戻る

Ｈ１６.２.２３東京地方裁判所平成１３年(ワ)第９６４２号損害賠償請求事件
主文
１　被告は，原告Ａに対し，６６０万円及びこれに対する平成１２年５月２４日から支払
済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２　被告は，原告Ｂに対し，３３０万円及びこれに対する平成１２年５月２４日から支払
済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３　被告は，原告Ｃに対し，３３０万円及びこれに対する平成１２年５月２４日から支払
済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４　原告らのその余の請求を棄却する。
５　訴訟費用はこれを６分し，その１を被告の負担とし，その余を原告らの負担とす
る。
６　この判決は，第１項ないし第３項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　当事者の求める裁判
１　請求の趣旨
(1)　被告は，原告Ａに対し，３９８１万０８２３円及びこれに対する平成１２年５月２４
日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
(2)　被告は，原告Ｂに対し，１９９５万５４１１円及びこれに対する平成１２年５月２４
日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
(3)　被告は，原告Ｃに対し，１９９５万５４１１円及びこれに対する平成１２年５月２４
日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
(4)　訴訟費用は被告の負担とする。
(5)　仮執行宣言
２　請求の趣旨に対する答弁
(1)　原告らの請求をいずれも棄却する。
(2)　訴訟費用は原告らの負担とする。
(3)　仮執行免脱宣言
第２　事案の概要
本件は，被告が開設するＤ大学医学部附属Ｅ病院（以下「被告病院」という。）に
おける亡Ｆに対する待機的経皮的冠動脈形成術（以下「ＰＴＣＡ」という。）について，
被告病院の担当医師らにおいて，①ＰＴＣＡを施行すべきでなかったのに施行し
た，②ＰＴＣＡ施行についての説明義務違反がある，③ＰＴＣＡ施行中に手技上のミ
スにより左前下行枝に穿孔を生じさせた，④左前下行枝に穿孔が生じた時点で心
のうドレナージを行うべきであるのに怠った，⑤左冠動脈主幹部に亀裂が生じた
後，直ちにステントを挿入すべきであるのに怠った，⑥異常が生じた時点で冠動脈
造影を行うべきであるのに怠った，⑦経皮的心肺補助装置（以下「ＰＣＰＳ」という。）
を準備・使用すべきであるのに使用しなかった，⑧緊急の冠動脈バイパス手術（以
下「ＣＡＢＧ」という。）の準備をしていなかったと主張して，亡Ｆの相続人である原告
らが，被告に対し，不法行為（使用者責任）又は診療契約の債務不履行に基づき，
損害賠償金の支払を求める事案である。
１　前提事実（証拠を掲げない事実は当事者間に争いがない。）
(1)　当事者
ア　原告等
(ア)　亡Ｆは，昭和１５年９月３日生まれの男性であり，平成１２年５月
２３日，ＰＴＣＡ施行中の冠動脈破裂に起因する急性心筋梗塞により，被告
病院において死亡した（甲Ｂ１）。
(イ)　原告Ａは，亡Ｆの妻であり，原告Ｂ及び原告Ｃは，亡Ｆの子であり，原告ら
以外に亡Ｆの相続人はいない（甲Ｂ２（以下，枝番のある書証については，
特に枝番を示さない限り，すべての枝番を含む。））。
イ　被告等
被告は，被告病院を開設する学校法人であり，Ｇ医師及びＨ医師（以下Ｇ
医師とＨ医師を合わせて「被告担当医師ら」という。）は，本件当時被告病院に
勤務し，亡Ｆの治療を担当した医師である。
(2)　亡Ｆの診療経過
亡Ｆは，平成元年から糖尿病の治療を受けていたが，平成１１年８月下旬に
心電図異常を指摘され，同年９月９日，心電図異常の精査を受ける目的で被告
病院を受診した（甲Ａ１・３頁，乙Ａ１・４頁，７７頁）。
亡Ｆは，同月２１日，運動負荷タリウム心筋スペクト検査を受け，同年１１月３０
日に冠動脈造影（ＣＡＧ）を受け，冠動脈に狭窄病変があることが判明した（甲Ａ
１・３頁，２３頁，２９頁，乙Ａ１・４頁，７７頁）。
そして，亡Ｆは，被告病院において，平成１２年２月７日（以下，年月日につい
て，特に年を示さない場合は，すべて平成１２年である。）に被告病院に入院し，
翌８日，Ｈ医師の執刀による第１回目のＰＴＣＡ（以下「前回ＰＴＣＡ」という。）を受
け，同月１１日に退院した（乙Ａ１）。
その後，亡Ｆは，５月１５日に被告病院に入院して，同月１６日に冠動脈造影を
受けた結果，同月２０日に入院して同月２２日にＰＴＣＡを受けることになり，同月
１７日に一旦退院した（乙Ａ２）。
亡Ｆは，５月１９日に被告病院に入院して，被告との間で冠動脈の狭窄病変治
療についての診療契約（以下「本件診療契約」という。）を締結し，５月２２日に２
回目のＰＴＣＡ（以下「本件ＰＴＣＡ」という。）を受けた。
亡Ｆの被告病院における診療経過は，別紙診療経過一覧表のとおりである
（当事者の主張の相違する部分を除き，当事者間に争いがない。）。
(3)　医学専門用語
本件における医学専門用語の意味は，別紙専門用語一覧表記載のとおりで
ある。
２　争点
(1)　本件ＰＴＣＡを行うべきではなかったのに行った過失・債務不履行があるか否
か。
（原告らの主張）
ア　冠動脈疾患におけるインターベンション治療の適応ガイドライン（乙Ｂ１）によ
れば，冠動脈の３枝に病変があれば，原則的にはＣＡＢＧの適応であり（同１０
１５頁），慢性閉塞性病変で拡張成功率の極めて低いもの及び危険にさらされ
た側副血行路派生血管の病変は，ＰＴＣＡは原則禁忌とされている（同１０１４
頁）。
イ(ア)　本件において，平成１１年１１月３０日の血管造影検査の結果によれば，
亡Ｆの冠動脈３枝全部に狭窄病変がある。すなわち，右冠動脈では３番部
分（後室間枝（ＡＰＤ枝と４ＡＶ枝との分岐部手前））が完全に閉塞し，左冠動
脈では，左前下行枝６番で９０パーセント，７－８番で９９パーセント，左回旋
枝１５番で９０パーセントの各閉塞が見られた。
(イ)　そして，前記(ア)の状態は，３本ある冠動脈の領域すべてに狭窄病変が
ある３枝病変であり，右冠動脈が完全閉塞していて，右冠動脈の末梢部分
は，左前下行枝又は左回旋枝から血液を側副血行路から受け取っている
状態であり，左前下行枝か左回旋枝の病変が完全に閉塞してしまうと，そ
こから血液の供給を受けている右冠動脈の末梢部分も同時に虚血に陥る
ことから，危険な側副血行路であるといえる。
(ウ)　平成１２年２月８日の前回ＰＴＣＡの時に解離が起こり，症状としては酵素
上昇，血圧低下，低酸素症，心電図変化が起こっており，これらはＯ２投
与，ノルアドレナリン等の投与によって回復した。
このことは，慢性閉塞性病変で拡張成功率の極めて低いとされるものに
該当する。
(エ)　したがって，本件は原則的にはＰＴＣＡの適応はなく，ＣＡＢＧの適応であ
ると考えられる。
ウ　よって，本件の場合は医師としてはＰＴＣＡを行うべきでない注意義務があ
り，ＰＴＣＡを行ったこと自体に過失・債務不履行がある。
（被告の主張）
ア　冠動脈疾患に関する治療法としては，①薬物治療，②ＰＴＣＡ，③ＣＡＢＧが
挙げられる。
イ　薬物療法について
薬物治療は，非侵襲的ではあるが，直接的に血行を再建するものではない
ため，症状及びＱＯＬ（生活の質）の改善の点で劣る。
本件は，糖尿病を基礎疾患とするもので，陳旧性の心筋梗塞を合併し，無
症候性ではあるものの，負荷心電図陽性であり，原疾患（心筋虚血，狭心症）
の急性増悪又は心筋梗塞等のリスクがあり，既に，平成１１年１１月１９日の
時点で，限界に至っており（甲Ａ１参照），血行再建を図る必要があったことか
ら，薬物療法では不適当であった。
ウ　ＣＡＢＧについて
平成１２年５月１６日の心臓カテーテル検査結果によれば，冠動脈内の石
灰化が進行しており，左回旋枝についても石灰化が極めて強く，緊急ＣＡＢＧ
では末梢である１５番部分にしか吻合できなかったこと（乙４・３０頁）からも，
バイパスを繋ぐのに適した部位は存在しなかった（乙Ａ２・１１頁「５月１６日」
欄)。
また，緊急ＣＡＢＧにおいて，左前下行枝７番にバイパスを接続しているが，
内径は１．０～１．２ミリメートルと狭小であり，バイパスによる内径拡大の効果
は小さい。
以上からすれば，亡Ｆには，本件ＰＴＣＡ施行時点において，ＣＡＢＧの適応
はなかったというべきである。
なお，緊急ＣＡＢＧにおいては，左前下行枝のほか，左回旋枝にもバイパス
を通しているが，これは，左冠動脈主幹部に血栓が生じたためであり，左回旋
枝に治療を要する病変があったためではない（右冠動脈にＣＡＢＧが行われて
いないことからも，右冠動脈３番が治療対象でなかったことは明白である。)。
エ　ＰＴＣＡについて
(ア)　ＰＴＣＡ，ＣＡＢＧの判断について，ガイドライン（乙Ｂ１）は存在するもの
の，同ガイドラインは，冠動脈疾患に対するＰＴＣＡ，ＣＡＢＧの役割がより有
効かつ適切に行われるにはどうあるべきかとの視点から研究班班員の意
見を集約したもので，杓子定規に治療方針が決定されるものでない（乙Ｂ
１・１０１１頁参照）。当然，各施設における治療成績等も加味して，ＰＴＣＡ，
ＣＡＢＧの選択・決定をすることになる。
また，造影上，狭窄・閉塞等が確認された場合，それが末梢であれば，Ｐ
ＴＣＡ，ＣＡＢＧのいずれによっても治療対象にはならず（乙Ｂ１参照），治療
の対象となる病変としてカウントしない。末梢の場合には灌流領域が極め
て小さいことから，血行再建により得られる利益よりも血行再建に伴う冠動
脈穿孔，心タンポナーデ及び血栓閉塞症等の合併症等のリスクの方が大
きいからである。
(イ)　本件において，外来診療録内の退院要約（甲Ａ１・２８頁以下）の入院時
検経過欄の記載及び平成１１年１１月３０日の心臓カテーテル検査報告書
（甲Ａ１・２２頁）の表には，「右冠動脈『＃３（ｔｏｔａｌ）』，左前下行枝『＃６　７５
％，＃７～８　９０％』，左回旋枝『＃１４　７５％，＃１５　９０％』の病変を認
め」との記載があるが，そもそも，同日の心臓カテーテル検査において，フ
イルム上，左前下行枝６番，左回旋枝１４，１５番部位に狭窄があったと評
価したこと自体に疑問が残る。
仮に，前記各部位に病変があったとしても，９０パーセント以上の狭窄，
閉塞は極めて末梢である３番（右冠動脈の支配領域は陳旧性心筋梗塞で
ある上，閉塞した右冠動脈の末梢は良好な側副血行路を受けていた。）の
みであり，９０パーセントの狭窄が認められるのも末梢の１５番のみであり，
治療方針の決定に際しては，カウントする必要のないものである。
そこで，被告担当医師らは，左前下行枝（ＬＡＤ）１枝のみをカウントした
のである（乙Ａ１・２２頁，２３頁末尾の治療方針決定欄）。
したがって，前回ＰＴＣＡのみならず，本件ＰＴＣＡにおいても，治療対象は
１枝病変として，原則ＰＴＣＡの適応となる。
(ウ)　なお，前記ガイドライン（乙Ｂ１）において，３枝病変の場合に原則として
ＣＡＢＧの適応であるとしているが，その理由は，３枝病変におけるＰＴＣＡ
において穿孔や破裂の合併症が高まる，あるいは，穿孔や破裂が生じた場
合に回復し難い事態に至るからではなく，ＰＴＣＡ後の再狭窄率（３０パーセ
ント）を考慮すると，ＣＡＢＧによる一期的治療のメリットが，ＣＡＢＧによる合
併症のデメリットを上回るからである。
オ　ここで，原告らは，前回ＰＴＣＡにおいて解離が生じたことが，本件ＰＴＣＡの
適応に影響を与えるものであると主張する。
(ア)　ＰＴＣＡにおいて，解離そのものを視認することはできず，冠動脈造影所
見により推測することになるが，spiraldissection（らせん状透亮像）の存在
は解離を推測する所見であり，被告としても，術中に解離を疑う所見があっ
たことは争わない。
しかし，ＰＴＣＡはバルーンの拡張により狭窄している血管の拡張を図る
ものであるが，動脈硬化が進行しているケースでは固い部分が存在し，バ
ルーン拡張により簡単に押しつぶすことはできず，動脈の内膜に裂け目が
入り拡張されることになる。本件ＰＴＣＡで使用されたカッティングバルーン
は，バルーンに刃を付け，動脈硬化のプラークに規則的裂け目を入れ，拡
張をスムーズにするものである。
ＰＴＣＡにおいて，らせん状透亮像は，しばしば経験することであり，前記
のＰＴＣＡの手技に照らすと，本件のらせん状らせん状透亮像は，血管損傷
が生じたものと捉えるのは適切ではなく，血管内においてバルーンにより拡
張を図るＰＴＣＡの機序により生じるものであって，単なる解離を合併症に位
置づけることは疑問があり（甲Ｂ９・２３０頁参照），再度のＰＴＣＡの適応に
影響を与えるものではない。
なお，前回ＰＴＣＡにおいては，ステントを挿入することなく，ＴＩＭＩ３（造影
剤は遅滞なく末梢全体へ注入）が得られており，治療目的を達していること
からも，問題となるような解離が得られなかったことは明白である。
(イ)　また，解離が原因となって急性冠動脈閉塞，梗塞が起こる可能性がある
ことは医学的知見として認めるが，前回ＰＴＣＡにおいて急性冠動脈閉塞，
梗塞が起こった事実はないのであって，これを前提とする原告の主張は誤
りである。
ノルアドレナリンは，一過性の血圧低下の補給治療（十分な補液と末梢
血圧抵抗の上昇を目的）の一環として投与したものである。亡Ｆには，一時
的な血圧低下が見られたが，その血圧低下の原因としては，①造影剤によ
る血管拡張作用，②亜硝酸薬の影響，③痛み刺激による迷走神経の反射
等が考えられる。平成１２年２月８日の亡Ｆの術後の状態が良好であったこ
とは，夕方見舞いに訪れた原告Ａと会話可能であったことからも明らかであ
る。また，心筋逸脱酵素の上昇，心電図変化，心エコーでの壁運動の異常
はいずれも軽度であり，これらをもって急性冠動脈閉塞を疑わせるような重
篤なものではない。
カ　以上のとおり，前回ＰＴＣＡ後の状態は，再度のＰＴＣＡの適応を否定するもの
ではない。
(2)　本件ＰＴＣＡ施行についての説明義務違反の有無
（原告らの主張）
ア(ア)　被告担当医師らは，亡Ｆに対し，ＰＴＣＡの効果・副作用，前回ＰＴＣＡの経
過，ＣＡＢＧの効果・副作用等を説明するとともに，前回ＰＴＣＡにおいて，副
作用により亡Ｆがショック状態に陥っていること，前回ＰＴＣＡ施行後に再狭
