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　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　原判決のうち被告人に関する部分を破棄する。
　　　　　被告人を懲役八年に処する。
　　　　　原審の未決勾留日数のうち一八〇日を右刑に算入する。
　　　　　押収の大型両ロスパナ一本（原庁昭和四七年押第六一号の一）を没収す
る。
　　　　　押収のビニール製黒鞄一個（前回押号の二）を被害者Ａに還付する。
　　　　　原審における訴訟費用のうち証人Ａに支給した分を被告人に負担させ
る。
　　　　　　　　　理　　　　由
　本件控訴の趣意は、弁護人岡林次郎が差し出した控訴趣意書に記されたとおりで
あるから、これを引用し、これに対し次のとおり判断する。
　<要旨>職権をもつて原判決の事実認定および法令適用の当否を検討するのに、原
判決は、被告人の原判示第一の一、二の各強盗予備および同第二の強盗致傷
をそれぞれ別個の犯意に基づく独立の犯罪とし、併合罪として処断しているが、後
述するように、被告人は継続した一個の強盗遂行の意思のもとに、原判示第一の
一、二の強盗予備を二回行い、次いで同第二の強盗致傷に及んで、所期の目的を遂
げたのであるから、右二回の予備は当然に実行行為に吸収され、強盗致傷の一罪が
成立するにとどまると解するのが相当である。
　けだし、原判決挙示の関係証拠によれば、被告人は、Ｂ銀行Ｃ支店の集金人Ａが
日曜日を除き毎日継続して原判示株式会社Ｄ別館から集金し、これを手提鞄に入れ
て業務上保管したものを強取しようと決意し、まず原審相被告人Ｅと共謀のうえ、
右犯行に使用するための大型両ロスパナを携えてＥの運転する軽乗用自動車に同乗
し、昭和四七年八月一六日頃と同月一八日頃に原判示第一の一、二のようにＡの携
えた手提鞄内の現金を狙つて強盗の予備をしたが、その間にＡが通らなかつたり、
あるいは途中で同人を見失つたため実行するに至らなかつたこと、更に同月二〇日
原審相被告人Ｆと共謀の上、翌二一日原判示第二のようにＡが前記別館から集金を
終えて現金一〇三万一九〇九円位等を入れた手提鞄を同所に駐車していた原動機付
自転車の後部に積もうとした際、これを強取して当初の目的を達成し、その際同人
に重傷を負わせたことを肯認することができる。そして二回の強盗予備（これが一
個の強盗予備となるかどうかについては、ここで触れない）と一回の強盗致傷との
関係をみるのに、これ等の犯行は被告人が当初計画したのであり、犯行の際に利用
した自動車もその都度被告人が調達し、前記スパナも被告人の所有であつて、被告
人が終始犯行の主動的役割を果したこと、犯行の目的は主として同一被害者が同一
場所から集金した現金を奪うことであり、犯行日時、場所は極めて近接している
し、計画ないし実行された犯行の手段、態様であることが明らかである。
　以上の事実を考え合わせると、二回の強盗予備は、Ｅが加担したのに強盗致傷は
Ｆが加担したので、共犯者を異にすることを考慮するとしても、被告人の原判示第
一の一、二の各強盗予備と同第二の強盗致傷とは単一、特定の犯意の発現たる一連
の動作であると認めるのが相当である。
　もつとも、被告人は司法警察員に対する昭和四七年一〇月七日付供述調書の中で
強盗予備を二回した後は母も気づいているようなのでもう強盗をやめようと思つた
と述べ、また検察官に対する同月五日付供述調書でも、二回失敗したので強盗する
のは一応中止したと供述しているが、これらの供述個所は、原判決挙示の他の関係
証拠と対比すると信用できないのであり、ほかに原記録の各証拠および当審におけ
る事実取調の結果を検討してみても、それが別個独立の犯意に出たものであると解
すべき別段の事由を発見することはできない。
