本
願明細書の【図５】を検討すれば明らかなように，負のＧｒパルスが印
加されているときには，１次の項（∫Ｇｒｄｔ）では位相が減少する
が，２次の項（∫Ｇｒｄｔ）ではＧｒが２乗されるためにその位相は２
増加する。ところが，引用刊行物Ａの【図１】のＧｒパルス３１∼３５
はすべて正であるにもかかわらず，その位相が増加したり減少している
から，正確な位相を示したものとはいえない。
また，ＲＦパルス２２，２４を印加したとき実線の位相が減少するの
に対し，ＲＦパルス２３，２５を印加したとき実線の位相が増加するこ
ととも矛盾する（なお，点線の場合は実線の場合と反対の方向に増加，
減少する）。ＲＦパルス２２又はＲＦパルス２３を印加したとき，位相
は，同じ方向に９０°又は１８０°位相変化を起こすはずだからであ
る。
(ウ)引用刊行物Ａの【図１】は，Ｇｒパルスが印加されていない期間で
も，位相が増加したり，減少したりしているが，このような表示も正確
性を欠く。例えば，本願明細書の【図３】∼【図６】においては，Ｇｒ
パルスが印加されている期間のみ位相が変化していることが分かる。
(2)取消事由２（容易想到性判断の誤り）
審決は，本願明細書で開示されている磁場勾配に関する数式に関して，当
業者の技術常識により導き出すことができると判断している（審決書６頁３
２行∼８頁２４行）。
しかし，上記審決の上記判断は誤りである。すなわち，本願発明におけ
る，２次の項のプライマリエコー成分の位相とスティミュレイテッドエコー
成分の位相を等しくすることについて，引用刊行物Ａは，一切開示がない。
引用刊行物Ａには，画像にタグを早く付けることのみを課題としており，陰
影（シェーディング）を発生させないなどの課題はない。審決は，本願発明
を導き出すために，本願発明の一連の数式の展開において出現する数式の一
部を，互いに関連のない各引用文献（甲７∼１０）からそれぞれ抽出し，本
願明細書に記載された数式の展開に当てはめているが，このようにあてはめ
をすることが技術常識により達成できるとはいえない。
上記のとおり，本願発明が容易想到であるとした審決の判断に誤りがあ
る。
(3)取消事由３（拒絶理由通知を欠いた文献を引用した手続違背）
審決は，特開平２−６５８４２号公報（甲１１。以下「甲１１公報」とい
う。），甲１０公報，甲９公報，特開昭６０−１８９９０５号公報（甲８。
以下「甲８公報」という。）及び特開平７−５１２４３号公報（甲７。以下
「甲７公報」という。）を引用して，①引用刊行物Ａの記載内容を認定し，
また②相違点に関する容易想到性の有無について判断をした。しかし，上記
引用例は，いずれも，審査過程において引用されていないものであるから，
拒絶理由通知を発する必要があり，そのような手続を欠いた審判手続には，
特許法１５９条２項，５０条に反する違法がある。
ア特許法２９条２項該当性について拒絶理由通知を欠いた手続違背
本件拒絶査定における拒絶理由は，実質的には，引用刊行物Ａのみを根
拠とした特許法２９条１項３号に該当するとするものである。これに対し
て，審決は，引用刊行物Ａと各引用例を組み合わせることが容易想到であ
り，特許法２９条２項に該当すると判断している。
このような場合には，審判手続において，拒絶理由通知を発すべきであ
ったにもかかわらず，その手続を怠ったものであるから，審決は，特許法
１５９条２項，５０条に違反する違法がある。
イ相違点の認定について拒絶理由通知を欠いた手続違背
(ア)審決は，本願発明と引用発明との相違点を認定したにもかかわら
ず，他の引用例を用いて，同相違点と認定した事項は，引用刊行物Ａに
開示されているとして，実質的な相違点に該当しないと判断した。
このような場合には，審判手続において，拒絶理由通知を発すべきで
あったにもかかわらず，その手続を怠ったものであるから，審決は，特
許法１５９条２項，５０条に違反する違法がある。
(イ)審決は，「上記引用刊行物Ａの（Ａ−５）には，プライマリエコー
成分とスティミュレイテッドエコー成分の位相が同時に揃うことによ
り，２つの成分のエコー信号が同時に発生するためのパルスシーケンス
として，１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１と最初のリフォー
カスＲＦパルス（１８０°パルス）２２との間に加えられるＧｒパルス
３１のパルス幅より，読み出し用傾斜磁場Ｇｒパルス３２∼３５のパル
ス幅の方が広く，波高値がほぼ等しくしてパルスを加えるパルスシーケ
ンスが記載されており，さらに，プライマリーエコー成分とスティミュ
レイテッドエコー成分の位相が同時に揃うように２つの成分のエコー信
号が同時に発生するためのパルスシーケンスとしては，例えば特開平２
−６５８４２号公報の１頁右下欄１０行∼２頁右上欄６行及び第２図に
記載されているように，１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）と最初
のリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）との間に加えられるパル
ス幅に対して，読み出し用傾斜磁場パルスのパルス幅を２倍の大きさと
するとともにパルスの波高値をほぼ等しくしていることから，引用発明
においても，プライマリエコー成分とスティミュレイテッドエコー成分
の位相が同時に揃うように２つの成分のエコー信号が同時に発生するた