窄が生じていること，ＣＡＢＧは再狭窄が生じた動脈と別の動脈を作る手術
であることなどを説明すべき注意義務を負っていた。
(イ)　また，被告担当医師らは，ＰＴＣＡは，バルーンを狭窄部に入れる手術で
あるが，バルーンにも様々な種類があり，カッティングバルーンは，刃を使
っているため，他のバルーンに比べて，この刃の使用に適切さを欠くと亀裂
や破裂が起こりやすく，かつ，起こった場合の程度が大きくなりうることにつ
いても説明すべき注意義務を負っていた。
(ウ)　さらに，平成１１年１１月３０日の血管造影検査の結果，亡Ｆには冠動脈
の３枝すべてに病変があった。
そして前回ＰＴＣＡの時に冠解離が起こり，酵素上昇，血圧低下，低酸素
症，心電図変化が起こっている。冠解離は，ＰＴＣＡの合併症の一つとされ
ており，冠解離が起こるのは１０パーセントくらいと少ないが，それが原因で
急性冠動脈閉塞・梗塞が起こる可能性がある（甲Ｂ９・５４頁，２３０頁）。
したがって，被告担当医師としては，亡Ｆに対し，冠動脈の３枝すべてに
病変があること，前回ＰＴＣＡ時にＰＴＣＡでは起こる可能性が小さい合併症
が起こったこと，ＰＴＣＡよりはＣＡＢＧをした方がよいことの説明をすべき注
意義務を負っていた。
イ　それにもかかわらず，被告担当医師らは，前記のような説明をしなかったた
め，亡Ｆは，本件ＰＴＣＡを受けることとしたものである。
ＰＴＣＡとＣＡＢＧでは，施行後の心筋梗塞の発症率に有意差がないのであ
るから，前記のような説明がなされれば，亡Ｆは，本件ＰＴＣＡを受けずに，ＣＡ
ＢＧの必要な時点でＣＡＢＧを受けるという選択をし，死亡の結果は生じなかっ
た。
したがって，被告担当医師らには，本件ＰＴＣＡ施行についての説明を怠っ
た注意義務違反がある。
（被告の主張）
ア　被告担当医師らは，前回ＰＴＣＡ施行の前日に，亡Ｆ及び原告Ａに対して，ＰＴ
ＣＡの内容・利点，合併症として２０から３０パーセントの割合で再狭窄が起こ
ること，その他の合併症として，冠動脈穿孔・血栓塞栓症・心筋梗塞などが，
それぞれ１パーセント以下の確率で起こりうること，死亡頻度は０．５パーセン
ト以下であること，内科的処置で対応できない場合には開胸手術を行うことな
どについて説明した上で，ＰＴＣＡの説明書を見せながら説明し，その説明書
を交付するとともに，亡Ｆ及び原告Ａに同意書に署名してもらっている。
本件ＰＴＣＡ施行に当たっても，被告担当医師らは，亡Ｆ及び原告Ｃに対し
て，亡Ｆの再狭窄にもＰＴＣＡの適応があること，手技的には前回ＰＴＣＡと同じ
であること，１パーセントの合併症の危険性があること，原告Ａにもその旨伝え
てほしいこと，改めて前回ＰＴＣＡの際に渡した説明書を見てほしいことなどを
説明し，亡Ｆに同意書に署名してもらっている。
イ　また，穿孔や破裂は，すべてのデバイス（器具）に共通のものであり，その発
症率は，概ね１パーセント以下であって，デバイスによる差はない。
そして，穿孔や破裂が起こった場合，その程度は，デバイスの種類よりも，
患者の血管の状態に影響される点が大きい。カッティングバルーンについて，
特別危険なバルーンであるという医学的意見はなく，日本において認可され
ていること及び他のデバイスと同様世界中で使用されていることは，その安全
性を裏付けている。
被告担当医師らは，ＰＴＣＡにより，冠動脈穿孔，心タンポナーデ，血栓塞栓
症，死亡等の合併症が起こりうること，合併症の発症確率は概ね１パーセント
以下であることについて，十分な説明を行っている。
ＰＴＣＡのデバイスは，必要に応じて適宜選択されるものであって，本件でも
ローターブレーター，カッティングバルーン，パーフュージョンバルーン等の様
々なデバイスが利用されており，被告担当医師らによる合併症発生の危険性
についての説明は，カッティングバルーンも含めて総括的に行ったものであ
る。
しかも，亡Ｆは，前回ＰＴＣＡにおいて，同様にカッティングバルーンによる治
療を受けており，その際にも，同様の説明を受けて，危険性について十分理
解していた。
したがって，被告担当医師らは，亡Ｆに対し，本件ＰＴＣＡについての十分な
説明をしたものであり，その説明に何ら不適切な点はない。
ウ　また，亡Ｆの状態を前提とした場合，①ＰＴＣＡの適応があり，ＣＡＢＧに比べ
て低侵襲であること，②亡ＦにＣＡＢＧを施行しても，適切な部位にバイパスを
繋ぐことができず，根本的な治療とはならないこと，③ＰＴＣＡの手技上の成功
率は，初めてのＰＴＣＡよりも再度のＰＴＣＡの方が高く，再狭窄にはＰＴＣＡで
対応できるから，合併症として，再狭窄を過度に強調すべきでないことなどか
らすれば，１度目の再狭窄である本件においては，ＰＴＣＡを選択するのが合
理的であって，身体的侵襲の大きいＣＡＢＧを行わなければならない合理的理
由はない。
したがって，被告担当医師らとしては，ＣＡＢＧをあえて勧める必要はないの
であって，亡Ｆから，ＣＡＢＧを強く望むとの意向が示されるなどの特段の事由
がない限り，前記のような一般的な説明に加えて，ＣＡＢＧの方法や危険性に
ついて，ことさら詳細に説明する義務はない。
エ　亡Ｆは，恐がりであり，カテーテル検査自体消極的であったが，被告担当医
師らの説得により，前回ＰＴＣＡを決心した。また，亡ＦはＣＡＢＧの存在を知っ
ていた。
本件では，前記のとおりＰＴＣＡの適応がある事案であり，亡Ｆが恐がりな性
格であることに鑑みれば，ＰＴＣＡについての具体的手技，合併症の説明のほ
か，ＣＡＢＧについての具体的手技，そのリスクについてまで説明する義務は
ない。
Ｇ医師は，平成１２年５月１７日，血管再建の方法としてＣＡＢＧもあることを
説明した上で，バイパスを繋ぐところがないため，ＰＴＣＡが望ましい旨を説明
したのであって，その説明に不適切な点はない。
なお，ＰＴＣＡに伴う合併症につき，亡Ｆが理解していたことは，乙Ａ６号証，
同７号証の説明文及びカルテに編綴されている同意書（乙Ａ３・６８頁，乙Ａ１・
４１頁，乙Ａ１３の１，２等）の存在からも明らかである。
オ　前回ＰＴＣＡで副作用があり，ショック状態に陥ったという事実はなく，前回ＰＴ
ＣＡは成功であった。本件ＰＴＣＡの施行を決定する段階においては，本件の
ような合併症が発症することを予見することは不可能であったし，本件ＰＴＣＡ
がＣＡＢＧよりも危険であるとの所見は全く存在しないのであるから，亡Ｆが本
件ＰＴＣＡを拒絶し，ＣＡＢＧを選択することはあり得なかった。
(3)　本件ＰＴＣＡ施行中に左前下行枝中間部に大穿孔を生じさせた過失・債務不履
行があるか否か。
（原告らの主張）
本件ＰＴＣＡにおいては，ＰＴＣＡを施行した左前下行枝中間部（狭窄部）に大
穿孔が生じ，その結果，大出血による心タンポナーデを起こし，亡Ｆは死亡する
に至った。
ＰＴＣＡを施行する場合，穿孔を起こす合併症があるとされており，ある程度の
穿孔はやむを得ないとしても，被告担当医師らにおいては，大量出血を起こすよ
うな大穿孔を起こさないようにすべき注意義務を負っていた。
それにもかかわらず，被告担当医師らが，本件ＰＴＣＡ施行中に左前下行枝中
間部に大穿孔を生じさせたため，亡Ｆは，大量出血による心タンポナーデを引き
起こして，死亡するに至った。
本件ＰＴＣＡは，刃を使っているカッティングバルーンを使用して施行されてお
り，被告担当医師らは，カッティングバルーンを使用中に，その刃で血管を破裂
させ，大量の出血を引き起こしたものと考えられる。
したがって，被告担当医師らには，本件ＰＴＣＡ施行中に左前下行枝の狭窄部
に大穿孔を生じさせたという過失がある。
（被告の主張）
ア　ＰＴＣＡは，風船を膨らませた圧で動脈内の狭窄部分を拡張するものである
が，動脈硬化プラーク（血管内壁にコレステロールが付着したもの）は非常に
硬い部分が多く，簡単には押しつぶすことができず，ほとんどの場合，動脈の
内膜に裂け目が入って拡張される仕組みになっている。
カッティングバルーンは，バルーンに刃（ブレード）を付けることで，動脈硬
化プラークを割いて拡張をスムーズに行うことを目的として開発されたもので
ある。カッティングバルーンは，バルーンを拡張すると，刃（ブレード）が表面に
露出し，動脈硬化プラークに切開を加える構造となっており，バルーンニング
に伴う無作為な冠動脈内膜の断裂，圧排を防ぎ，規則的にカットされた部位を
中心に拡張することができる。
つまり，カッティングバルーンは，血管障害を減少させ，ひいては，慢性期
の内膜増殖を抑制し，再狭窄を防止するために開発されたものである。
冠動脈の穿孔や破裂等の合併症は，バルーンによって冠動脈を拡張する
という手技上，すべてのデバイスに共通に伴うものであって，カッティングバル
ーンに特有のものではない。
本件では，カッティングバルーン以外の他のバルーンを用いることによっ
て，穿孔が防止できたかは疑問であり，カッティングバルーンによると穿孔の
程度が大きくなるとの医学的見解もない。
穿孔や破裂は，石灰化により脆く拡張されにくくなった血管が，拡張に耐え
られない場合に発生するのであるから，デバイスの種類ではなく，患者の血
管の状態に影響されることが多い。
イ　本件ＰＴＣＡは，前回ＰＴＣＡの際に使用したものより内径の小さいカッティング
バルーンを使用して施行され，低圧で拡張を開始し，６回目の拡張の際，左前
下行枝中間部に血管破裂（穿孔）が生じたものであり，血管の弱い部分が圧
に耐えられずに破裂したと考えられる。
本件ＰＴＣＡにおける左前下行枝中間部の穿孔は，ＰＴＣＡに伴うやむを得
ない合併症の一つであり，被告担当医師らの本件ＰＴＣＡの手技には不適切
な点はない。
(4)　左前下行枝中間部から大量出血を起こした後に心のうドレナージを怠った過
失・債務不履行があるか否か。
（原告らの主張）
ＰＴＣＡ施行中に冠動脈に大穿孔が生じ，大量出血があった場合，被告担当
医師らにおいては，直ちに心のうの穿刺・吸引により血液を抜いて，心タンポナ
ーデを防ぐべき注意義務を負っていた。
それにもかかわらず，本件ＰＴＣＡ施行中の午後２時２０分に左前下行枝中間
部に大穿孔が生じ，大量出血が起こった後，被告担当医師らが心のうから血液
を抜くまでに，約２０分経過してしまったため，亡Ｆは，大量出血による心タンポナ
ーデを引き起こして，死亡するに至った。
したがって，被告担当医師らには，本件ＰＴＣＡ施行中に大量出血が生じた
後，直ちに心のうの穿刺・吸引により血液を抜くことを怠ったという過失がある。
（被告の主張）
患部の穿孔（破裂）を確認した場合の一次的処置は止血である。
本件においても，被告担当医師らは，午後２時２０分に左前下行枝中間部の
破裂が確認された後，希釈したノルアドレナリン，硫酸アトロピンの注射，補液，
酸素投与を行って全身状態の改善を図るとともに，硫酸プロタミン５０ミリグラム
でヘパリンを中和し，パーフュージョンバルーンを破裂位置で低圧拡張し，止血
を図っている。
その際，被告担当医師らは，経胸壁心臓超音波検査を行い，心タンポナーデ
を確認したが，肝臓が穿刺を妨げることが判明したことから，直ちに心臓外科に
心のうドレナージを依頼し，午後２時３８分には，心のうドレナージにより，血液の
排液に成功して心タンポナーデの状態を脱し，血圧も１８６ｍｍＨｇまで回復し
た。
心のうドレナージを行う場合には，開胸手術を行う必要があるから，被告担当
医師らにおいて，血液の排液まで１８分を要したことが過失とはいえない。
(5)　左冠動脈主幹部に亀裂が生じた後にステントの挿入を怠った過失・債務不履
行があるか否か。
（原告らの主張）
ア　本件ＰＴＣＡにより左前下行枝中間部に大穿孔が生じた後，被告担当医師ら
が穿孔について処置をする時に，左冠動脈主幹部に亀裂が生じている。
午後２時２０分ころには，心タンポナーデに対する心のうドレナージを行って
血圧が上昇したにもかかわらず，午後３時ころには，血圧が収縮期血圧６６ｍ
ｍＨｇ，拡張期血圧３７ｍｍＨｇと再び低下している。心のうドレナージを行って
いながら，再び血圧が異常に低下しており，午後３時ころには左冠動脈主幹
部に亀裂が生じていたと考えられる。
イ　左冠動脈主幹部に亀裂が生じた場合，左前下行枝のみでなく，左回旋枝に
も血流異常が生じ，血流低下ショックを起こすことになる。また，亡Ｆについて
は，右冠動脈も閉塞状態にあるのであるから，被告担当医師らは，左冠動脈
主幹部の亀裂部位に直ちにステントを挿入し，血流障害を防ぐ注意義務を負
っていた。
それにもかかわらず，被告担当医師らは，左冠動脈主幹部に亀裂が発生
した午後３時ころから，約３０分も経過した午後３時３０分にステントを挿入した
ため，亡Ｆは血流障害により死亡するに至った。
したがって，被告担当医師らには，左冠動脈主幹部に亀裂が生じた後，直
ちにステントの挿入をすることを怠ったという過失がある。
（被告の主張）
ア　本件において，左冠動脈主幹部亀裂の事実はない。
午後３時ころ，血圧が６６ｍｍＨｇ／３７ｍｍＨｇに低下したことについては，
様々な要因が考えられるのであって，そのことから左冠動脈主幹部に亀裂が
生じたとはいえない。
シネフィルム上，午後３時２６分に血栓による閉塞が認められるまで，左冠
動脈主幹部には異常所見がないのであるから，午後３時ころに亀裂が生じて
いないことは明らかである。
イ　被告担当医師らが，左冠動脈主幹部にステントを挿入したのは，午後３時２
６分ころ，同部分に血栓閉塞が確認されたための治療である。被告担当医師
らは，午後３時３０分にバルーン拡張，午後３時３２分にヘパリン３０００単位の
静脈注射を行うなど，血流の回復を図るための必要な措置をとった上で，午
後３時３３分にステントの挿入を行っており，被告担当医師らの措置に不適切
な点はない。
(6)　左冠動脈の造影検査が遅れた過失・債務不履行があるか否か。
（原告らの主張）
本件ＰＴＣＡにより午後２時２０分ころ，左前下行枝中間部に大穿孔が生じた
後，心タンポナーデに対する心のうドレナージを行って血圧が上昇したにもかか
わらず，午後３時ころには血圧が６６ｍｍＨｇ，３７ｍｍＨｇと再び低下している。ま
た，心室頻拍，心室細動が起こり，ショック状態に陥っている。
この状況から，午後３時ころに血圧が低下した時に，左冠動脈主幹部分が閉
塞したと推認できる。
したがって，午後３時ころの急変の時点で冠動脈の状態を掌握すべく，冠動
脈造影をすぐに行うべきであった（実際に左冠動脈の造影検査が行われたのは
午後３時２８分であった。）。