　してみると、右のような事実関係においてはこれを強盗致傷の一罪と認定するの
が相当であつて、独立した三個の犯罪として認定するのは誤謬といわねばならな
い。従つて、原判決が二回の強盗予備と一回の強盗致傷を独立した三個の犯罪行為
として、それぞれ認定したのは事実を誤認し、ひいて法令の適用を誤つた違法があ
り（ちなみに、最判昭和二六・四・三、刑集五・五・八〇四は本件とは事案を異に
するので、先例に当らない。）、その違法は、処断刑に影響を及ぼし、判決に影響
を及ぼすことが明らかであるというべく、量刑不当の控訴趣意に関する判断をまつ
までもなく、刑訴法三九七条一項、三八二条、三八〇条により原判決のうち被告人
に関する部分は破棄を免れない。
　よつて、右の破棄をしたうえ、同法四〇〇条但書の規定に従い、更に自ら次のよ
うに判決する。
　（犯罪事実）
　原判決理由の「罪となるべき事実」欄のうち第一の一行目の「同Ｅ」および同五
行目の「被告人Ｅ」とあるのをそれぞれ「原審相被告人Ｅ」、同第一の一、二の各
末行の「断念し」とあるのをそれぞれ「立ち去り」、同第二の一行目に「同Ｆは」
とあるのを「原審相被告人Ｆと」と訂正し、同第一の二の冒頭に「犯意を継続し
て」、同第二の一行目の「被告人Ｇ」の次に「は犯意を継続して」を加え、同第一
の二の末行（判決書三枚表の一一行目）の「もつてそれぞれ強盗の予備をなし、」
を削除したうえ、これを引用する。
　（証　拠）（省略）
　（法令の適用）
　被告人の原判示所為は包括して刑法六〇条、二四〇条前段に該当するから、所定
刑のうち有期懲役刑を選択して処断すべきところ、被告人は、前示のように、Ｅと
共謀のうえ二回も強盗の予備をしたあげく、Ｆと共謀のうえ強盗致傷を行つて所期
の目的を遂げたこと、その際いずれも長さ六〇センチメートル、重さ約一・三五キ
ログラムに達する大型両口スパナと自動車とを準備し、Ｂ銀行Ｃ支店の集金人Ａ
（当時五二歳）を狙い、中でも目的を遂げた強盗致傷は、かねて目をつけた集金額
の最も多い月曜日、被告人において背後から被害者Ａの頭部を前記スパナで二回強
打して同人をその場に転倒失神させたものであつて、奪取金額も現金一〇三万一九
〇九円位の多額に達し、致傷の程度は入院加療約三か月間を要する頭蓋骨開放陥没
骨折および脳浮腫脳挫傷であつたこと、これら一連の犯行は目的を達成するまで執
拗、かつ計画的に敢行されたのであり、その手段方法は悪質であること、犯行の動
機も覚せい剤買付資金欲しさのものであつたこと、強取金額の大半は被告人におい
て取得、費消していることなどに徴すると、犯情は極めて悪く、被告人の刑責は著
しく重いといわなければならない。
　しかし、他方、被告人の実母から被害金額を弁償し、負傷したＡも被告人のため
厳罰を望まないと述べていること、被告人は癲癇の持病をもち、今までに懲役刑の
前科をもたないこと、その他所論が指摘する被告人に有利な諸般の情状を斟酌する
と、被告人に対し所定刑期の範囲内で懲役八年に処するのを相当とし、なお刑法二
一条に従い原審の未決勾留日数のうち一八〇日を右刑に算入し、押収の大型両口ス
パナ一本（原庁昭和四七年押第六一号の一）は犯行の用に供した物で被告人以外の
者に属しないから同法一九条一項二号、二項にのつとりこれを没収し、押収のビニ
ール製黒鞄一個（前回押号の二）は判示強盗致傷罪の賍物で被害者に還付すべき理
由が明らかであるから、刑訴法三四七条一項によりこれを被害者Ａに還付し、また
原審の訴訟費用のうち証人Ａに支給した分は同法一八一条一項本文に従い、これを
被告人に負担させることとし、主文のように判決する。
　（裁判長裁判官　藤野英一　裁判官　真庭春夫　裁判官　池田憲義）

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