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平成１６年２月２日判決言渡
平成１３年（ワ）第１６３７５号損害賠償請求事件
判決
主文
１　被告らは，連帯して，原告Ａに対し２６０７万６９０７円，原告Ｂに対し１３０３万８４５３円
及びこれらに対する平成９年１１月１１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支
払え。
２　原告らのその余の請求を棄却する。
３　訴訟費用は，これを１０分し，その１を原告らの負担とし，その余を被告らの負担とす
る。
４　この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１　請求
　被告らは，連帯して，原告Ａに対し２９３９万２７４２円，原告Ｂに対し１４６９万１３７１円
及びこれらに対する平成９年１１月１１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支
払え。
第２　事案の概要
　本件は，被告学校法人Ｊ大学（以下「被告大学」という。）の開設する病院において診
察を受け，完全房室ブロックと診断されて，ペースメーカー植込み手術を受ける必要があ
るとされ，その手術を受ける目的で同病院に入院していた患者が，手術予定日の前日に
心臓発作を起こして死亡したことにつき，患者の遺族である原告らが，初診後速やかにペ
ースメーカー植込み手術等の治療を行うべきであった，看護態勢等の術前の対応に過失
があった，救急救命措置に過失があったなどと主張して，担当医師に対しては不法行為
に基づき，被告大学に対しては不法行為（使用者責任）又は債務不履行に基づいて，死
亡による損害金及びこれに対する患者の死亡日から民法所定の割合による遅延損害金
の支払を求めている事案である。
第３　前提事実（証拠原因により認定した事実は末尾にかっこ書で当該証拠原因を表示
する。その余の事実は当事者間に争いがない。）
１　当事者等
(1)　原告Ａは，亡Ｃ（昭和１７年２月２日生。以下「Ｃ」という。）の夫である。
　原告Ｂ及びＤは，原告ＡとＣの子である。
(2)　被告学校法人Ｊ大学（以下「被告大学」という。）は，Ｊ大学附属Ｋ病院（以下「被告
病院」という。）を開設している学校法人である。
　被告Ｅは，医師であり，平成９年当時，被告大学の被用者として被告病院に勤務し
ていた。
２　Ｌ病院における診療経過
(1)　平成９年５月２０日（以下の月日は，特に断らない限り，いずれも平成９年の月日
である。），Ｃは，Ｌ病院（以下「Ｌ病院」という。）において，Ｆ医師の診察を受けた。Ｃの脈
拍は，規則正しいものの，毎分４０ないし４３回であった。また，同日行われた心電図検査
において，２枝ブロック（完全右脚ブロック及び左脚後枝ブロック。心室内刺激伝導路のう
ち右脚及び左脚後枝の伝導が障害されている状態をいう。）が認められた。（乙Ａ４）
(2)　同月２１日から２２日にかけて，Ｃは，Ｌ病院において，ホルター心電図検査を受け
た。その結果，複数回の心室性期外収縮が認められたものの，洞結節が心臓の調律を行
っている正常調律の状態にあると診断された（乙Ａ４）。
(3)　１０月１５日，Ｃは，自宅から約３００メートル離れたスーパーへ歩いて買い物に行
き，自宅へ帰る途中，頭がぼーっとなり，目の前が真っ白になった（このようなＣの症状
を，以下「１５日の症状」という。）。（甲Ａ１，乙Ａ１，原告Ａ本人，弁論の全趣旨）
(4)ア　Ｃは，１５日の症状が現れたことから，同月１６日，Ｌ病院において，Ｆ医師の診
察を受けた。Ｃの脈拍は，規則正しいものの，毎分４２回であった。また，同日行われた心
電図検査において，完全房室ブロックと診断された。（乙Ａ４）
　完全房室ブロックとは，心房から心室への刺激が伝導する際，正常以上に伝導時
間を要したり，伝導の途絶を来した場合（房室ブロック）のうち，心房から心室への興奮伝