午後３時の時点で冠動脈造影がすぐさま行われていたのであれば，より早い
段階で緊急ＣＡＢＧを行うことを決定できたのである。
このように，午後３時の時点で左冠動脈主幹部の症状も確認するために左冠
動脈の造影検査をすべきであったにもかかわらず，造影検査が遅れた注意義務
違反がある。
（被告の主張）
本件ＰＴＣＡにおいて，午後３時ころに血管造影を行わなかったことに不適切な
点はない。
亡Ｆの血圧は，午後２時５８分ころに低下したが，血圧低下の原因としては，
①心タンポナーデに陥ったことで心筋にダメージが生じたため，不整脈，心室細
動が生じたこと，②ドルミカム(麻酔薬)を用いたこと，③気管内送管に伴う一過性
の低酸素血症の影響，④出血自体による影響等が考えられ，さらに，⑤これら
が複合的に影響していたことが考えられるが，心電図モニターにおいて，ＳＴの
上昇等の心電図変化はなく，この時点で左冠動脈に血栓閉塞が生じていたこと
は否定的に解される。
そして，午後３時１１分ころには，収縮期血圧は１０４ｍｍＨｇまで回復していた
のであるから，血圧低下の原因を検索する目的で血管造影を実施する必要はな
かった。状態が安定していたからこそ，午後３時１４分には前胸部を縫合し，心
のうドレナージを終えたのである。
(7)　ＰＣＰＳを準備・使用すべきであるのに使用しなかった過失・債務不履行がある
か否か。
（原告らの主張）
ア　ＰＣＰＳは，人工心肺を用いて大腿動脈より脱血した静脈血に酸素を加え，
遠心ポンプにより大腿動脈に送血することによって全身の循環を維持し，呼
吸の補助を行う補助循環法である。急性心筋梗塞による心原性ショックや心
臓破裂，電気的除細動の効果のない心室細動などに使用される。
ＰＣＰＳを使用したままでも緊急ＣＡＢＧは施行可能であり，人工心肺を準
備・装着して開始した時点でＰＣＰＳを停止することも，経験のある心臓外科医
には何ら問題ない。
イ　亡Ｆは，既に右冠動脈の完全閉塞を有する３枝病変を有し，本件ＰＴＣＡ中に
突然左冠動脈主幹部の完全閉塞を生じたのであるから，心室細動を発症し，
生命に危険が及びかねない，まさに一刻を争う事態であったことは誰の目に
も明らかである。
このような状況にあっては，被告担当医師らとしては，左冠動脈主幹部の
閉塞を確認し，それがにわかには改善できない状況では，人工心肺，ＣＡＢＧ
が行われるまでにＰＣＰＳを直ちに施行し，循環補助をする必要があった。
ウ　また，本件ＰＴＣＡは，前回ＰＴＣＡ後の冠動脈病変等の様子から，リスクの高
いものであったことから，被告担当医師らとしては，左冠動脈主幹部の完全閉
塞等の急変を予想すべきであり，ＰＣＰＳを準備しておくべきであった。
エ　このように，本件においては，午後３時ころにショック状態に陥っており，午後
３時２６分には造影検査で左冠動脈主幹部の閉塞を確認したのにもかかわら
ず，被告担当医師らはＰＣＰＳを全く行っておらず，注意義務違反がある。
（被告の主張）
ア　左冠動脈主幹部に血栓を確認した後の治療としてＰＣＰＳを施行しなかった
ことに不適切な点はない。
イ　被告病院では，左冠動脈主幹部に血栓を確認した後，直ちに心臓血管外科
に準備を促すとともに，ヘパリン投与，ステントを挿入した。
冠動脈解離による急性冠閉塞であれば，ステントの挿入によりベイルアウ
トが可能である（乙Ｂ１・１０１３頁）が，血栓性の閉塞であれば，ステント挿入
によるベイルアウトの効果は小さいものと考えられる。しかし，緊急時におい
て，血栓性の閉塞と断定することは必ずしも適切でなく，また，外科の準備に
も時間を要することから，内科的に可能な措置を行ったのであって，血栓に対
するステントの挿入は，わずかな可能性に賭けての試行錯誤的治療行為であ
った。
本件では，血栓性の閉塞であったため，ステント挿入による治療効果は得
られなかったものの，これは結果論である。
ウ　本件では，午後３時１１分に大動脈内バルーンパンピング（以下「ＩＡＢＰ」とい
う。）を実施している。ＩＡＢＰは，経皮的に大動脈から下行大動脈にバルーン
を挿入し，心臓の拍動と同調させて拡張，収縮させ，心臓の働きを助ける。収
縮期血圧を低下させ，心仕事量を減少させるとともに拡張期血圧を上昇させ
て，冠灌流や末梢灌流の不全を改善させるものである。
ＩＡＢＰは簡便で，迅速な対応が可能であるという点で，ＰＣＰＳより利点が大
きい。
そして，ＩＡＢＰ実施後，午後３時２６分に血栓を確認した後の収縮期血圧は
８０～１３０ｍｍＨｇ台で推移しており(乙Ａ３・４４頁)，手術室入室時の収縮期
血圧も８０ｍｍＨｇ以上あったこと（乙Ａ４・３１頁）からも，ＩＡＢＰ実施後，全身の
循環は維持されていたものと考えられ，ＰＣＰＳの使用の必要性はなかった。
エ　さらに，左主幹部に血栓性閉塞が発症した場合の治療成績は極めて不良で
あるが，本件は，血栓性の閉塞より以前に左前下行枝の破裂（穿孔）により心
タンポナーデに至っていた事案であり，その治療は一層困難であった。
冠動脈破裂の治療のため，止血用のカテーテル及びＩＡＢＰの実施に両足
の血管を使用していたことから，ＰＣＰＳのために利用できる血管は存在しな
かった。ＩＡＢＰを中止し，ＰＣＰＳによるためには，純理論的には，止血あるい
はＩＡＢＰのいずれかを断念せざるを得ない。左主幹部が閉塞している状態
で，ＩＡＢＰを中止することはできないため，現実には止血を断念することにな
る。
そして，ＰＣＰＳの実施に当たっては抗凝固薬にて血液が体外で固まらない
ようにしなければならない（全身のヘパリン化）が，ヘパリンの投与は，冠動脈
破裂の治療と逆行するものである（本件では，血栓溶解の目的でヘパリンを
投与していた。）。冠動脈の破裂により，心タンポナーデを来したような本件に
おいて，ＰＣＰＳ挿入目的のために，ヘパリンを投与し，かつ，止血のためのバ
ルーンを除去することは，再度心タンポナーデに陥る可能性を高め，さらに救
命率の低下を来しかねない。
オ　また，仮に，ＰＣＰＳを実施していたとしても，救命の可能性は極めて低かっ
た。
待機的ＰＴＣＡにおいて，緊急ＣＡＢＧに至った場合，死亡率が高く（ＰＴＣＡ
全体で治療後１１パーセント，ロータブレーターで２９パーセント），救命しても
広範囲心筋梗塞を引き起こすことが多いとされている(乙Ｂ１・１０１３頁)。
本件では，冠動脈破裂，左冠動脈主幹部の閉塞が立て続けに起こってお
り，主幹部閉塞後の救命は，ほぼ不可能であったといえる。被告病院におけ
る治療は，そのような状態の中で，わずかな可能性を模索してのものである。
仮に，ＰＣＰＳを実施していたとしても，治療成績を左右する程の効果は期待
できなかった。
また，前記のとおり，本件では止血と補助循環を同時に実施しなければな
らない事態となっていたのであり，補助循環のみを重視し，止血を断念するこ
とは，出血による心タンポナーデ，ショックに至る危険が高かった。
そして，本件では，ＣＡＢＧ後においても心機能は回復しておらず，人工心
肺を離脱することなく，翌日に死亡している。ＰＣＰＳにより全身循環を維持し
たとしても，そのことが直接的に心機能を改善するものでない以上，やはり同
様の顛末となった可能性が高いのである。
このように，本件では，ＰＣＰＳの実施が，単純にＩＡＢＰに優るとはいえない
のである。
(8)　緊急ＣＡＢＧの準備を怠った過失・債務不履行があるか否か。
（原告らの主張）
ア　前回ＰＴＣＡについて
前回ＰＴＣＡにおいては，術中に血管障害が生じて血圧が低下したため，ノ
ルアドレナリンが投与されている（乙Ａ１・１３頁）。なお，手術記録（乙Ａ１・４２
頁，４３頁）には，左前下行枝（＃８部分）にdissection（離断）との記載があり，
血管に障害が生じたことを示している。
また，前回ＰＴＣＡ後の午後１時２０分ころ，集中治療室において，血圧が５
０ｍｍＨｇ台に低下し，ノルアドレナリンが投与され，血圧が徐々に上昇してい
る（乙Ａ１・７８頁）。血液ガス分析においても，ＰａＯ２（動脈血酸素分圧）が４
６．８であり，亡Ｆは低酸素症によるショック状態にあったと考えられる（乙Ａ１・
７８頁）。
したがって，亡Ｆは，前回ＰＴＣＡ施行中に血管障害が生じるとともに，術後
にショック状態に陥ったものである。
イ　本件ＰＴＣＡについて
亡Ｆは，前回ＰＴＣＡ施行後にショックを起こしており，また，前回ＰＴＣＡの約
３か月後に再狭窄が生じ，３本の冠動脈のうち１本は既に閉塞して機能してい
なかったのであるから，ＰＴＣＡを受ける他の患者と異なり，ＰＴＣＡにより冠動
脈の破裂が生じた場合，急性心筋梗塞を起こす可能性が極めて高かった。
したがって，被告担当医師らは，本件ＰＴＣＡを施行する場合には，心臓外
科医を立ち会わせるか，若しくは本件ＰＴＣＡ施行後問題が起こり次第，直ち
にＣＡＢＧを行うことができる準備をするべき注意義務を負っていた。
本件においては，被告担当医師らにおいて，左前下行枝中間部において
動脈の破裂が生じた午後２時２０分ころの段階でＣＡＢＧの準備を開始し，左
冠動脈主幹部の亀裂に対してステントの挿入を行っても治療ができない段階
でＣＡＢＧを行うべきであった。
それにもかかわらず，被告担当医師らは，緊急のＣＡＢＧを準備していなか
ったため，亡Ｆは，急性心筋梗塞が悪化し，死亡するに至ったものである。
したがって，被告担当医師らには，本件ＰＴＣＡ施行に当たって緊急のＣＡＢ
Ｇの準備を怠ったという注意義務違反がある。
（被告の主張）
ア　前回ＰＴＣＡについて
(ア)　前回ＰＴＣＡ施行中に血圧が低下しているが，これはＰＴＣＡを施
行する際，しばしば生じることである，血管障害によるものではない。希釈し
て用いたノルアドレナリンについても，血圧を維持し，術後冠動脈血流を維
持するために日常的に用いられているものである。
また，前回ＰＴＣＡ施行中，左前下行枝（＃８部分）にらせん状の透亮像
が確認されているが，これは，前記のようなカッテイングバルーンの特徴に
より，カッティングバルーンによる血管拡張の際に頻繁に認められる所見で
あって，血管障害を意味するものではない。
(イ)　前回ＰＴＣＡ施行後の午後１時３０分ころ，一時的に血圧が５０ｍｍＨｇ台
まで低下し，ＰａＯ２も低下しているが，血圧は速やかに回復しており，ＰａＯ
２も遅くとも午後２時までには１０４．６へと回復しているので，全身的な組織
血液灌流低下によって，組織が低酸素状態に陥り，細胞代謝が障害された
状態には至っておらず，亡Ｆはショック状態に陥っていない。
本件では，迷走神経反射による血液低下が起こったにすぎず，ノルアド
レナリンは一過性の血圧低下の補給治療（十分な補液と末梢血管抵抗を
上げる。）の一環として投与されたものである。
イ　本件ＰＴＣＡについて
(ア)　ＰＴＣＡの施設基準としては，①循環器科の経験を５年以上有する医
師が１名以上勤務していること，②当該医療機関が心臓外科を標榜してお
り，心臓血管外科の経験を５年以上有する医師が常勤していることが要求
される（乙Ｂ１）が，被告病院はこれらの基準を満たしている。
ＰＴＣＡが安全確実な治療手段として確立した（強制バルーンカテーテ
ル，ステントによる急性冠動脈閉塞からのベイルアウトが可能になった。）こ
とにより，心臓外科医によるバックアップは，必要に応じて準備するもので
足りることになっており，ＰＴＣＡ施行時に常に外科的手術の準備を整えて
おくことまでは，医療水準となっていない。
心臓外科医のスタンバイが問題となるのは，悪性腫瘍，脳血管障害，肺
疾患その他のＣＡＢＧのハイリスク症例，不適当症例にやむを得ずＰＴＣＡを
施行せざるを得ない場合に限られ，本件はそのような場合に該当しない。
また，本件のようなＰＴＣＡの適応がある症例については，合併症が生
じ，外科的処置が必要となった場合に，心臓外科と密接な連携がとれるよ
うな状態にあれば，ＰＴＣＡを実施することに何ら問題はない。
被告病院は，常に心臓外科との連携が可能な病院であり，本件におい
ても，心のう腔に血液貯留が確認された後，心臓外科との連携が保たれて
いる。
(イ)　亡Ｆが，前回ＰＴＣＡの際にショック状態となった事実はなく，初回より２回
目以降のＰＴＣＡの方が，本件のような合併症発症の危険は低下するもの
である。
また，右冠動脈は遠位部が完全閉塞していたものであって，この点は，
心臓外科医のスタンバイの判断についての重要な要素とはならない。
さらに，冠動脈破裂の場合には，バルーンによる止血が可能であるの
で，直ちにＣＡＢＧの適応になるのではなく，心タンポナーデに至った場合に
も，経皮的穿刺や心のうドレナージによる血液の排液により対応することが
できる。
本件において，被告担当医師らは，午後２時２０分に左前下行枝中間部
の破裂が確認された後，希釈したノルアドレナリン，硫酸アトロピンの注射，
補液，酸素投与を行って全身状態の改善を図るとともに，硫酸プロタミン５
０ミリグラムでヘパリンを中和し，パーフュージョンバルーンを破裂位置で低
圧拡張し，止血を図っている。
その際，被告担当医師らは，経胸壁心臓超音波検査を行って，心のう腔
への血液貯留を確認するとともに，心タンポナーデと診断して，直ちに心臓
外科に心のうドレナージを依頼した。そして，午後２時３８分には，心のうド
レナージにより，血液の排液に成功するとともに，その後も，心臓外科医と
の連携のもと，必要な措置を行っている。
(ウ)　本件では，左前下行枝中間部が破裂した午後２時２０分において，とる
べき処置は止血であって，ＣＡＢＧではない。止血は，パーフュージョンバル
ーンにより，内科的に実施可能であり，この時点で外科的処置は必要なく，
ましてやＣＡＢＧの準備を開始することはあり得ない。
左前下行枝中間部の破裂後，心のう腔への血液貯留が確認されている
が，これに対してとるべき措置は，心のうに貯留した血液の排液である。経
皮的穿刺も考えられるが，肝臓損傷の危険性もあるため，外科的処置であ
る心のうドレナージを依頼した処置に誤りはなく，心のうドレナージにより，
午後２時３８分には排液に成功し，血圧も回復している。
そして，心のうドレナージにより心機能が保たれているので，破裂部位の
止血を終えた後，前胸部の縫合により治療を終えることになり，この段階で
もＣＡＢＧの準備の必要はない。
本件では，午後３時２６分に左冠動脈主幹部に血栓閉塞が確認されたた
め，ステント挿入，緊急ＣＡＢＧに移行したものであって，同部分に血栓が確
認される以前にＣＡＢＧの準備を行うことは，医学的に必要ない準備を行う
ものである。
(エ)　被告病院は，ＰＴＣＡの施設基準を満たした施設であって，緊急事態