めのパルスシーケンスとして，１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）
と最初のリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）との間に加えられ
るＧｒパルス３１のパルス幅に対して，読み出し用傾斜磁場パルスＧｒ
３２∼３５のパルス幅を２倍の大きさとするとともに波高値をほぼ等し
くしているものと推認される。」（審決書５頁下から４行目∼６頁１７
行）と認定した。
上記「パルスの幅を２倍にする」との審決の認定は，引用刊行物Ａの
みに基づくものではなく，甲１１公報を用いて導いた認定である。
このような場合には，審判手続において，拒絶理由通知を発すべきで
あったにもかかわらず，その手続を怠ったものであるから，審決には，
特許法１５９条２項，５０条に違反する違法がある。
(ウ)審決は，「特開昭６０−１３８４４６号公報の第６頁右下欄３∼１
１行及び第６図」について，「特に，式(2)∼(5)において，読み出し
（傾斜磁場）勾配Ｇｘのパルスが期間０∼ｔ，ｔ∼２ｔ，２ｔ∼３ｔ，
３ｔ∼４ｔで積分される際，同じ大きさの読み出し（傾斜磁場）勾配Ｇ
ｘとして計算されていることから，1個の章動ＲＦパルス（９０°パル
ス）と最初のリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）との間に加え
られるパルスと，読み出し用傾斜磁場パルスとは波高値が同じで，か
つ，パルス幅は２倍であることになる」（審決書６頁２０行∼２７行）
と認定した上，甲９公報を用い，「図５に記載されているように，技術
常識であるから」（審決書６頁２７行∼２８行）との理由により，「引
用発明の１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）と最初のリフォーカス
ＲＦパルス（１８０°パルス）との間に加えられるＧｒパルス３１に対
して，読み出し用傾斜磁場パルスＧｒパルス３２∼３５は波高値が同じ
でパルス幅が２倍であるものと推認される。」（審決書６頁２８行∼３
１行）と結論付けている。
上記「１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）と最初のリフォーカス
ＲＦパルス（１８０°パルス）との間に加えられるＧｒパルス３１に対
して，読み出し用傾斜磁場パルスＧｒパルス３２∼３５は波高値が同
じ」との審決の認定は，引用刊行物Ａのみに基づくものではなく，甲９
公報及び甲１０公報を用いた結果導いた認定である。
このような場合には，審判手続において，拒絶理由通知を発すべきで
あったにもかかわらず，その手続を怠ったものであるから，審決は，特
許法１５９条２項，５０条に違反する違法がある。
２被告の反論
(1)取消事由１（本願発明が引用刊行物Ａに記載された発明であると判断し
た誤り）に対し
ア原告は，本願発明の課題を達成するためには，スライス選択磁場勾配パ
ルス（ＧＳ），位相エンコード磁場勾配パルス（ＧＰ）及び読み出し磁場
勾配パルス（ＧＲ）の３種類のすべてを検討しなければならないと主張す
る。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，本願発明の請求項１
は，「パルスシーケンスの期間中印加される磁場勾配（Ｇ）は少なくとも
１つの方向で次の条件を充足するようにし」と記載されているから，３種
類のすべてを検討する必要はない。磁場勾配（Ｇ）の１つの方向である読
み出し磁場勾配パルス（ＧＲ）について判断した審決に誤りはない。
イ原告は，本願発明の課題は，画像におけるシェーディング（陰影）又は
画像歪みを防止することにあるが（甲３の段落【００１１】），引用発明
の課題は，画像にタグを早く付ける点のみにあり，陰影（シェーディン
グ）を発生させないとの課題がないと主張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，引用刊行物Ａの【図
１】の図Ａの位相であれば，画像シェーディングが発生しない。プライマ
リエコー成分とスティミュレイテッドエコー成分の信号ピークが【図１】
のＥ２，Ｅ３，Ｅ４で発生するように一致しており，読出し用傾斜磁場パ
ルスの対称性が保たれているから，何らかの干渉パターンは生じず，干渉
に基づく画像シェーディングは生じないのであって，引用刊行物Ａに記載
された引用発明は，本願発明における条件式を満たすものであり，本願発
明と同一であるといえる。
ウ原告は，引用刊行物Ａには，二乗の項に関するプライマリエコー成分の
位相（Φ：本願明細書の図中の実線）とスティミュレイテッドエコー成２
ｐ
分の位相（Φ：同波線）が一致するという要素が開示されていないと主２
ｓ
張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，引用刊行物Ａには，
「【００１７】このように２つのエコーピークを実時間上で分離でき，サ
ンプリング期間内で近接させて２つの成分のエコー信号を発生させて，同
時にサンプリングすることにより，図３で示すような，サンプリング時間
方向に２つのピークを有する生データ空間上でのデータを得ることができ
る。」と記載されており，サンプリング期間内に２つの成分のエコー信号
を発生させることが明記されている。このことは，サンプリング期間は可