導が全くない状態で，下位中枢によって心室収縮が行われているものをいい，徐脈性不
整脈の一種である（甲Ｂ４）。
イ　同日に行われた心電図検査の自動解析結果は，以下のとおりである（乙Ａ４）。
ＨＲ　　　毎分４５回
ＱＲＳ幅　　　０．１５８秒
ＱＴ間隔　　　０．６３４秒
ＱＴｃ　　　０．５８９
ＱＲＳ／Ｔ軸　　　－３３／１２６°
調律不明（徐脈性・ＲＲ間隔一定）
３度房室ブロックの疑い
非特異的心室内伝導障害［ＱＲＳ幅０．１３秒以上］
左軸偏位［ＱＲＳ軸＜－３０］
　なお，ＨＲとは，１分間当たりの心拍数である。また，心電図の波には，Ｐ波，Ｑ
波，Ｒ波，Ｓ波，Ｔ波，Ｕ波の名称が付されているところ（波と名称の対応関係は別紙１のと
おり），ＱＲＳ波の始まりから終了点までの時間をＱＲＳ幅といい，ＱＲＳ波の始まりからＴ
波の終了点までの時間間隔をＱＴ間隔といい，ＱＴ間隔をＲＲ間隔（Ｒ波から次のＲ波まで
の時間間隔）で除した商を修正ＱＴ間隔（ＱＴｃ）という。
ウ　Ｆ医師は，Ｃに対し，恒久的ペースメーカー（なお，心臓ペースメーカーには，恒久
的ペースメーカーと一時的ペースメーカーとが存在するが，以下では，恒久的ペースメー
カーを「ペースメーカー」といい，一時的ペースメーカーを「一時的ペースメーカー」という。）
の植込み手術をすることになる旨を告げ，翌日以降の入院予約をした上で，Ｃを帰宅させ
た（甲Ａ１，乙Ａ４，原告Ａ本人，弁論の全趣旨）。
３　被告病院における診療経過
(1)　１０月１６日の夜，原告Ａは，その高校の先輩にあたる被告Ｅに対して電話をか
け，ＣがＬ病院において完全房室ブロックと診断された旨を話したところ，被告Ｅから，翌
日にＣを診察してもよい旨の返答があったので，被告Ｅに診察をお願いしたいと述べ，翌
日に受診することとした（甲Ａ１，原告Ａ，弁論の全趣旨）。
(2)ア　１０月１７日，Ｃは，被告病院において，血液生化学検査のための血液採取，胸
部レントゲン撮影，心電図検査を受けた上で，被告Ｅの診察を受けた。
イ　同日行われた心電図検査の自動解析結果は，以下のとおりである（乙Ａ２）。
ＨＲ　　　毎分４４回
ＲＲ　　　１．３４４秒
ＰＲ　　　０．２０４秒
ＱＲＳ　　　０．１５５秒
ＱＴ　　　０．５７３秒
ＱＴｃ　　　０．４９４
軸　　　－８２度
心室性期外収縮（頻発）
徐脈
完全右脚ブロック
左軸偏位
ウ　同日の診察において，Ｃは，被告Ｅに対し，脈拍が４０台になり，Ｌ病院で完全房
室ブロックと診断されてペースメーカーの適応があるので入院するように言われたこと，失
神発作はないこと，以前ホルター心電図をとったところ異常はなかったことを説明した。
　被告Ｅは，脈拍数が毎分４４回であり，完全房室ブロック及び期外収縮がみられる
と診断し，Ｃに対して，ペースメーカーの植込みが必要である旨を説明した。
　そして，被告Ｅは，入院予定日を同月３１日，手術予定日を１１月４日として，Ｃを
帰宅させることとした。なお，被告Ｅが入院予定日及び手術予定日を上記のとおりとした
のは，被告病院においては毎週火曜日にペースメーカー植込み手術を施行していたとこ
ろ，直近の火曜日である１０月２１日は予約が一杯であり，その翌週の火曜日である同月
２８日は空きがあったものの，自己がインドで開催される学会に出席するため日本にいな
い予定であり，知人の原告Ａから直接Ｃの診療を依頼された立場上，Ｃの手術には自己
が立ち会った方がよいと考えたことから，更にその翌週の火曜日である１１月４日を手術
予定日とし，その４日前を入院予定日としたものである。
　Ｃは，手術予定日が決まって診察室から出ていく際，１５日の症状について，３００
メートル位歩いた後に冷や汗が出て，目の前が暗くなったように感じた旨を述べた。これ
に対し，被告Ｅは，この病気特有の症状である，心拍数が遅いための低心拍出量状態で
はそういうことは起こり得るという趣旨の返答をした。
（乙Ａ６，７，被告Ｅ本人，弁論の全趣旨）
(3)ア　１０月３１日，Ｃは，被告病院に入院し，Ｇ医師からペースメーカー植込み手術の