が発生した場合も心臓外科医による迅速な対応が可能であり，本件におい
ても適切な対応をしているものであるから，被告担当医師らには，本件ＰＴ
ＣＡ施行に当たって緊急のＣＡＢＧの準備を怠ったとはいえない。
(9)　損害
（原告らの主張）
ア　亡Ｆの損害
(ア)　逸失利益　　３０６２万１６４７円
亡Ｆは，死亡当時５９歳であり，平成１１年の年間所得は５２６万６７００円
であった。生活費控除率を３割として，７０歳までの１１年間の逸失利益を計
算すると，５２６万６７００円×（１－０．３）×８．３０６（１１年間のライプニッツ
係数）＝３０６２万１６４７円となる。
(イ)　慰謝料　　　　３０００万円
イ　原告ら固有の損害
(ア)　慰謝料
原告Ａは，最愛の夫との死別を余儀なくされ，その慰謝料は６００万円を
下らない。
原告Ｂ及び原告Ｃは，父を失った悲しみを強いられ，その慰謝料は各３０
０万円を下らない。
(イ)　弁護士費用
原告らが本件訴訟の提起・追行のために要する弁護士費用としては，原
告Ａについて３５０万円，原告Ｂ及び原告Ｃについて各１８０万円が相当で
ある。
ウ　まとめ
亡Ｆの死亡により，原告らは，原告Ａについて３０３１万０８２３円，原告Ｂ及
び原告Ｃについて各１５１５万５４１１円の法定相続分により，亡Ｆの損害賠償
請求権を相続した。
したがって，原告らは，被告に対し，不法行為（使用者責任）又は本件診療
契約の債務不履行に基づき，原告Ａについては３９８１万０８２３円，原告Ｂ及
び原告Ｃについては各１９９５万５４１１円並びに各金員に対する亡Ｆの死亡の
日の翌日である平成１２年５月２４日から支払済みまで民法所定の年５分の
割合による遅延損害金の支払を求める。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
第３　争点に対する判断
１　争点(1)（本件ＰＴＣＡを行うべきではなかったのに行った過失・債務不履行がある
か否か）及び争点(2)（本件ＰＴＣＡ施行についての説明義務違反の有無）について
原告らは，①亡Ｆの症状には，ＰＴＣＡの適応がなかったのに被告担当医　　師ら
は本件ＰＴＣＡを実施した，②仮に適応があっても被告担当医師らには説　　明義務違反
があったとして，被告に不法行為（使用者責任）が成立する旨主張　　し，被告はこれを
争っている。適応の有無の問題と説明義務違反の有無の問題　　（治療内容を十分理
解して同意したか否かの問題）は密接に関連するので，こ　　の２つの争点について，併
せて検討することとする（原告らは不法行為と債務　　不履行を選択的に主張している
ので，まず，不法行為について検討する。）。　　(1)　適応と同意の関係について
ア　一般に，ある症状に対して，ある治療行為の適応が問題となる場合，その当
時の医療水準を前提に，当該治療行為に伴う生命・身体に対する危険性（危
険の発生する頻度を含む）と当該症状の状態（生命・身体に対する危険性の
程度，治療の必要性・緊急性の程度を含む）及びこれに対する当該治療行為
の効果を総合考慮し，当該症状に治療の必要性が認められ，当該治療方法
が，当該症状に対する一定の治療効果（効果の内容，治療を受けた患者のう
ち効果のあった患者の割合等を含む）を期待できるものであり，当該治療行
為に医療行為として期待される安全性が確保されているとき（当該治療行為
に伴う生命・身体に対する危険性が，その治療効果に比して不相応に大きい
ものでないとき）は，適応があると解することができる（以下，このような意味で
の適応を「一般的適応」という。）。
イ　そして，ある症状に対して，一般的適応のある治療行為が行われた場合は，
原則として，正当な医療行為と認められ，違法性を有しない（他人の身体に対
して侵襲を加えることの違法性が阻却される。）が，一般的適応のない治療行
為が行われた場合（当該症状が治療行為の必要のないものであったり，当該
治療行為が当該症状に対しては治療効果を期待できないものであったり，治
療効果に比して不相応に大きな危険を伴うものであったような場合）は，原則
として，その治療行為は違法性を有するものと解される。もっとも，一般的適
応のある治療行為であっても，患者の意識がないなど，患者の同意を得るこ
とができないような状況にない限り，患者の自己決定権に基づく同意は必要
であり，患者の同意がない場合は，原則として，その治療行為は違法性を有
するものと解される。
ウ　一般的適応については，一応，以上のように解することができるとしても，具
体的な治療の場面では，当該治療行為を行う医療従事者の能力（知識・経
験，技術を含む）の問題，当該治療行為に必要な医療設備ないし医療環境
（助力を求めることができる他の医療従事者の有無等）の問題等，他の要因
も加わって当該治療を実施することの適法性が判断されることになり，一般的
適応があっても，知識・経験，技術等の点から当該医療従事者あるいは当該
医療機関が当該治療行為を行うことは許されない場合もありうるし，一般的適
応に欠けるところがあっても，患者の同意があれば，当該治療行為を行うこと
が許される場合もありうる。例えば，医療技術の進歩の著しい分野において
は，一般的適応があるとはいえないが，一定の能力を有する医療従事者が，
患者の同意を得て，一定の医療設備及び医療環境のもとで実施する場合に
は，一定の治療効果が期待できるので，当該治療行為が許されるという場合
もありうるし，当該治療の実施例が少なく，当該治療行為の危険性について
も，治療効果についても十分に検証されているとはいえないが，そのことを十
分に患者が理解し，当該治療行為の実施を患者が望めばこれを実施すること
も許されるという場合もありえよう。
エ　一般的適応に欠けるところがあっても，患者の同意によって当該治療行為を
行うことが許される場合について，これを患者の同意があれば当該治療行為
の適応があるというのか，適応はないが，患者の同意によって治療行為とし
ての正当性が認められるというのかは，表現の違いにすぎず，法的には，い
ずれにしても，患者の同意があってはじめて当該治療行為が正当な医療行為
として認められるものと解される。そして，この場合の患者の同意は，一般的
適応がある場合の同意と連続性を有するものではあるが，一般的適応のある
治療行為が，それ自体で，原則として正当な医療行為と認められるのに対し
て，一般的適応に欠ける治療行為は，患者の同意があってはじめて治療行為
としての正当性が認められるという意味で，より重い意義を有するものという
べきである。
オ　このように，違法性の有無，軽重の観点から考えると，治療行為の適応の問
題は，当該治療行為に対する患者の同意の問題と切り離すことはできない。
そして，当該治療行為について，その内容を十分理解した上でその実施に患
者が同意したかどうか，すなわち，当該同意が，患者の自己決定権の行使と
しての同意，あるいは，一般的適応に欠ける治療行為について正当性を与え
るための同意として有効なものといえるかどうかは，患者が同意するか否かを
合理的に判断できるだけの情報が医療従事者から患者に対して与えられた
かどうか，すなわち，説明義務が尽くされたかどうかにかかることになる。本件
においても，本件ＰＴＣＡの適応の有無の問題と説明義務違反の有無の問題
が，密接に関連する問題として争われており，鑑定人間でもこの点を巡って議
論がなされている（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。そこで，以下の検討では，本件ＰＴＣ
Ａの一般的適応の有無について検討するとともに，亡Ｆの同意の有効性，す
なわち，被告担当医師らの説明が十分であったか否か（説明義務違反の有
無）についても併せて検討し，本件ＰＴＣＡ実施についての違法性の有無，軽
重，ひいては不法行為の成否を判断することとする。
(2)　ＰＴＣＡの一般的適応について
ＰＴＣＡの一般的適応について述べた文献は種々存在する（甲Ｂ９からＢ１１ま
で，乙Ｂ１）が，いずれの文献も１９９３年（平成５年）にアメリカ合衆国において作
成されたＡＣＣ／ＡＨＡのＰＴＣＡガイドライン（以下「ＡＣＣ／ＡＨＡガイドライン」とい
う。）をもとにしたものであり，同ガイドラインが一応の基準になりうる。もっとも，Ｐ
ＴＣＡについては器具や技術の進歩によって状況が変化しており，本件ＰＴＣＡ当
時のわが国において，ＡＣＣ／ＡＨＡガイドラインがそのまま当てはまるとはいえ
ない（甲Ｂ１１，乙Ｂ１）。
本件においては，「冠動脈疾患におけるインターベンション治療の適応ガイド
ライン（冠動脈バイパス術の適応を含む）－待機的インターベンション－」（乙Ｂ
１。以下「本件適応ガイドライン」という。）が提出されており，同ガイドラインは，
日本循環器学会，日本医学放射線学会，日本冠疾患学会，日本胸部外科学
会，日本血管内治療学会，日本心血管インターベンション学会，日本心臓血管
外科学会及び日本心臓病学会が参加した合同研究班によって，日本国内及び
海外の診断，治療評価の情報をもとに，冠動脈疾患に対する薬物療法，ＰＴＣ
Ａ，ＣＡＢＧの役割がより有効かつ適切に行われるにはどうあるべきかとの視点
から研究班班員の意見を集約する形で１９９８（平成１０）－１９９９（平成１１）年
度の報告として発表されたものであり（乙Ｂ１），本件で提出されている他の文献
（甲Ｂ９からＢ１１まで）の内容を概ね含んでおり，本件当時，本件適応ガイドライ
ンの内容が一般化していたものと考えられる。
そこで，以下，本件適応ガイドラインを基準として，他の文献（甲Ｂ９からＢ１１
まで）等と併せて本件ＰＴＣＡの一般的適応の有無を検討する。
ア　適応決定に必要な項目
負荷心電図や負荷心筋シンチグラフィ等によって一過性・可逆性の心筋虚
血が証明され，冠動脈造影等によって病変部位，病変形態（狭窄度，狭窄
長，偏在性等），病変末梢の支配領域の大きさといった冠動脈病変の評価を
して，適応を決定することとなる。
イ　狭窄度，病変形態について
狭窄度との関係では，有意狭窄（何パーセント以上の狭窄が有意であるか
は必ずしも一致した見解はない。）があり，その灌流域に心筋虚血が証明され
ている場合は適応となりうるとされており，具体的には，
(ア)　実測５０～７５パーセント狭窄で心筋虚血のサインが認められない場合，
一般的にはＰＴＣＡの適応はない
(イ)　実測７５パーセント以上の狭窄で心筋虚血のサインが認められない場合
はＰＴＣＡの適応がないが，心筋梗塞の既往，家族歴，職業，年齢を考慮に
入れ，さらに，狭窄病変の進行しているもの，近位部，入口部などの主要部
分ではＰＴＣＡの適応となる
とされている。
病変形態との関係では，デバイスの改善，新しいデバイスの登場により，
ほとんどの狭窄病変に対してＰＴＣＡを行いうるようになってきている。ただし，
長いびまん性の病変，石灰化の強い病変，慢性完全閉塞性病変について
は，ＰＴＣＡの適応となりうるが，初期成功が得られても再狭窄率が高く，再ＰＴ
ＣＡ又はＣＡＢＧが必要になる確率が高いことから，ＰＴＣＡを行うかどうかにつ
いては考慮が必要である。
ウ　罹患枝数について
本件適応ガイドラインにおいては，ＡＨＡ分類９０パーセント以上の狭窄の
有無によって罹患枝数を検討するとされている。
(ア)　１枝病変の場合
ＰＴＣＡの適応があるが，左前下行枝近位部病変では病変部位，形態に
よりＰＴＣＡに適していなければＣＡＢＧも考慮するとされている。
(イ)　２枝病変で，左前下行枝近位部病変を含まない場合
病変部位，形態が適していればＰＴＣＡの適応があるとされる。
(ウ)　３枝病変の場合
原則的にはＰＴＣＡの適応はなく，ＣＡＢＧの適応とされる。
(エ)　左主幹部に病変がある場合
原則的にはＰＴＣＡの適応はなく，ＣＡＢＧの適応とされる。
エ　ＰＴＣＡの禁忌
もっとも，以下の場合には，悪性腫瘍，脳血管障害，肺疾患，肝不全，高齢
者などのＣＡＢＧハイリスク症例・不適当症例において，血管再建術が必要と
判断されたとき以外，禁忌であるとされている。
(ア)　保護されていない左冠動脈主幹部の病変
(イ)　３枝障害で２枝の近位部閉塞
(ウ)　血液凝固異常
(エ)　静脈グラフトのびまん性病変
(オ)　慢性閉塞性病変で拡張成功率の極めて低いと予想されるもの
(カ)　危険にさらされた側副血行路派生血管の病変（他枝に側副血行を出して
いる血管に有意狭窄が生じた場合）
なお，本件ＰＴＣＡ実施以降である平成１２年９月に発行された甲Ｂ１１号証
では，①左前下行枝起始部，左回旋枝起始部の病変，②危険にさらされた側
副血行路派生血管の病変等については，ＰＴＣＡは危険性が高くＣＡＢＧの方
が安全と考えられる例として挙げているが，禁忌とまではしていない。しかし，
②の場合には，ＰＴＣＡに失敗すると広範な心筋梗塞となり，生命の危険性が
あるので，必ず側副血行を受けている血管の狭窄に対してＰＴＣＡを行い，次
いで側副血行を出している血管の狭窄解除を試みるべきであり，側副血行を
受けている血管のＰＴＣＡが不成功ないし困難な場合にはＣＡＢＧを行うべきで
あるとしている。
オ　ＣＡＢＧ（待機的ＣＡＢＧ）の適応について
冠動脈造影上７５パーセント以上の狭窄があり，その灌流域の心筋虚血に
対し手術効果が大きく，手術の危険性が小さい場合にＣＡＢＧの適応がある。
適応決定に当たっては，冠動脈造影による狭窄度，形態評価及び心筋虚
血の証明が必要となる。
そして，罹患枝数に関しては，以下のとおりとされている。
(ア)　１枝病変の場合
左前下行枝近位部に病変がある場合，ＰＴＣＡが困難な病変形態の場
合，ＰＴＣＡ不成功例について，ＣＡＢＧの適応がある。
(イ)　２枝病変の場合
左前下行枝近位部の病変を含む場合，左前下行枝近位部がＰＴＣＡ困
難な病変形態の場合（特に慢性閉塞性病変），危険にさらされた危険側副
血行路の場合にＣＡＢＧの適応がある。
(ウ)　３枝病変の場合
原則的にはＣＡＢＧの適応がある。
(エ)　左主幹部に病変がある場合
原則的にはＣＡＢＧの適応がある。
(オ)　ＰＴＣＡ後の再狭窄を繰り返すものについてもＣＡＢＧの適応がある。
(3)　亡Ｆの心臓の状態
ア　平成１１年９月９日
心電図検査の結果，右冠動脈末梢部分で陳旧性心筋梗塞を窺わせる所
見が認められた（甲Ａ１・５頁から１０頁まで，１３頁，１５頁，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同
Ｋ）。
イ　平成１１年９月２１日