変となるようなものではなく，サンプリング期間に対応する読み出し磁場
勾配パルスＧｒ３３のパルス幅が可変ではないことを示しているものであ
る。特に，引用刊行物Ａの位相Ａに関する引用発明では，プライマリーエ
コー成分とスティミュレイテッドエコー成分の位相進み量が０となる時刻
で一致するようにされており，そのようになるためには，Ｇｒパルス３３
のパルス幅は，Ｇｒパルス３１のパルス幅の２倍である必要があり，原告
が主張するような，読み出し磁場勾配パルスＧｒ３３のパルス幅を可変と
することには，技術的な根拠がない。
エ原告は，引用刊行物Ａには，波高値について，Ｇｒパルス３１の波高値
をＧｒパルス３２，３３，３４より大きくすることが明確に記載されてい
る（段落【００１５】，【００１６】）と主張する。
しかし，原告の上記主張は，理由がない。すなわち，上記記載は引用刊
行物Ａの位相Ｂに関してのものであり，審決で示した引用発明（位相Ａ）
においては，通常のパルスシーケンス，すなわち，「Ｇｒパルス３１の波
高値をＧｒパルス３２，３３，３４より大きく」することなく，波高値を
等しくしているものであるから，原告の上記主張は失当である。
オ原告は，本願発明と引用発明とは，位相が異なる旨主張する。
しかし，次のとおり，原告の上記主張は理由がない。すなわち，引用刊
行物Ａと本件出願のそれぞれの図面における位相進み量又は位相の大きさ
は，その表現の仕方が異なるために，Ｇｒパルスの印加とともに増加する
か否か，１８０°パルスで位相が反転することを位相進み量の減少として
表現するか，位相の反転（垂直変化）として表現するか否かにより，異な
ったように表現されているにすぎない。引用刊行物Ａの【図１】は，ＣＰ
ＭＧ法による表記として誤りはない（乙４，５）。
(2)取消事由２（容易想到性の判断の誤り）に対し
引用刊行物Ａには，プライマリエコー成分とスティミュレイテッドエコー
成分の位相を同時に揃えることにより，２つの成分のエコー信号を同時に発
生させる発明が記載されており，そのためにＧｒパルス３１の幅がＧｒパル
ス３２∼３５のパルスの幅の１／２であり，波高値が等しいことという，端
的には引用刊行物Ａの【図１】にてＧｒパルスの形として示される条件が記
載されている。
本願発明が容易想到であるとした審決の判断に誤りはない。
(3)取消事由３（拒絶理由通知を欠いた文献を引用した手続違背）に対し
ア特許法２９条２項該当性について拒絶理由通知を欠いた手続違背に対し
特許法２９条２項の拒絶理由が通知されているから，手続違背はない。
イ相違点の認定について拒絶理由通知を欠いた手続違背に対し
(ア)引用例（甲９公報ないし甲１１公報）を用いたにもかかわらず，拒
絶理由通知を発しなかった手続違背に対し
審決が認定した一応の相違点は，引用刊行物Ａの記載から導き出せる
ものであって，実質的な相違点を認定したものではない。審決で示した
甲９公報ないし甲１１公報は，いずれも当業者における技術常識を示す
文献であって，実質的な相違点を判断するために用いられたものではな
い。
したがって，拒絶理由通知を発する必要はなく，審決は，特許法１５
９条２項，５０条に違反する違法がない。
(イ)甲１１公報により「パルスの幅を２倍にする」と認定したにもかか
わらず，拒絶理由通知を発しなかった手続違背に対し
審決では，甲９公報ないし甲１１公報が示されている，Ｇｒパルス３
１の幅がＧｒパルス３２∼３５のパルスの幅の１／２であることが当業
者の技術常識である点を例示したものであるから，甲１１公報を示した
ことから直ちに，拒絶理由通知を発する必要が生ずるものではない。
(ウ)甲９公報及び甲１０公報により，「１個の章動ＲＦパルス（９０°
パルス）と最初のリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）との間に
加えられるＧｒパルス３１に対して，読み出し用傾斜磁場パルスＧｒパ
ルス３２∼３５は波高値が同じ」と認定したにもかかわらず，拒絶理由
通知を発しなかった手続違背に対し
甲９公報及び甲１０公報に示されている当業者の技術常識に照らすな
らば，引用刊行物Ａの【図１】には，Ｇｒパルス３１とＧｒパルス３２
∼３５の「波高値がほぼ等しい」は「波高値が等しい」ものであること
は明らかであり，甲９公報及び甲１０公報を示したことから直ちに，拒
絶理由通知を発する必要が生ずるものではない。
第４当裁判所の判断
１取消事由１（引用刊行物Ａの認定の誤り）について
原告は，引用刊行物Ａには，Ｇｒパルス３２∼３５がＧｒパルス３１と比べ
てその波高値が等しく，パルス幅が２倍の関係にあることが開示されていると
した審決の認定には誤りがあると主張する。
しかし，以下のとおり，原告の主張は，失当である。
(1)原告は，引用刊行物Ａに本願発明の内容が記載されているというために
は，スライス選択磁場勾配パルス（ＧＳ），位相エンコード磁場勾配パルス
（ＧＰ）及び読み出し磁場勾配パルス（Ｇｒ）の３種類のすべてを検討しな
ければならないのに審決はそのすべてを検討していないから誤りである旨主
張する。
しかし，原告の上記主張は，以下のとおり理由がない。
本願補正明細書（甲３）の記載によれば，本願発明の解決課題は，核スピ
ントモグラフィ装置における画像のシェーディング（陰影）又は画像歪みを
防止する点にあり，本願発明は，磁場勾配（Ｇ）が読出磁場勾配ＧＲ，スラ
イス選択磁場勾配ＧＳ又は位相エンコード磁場勾配ＧＰのうちの少なくとも