運動負荷タリウム心筋スペクト（負荷心筋シンチグラフィ）検査により，心臓
下壁に固定欠損が認められることから，同部心筋に梗塞を起こしたものと判
断でき，同部位を灌流している右冠動脈末梢部分に病変があると考えられ
た。また，心尖部及び前壁中隔の心尖部側に再分布が認められ，左前下行
枝の領域の虚血があると判断された。（甲Ａ１・１６頁，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）
同日のマッピング心電図検査の結果，右冠動脈領域障害による後下壁の
心筋梗塞があると診断された（甲Ａ１・１９頁，２０頁）。
ウ　平成１１年１１月３０日
冠動脈造影の結果，右冠動脈３番に１００パーセント狭窄，左前下行枝６番
に７５パーセント狭窄，同７番及び８番に９０パーセントのびまん性の狭窄，左
回旋枝１４番に７５パーセント狭窄，同１５番に７５パーセント程度と考えられる
狭窄が認められた（甲Ａ１・２３頁，乙Ａ１７，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。左回旋枝に
は末梢にもう１か所（合計３か所）狭窄が認められた（乙Ａ１７，鑑定人Ｉ，同Ｊ，
同Ｋ）。
左室造影の結果，右冠動脈４番部分は軽度の壁運動の低下を認めるが，
十分な壁運動は保たれ，心筋の活動性はよいと判断され，前下行枝の中隔
枝領域の中隔側と後壁及び左回旋枝領域の下壁も心筋の壁運動は保たれ
ており，駆出率（左心室内の血液が１回の収縮で大動脈に駆出された割合で
正常値は６５ないし７０パーセント以上である（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。）も７３パ
ーセントと正常範囲であり，全周性に壁運動は保たれていると判断される（甲
Ａ１・２３頁，乙Ａ１７－２，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。このことから，平成１１年９月
の心電図検査及び運動負荷タリウム心筋スペクトの結果，右冠動脈末梢部
分（左心室下壁部分）で陳旧性心筋梗塞があると診断されるものの，心筋が
残存すると判断できる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
そして，右冠動脈末梢部分（左心室下壁部分）には，左前下行枝から中隔
枝を介して，及び，左回旋枝から，それぞれ側副血行が来ており，右冠動脈
閉塞部（３番）手前からも閉塞部前後を架橋する側副血行（ブリッジングコラテ
ラール）が来ている（乙Ａ１７，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）が，左前下行枝から中隔枝
を介して右冠動脈末梢部へ至る側副血行が非常に多く，右冠動脈末梢部は
主として左前下行枝から血流を受けているものと判断される（乙Ａ１７，鑑定人
Ｉ，同Ｋ）。
エ　２月８日
平成１１年１１月の時点よりも，右冠動脈末梢部分の血流量が増えたことが
認められ，左回旋枝からの側副血行が増えた可能性があるが，左前下行枝
の中隔枝を介した側副血行も増えており，なお左前下行枝からの側副血行が
右冠動脈末梢部分への側副血行の中で最も多い（乙１８－１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，
同Ｋ）。
前回ＰＴＣＡが行われ，左前下行枝６番の７５パーセント狭窄が２５パーセン
トに，同７番及び８番の９０パーセント狭窄が２５パーセントに改善したことが認
められる（診療経過一覧表，乙Ａ１・１１頁，７７頁，
Ａ１８－２，３）。
オ　５月１６日
冠動脈検査の結果，右冠動脈３番の１００パーセント狭窄，左回旋枝の１５
番の７５パーセント狭窄を含む３か所の狭窄のほか，前回ＰＴＣＡを行った左前
下行枝６番から８，９番くらいのところまで，血流の遅延を伴う程度の高度狭窄
（９９パーセント狭窄）が認められた（乙Ａ２・２６頁，Ａ１９，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同
Ｋ）。
左心室造影の結果，平成１１年１１月と比較すると，前下行枝の高度狭窄
のために左心室前壁から心尖部の壁運動が大幅に低下し，駆出率も６１パー
セントであり，下壁の部分の壁運動の低下も認められた（乙Ａ２・２６頁，Ａ１
９，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。左前下行枝から中隔枝を介しての右冠動脈末梢部
への側副血行は５月１６日時点でも認められるが，多少の遅延を伴い，２月段
階よりも減っており，右冠動脈閉塞部手前から右冠動脈末梢部への側副血行
が以前よりもはっきりしていることから，左前下行枝からの側副血行が減少し
たために下壁の部分の壁運動の低下につながっていると考えられる（乙Ａ１
９，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。左前下行枝の狭窄部以下は，右冠動脈閉塞部手前
からの側副血行又は左回旋枝からの側副血行から血流を受けている可能性
がある（乙Ａ２・２６頁，Ａ１１，Ａ１９，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
(4)　本件ＰＴＣＡの適応について
ア　心筋虚血の存在
本件においては，運動負荷タリウム心筋スペクト検査により，左前下行枝
領域に虚血が存在することが判明している。
左回旋枝領域については，運動負荷タリウム心筋スペクト検査では異常は
認められておらず，壁運動も考慮すると，虚血はないものと認められる（鑑定
人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
また，右冠動脈末梢部については，陳旧性心筋梗塞が認められ，既に心筋
が壊死している部分があると考えられるが，残存心筋があり，側副血行によっ
て活動性が維持されていることから，残存心筋が虚血に陥っているとはいえ
ないと考えられる。
イ　罹患枝数
平成１１年１１月，平成１２年２月（前回ＰＴＣＡ施行前），同年５月（本件ＰＴＣ
Ａ施行前）のいずれの段階においても，左前下行枝，左回旋枝及び右冠動脈
のいずれにも狭窄が認められる。
しかし，左回旋枝の狭窄については，３か所の狭窄の中では１５番が最も
有意な病変であり，７５パーセント程度と考えられる狭窄がある（被告病院に
おいては，９０パーセントと判断されており（甲Ａ１・２３頁，２９頁），判断が分か
れうるところであるが，９０パーセントにまでは達していなかったものと解される
（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。）が，比較的末梢の病変であり，ＡＨＡ分類の９０パー
セントを基準とすると有意な病変とはいえず，それほど危険な病変とまでは認
められず，２枝病変にとどまると認められる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
なお，被告は，右冠動脈３番は治療の対象にならないから，罹患枝数として
考慮する必要がないと主張し，Ｇ医師及びＨ医師も同様の供述をする（証人
Ｇ，同Ｈ）が，右冠動脈末梢部には心筋が残存し，側副血行によって下壁の壁
運動が保たれ，心筋活動が維持されている以上，治療の対象外であるとは認
められない（甲Ｂ１１，鑑定人Ｋ）。
ウ　病変部位・形態
２枝病変で，左前下行枝近位部に病変がある場合には，原則ＣＡＢＧを行う
べきこととなり，ＰＴＣＡの適応はないとされている（甲Ｂ９，Ｂ１１，乙Ｂ１，鑑定
人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
本件の場合，前回ＰＴＣＡ時点及び本件ＰＴＣＡ時点において，左前下行枝７
番（前回ＰＴＣＡ時点では９０パーセント狭窄，本件ＰＴＣＡ時点では９９パーセ
ント狭窄であった。）を中心に，その前後の部位に狭窄を起こしているが，左
前下行枝７番は中間部であり，近位部とはいえない（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）か
ら，直ちにＰＴＣＡを行うべきではなかったということにはならない。
もっとも，本件ＰＴＣＡ当時，左前下行枝近位部にも，有意であるかはともか
く，相当程度の狭窄があったと認められ（乙Ａ２・２６頁，Ａ１９，鑑定人Ｉ，同Ｊ，
同Ｋ），左前下行枝６番付近から８番にまで及ぶ長いびまん性の病変で，成功
率が低く合併症の危険が高い病変形態であると考えられること（ＡＣＣ／ＡＨＡ
ガイドラインでいうタイプＣ病変（甲Ｂ９，乙Ａ２・１１頁））から，ＰＴＣＡ中に合併
症が生じた場合に影響を受ける領域が広くなると考えられ，その危険性につ
いて考慮を要するものであったと認められる。
エ　側副血行
右冠動脈末梢部は，左前下行枝，左回旋枝及び右冠動脈閉塞部手前から
それぞれ側副血行を受けており，それらの側副血行によって下壁の壁運動が
保たれ，心筋の活動性が維持されていたが，側副血行のうち，主たるものは
左前下行枝からの側副血行であり，しかも，左前下行枝からの側副血行は，
平成１１年１１月段階から前回ＰＴＣＡの間に増えていたのであるから，前回Ｐ
ＴＣＡ時点において，左前下行枝からの側副血行は右冠動脈末梢部の残存心
筋にとって重要であったと認められる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。このことは，前回
ＰＴＣＡ以降本件ＰＴＣＡ以前の間に，右冠動脈閉塞部手前から右冠動脈末梢
部への側副血行が発達したにもかかわらず，左前下行枝中間部に高度狭窄
を生じて左前下行枝からの側副血行が減少したために，下壁の壁運動が低
下し，心筋の活動性が低下していることからも裏付けられる。また，左前下行
枝からの側副血行は減少したものの，本件ＰＴＣＡ時点においても，この側副
血行が右冠動脈末梢部の残存心筋にとってなお重要であったものと認められ
る（鑑定人Ｉ，同Ｋ）。
したがって，前回ＰＴＣＡにおいて，左前下行枝に対するＰＴＣＡが失敗した
場合，左前下行枝領域のみならず，右冠動脈末梢部領域の心筋に虚血が生
じる可能性があり，その可能性は本件ＰＴＣＡにおいてもなお認められるし，本
件ＰＴＣＡでトラブルがあった時に上行性・中枢側に解離が起こり，左前下行枝
から右冠動脈への側副血行に影響が出ることは否定できなかった（鑑定人Ｉ，
同Ｊ，同Ｋ）のであるから，前回ＰＴＣＡ時点においても，本件ＰＴＣＡ時点におい
ても，左前下行枝は，危険な側副血行路を派生する血管の範疇に入るものと
認められる（鑑定人Ｉ，同Ｋ）。
そうすると，本件適応ガイドラインに従うと，本件ＰＴＣＡは，原則禁忌に該
当するものであったということになる。また，さきに認定した本件ＰＴＣＡ実施後
に発行された甲Ｂ１１号証の記載に従えば，本件ＰＴＣＡを実施するのであれ
ば，まず，右冠動脈３番の狭窄に対してＰＴＣＡを行ってはじめて本件ＰＴＣＡを
行うことが許されるものであったことになる。
オ　再狭窄の可能性
ＰＴＣＡを行った場合，一般的に３０，４０パーセントで再狭窄が生じるとされ
ている（甲Ｂ１０，乙Ｂ１，鑑定人Ｉ）が，本件ＰＴＣＡの場合，前回ＰＴＣＡ後に短
期間で左前下行枝にかなり強い再狭窄を起こしていることや，亡Ｆが糖尿病
に罹患していたことからすれば，本件ＰＴＣＡが成功したとしても，再度狭窄す
る危険性は通常よりも高いことが予想された（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
カ　ＣＡＢＧの適応
前記のように，亡Ｆの症状は２枝病変で，本件ＰＴＣＡ当時，左前下行枝近
位部に相当程度の病変が存在した事情があり，危険な側副血行路を派生す
る血管に病変がある症例であるから，ＣＡＢＧの適応があるものと認められる
（甲Ａ２（Ｌ医師の意見書（以下「Ｌ意見書」という。）），鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
ＣＡＢＧを実施する場合，前下行枝３か所，右冠動脈末梢１か所のほか，場
合によっては左回旋枝３か所もバイパスすることになり，バイパス部位や数の
点から手技的にも難度は高くなり，心機能が低下していることから，２，３パー
セントの合併症の危険があると考えられる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
しかし，本件ＰＴＣＡを実施する場合の危険性を考慮した場合，本件では結
果的には緊急ＣＡＢＧで内径の小さい末梢にしかバイパスできなかった（乙Ａ
２・１１頁，Ａ５・３０頁）が，予定手術（待機的ＣＡＢＧ）であれば，前記箇所をバ
イパスすることは可能であり（Ｌ意見書，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ），左前下行枝か
らの側副血行が多かった前回ＰＴＣＡ当時はもとより，本件ＰＴＣＡ当時におい
ても，むしろＣＡＢＧの方が危険性は低かったと認められる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同
Ｋ）。
キ　本件ＰＴＣＡの適応
(ア)　以上のとおり，本件適応ガイドラインに従うと，本件ＰＴＣＡは（前回ＰＴＣ
Ａも），危険にさらされた側副血行路派生血管の病変に対するもので，原則
禁忌に該当するものであったということになるし，甲Ｂ１１号証の記載に従え
ば，本件ＰＴＣＡを実施するのであれば，まず，右冠動脈３番の狭窄に対し
てＰＴＣＡを行ってはじめて本件ＰＴＣＡを行うことが許されるものであったと
いうことになるので，特段の事情がない限り，本件ＰＴＣＡは一般的適応を
欠くものであったというべきである。
(イ)　そこで，特段の事情について検討すると，ＰＴＣＡについては，新しい器具
の開発や技術の向上が早く（甲Ｂ９からＢ１１まで，本件適応ガイドライン），
従来の一般的適応の有無の判断基準が常に妥当するわけではなく，本件
ＰＴＣＡ当時も，ＰＴＣＡの適応の拡大の可能性が模索されていた時期である
（鑑定人Ｋ）し，一般に，被告病院のように高度先進医療を担うべき施設に
おいては，その施設の性格上，従来適応がないとされていた症例について
も，積極的にＰＴＣＡを試みることが期待されている場合があることも認めら
れなければならない。そして，右冠動脈への側副血行は，前記のとおり，左