一つの方向において【数１５】（式（２１）。【００５２】）で定める条件
を満たすことにより，上記の課題解決を図ることができるとするものであ
る。ところで，本願発明に係る請求項１に「パルスシーケンスの期間中印加
される磁場勾配（Ｇ）は少なくとも１つの方向で次の条件を充足する」との
記載によれば，上記課題解決の手段は，３種類の磁場勾配，すなわちスライ
ス選択磁場勾配（ＧＳ），位相エンコード磁場勾配（ＧＰ）及び読み出し磁
場勾配（ＧＲ）のすべてについて検討する必要はなく，３つの磁場勾配
（Ｇ）のうち少なくとも１つの方向，例えば読出磁場勾配（ＧＲ）について
のみ検討すれば十分であるというべきである。したがって，３つの磁場勾配
のすべてを検討する必要があるとする原告の上記主張は，本願発明の特定事
項に基づかない主張であって，主張自体失当である。
(2)原告は，本願発明の課題は，画像におけるシェーディング（陰影）又は
画像歪みを防止することにあるのに対して，引用発明の課題は，画像にタグ
を早く付ける点のみにあり，陰影（シェーディング）を発生させないとの課
題がないと主張する。
しかし，原告の上記主張は，以下のとおり理由がない。すなわち，引用刊
行物Ａにおいては，プライマリエコー成分とスティミュレイテッドエコー成
分の信号ピークが【図１】のＥ２，Ｅ３，Ｅ４で発生するように一致してお
り，読出し用傾斜磁場パルスの対称性が保たれているから，干渉パターンは
生じず，干渉に基づく画像シェーディングは生じない。前記のとおり，引用
刊行物Ａに記載された引用発明は，本願発明における条件式を満たすもので
あり，本願発明と同一であるといえる。引用刊行物Ａに，本願発明の解決課
題が開示されていない限り，本願発明と同一であると認定することができな
いものではないから，原告のこの点の主張は採用の限りでない。
(3)原告は，引用刊行物Ａにおいては，本願発明の本質的要素である，二乗
の項に関するプライマリエコー成分の位相（Φ：本願明細書の図中の実２
ｐ
線）とスティミュレイテッドエコー成分の位相（Φ：同波線）が一致する２
ｐ
という条件が開示されていないから，本願発明が開示されているとはいえな
いと主張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，原告の上記主張に係る
条件は，本願発明の特定事項とはされていないから，原告の上記主張は本願
発明の請求項１の記載に基づかない主張であって，主張自体失当である。
(4)原告は，引用刊行物Ａの【図１】におけるスライス選択磁場勾配パルス
（Ｇｓ），位相エンコード磁場勾配パルス（Ｇｐ）及び読み出し磁場勾配パ
ルス（Ｇｒ）は，位相Ａ（従来技術）のために記載されたものではなく，位
相Ｂ（特許を受けようとする発明）のために記載されたものであるから，引
用刊行物Ａに本願発明の内容が記載されていると解すべきでないと主張す
る。
しかし，原告の上記主張は，次のとおり，採用することができない。
ア引用刊行物Ａの記載
引用刊行物Ａ（甲１２）には，次の記載がある。
「【請求項１】１個の章動ＲＦパルスとそれに続く複数のリフォーカス
ＲＦパルスとを被検体に照射して順次エコー信号を発生させる手段と，上
記各ＲＦパルスと同時にスライス選択用傾斜磁場パルスを印加する手段
と，位相エンコード用傾斜磁場パルスを印加する手段と，各エコー信号に
ついて読み出し用傾斜磁場パルスを印加する手段と，傾斜磁場パルスを制
御することによりプライマリエコー成分とスティミュレイテッドエコー成
分を分離させる手段と，分離した状態でこれら２つの成分の信号から同時
にデータ収集する手段と，収集したデータから画像を再構成する手段とを
有することを特徴とするＭＲイメージング装置。」
「【０００１】【産業上の利用分野】この発明は，ＮＭＲ（核磁気共鳴）
現象を利用してイメージングを行うＭＲイメージング装置に関し，とくに
タギング撮像法により被検体の動態を観察するＭＲイメージング装置に関
する。」
「【０００５】この発明は，上記に鑑み，シーケンスの時間効率を低下さ
せることなく，マルチプルスピンエコー法により画像にタグ付けできるよ
うに改善した，ＭＲイメージング装置を提供することを目的とする。
【０００６】【課題を解決するための手段】上記の目的を達成するため，
この発明によるＭＲイメージング装置においては，１個の章動ＲＦパルス
とそれに続く複数のリフォーカスＲＦパルスとを被検体に照射して順次エ
コー信号を発生させ，各ＲＦパルスと同時にスライス選択用傾斜磁場パル
スを印加するとともに，位相エンコード用傾斜磁場パルスを印加し，さら
に各エコー信号について読み出し用傾斜磁場パルスを印加し，傾斜磁場パ
ルスを制御することによりプライマリエコー成分とスティミュレイテッド
エコー成分を分離させた上でこれら２つの成分の信号から同時にデータ収
集し，収集したデータから画像を再構成することが特徴となっている。
【０００７】【作用】１個の章動ＲＦパルスとそれに続く複数のリフォー
カスＲＦパルスとを被検体に照射して順次エコー信号を発生させ，各ＲＦ
パルスと同時にスライス選択用傾斜磁場パルスを印加するとともに，位相
エンコード用傾斜磁場パルスと読み出し用傾斜磁場パルスとを印加する場
合に，リフォーカスＲＦパルスの前後に加える読み出し用傾斜磁場パルス
の対称性あるいは位相エンコード用傾斜磁場パルスとそのリワインド用傾
斜磁場パルスとの対称性またはそれらの両方を崩すと，生データ空間上
で，プライマリエコー成分とスティミュレイテッドエコー成分とをサンプ
リング時間方向あるいは位相エンコードステップ方向またはその両方向に
分離させることができる。このような生データから画像再構成すれば，再
構成画像上で，周波数方向あるいは位相方向または斜め方向の干渉縞パタ
ーンを形成させることができる。
【０００８】【実施例】以下，この発明の好ましい一実施例について図面
を参照しながら詳細に説明する。この発明の一実施例では，図１に示すよ
うなパルスシーケンスを図２に示すような構成で行なう。まず，図２につ
いて説明すると，主マグネット１は静磁場を発生するためのもので，この
静磁場に重畳するように傾斜磁場コイル２によって傾斜磁場が印加され
る。傾斜磁場コイル２はＸ，Ｙ，Ｚの３軸方向に磁場強度がそれぞれ傾斜
する傾斜磁場を発生する。これら３軸方向の傾斜磁場の任意の１つを選択
し，あるいは任意の複数個を組み合わせることにより，後述のスライス選
択用傾斜磁場Ｇｓ，読み出し（及び周波数エンコード）用傾斜磁場Ｇｒ，
位相エンコード用傾斜磁場Ｇｐが形成される。被検体３はこの静磁場及び
傾斜磁場が加えられる空間に配置される。この被検体３には，励起ＲＦパ
ルスを被検体３に照射するとともにこの被検体３で発生したＮＭＲ信号を
受信するためのＲＦコイル４が取り付けられている。」
「【００１１】このようなＭＲイメージング装置において，コンピュータ
１３の制御の下に図１に示すようなパルスシーケンスを行なう。この図１
のパルスシーケンスはいわゆるマルチプルスピンエコー法によるもので，
１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１を印加すると同時にスライス
選択用傾斜磁場Ｇｓ５１のパルスを加え，つぎに４個のリフォーカスＲＦ
パルス（１８０°パルス）２２∼２５を，Ｇｓパルス５２∼５５とともに
順次加えていく。
【００１２】そして，９０°パルス２１と最初の１８０°パルス２２との
間にＧｒパルス３１を加え，さらに１８０°パルス２２∼２５の各々の後
に，Ｇｒパルス３２∼３５およびＧｐパルス４１∼４８を加えることによ
り，位相を揃えてエコー信号を発生させるとともに，周波数エンコードお
よび位相エンコードを行なう。Ｇｐパルス４１，４３，４５，４７が位相
エンコード用であり，すべて同一の位相エンコードステップとなるよう制
御されている。Ｇｐパルス４２，４４，４６，４８はリワインド用であ
り，それらの各々の前のＧｐパルス４１，４３，４５，４７と同一波高値
で極性を反転させてある。
【００１３】この場合，通常であれば，図１のＡで示すようにＥ１∼Ｅ４
の各時点で第１∼第４のエコー信号を得るようにするのであるが，この実
施例ではＧｒパルス３１の波高値を増大させて図１のＢで示すようにＥ
１，Ｅ２，Ｅ’２，…でエコー信号を得るようにする。なお，この図１の
Ａ，Ｂでは縦軸は各エコーの位相の進み量を示す（このような図示の仕方
はたとえば，Y.Zur,etal.;JournalofMagneticResonance,71,212
-228,1987を参照）。
【００１４】これをもう少し詳しく説明すると，スピンエコー法では，９
０°パルス２１によりスピンを９０°倒し，１８０°パルス２２を加える
ことにより反転させて位相が揃ってくることによりエコー信号を発生させ
るのであるが，実際にはリフォーカスパルスの不完全性により１つのリフ
ォーカスパルス２２では９０°しか倒れず２つのリフォーカスパルス２
２，２３が印加されて始めて位相が反転する成分があり，前者の成分をプ
ライマリエコー成分，後者の成分をスティミュレイテッドエコー成分と称
する。図１のＡ，Ｂではプライマリエコー成分の位相進み量を実線で，ス
ティミュレイテッドエコー成分の位相進み量を点線で示している。
【００１５】通常のパルスシーケンスの設計では，このプライマリエコー
成分とスティミュレイテッドエコー成分の位相進み量が等しくなるように
されており，これによって図１のＡで示すようにＥ１（判決注：「Ｅ２」
の誤りと認める。）∼Ｅ４の各時点でプライマリエコー成分とスティミュ
レイテッドエコー成分の位相が同時に揃うことになり，２つの成分のエコ
ー信号が同時に発生する。これに対して，上記の実施例ではＧｒパルス３
１の波高値をＧｒパルス３２，３３，３４，３５よりも増大させ，これに
より各成分の位相進み量を図１のＢで示すように変化させている。すなわ
ち，Ｇｒパルス３１の波高値を大きくしたため９０°パルス２１から１８
０°パルス２２までの期間での位相進み量がより大きくなって，図１のＢ
の傾きは図１のＡよりも大きくなっているが，他の期間では位相進み量は
図１のＡとＢとで同じであり傾きは等しくなっている。
【００１６】その結果，プライマリエコー成分（実線）とスティミュレイ
テッドエコー成分（点線）の位相が揃ってくる時刻がずれることとなり，
図１のＢのようにプライマリエコー成分の信号ピーク時刻Ｅ２，Ｅ３，Ｅ
４とスティミュレイテッドエコー成分の信号ピーク時刻Ｅ'２，Ｅ'３，Ｅ
'４とが分離してくる。この時間的分離の程度は，Ｇｒパルス３１の波高
値を調整することにより任意に制御することが可能である。」
イ引用発明の内容に関する判断
上記の記載に照らせば，引用刊行物Ａには，「マルチプルスピンエコー
法によるパルスシーケンスで制御するコンピュータを有するＭＲイメージ