前下行枝以外からも出ており，その量は前回ＰＴＣＡ時よりも増えていたこと
も考慮されなければならない。
(ウ)　しかし，(イ)の事情を考慮してみても，本件ＰＴＣＡは，その効果におい
て，再狭窄の可能性が高いという問題があり，その危険性において，ＣＡＢ
Ｇよりもむしろ危険性が高いという問題があって，ＰＴＣＡを実施可能な医療
機関であれば，どの医療機関であってもその実施が許されるというもので
はなく（鑑定人Ｋ），被告病院のように，その実績や担当医師の能力，医療
設備，医療環境において，難度（危険性）の高いＰＴＣＡであっても，安全性
を確保しながら一定の治療効果をあげることが期待できる医療機関に限っ
て，患者の同意を得た上で実施することが許されるものであったと認められ
る（鑑定人Ｋ）ので，やはり，一般的適応には欠けるところがあったものとい
うべきである。
(エ)　一般的適応に欠けるところがあったとしても，亡Ｆの同意があれば，被告
病院において本件ＰＴＣＡを実施することは許されるものと解される（鑑定人
Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）が，この場合，亡Ｆの同意があれば本件ＰＴＣＡの適応があっ
たというのか，適応はなかったが，亡Ｆの同意によって本件ＰＴＣＡの治療行
為としての正当性が認められるというのかは，表現の違いにすぎず，法的
には，いずれにしても，亡Ｆの同意があってはじめて本件ＰＴＣＡが正当な医
療行為として認められるものと解されることは，前記(1)で判示したとおりで
ある。
(オ)　なお，原告らは，前回ＰＴＣＡにおいて，解離が生じたこと等から，本件Ｐ
ＴＣＡの適応がなかったと主張するが，前回ＰＴＣＡにおいては，発生した解
離の修復がなされ，血流が保たれている（乙Ａ１１，Ａ１８－２，３，証人Ｈ，
鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）し，ＣＰＫの上昇が認められるが，解離を起こし，その
修復がされたことなどを考えると，有意な上昇とは認められない（乙Ａ１１，
証人Ｈ，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。また，ＰＯ２の低下が起こったことについて
も，血流が改善され，前壁から心尖部の壁運動も良好であり（乙Ａ１・１３
頁），造影剤の使用，脱水の状況等による影響も考えられることからすれ
ば，心機能の低下によって生じたとも考えにくく（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ），本件
ＰＴＣＡに悪影響を及ぼすものとは認められず，本件ＰＴＣＡの適応の判断に
は影響しない。
(5)　被告担当医師らの説明と亡Ｆの同意について
亡Ｆは，本件ＰＴＣＡの実施について同意している（乙Ａ３・６８頁，Ａ１０，証人
Ｇ）が，その同意が一般的適応に欠けるところのある本件ＰＴＣＡが正当な医療
行為として認められるための同意として，さらには自己決定権の行使としての同
意として，有効性を有するか否かは，被告担当医師らが亡Ｆに対して本件ＰＴＣＡ
についてどのような説明をし，亡Ｆは本件ＰＴＣＡについてどのような理解をしてそ
の実施に同意したのかが問題となる。そこで，以下，この点について検討する。
ア　Ｇ医師の供述
Ｇ医師は，本件ＰＴＣＡについて，以下のような説明をしたと供述する（乙Ａ１
０，証人Ｇ）。
Ｇ医師は，５月１７日の昼ころ，被告病院病棟のシネ室において，亡Ｆ及び
原告Ａに対し，約３０分前後かけ，本件ＰＴＣＡについての説明を行い，同月１
９日にも，亡Ｆ及び亡Ｆの長女に対し，亡Ｆのベッドサイドにおいて，本件ＰＴＣ
Ａ前に本件ＰＴＣＡの説明を行ったと供述する（乙Ａ１０，証人Ｇ）。
説明内容について，Ｇ医師は，５月１７日には，①前日の冠動脈造影検査
で左前下行枝中間部に再狭窄が発見され，ＰＴＣＡをもう一度行った方がよい
こと，②ＣＡＢＧについても検討したが，血管が細くてバイパスを繋ぐ適切な部
位が存在しないこと，③ＰＴＣＡによる侵襲はＣＡＢＧに比較して小さいこと，④
再狭窄においてもＰＴＣＡによる対応が可能であり，ＰＴＣＡの適応があること，
⑤本件ＰＴＣＡでは，前回ＰＴＣＡでも使用したカッティングバルーンを使用する
こと，⑥ＰＴＣＡも１００パーセント安全ではないこと，等を説明したと供述する
（乙Ａ１０，証人Ｇ）。
５月１９日の説明内容については，Ｇ医師は，ＰＴＣＡ用の説明書（乙Ａ６）が
なかったため，心臓カテーテル検査（冠動脈造影）用の説明書（乙Ａ７）を代わ
りに示しながら，①本件ＰＴＣＡではローターブレーダーではなくカッティングバ
ルーンを使用するが，適宜適切な治療器具を使用して拡張を図る予定であ
り，基本的には前回ＰＴＣＡと同様であること，②ＰＴＣＡにおいては，冠動脈穿
孔，血栓塞栓症，心筋梗塞などもろもろの合併症が１パーセント以下の確率
で起こりうること，０．５パーセント以下ではあるが死亡することもあること，③Ｃ
ＡＢＧに比して低侵襲であることを話し，心臓カテーテル検査（冠動脈造影）用
の説明書（乙Ａ７）に「ＰＴＣＡ」と書き加え，同意書に亡Ｆの署名押印を得た上
で，同説明書を改めて熟読してほしいと話したと供述する。
イ　５月１７日の説明については，原告Ａが，同日，シネ室にＧ医師と一緒に行っ
たことがあり，Ｇ医師もいたが，説明自体は男性医師からであったような気が
するとはいうものの，冠動脈造影のシネフィルムを見ながら，詰まっている冠
動脈の部分を説明されて，もう一度手術する方がいいと説明されたと供述して
おり（原告Ａ本人），Ｇ医師の供述と概ね符合する。
そして，５月１９日の説明については，Ｇ医師は，亡Ｆの長女がいたとする点
については，顔を見たり直接会話をしたわけではなく，その場の雰囲気からな
んとなく亡Ｆの長女である思っただけで，勘違いであったかもしれないと供述
するものの，両日の説明内容については，５月１６日のカンファレンスの内容
を踏まえてが記載された診療録の記載（乙Ａ２・１１頁）と符合し，Ｇ医師が，５
月１５日から亡Ｆの主治医となり，同医師が最初に担当したＰＴＣＡの患者が亡
Ｆであったことから，カンファレンスで決まった内容をそのまま引用する形で伝
えたはずであると供述する点も合理的である。
また，亡Ｆが署名押印したと認められる（乙Ａ１・４１頁，原告Ａ本人），上部
に「ＰＴＣＡ」と手書きで付加された５月１９日付け心臓カテーテル検査（冠動脈
造影）用の説明書（乙Ａ３・６８頁）が存在し，Ｇ医師の供述を裏付けるものであ
る。
ウ　以上から，Ｇ医師は，５月１７日，被告病院病棟のシネ室において，亡Ｆ及び
原告Ａに対して，同月１９日に，亡Ｆのベッドサイドにおいて，亡Ｆに対して，本
件ＰＴＣＡに関し，前記各内容の説明をしたものと認められる。
そして，亡Ｆは，以前にＰＴＣＡと手技に類似性のある冠動脈造影検査及び
前回ＰＴＣＡを受けたことがあり，それぞれについてその都度，検査・治療方法
の概要，効果，起こりうる合併症等について記載された説明書を受け取って
説明を受けていること（乙Ａ１・４１頁，Ａ２・２５頁，Ａ１０，Ａ１３，原告Ａ本人）か
ら，Ｇ医師から本件ＰＴＣＡについて説明を受けた際，その説明内容について
理解することができ，その上で本件ＰＴＣＡを受けることについて同意したもの
と認められる（乙Ａ３・６８頁，Ａ１０，証人Ｇ）。
エ　しかし，Ｇ医師は，本件ＰＴＣＡを実施するに際し，亡Ｆに対して，ＣＡＢＧにつ
いても検討したが，血管が細くてバイパスを繋ぐ適切な部位が存在しないこ
と，ＰＴＣＡによる侵襲はＣＡＢＧに比較して小さいことを説明したのみであり，
被告担当医師らは，亡Ｆの症状が，病変形態から判断して，合併症の危険性
の高いものであり，しかも，危険な側副血行路が存在するため，本件ＰＴＣＡ
は，ＰＴＣＡに関して実績も能力もある被告病院のような医療機関であってはじ
めて実施が可能となるような難度（危険性）の高い治療であることなど，本件Ｐ
ＴＣＡの具体的な危険性については，何ら説明していない上，本件ＰＴＣＡより
もむしろＣＡＢＧの方が危険性が低いこと，本件ＰＴＣＡを実施しても再狭窄の
可能性が高く，そうなれば，さらにＰＴＣＡを実施する危険を冒すか，ＣＡＢＧを
実施することになるが，本件ＰＴＣＡではなく，ＣＡＢＧを実施すればそのような
事態を防げることなど，亡Ｆがその自由意思によってＰＴＣＡとＣＡＢＧの２つの
選択肢のいずれかを選択することができるために必要な情報は何ら提供して
いない（乙Ａ１，原告Ａ本人）。そもそも，側副血行については，５月１６日の「心
臓カテーテル検査報告書」（乙Ａ２・２６頁）に，左前下行枝の狭窄部以下が左
回旋枝からの側副血行から血流を受けているという記載があるほかは，被告
担当医師らが，側副血行について検討した形跡は見当たらず，前回ＰＴＣＡの
際も，本件ＰＴＣＡの際も，被告担当医師らには，危険な側副血行路について
の認識が欠けていた疑いが強い。
オ　以上の事実によれば，被告担当医師らが，亡Ｆに対しても，その家族に対し
ても，本件ＰＴＣＡの具体的な危険性や本件ＰＴＣＡと比較した場合のＣＡＢＧの
利点について何ら説明せず，むしろ，ＣＡＢＧの実施が困難である旨の誤った
情報を提供し（ＣＡＢＧの適応については，心臓外科の医師に判断を求めたこ
とを窺わせる証拠は存在せず，ＣＡＢＧの実施が困難であることについては，
被告担当医師らの独自の判断であることが認められる。），かつ，ＰＴＣＡの侵
襲性がＣＡＢＧよりも低いことを強調したために，亡Ｆは，本件ＰＴＣＡは亡Ｆの
症状に対して一般的適応を有するもので，特に難度（危険性）の高いものでは
ないと誤解し，また，亡Ｆの症状に対してＣＡＢＧを実施することは困難である
と誤解して，本件ＰＴＣＡの実施に同意したものと認められる（前回ＰＴＣＡの実
施についての同意も同様な説明のもとでなされたものと推認される。）ので，
被告担当医師らに説明義務違反があることは明らかであり（以下「本件説明
義務違反」という。），本件ＰＴＣＡの実施についての亡Ｆの同意は，一般的適
応に欠けるところのある本件ＰＴＣＡが正当な医療行為として認められるため
の同意としても，自己決定権の行使としての同意としても，その有効性を欠く
ものというべきである。
(6)　本件ＰＴＣＡ実施の違法性について
ア　前記のとおり，本件ＰＴＣＡは，正当な医療行為と認められるための有効な同
意を欠くものであり，一般的適応のある治療行為について，自己決定権の行
使としての有効な同意を欠く場合に比して，その違法性の程度は重いといわ
ざるをえない。
イ　もっとも，本件ＰＴＣＡが一般的適応に欠けるところがあったといっても，前
記(4)キ(イ)のような事情が存することを考慮すると，大きく欠けるものではな
く，ＡＣＣ／ＡＨＡガイドラインも，本件適応ガイドラインも，法律の定めのような
確定的なものではなく，しかも，前記のとおり，本件ＰＴＣＡ実施当時，ＰＴＣＡ
の適応の拡大の可能性が模索されていたという状況にあったのであるから，
被告担当医師らが，本件ＰＴＣＡについて被告病院でこれを実施することは許
される（一般的適応の中に入る）ものと判断したとしても，これを強く非難する
ことはできない。
ウ　本件ＰＴＣＡの最大の問題は，ＣＡＢＧという別な治療方法の選択肢が存在
し，その方がむしろ危険性が低く，再狭窄が防げるという利点もあったにもか
かわらず，この点についての説明をしないまま本件ＰＴＣＡを実施したという点
にあり，この違法性は非常に重いというべきである。
(7)　不法行為の成否について
ア　前記前提事実及び診療経過一覧表によれば，本件ＰＴＣＡが実施されなかっ
たら，亡Ｆには，左前下枝中間部の破裂，左冠動脈主幹部の血栓性閉塞とい
う事態は生じることはなく，このような経過を辿った死亡という結果は生じなか
ったものと認められる。しかし，これまで認定した事実によれば，前回ＰＴＣＡ前
の亡Ｆの症状も，本件ＰＴＣＡ前の亡Ｆの症状も，ＰＴＣＡを実施しないとすれ
ば，ＣＡＢＧによる治療を必要とする状態にあったものと認められ，しかも，本
件ＰＴＣＡを実施する代わりにＣＡＢＧを実施した場合，２，３パーセントの合併
症の危険があったものと認められる。
イ　本件ＰＴＣＡが一般的適応に欠けるところがあったことは，前記のとおりであ
るが，このように，ＣＡＢＧにも危険があったし，本件ＰＴＣＡは，一般的適応か
ら大きく欠けるものではなく，被告担当医師らが，本件ＰＴＣＡについて被告病
院においてこれを実施することは許される（一般的適応の中に入る）ものと判
断したとしても，これを強く非難することはできないという事情もあったのであ
るから，亡Ｆが，本件ＰＴＣＡの危険性やＣＡＢＧの利点などについて十分に説
明を受け，これを理解した上で本件ＰＴＣＡの実施に同意したのであれば，本
件ＰＴＣＡは正当な医療行為と認められるものであった（前記のとおり，これを
「患者の同意があれば適応がある」場合であったということもできる。）というべ
きである。
したがって，本件ＰＴＣＡ実施の違法性の問題は，結局，本件説明義務違反
の違法性の問題に帰着するものというべきであり，十分な説明を受けていれ
ば亡Ｆは本件ＰＴＣＡの実施に同意しなかったかどうか（本件ＰＴＣＡではなく，
ＣＡＢＧを選択したかどうか）が因果関係の問題として検討されなければならな
い。
ウ　十分な説明があった場合（本件説明義務違反がなかった場合）の亡Ｆの選
択について
(ア)　これまでに認定した事実によれば，被告担当医師らは，亡Ｆに対し，本
件ＰＴＣＡは，これを実施する病変の形態から判断して，合併症の危険性の
高いものであり，しかも，危険にさらされた側副血行路派生血管の病変に
対するものであるから，難度（危険性）が高く，ＰＴＣＡに関して実績も能力も
ある被告病院のような医療機関（被告担当医師ら，特にＨ医師を含む。）で
あってはじめて実施が可能となるような治療行為であること，仮に本件ＰＴＣ
Ａが成功したとしても，再狭窄が生じる危険性が高く，再狭窄が生じた場合
は，再び難度（危険性）の高い本件ＰＴＣＡを実施するか，ＣＡＢＧを実施す
ることになること，亡Ｆの症状に対しては，ＰＴＣＡよりもＣＡＢＧの適応性の
方が高く，バイパス部位や数の点からＣＡＢＧも手技的に難度は高くなり，
２，３パーセントの合併症の危険があるが，病変部位が再狭窄する危険は
防げるし，治療行為に伴う危険性は，ＰＴＣＡよりもむしろＣＡＢＧの方が低