ング装置であって，１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１が印加さ
れた後に，４個のリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）２２∼２５
が順次印加され，１個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）２１と最初のリ
フォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）２２との間にＧｒパルス３１を
加え，さらにリフォーカスＲＦパルス（１８０°パルス）２２∼２５の各
々の後に，読み出し（及び周波数エンコード）用傾斜磁場Ｇｒパルス３２
∼３５を加えるようにしたＭＲイメージング装置。」との発明が開示され
ていると認められる。
そして，引用刊行物Ａには，「この実施例ではＧｒパルス３１の波高値
を増大させて」（【００１３】），「上記の実施例ではＧｒパルス３１の
波高値をＧｒパルス３２，３３，３４，３５よりも増大させ」（【００１
５】），「この時間的分離の程度は，Ｇｒパルス３１の波高値を調整する
ことにより任意に制御することが可能である。」（【００１６】）との記
載があることに照らすならば，従来技術では，Ｇｒパルス３１の波高値が
Ｇｒ３２∼３５と同程度であったものと理解される。
ところで，原告は，引用刊行物Ａの【図１】に記載されている各磁場パ
ルスは，位相Ｂのものとして記載されたものであると主張する。
しかし，引用刊行物Ａには，①【図１】(別紙引用刊行物Ａ図１参照)【】
に図示される各磁場パルス（例えば，Ｇｒパルス３１∼３５）が引用刊行
物Ａの請求項１に記載されている発明（位相Ｂ）を実施するに当たり印加
される磁場パルスであると説明する記載はないこと，②【図１】において
は，Ｇｒパルス３１の波高値がＧｒパルス３２∼３５の波高値よりも大き
く図示されておらず，ほぼ等しく表示されていることから，波高値を増大
させることを前提とする位相Ｂに係るＧｒパルスを記載したものではない
と解される。
そうすると，【図１】（別紙引用刊行物Ａ【図１】参照）の各磁場パル
ス等は，引用発明と対比させた従来技術の内容について，その実施に当た
り通常印加される磁場パルスの印加時間や磁場強度を，通常のＲＦパルス
２１∼２５や３つの磁場パルス（Ｇｒ，Ｇｐ，Ｇｓ）相互の印加タイミン
グとともに，その説明を記載したものであると理解するのが相当である。
したがって，引用刊行物Ａの【図１】に記載されている各磁場パルスが
位相Ｂのものとして記載されたものであるとする原告の上記主張は，採用
の限りでない。
(5)原告は，本願発明において，位相が１８０°反転するか，全く反転しな
いのに対して，引用刊行物Ａにおいて位相が９０°しか反転しない点で，本
願発明の構成が記載されているとはいえないと主張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，本願発明は，ＲＦパル
スの印加により位相を１８０°反転させること等をその構成要件として特定
しているわけではない。したがって，原告の上記主張は，引用発明と本願発
明との相違点を指摘したことにならず，結局のところ，主張自体失当であ
る。
(6)原告は，原告の主張カ，(ア)記載のとおり，引用刊行物Ａの位相に関す
る詳細な説明と【図１】の記載は，ＲＦパルスやＧｒパルスを印加したとき
のプライマリエコー成分の位相とスティミュレイテッドエコー成分の位相に
関する挙動に関する正しい認識に基づく記載ではないから，そのような不正
確な引用刊行物の記載をもって本願発明の内容が開示されているとはいえな
いと主張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，引用刊行物Ａの【図
１】における各エコー成分の位相の挙動は，証拠（乙４の４３頁，４４頁，
１３４頁，乙５の２１８頁，２１９頁，図３，図６，２２５頁）によれば，
核磁気共鳴技術におけるＣＰＭＧ法（１８０°パルスを９０°パルスと同一
方向にではなく，９０°ずらした方向に印加することにより，位相を９０°
ずらす方法）による表現としては従来から用いられていたものであると認め
ることができるから，誤りはない。したがって，引用発明Ａの位相の挙動を
を正しくないとする原告の上記主張は，その前提を欠き，採用することがで
きない。
(7)原告は，原告の主張カ，(イ)及び(ウ)記載のとおり，引用刊行物Ａの
【図１】について，パルスと位相の関係について不正確な点がある旨主張す
る。
しかし，原告の上記主張は理由がない。
ア出願当時の技術（甲９公報及び甲１０公報の記載内容）について
(ア)甲９公報の記載
甲９公報には，【図５】とともに，次の記載がある。
「【００４５】・・・偶数エコー信号において，特に，流れ・動きの部
位のＳ／Ｎが大きくなる（いわゆる偶数エコーリフェイジングと称され
る）理由について，図５を用いて説明する。
【００４６】同図において，点線が動きのないスピンの位相を示し，実
線が動いているスピンの位相を示している。まず，動いていないスピン
について説明する。周波数方向の位置ｘにいるスピンは９０°パルス２
８で９０°に倒され，周波数方向の傾斜磁場を感じるようになる。その
時の各周波数ωは，
【００４７】【数１】ω＝γ・Ｇ・ｘ