いこと，以上のような内容の説明をすべきであったと認められる。
(イ)　そして，一般に，このような説明を受ければ，合理的な人間の判断として
は，治療効果が高く，より危険性の低い治療方法を選択するものと考えら
れる。
(ウ)　もっとも，ＰＴＣＡとＣＡＢＧには身体に対する侵襲性の違いがあり，アメリ
カなどに比べて，日本においては，侵襲性の高い治療方法が避けられる傾
向があり，ＣＡＢＧよりもＰＴＣＡが患者に好まれる傾向があると指摘されて
いる（乙Ｂ１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
患者が侵襲性の低い治療方法を選択したい気持ちになりがちであること
は理解できないではないが，日本において，侵襲性の高い治療方法が避
けられる傾向があるという場合，本件と同様に，侵襲性の低い治療方法に
潜む危険性について十分に説明を受けていないため，侵襲性の低いことと
危険性の低いこととを同意義に理解して，侵襲性の低い治療方法を選ぶ場
合もあるのではないかと考えられる（そのような場合は，誤解に基づく選択
であり，侵襲性の低い治療方法は，そのような誤解を生じやすいので，患
者がその危険性について十分理解できるような説明をする必要がある。）。
また，ＰＴＣＡについては，内科医が適応を決定することが多く，ＣＡＢＧよ
りもＰＴＣＡに重点を置いた説明がなされる傾向があるというのであり（乙Ｂ
１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ），ＣＡＢＧよりもＰＴＣＡが患者に好まれる傾向がある
という場合，ＰＴＣＡとＣＡＢＧに同等の比重を置いた説明がなされた上でそ
のような傾向が認められたのか否かは明らかでない（ＰＴＣＡとＣＡＢＧの適
応について，どちらが優先するかの判断が困難なような場合は，本来，内
科医の意見だけでなく，外科医の意見も併せて検討され，その結果が患者
に示されるべきであろう。）。
したがって，亡Ｆの治療方法の選択において，侵襲性の違いが影響しな
かったであろうとはいえないが，その影響を過大に評価することはできな
い。ただ，前記のとおり，本件ＰＴＣＡは，一般的適応から大きく欠けるもの
ではなく，亡Ｆの同意が得られれば被告病院においてこれを実施することは
許されるものであり，前回ＰＴＣＡも一応成功しているという事情も併せ考慮
すると，亡Ｆが被告病院（被告担当医師らを含む）を信頼して，本件ＰＴＣＡ
を選択した可能性を否定することはできない。
(エ)　なお，亡Ｆは，冠動脈造影検査を嫌がって拒否したことがあり，前回ＰＴＣ
Ａについても担当医師からの説得によって受けることにしたという事実が認
められる（甲Ａ１・２０頁，原告Ａ本人）が，このような事実があったからといっ
て，亡Ｆが一般人に比較して，侵襲性の低い治療方法を好む傾向が強かっ
たと認めることはできない。
(オ)　以上によれば，治療効果や危険性の点から，本件ＰＴＣＡの危険性やＣ
ＡＢＧの利点などについて十分に説明がされていれば（本件説明義務違反
がなければ），亡Ｆが本件ＰＴＣＡの実施に同意しなかった可能性は相当に
高いものと認められるが，本件ＰＴＣＡを選択した可能性を否定することもで
きないので，本件説明義務違反がなければ，亡Ｆが本件ＰＴＣＡを受けるこ
とはなく，死亡という結果を免れたと断定することはできない。
エ　認められる損害の範囲について
(ア)　これまで判示したとおり，本件ＰＴＣＡには，本件説明義務違反という重
大な違法性があり（被告担当医師らの過失が認められることはいうまでもな
い。），そのために本件ＰＴＣＡは，正当な医療行為と認められるための有効
な同意を欠き，亡Ｆの自己決定権が大きく侵害される結果になったと認めら
れる。そして，亡Ｆが本件においてＣＡＢＧという選択肢を選択した場合に
は，合併症の危険は，２，３パーセント程度であるから，手術が成功した可
能性が極めて高かったものと認められる。また，前回ＰＴＣＡも本件ＰＴＣＡも
待機的ＰＴＣＡであり，亡Ｆに心臓疾患の症状が現れていたわけではない
（心電図異常が指摘されて前回ＰＴＣＡを受けることになった経緯は，前記
前提事実記載のとおり。）のであるから，ＣＡＢＧ（待機的ＣＡＢＧ）が成功す
れば，亡Ｆは，その年齢（昭和１５年９月３日生まれ）からしても，さらに長期
間にわたって通常の生活が送れた可能性が極めて高かったものと認めら
れる。
(イ)　したがって，前記のとおり，本件説明義務違反と亡Ｆの死亡との間の因
果関係は認めることができないので，本件説明義務違反の不法行為による
損害賠償として，亡Ｆの死亡による逸失利益や慰謝料等を認めることはで
きないが，亡Ｆは，本件説明義務違反によって，長期間にわたって通常の
生活を送ることを可能とするようなＣＡＢＧを選択する機会を奪われ，しか
も，正当な医療行為と認められるための有効な同意を欠いたまま本件ＰＴＣ
Ａを実施されたのであるから，これによって多大な精神的苦痛を被ったもの
というべきであり，それに対する慰謝料は，本件説明義務違反の不法行為
による損害賠償として認められる（原告らの損害の主張には，このような損
害も予備的に含まれるものと解される。）。
(ウ)　本件説明義務は，被告担当医師らが亡Ｆに対して負っていたものであ
り，(イ)で判示した慰謝料も，亡Ｆに発生するもの認められるので，原告ら固
有の慰謝料は，これを認めることができない。
したがって，被告は，被告担当医師らの使用者として，不法行為（使用者
責任）による損害賠償として，原告らに対し，(イ)で判示した亡Ｆの慰謝料
（相続によって原告らに帰属）及び弁護士費用を賠償する義務を負うものと
いうべきである。
　　(8)　債務不履行について　　
以上の結論は，原告らから被告に対する本件診療契約の債務不履行に基づ
く損害賠償請求についても異なるところはないので，原告らの請求は，不法行為
に基づくものとしてこれを認める。
２　争点(3)（本件ＰＴＣＡ施行中に左前下行枝中間部に大穿孔を生じさせた過失・債務
不履行があるか否か）について
(1)　左前下行枝中間部の破裂
本件ＰＴＣＡにおいて，５月２２日午後２時２０分に冠動脈造影上，左前下行枝
中間部の破裂が確認された（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁）。
破裂部位は，本件ＰＴＣＡにおいてカッティングバルーンが拡張された部位で
あり，カッティングバルーンで拡張の際に破裂が確認されたこと（診療経過一覧
表，乙Ａ３・４３頁，Ａ１１，証人Ｈ）から，カッティングバルーンの拡張によって，左
前下行枝中間部に穿孔が生じたものと認められる。
(2)　この点，ＰＴＣＡの合併症として冠動脈穿孔が挙げられている（甲Ｂ９，Ｂ１０，乙
Ｂ１）。
ＰＴＣＡは，冠動脈内の狭窄を風船を膨らませた圧で拡張するものであるが，
動脈硬化プラーク（血管内壁にコレステロールが付着したもの）は非常に硬い部
分が多く，簡単には押しつぶすことができず，ほとんどの場合，内腔拡大は，主
として動脈壁の亀裂・離解・解離などの障害によってもたらされること（甲Ｂ９，Ｂ
１０，乙Ａ１１，証人Ｈ）から，ＰＴＣＡによって冠動脈穿孔が生じること自体は，あ
る程度不可避的な場合もあると考えられるが，器具の選択や手技に不適切な点
がある場合も考えられる。
ア　カッティングバルーンを選択したことについて
本件ＰＴＣＡで使用されたカッティングバルーンは，刃（ブレード）は折りたた
まれており，拡張するまで冠動脈に傷を付けない構造になっている（乙Ｂ２）
が，バルーンを拡張すると，刃（ブレード）が表面に露出し，動脈硬化プラーク
に切開を加える構造となっており，バルーンニングに伴う無作為な冠動脈内
膜の断裂，圧排を防ぎ，規則的にカットされた部位を中心に拡張することがで
きる（専門用語一覧表，乙Ａ１１）。
したがって，本件ＰＴＣＡにおいて，カッティングバルーンを選択したことによ
って，特に穿孔につながりやすいとも認められない。
イ　カッティングバルーンの使用方法等について
カッティングバルーンは，一般的には狭窄部前後の正常血管内径の１．０
～１．２倍のバルーン径で拡張するとされ（甲Ｂ１１），前回ＰＴＣＡでは径１．７５
ミリメートルのローターブレーターとともに，バルーン径２．７５ミリメートルのカ
ッティングバルーンを使用して１０気圧で拡張し（診療経過一覧表），解離が生
じたものの，良好な血流が得られた（診療経過一覧表，乙Ａ１・１３頁，７７頁，
Ａ１１，証人Ｈ，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｉ）。
本件ＰＴＣＡ時点では，前記のように，左前下行枝中間部には９９パーセント
の強度狭窄が生じており，その内径は前回ＰＴＣＡの時よりは小さいとは考え
られるものの，本件ＰＴＣＡで使用されたのは，バルーン径２．２５ミリメートル
のカッティングバルーンであり（乙Ａ３・４３頁），８気圧で２．２５ミリメートルのバ
ルーン径になるものであった（証人Ｈ）が，低圧である４気圧で３回，５気圧で２
回，４気圧で１回拡張を繰り返しており（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁），前
回ＰＴＣＡ時よりもバルーン径も拡張径も小さく，慎重に拡張が行われており，
このようなカッティングバルーンの使用方法等が不適切であったとは認められ
ない。
また，本件ＰＴＣＡは同部位について２回目のＰＴＣＡであるが，ＰＴＣＡを繰り
返し実施したからといって，穿孔が起こりやすいというわけではなく，血管の走
行が把握できることなどから，むしろ成功率が高くなるというのであり（証人
Ｈ），２回目のＰＴＣＡであるからといって，特段の配慮を要するような事情も認
められない。
(3)　したがって，本件ＰＴＣＡにおいて，器具の選択や手技に不適切な点はなく，む
しろ亡Ｆの左前下行枝中間部の弱い部分が圧に耐えられずに破裂したと考えら
れ，被告担当医師らに左前下行枝中間部に大穿孔を生じさせた過失及び債務
不履行は認められない。
３　争点(4)（左前下行枝中間部から大量出血を起こした後に心のうドレナージを怠っ
た過失・債務不履行があるか否か）について
(1)　本件ＰＴＣＡ中，午後２時２０分に左前下行枝中間部の破裂が確認されて血圧
及び心拍数の低下が認められ，続いて行われた経胸壁心臓超音波検査によっ
て心タンポナーデの状態であると判断された（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁）。
このように，冠動脈穿孔が確認され，血圧低下が認められた場合には，体循
環を維持するために，まず止血を行うことが必要である（乙Ａ１１，証人Ｈ）。そし
て，冠動脈からの出血が止まらず，心タンポナーデの状態であることが判明した
場合には，心のう腔の内圧を下げて心機能を回復するために，速やかに心のう
内に貯留した血液を排出する必要がある（専門用語一覧表，乙Ａ１１，証人Ｈ）。
(2)　この点，被告担当医師らは，心タンポナーデの状態であると判断した時点で，
心窩部から経皮的に心のうを穿刺しようとしたが，心窩部から穿刺すると肝臓を
損傷する危険性が高いこと（診療経過一覧表，乙Ａ１１，証人Ｈ）から，直ちに心
のうを穿刺することができず，心のうドレナージを心臓外科に依頼することになっ
たことはやむを得ない。
そして，被告担当医師らは，経胸壁心臓超音波検査によって，心タンポナー
デの状態であることが判明し，窩部から穿刺すると肝臓を損傷する危険性が高
いと判断された時点で直ちに心臓外科に心のうドレナージを依頼しており（診療
経過一覧表，乙Ａ１１，証人Ｈ），心臓外科医が開胸した上で心のうを切開し，ド
レーンを心のう内に挿入するという作業を考えると，心のうドレナージによって心
のうから血液が排出されるまでに，冠動脈穿孔が判明してから約１８分かかった
こともやむを得ないといわざるを得ない。
また，心のうドレナージが行われるまでの間，被告担当医師らは，希釈したノ
ルアドレナリン，硫酸アトロピンの注射，補液，酸素投与のほか，硫酸プロタミン
の投与，左前下行枝中間部の破裂部位でのパーフュージョンバルーンの低圧拡
張を行った（診療経過一覧表，乙Ａ１１，証人Ｈ）が，ノルアドレナリンは急性低血
圧時の補助治療に用いられ，硫酸アトロピンも心臓機能の回復に効果がある
（専門用語一覧表）など，全身状態の維持が図られ，硫酸プロタミンも本件ＰＴＣ
Ａ開始時に投与されていた抗凝固作用を有するヘパリンを中和して出血傾向を
抑えるものである（専門用語一覧表，乙Ａ１１，証人Ｈ）し，パーフュージョンバル
ーンによって穿孔部位の閉鎖とともに循環維持が期待できる（専門用語一覧
表，甲Ｂ９，鑑定人Ｋ）ことから，これらの処置は適切であったと認められる。
(3)　したがって，被告担当医師らが，心のうの穿刺・吸引により血液を抜くことを怠
った過失及び債務不履行は認められない。
４　争点(5)（左冠動脈主幹部に亀裂が生じた後にステントの挿入を怠った過失・債務
不履行があるか否か）について
(1)　５月２２日午後３時ころの血圧低下，心室頻拍の原因
原告らは，午後３時ころに血圧が異常に低下していることから，午後３時ころ
には左冠動脈主幹部に亀裂が生じていたと主張する。
そこで，午後３時ころに血圧が低下し，心室頻拍が発生した原因が問題となる
が，午後２時３８分ころには心のうにドレーンが挿入されたことによって心タンポ
ナーデは既に解消していることから，心タンポナーデが原因であるとは考え難
く，他の原因として，午後３時以前に行った，①塩酸モルヒネ，フェンタネスト，ド
ルミカムの投与，②気管内挿管，③パーフュージョンバルーンの留置のほか，④
左冠動脈主幹部の血栓性閉塞，⑤左冠動脈主幹部の亀裂が考えられる。
ア　塩酸モルヒネ，フェンタネスト，ドルミカムの投与（①）について
この点，午後２時３８分に鎮痛薬である塩酸モルヒネ，フェンタネストが静脈
注射され，同時刻ころ，収縮期血圧が１８６ｍｍＨｇから６０ｍｍＨｇに低下して
いること（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁）や，午後２時４７分に鎮静剤である
ドルミカムを静脈注射した段階でも収縮期血圧は９６ｍｍＨｇであること（診療
経過一覧表，乙Ａ３・４３頁）からすると，それらの薬剤，特に塩酸モルヒネ，フ
ェンタネストの投与によって血圧低下につながった可能性が高い（証人Ｈ）。