で表せることになる。Ｇは周波数方向に印加した傾斜磁場強度である。
また，周波数方向の傾斜磁場３３の印加直後のスピン位相は，
【００４８】【数２】φ＝∫ωｄｔ＝γ・Ｇ・ｘ・Ｔ
となる。
【００４９】１８０°パルス２９の印加の後，位相は反転し，第エコー
信号（判決注：「第１エコー信号」の誤記と認める。）計測時，リード
アウト傾斜磁場３４を印加する。同様に位相は変化するため位相は０と
なり，信号は最大となる。その後，第２エコー信号が計測されることに
なる。
【００５０】次に，スピンが動いている場合について説明する。たとえ
ば，該スピンが周波数方向に傾斜磁場印加時のみ速度ｖで動いていると
する。ここで，最初の位置がｘ＝０とし，周波数方向傾斜磁場３３の0
位相をφ，第エコー（判決注：「第１エコー信号」の誤記と認め１
る。）のリードアウト傾斜磁場の後の位相をφ，第２エコーのリード２
アウト傾斜磁場の中心での位相をφとする。３
【００５１】９０°パルス２８の印加の後，傾斜磁場３３が印加される
と，該スピンは時間Ｔ後には，
【００５２】
【数３】ｘ＝ｖ・Ｔ
の位置にいる。よって，φは，１
【００５３】
【数４】φ＝１／２・γ・Ｇ・（ｖ・Ｔ）１
となる。すなわち，時間の２乗で位相が変化することになる。同様に，
【００５４】
【数５】φ＝１／２・γ・Ｇ・（ｖＴ＋３ｖＴ）・２−φ＝７／２２１
・γ・Ｇ・（ｖ・Ｔ）
となる。φは速度ｖの関数であるため，速度が違うスピン間で位相が２
異なってしまい偽像の原因となる。φは，３
【００５５】
【数６】φ＝１／２・γ・Ｇ・（３ｖＴ＋４ｖＴ）−φ＝０３２
となる。
【００５６】すなわち，φはスピンの速度によらず０となり，第２エ３
コーにおいては流れ・動きの部位も偽像にならずに結像することにな
る。」
(イ)甲１０公報の記載
甲１０公報には，【図６】とともに，次の記載がある。
「次に90゜及び180゜RFパルスと，第２図について前に述べたのと同様
に，これらのRFパルスの間に作用する読出勾配Gxを示した第６図につい
て奇数番号のスピンエコー信号に対する位相の累算を説明する。勾配Gx
の方向に容器１０８内を距離dxだけ移動した後のスピンの周波数増分は
dωである。容器１０８内を速度ｖで定常の流れがあると仮定すると，d
ωは次の様に書くことが出来る。
dω＝γGxVxdt又はω＝γGxVxｔ(1)
最初の180゜RFパルスを印加した時刻ｔ＝τに於ける累算位相角φは次
の様に書くことが出来る。
φ（τ）＝∫ωdt＝∫γGxVxtdt＝γGxVxτ／２(2)00
ττ2
時刻τに印加される180゜パルスが位相角の符号を反転し，この為，期
間ｔ＝2τの間の累算位相角は次の様に書くことが出来る。
φ（2τ）＝−φ（τ）＋∫γGxVxtdt＝γGxVxτ(3)τ
2τ2
同様に，期間ｔ＝3τ及びｔ＝4τの間の累算位相角は次の様に書くこと
が出来る。
φ（3τ）＝φ（2τ）＋∫γGxVxtdt＝７／2γGxVxτ(4)2τ
3τ2
φ（4τ）＝−φ（3τ）＋∫γGxVxtdt＝０(5)」（甲１
3τ
4τ
０，６頁左下欄１１行∼右下欄１１行）
イ引用刊行物Ａのパルスと位相についての判断
(ア)以上の甲９公報及び甲１０公報の記載（別紙甲９公報【図５】及び
甲１０公報【図６】を含む。）によれば，１個の章動ＲＦパルス（９０
°パルス。引用発明の「ＲＦパルス２１」及び本願発明の「励起高周波
パルスＲＦ１」に相当するもの）と最初のリフォーカスＲＦパルス（１
８０°パルス。引用発明の「ＲＦパルス２２」及び本願発明の「リフォ
ーカシング高周波パルスＲＦ２」に相当するもの）との間で印加される
最初の磁場パルス（引用発明の「Ｇｒパルス３１」）と，当該最初のリ
フォーカスＲＦパルスの後で印加される読み出し用傾斜磁場パルス（引
用発明の「Ｇｒパルス３２∼３５」）との関係について，読み出し用傾
斜磁場パルスのパルス印加時間を最初の磁場パルスに対し２倍に設定
し，読み出し用傾斜磁場パルスと最初の磁場パルスの磁場強度を同じに
設定することは，当業者の技術常識であるということができる。
(イ)そうすると，引用発明のＧｒパルス３１とそれ以降のＧｒパルスの
関係は，次に述べるとおり，本願発明の【数１】の条件を満足するもの
であるということができる。
すなわち，Ｇｒパルス３１のパルス印加時間（パルス幅）＝Ｔ，磁場
強度（波高値）＝Ａとしたとき，
条件式の最左辺は
∫Ｇ(t)ｄｔ＝∫Ｇｒ(t)ｄｔ＝Ａ・Ｔt0t0
t12t122
また，
∫Ｇ(t)ｄｔ＝∫Ｇｒ(t)ｄｔ＝Ａ・２Ｔ
t1
t3t3222
t1
であるから，条件式の左から２番目の辺は
１／２∫Ｇ(t)ｄｔ＝１／２・Ａ・２Ｔ＝Ａ・Ｔ
t1
t3２22
（条件式の３，４，…，ｎ番目の辺についても同様。）
となり，条件式の辺はすべて，「Ａ・Ｔ」となる。
よって，本願発明は引用刊行物Ａに記載された発明であるということ
ができる。
以上のとおりであり，引用発明の認定に誤りがあるとする原告の主張は理由
がなく，本願発明は引用刊行物Ａに記載された発明であって，特許法２９条１
項３号に該当するとした審決の認定，判断には誤りはない。
２取消事由３（拒絶理由通知を欠いた手続違背）について
拒絶理由通知を欠いた手続違背の有無（取消事由３）について判断する。
(1)特許法２９条２項の拒絶理由通知を欠いた手続違背について
原告は，本件拒絶査定における拒絶理由は，実質的には，引用刊行物Ａの
みを根拠とした特許法２９条１項３号に該当するとするものであるのに対し