しかし，午後２時４９分にはノルアドレナリンや硫酸アトロピンが投与され，
補液が行われたと認められ（乙Ａ３・４３頁），これによって塩酸モルヒネ，フェ
ンタネスト，ドルミカムの影響からは回復したと考えられ（証人Ｈ），心室頻拍に
までつながるとは考え難い。
イ　気管内挿管（②）について
午後２時４９分に気管内挿管が行われた（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁）
が，食道挿管となり，午後２時５８分に再挿管されたことが認められる（乙Ａ３・
４３頁，証人Ｈ）。
そこで，当初の気管内挿管が失敗したことから，低酸素血症になり，血圧を
低下させた可能性が考えられるが，再挿管されていることから，一時的な影響
が出るにとどまり，心室頻拍を引き起こすような要因であったと考えるには疑
問が残る（証人Ｈ）。
ウ　左冠動脈主幹部の血栓性閉塞（④）について
以上に対し，午後３時２６分の時点で左冠動脈主幹部に血栓性閉塞が確認
されており（診療経過一覧表，乙Ａ３・４３頁），その血栓は同時刻より以前から
発生したのではないかと考えられるし，ＰＴＣＡによる内腔拡大は，ほとんどの
場合，主として動脈壁の亀裂・離解・解離などの障害が生じることによってもた
らされること（甲Ｂ９，Ｂ１０，乙Ａ１１，証人Ｈ）から，血栓が生じやすく，その予
防のために事前に抗凝固薬であるヘパリンが投与されるのである（甲Ｂ１０，
Ｂ１１，証人Ｈ）が，本件では，左前下行枝中間部に穿孔が生じたために午後
２時２０分の段階で硫酸プロタミンによって中和された状態である（診療経過
一覧表，乙Ａ３・４３頁）から，血栓が生じやすい状態になっていたものと考えら
れ，午後３時ころの時点で左冠動脈主幹部に血栓が生じていたと考えるのが
合理的である。
エ　パーフュージョンバルーンの留置（③）について
その他，パーフュージョンバルーンが左前下行枝中間部に留置されてお
り，それに血圧低下も加わって，同バルーン下流域の血流量が減少したため
に午後２時５８分及び午後３時の心室頻拍につながった可能性が考えられ
る。
しかし，パーフュージョンバルーン下流域の血流量が低下した場合には，虚
血反応が見られ，心電図モニター上ＳＴ低下が出現するはずであるが，Ｈ医師
によれば，心電図モニター上ＳＴ低下は認められなかったというのである（証
人Ｈ）から，この可能性も考え難い。
もっとも，パーフュージョンバルーンが左前下行枝中間部に留置されていた
ことから，同バルーンよりも上流の血流が滞りがちになり，血栓が生じやすい
状況にあったと考えられ，午後３時ころの時点で左冠動脈主幹部に血栓が生
じていたと考えることと符合することになる。
オ　左冠動脈主幹部の亀裂（⑤）について
原告らは，午後３時ころには左冠動脈主幹部に亀裂が生じていたと主張し
ているが，左冠動脈主幹部に狭窄病変が存在したとは認められず（鑑定人Ｉ，
同Ｊ，同Ｋ），同部位にＰＴＣＡが施行されたこともないし，亀裂を示すような所
見も認められていない（乙Ａ１１，証人Ｈ）から，左冠動脈主幹部に亀裂が存在
したとは認められない。
(2)　以上から，午後３時ころの血圧低下，心室頻拍の原因は，左冠動脈主幹部の
血栓性閉塞であった可能性が最も高く，同部位に亀裂が生じていたとは認めら
れない。
したがって，左冠動脈主幹部に亀裂が生じていたことを前提とする原告らの
主張には理由がない。
なお，午後３時ころの血圧低下，心室頻拍の原因が左冠動脈主幹部の血栓
性閉塞であったとしても，ステントは，解離による急性冠閉塞には有効である
が，血栓性の閉塞には効果がなく（専門用語一覧表，甲Ｂ１０，乙Ｂ１，証人Ｈ），
被告担当医師らがステントをより早い段階で挿入すべきであったとは認められな
い。
５　争点(6)（左冠動脈の造影検査が遅れた過失，債務不履行があるか否か）につい
て
(1)　ＰＴＣＡ実施に当たっては，治療開始直前に治療対象部分を造影するのを始
め，ガイドワイヤー挿入時，バルーンカテーテル挿入時・拡張時・拡張後等，必
要に応じて適宜冠動脈造影が行われる（甲Ｂ１０，Ｂ１１，証人Ｈ）。
(2)　本件ＰＴＣＡ実施中，午後３時ころに血圧低下，心室頻拍が起こった際に冠動
脈造影がなされていれば，冠動脈の状況について，より多くの情報が得られたも
のと考えられる（証人Ｈ）。
しかし，午後３時ころの時点では，血圧低下，心室頻拍の原因として，塩酸モ
ルヒネ，フェンタネスト，ドルミカムの投与による影響や，気管内挿管による影響
といった，冠動脈内部の物理的・器質的な変化以外による影響が合理的に疑わ
れる状況であり，心電図モニターによって心機能の把握は一応可能であった（証
人Ｈ）し，致死的症状である心室頻拍や血圧低下に対し，電気ショックや心臓マ
ッサージ，ＩＡＢＰを施行する等，緊急処置を要した時期であり，前胸部（心のうド
レナージ施行部位）の縫合等の外科的処置が進行している状況であった。
(3)　冠動脈内部の状況を確認するために直ちに冠動脈造影を行うべき義務があっ
たとまでは認められず，状況がある程度落ち着いたと考えられる午後３時２６分
になって冠動脈造影を行ったことに過失・債務不履行があったとは認められな
い。
６　争点(7)（ＰＣＰＳを準備・使用すべきであるのに使用しなかった過失・債務不履行
があるか否か）について
(1)　原告らは，本件ＰＴＣＡ中，午後３時２６分には左冠動脈主幹部の閉塞を確認し
た段階でＰＣＰＳを行うべきであったと主張する。
ＰＣＰＳは，人工心肺を用いて大腿動脈より脱血した血液に酸素を加え，遠心
ポンプを用いて全身の循環を維持し，呼吸の補助を行う補助循環法であり（甲Ｂ
９，Ｂ２１），ＰＴＣＡの合併症に伴い，心原性ショックに陥った場合に，人工心肺，
ＣＡＢＧまで循環補助をするのに有用である（Ｌ意見書，甲Ｂ９，Ｂ２１，乙Ｂ１，鑑
定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
(2)　もっとも，他の補助循環法としてＩＡＢＰもあり，ＩＡＢＰは経皮的に大動脈から下
行大動脈にバルーンを挿入し，心臓の拍動と同調させて拡張，収縮させ，心臓
の働きを助けるもので，収縮期血圧を低下させ，心仕事量を減少させるとともに
拡張期血圧を上昇させて，冠灌流や末梢灌流の不全を改善させるものである
（甲Ｂ９，Ｂ２１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。ＩＡＢＰは，多くの施設で短時間で使用可能
な状態で準備されており，ＰＣＰＳよりも簡便で迅速な対応が可能であり，有用で
ある（Ｌ意見書，乙Ａ１６，Ｂ１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
本件においては，本件ＰＴＣＡ中，午後３時１１分に既にＩＡＢＰを実施しており，
以後，収縮期血圧は８０ｍｍＨｇ以上で保たれており（診療経過一覧表，乙Ａ３・
４３頁，４４頁，Ａ４・３１頁），有効性が認められ，ＩＡＢＰを実施したことは適切であ
った（Ｌ意見書，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
そして，午後３時２６分の時点では，左大腿動脈はＩＡＢＰで使用し，左大腿静
脈から右室へペーシングが挿入され，左右大腿動脈にＰＴＣＡ用のガイディング
カテーテル，ガイドワイヤー及びパーフュージョンバルーンがシースとともに挿入
されている状況である。
この点，亡Ｆの左冠動脈主幹部が完全閉塞した状態では，心停止は時間の
問題であるから，それ自体がポンプ機能を有するＰＣＰＳを準備して循環を委ね
るべきであり，ＩＡＢＰやパーフュージョンバルーンを挿入している部位とは別の場
所の大腿動脈を穿刺してＰＣＰＳを施行することが可能であるとする見解も存在
する（Ｌ意見書）。
しかし，果たしてそのような手技が容易にできるかどうかは疑問があり，ＰＣＰ
Ｓを使用する現実的な方法としては，送血用カテーテル用に大腿動脈，脱血用
カテーテル用に大腿静脈が必要であり（甲Ｂ２１，鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ），ＩＡＢＰ又
はパーフュージョンバルーンのいずれかを抜去するしかないものと考えられる
（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）。
そこで，以下，前記２方法について検討する。
ア　ＩＡＢＰを抜去する方法
ＩＡＢＰによって血圧，不整脈がある程度安定している状態で，冠灌流や末
梢灌流の不全を改善する作用を有するＩＡＢＰを抜去し，ＰＣＰＳに変更するこ
とは，左冠動脈主幹部が完全に閉塞していることなどから患者の状態が悪化
する危険があり（鑑定人Ｉ），ＰＣＰＳ使用のために抗凝固作用を有するヘパリ
ンを投与することによって冠動脈穿孔による出血に対する治療と逆行する（甲
Ａ１６，鑑定人Ｊ，同Ｋ）し，ＰＣＰＳを入れるための時間的ロスが生じることも考
慮すると，ＩＡＢＰを抜去すべきであったとは認められず，人工心肺，ＣＡＢＧ実
施までＩＡＢＰによって循環を補助することも適切であった（甲Ａ１６，鑑定人Ｉ，
同Ｊ，同Ｋ）。
イ　パーフュージョンバルーンを抜去する方法
ＩＡＢＰとＰＣＰＳの併用によって，循環維持の効果が期待できる（鑑定人Ｉ）
が，冠動脈穿孔による出血があり，パーフュージョンバルーンによって止血を
図っている状況にあるから，パーフュージョンバルーンを抜去した場合には大
量出血による心タンポナーデや出血性ショックが生じる危険があり，さらにＰＣ
ＰＳ使用のためのヘパリンの投与によってその危険性が高まることから，パー
フュージョンバルーンを抜去する方法は不適切である（甲Ａ１６，鑑定人Ｉ，同
Ｊ，同Ｋ）。
(3)　以上から，ＰＣＰＳを準備・使用すべきであったとまでは認められず，ＰＣＰＳを
使用しなかった点に過失・債務不履行は認められない。
７　争点(8)（緊急ＣＡＢＧの準備を怠った過失・債務不履行があるか否か）について
(1)　厚生労働大臣が定めるＰＴＣＡの施設基準（以下「ＰＴＣＡ施設基準」という。）と
しては，
ア　循環器科の経験を５年以上有する医師が１名以上勤務している。
イ　当該医療機関が心臓外科を標榜しており，心臓血管外科の経験を５年以上
有する医師が常勤している。ただし，心臓血管外科を標榜しており，かつ，心
臓血管外科の経験を５年以上有する医師が１名以上常勤している他の保健
医療機関と必要かつ密接な連携体制をとっており，緊急時の対応が可能であ
る場合は，この限りではない。
とされている（本件適応ガイドライン）。
すなわち，心臓血管外科との連携体制について，ＰＴＣＡ施設基準は，心臓血
管外科医による緊急時の対応が可能である体制が整っていることを最低限の基
準としているものと解され，適応のあるＰＴＣＡを行う限りにおいては，心臓血管
外科医の立ち会いを得ることは義務であるとはいえない。
(2)　もっとも，被告病院はＰＴＣＡ設置基準を満たしている（乙Ａ１１，証人Ｈ）が，さ
きに判示したように，本件ＰＴＣＡは，一般的適応に欠けるところがあったのであ
るから，心臓外科医の立ち会いを得ることが望ましかったというべきである。
しかし，本件ＰＴＣＡにおいては，心タンポナーデの状態であると判断された後
は心臓外科医が立ち会っており，被告担当医師らは，その後に生じた亡Ｆの症
状に対して心臓外科医とともに対処しており，緊急ＣＡＢＧが依頼されてからＣＡ
ＢＧを実施するまでの対応も，緊急手術としては早い対応がとられたものと認め
られる（鑑定人Ｉ，同Ｊ，同Ｋ）ので，本件ＰＴＣＡ実施にあたって心臓外科医が立ち
会っていたら亡Ｆの死亡という結果が生じなかったと認めることはできない。
(3)　したがって，被告担当医師らには，緊急ＣＡＢＧの準備を怠った過失・債務不履
行は認められない。
８　争点(9)（損害）について
(1)　亡Ｆの慰謝料
以上によれば，被告は，本件説明義務違反の不法行為によって亡Ｆが被った
精神的損害を賠償すべき義務があるものと認められる（前記１(7)エ参照）。
そして，本件説明義務違反は，これによって本件ＰＴＣＡが正当な医療行為と
認められるための同意を欠くものとなったという点でも，亡Ｆから長期にわたって
通常の生活をおくることを可能とするＣＡＢＧを選択する機会を奪ったという点で
も，その違法性は重大であり，これによって被った亡Ｆの精神的損害が多大であ
ることは，前記１(7)エで判示したとおりである。
本件のように，十分な説明を受けていれば他の治療方法を選択した可能性が
相当に高く，その治療方法を選択していれば死亡という結果が生じなかった可
能性が高いばかりか，通常の日常生活を送れる可能性が高かったというような
場合，説明義務違反と死亡との間の因果関係を完全に否定することの相当性に
は問題がないわけではない（割合的に認定する方が実態には合っている）が，
法的判断としては，因果関係はあるかないかであって，十分な説明を受けてい
れば他の治療方法を選択したと断定できない以上，これを認めることができず，
結局，他の治療方法を選択する機会を奪われたことに対する慰謝料を算定する
際の事情として判断せざるを得ない。
以上のような諸事情を考慮すると，本件説明義務違反によって亡Ｆが被った
精神的損害に対する慰謝料は，１２００万円と認めるのが相当であり，亡Ｆの妻
である原告Ａはその２分の１である６００万円を，亡Ｆの子である原告Ｂ及び原告
Ｃはそれぞれその４分の１である３００万円を相続したと認められる（甲Ｂ２）。
(2)　弁護士費用相当の損害
本件事案の内容や認容額その他諸般の事情を考慮すると，弁護士費用相当
の損害としては，原告Ａについて６０万円，原告Ｂ及び原告Ｃについて各３０万円
と認めるのが相当である。
９　結論
よって，原告らの請求は，被告に対し，不法行為（使用者責任）に基づき，原告Ａ
については６６０万円，原告Ｂ及び原告Ｃについては各３３０万円及びこれらに対す
る不法行為日以後の日である平成１２年５月２４日から支払済みまで民法所定の
年５分の割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由があるからこれを認容
し，その余は理由がないからこれを棄却することとし，主文のとおり判決する。な
お，仮執行免脱の宣言は相当でないのでこれを付さないこととする。
東京地方裁判所民事第３０部　　
裁判長裁判官　　福田剛久
裁判官村主幸子
裁判官　　吉岡大地

戻る