て，審決は，引用刊行物Ａと各引用例を組み合わせることが容易想到であ
り，特許法２９条２項に該当するとしたものであるから，審判手続におい
て，拒絶理由通知を欠いた手続違背があると主張する。
しかし，原告の上記主張は，次のとおり誤りである。
ア審決の要旨は，①主位的に，本願発明は，引用刊行物Ａに記載された発
明であることを理由に，特許法２９条１項３号に該当すると判断し，②予
備的に，本願発明は，引用発明及び技術常識に基づいて当業者が容易に発
明をすることができたものであると判断したものである。
そして，前記検討したとおり，本願発明が特許法２９条１項３号に該当
するとした審決の主位的な判断に誤りはないのであるから，本件審判手続
において，原告の主張する内容の拒絶理由通知を発しなかったとしても，
審決に違法を来す取消事由はないというべきである。したがって，原告の
主張は，この点において採用できない。
イのみならず，審査及び審判の手続過程をみても，審判手続において，原
告主張に係る拒絶理由を発しなかったとの違法はない。
(ア)本件拒絶査定（甲５）には，「この出願については，平成１６年１
０月１９日付け拒絶理由通知書に記載した理由２及び３によって，拒絶
をすべきものである。なお，意見書並びに手続補正書の内容を検討した
が，拒絶理由を覆すに足りる根拠が見いだせない。・・・」との記載が
あり，本件出願は平成１６年１０月１９日付け拒絶理由通知書に記載し
た理由２及び３によって拒絶されたことが認められる。
(イ)拒絶理由通知書（甲２）には，次の記載がある。
「［理由２］この出願の下記の請求項に係る発明は，その出願前日本国
内又は外国において頒布された下記の刊行物に記載された発明であるか
ら，特許法第２９条第１項第３号に該当し，特許を受けることができな
い。
記（引用文献等については引用文献等一覧参照）
・請求項１，４
・引用文献１
〔備考〕引用文献１には，マルチエコーシーケンスにおいて，Ｇｒ
パルス３１をＧｒパルス３２，３３，３４，３５の半分の量印加する
方法が記載されている（【００１１】∼【００１５】及び【図１】参
照）。
［理由３］この出願の下記の請求項に係る発明は，その出願前日本国内
又は外国において頒布された下記の刊行物に記載された発明に基いて，
その出願前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する
者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第
２項の規定により特許を受けることができない。
記（引用文献等については引用文献等一覧参照）
・請求項１，４
・引用文献１
〔備考〕
引用文献１には，マルチエコーシーケンスにおいて，Ｇｒパルス３
１をＧｒパルス３２，３３，３４，３５の半分の量印加する方法が記
載されている（【００１１】∼【００１５】及び【図１】参照。）。
引用文献等一覧
１．特開平６−２４５９２０号公報」
(ウ)以上の本件拒絶査定及び拒絶理由通知書の記載によれば，特許庁
は，原告に対し，本願発明（請求項１に係る発明）が特許法２９条１項
３号に該当する発明であるとの拒絶理由（理由２）のみならず，同法２
９条２項の規定による拒絶理由（理由３）をも通知していると認められ
るから，同法２９条２項の規定による拒絶理由に基づく本件拒絶査定に
ついてした審決に，手続的な誤りがあるとはいえない。
(2)新たな引用文献により相違点を認定した手続違背について
原告は，①「パルスの幅を２倍にする」との審決の認定は，引用刊行物Ａ
のみに基づくものではなく，甲１１公報を用いた認定であり，また，②「１
個の章動ＲＦパルス（９０°パルス）と最初のリフォーカスＲＦパルス（１
８０°パルス）との間に加えられるＧｒパルス３１に対して，読み出し用傾
斜磁場パルスＧｒパルス３２∼３５は波高値が同じ」との審決の認定は，引
用刊行物Ａのみに基づくものではなく，甲９公報及び甲１０公報を用いた認
定であり，審判手続において，拒絶理由通知を発すべきであるにもかかわら
ず，その手続を怠ったものであるから，審決は，特許法１５９条２項，５０
条に違反する違法があると，主張する。
しかし，原告の上記主張は理由がない。すなわち，審決書には，「してみ
ると，本願発明の発明特定事項は，すべて引用刊行物Ａに示されているもの
であって，本願発明は，引用刊行物Ａに記載された発明である。」（審決書
８頁２３行，２４行）と記載されている点に照らすならば，審決は，形式的
な相違点を認定しているが，甲９公報ないし甲１１公報で例示された当業者
の技術常識からみて実質的な相違点には該当しないと判断したものと解する
のが相当である。したがって，審判手続において，拒絶理由通知を欠いた手
続違背があるとの原告の主張は採用できない。
３結論
以上によれば，その余の取消事由（取消事由２）について検討するまでもな
く，原告の本訴請求は理由がないから，これを棄却することとし，主文のとお
り判決する。
知的財産高等裁判所第３部
裁判長裁判官
飯村敏明
裁判官
齊木教朗
裁判官嶋末和秀は，転補のため，署名押印することができない。
裁判長裁判官
飯村敏明
（別紙）引用刊行物Ａ【図１】
本願明細書【図３】（従来技術）本願明細書【図４】（本願発明）
（別紙）甲９公報【図５】
甲１０公報【図６】

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