説明を受けるとともに，看護師から異常時などの対応について説明を受けた上，手術承
諾書を提出した。
イ　同日，Ｃに対して心電図検査が行われ，Ｇ医師は完全房室ブロックと診断した。
　なお，同日に行われた心電図検査の自動解析結果は，以下のとおりである（乙Ａ
２）。
ＨＲ　　　毎分４４回
ＲＲ　　　１．３５９秒
ＰＲ　　　０．２３２秒
ＱＲＳ　　　０．１６７秒
ＱＴ　　　０．５０１秒
ＱＴｃ　　　０．４２９
軸　　　－３１度
ＰＲ延長
心室性期外収縮（頻発）
徐脈
完全左脚ブロック
(4)　１１月３日午前６時４０分ころ，女子トイレから「アー，オエー」という大きな声が聞こ
えたため，看護師がトイレを見に行ったところ，Ｃがトイレ内の壁にもたれかかっていた。
　Ｃは，看護師の声掛けにも反応せず，「オエー，アー」と声を出し，顔を上向きにして
開眼したままの状態で，上肢をピクピクさせていた。また，舌根沈下があり，徐々に顔面が
蒼白となった。
（乙Ａ３）
(5)　同日，Ｃに対して行われた治療行為は，以下のとおりである（乙Ａ２，３）。
ア　看護師は，アンビューバッグによる人工呼吸と心臓マッサージを行うとともに，Ｈ
医師に連絡をした。
　その後，その場に到着したＨ医師が気管挿管を試みたが，成功しなかった。
イ　午前６時５０分ころ，ストレッチャーを使用してナースステーションへ搬送し，アンビ
ューバッグによる人工呼吸を続け，気管挿管をした。心電図により心室細動が確認された
ため，心臓マッサージ等の心肺蘇生を行い，カウンターショック（電気ショック）を施行した
が，自脈は現れなかった。
ウ　午前７時ころ，カウンターショックを施行したが，自脈は現れなかったため，心臓
マッサージを施行し，ストレッチャーを使用して回復室に搬送した。その後は人工呼吸器を
使用した。
エ　カウンターショックを４回施行した後である午前８時１０分ころ，自脈が出現し，血
圧は１１０となった。
オ　午前９時ころ，カテーテル室に搬送し，一時的ペースメーカーの電極を挿入して
ぺーシング（心臓の拍動をコントロールすること）を行った。
(6)　同日，Ｃは，被告病院脳外科の医師により，脳幹部の障害の可能性があると診断
された。
(7)　同月４日，Ｃは，被告病院脳外科の医師により，神経学的検査，ＣＴ・脳波検査の
結果から，脳浮腫高度であり，脳梗塞もあって，ほとんど脳死状態であると診断された。
(8)　その後，被告病院において，Ｃに対する全身及び心血行の状態並びに脳保護の
治療が続けられたが，同月８日，深部体温測定により，Ｃは脳死状態と判定された。
(9)　同月１１日，Ｃは，肺炎により死亡した。
第４　争点
１　被告Ｅは，Ｃに対し，１０月１７日の初診後，速やかにペースメーカー植込み手術を行
うべきであったか否か。また，速やかにペースメーカー植込み手術を行わない場合は，一
時的ぺースメーカーの使用又は薬剤投与による治療を行うべきであったか。
２　その他の術前の対応に関する過失の有無
３　救命措置における過失の有無
４　損害
第５　争点に関する当事者の主張
１　争点１について
（原告らの主張）
(1)　結論
　被告Ｅは，Ｃに対し，１０月１７日の初診後，速やかにペースメーカー植込み手術を行
うべきであった。また，速やかにペースメーカー植込み手術を行わない場合には，一時的
ぺースメーカーの使用又は薬剤投与による治療を行うべきであった。
(2)　ペースメーカー植込み手術の絶対適応に該当すること
　「心臓ペースメーカー植込みに関するガイドライン」（乙Ｂ第４号証添付の文献１。以
下「ガイドライン」という。）によれば，完全房室ブロックであって，症候性徐脈（症状が徐脈
によるものであることが証明されているもの）を伴う場合には，ペースメーカー植込み手術
の絶対適応となる。
　１０月１７日，Ｃは，完全房室ブロックであった上，脈が異常に遅くなり，目の前が真っ
白になることが度々起こり，少しの動作でも冷や汗が出たり息切れをしてしまう状態であっ
た。
　したがって，Ｃの症状は，ペースメーカー植込み手術の絶対適応に該当する。
　なお，高血圧自体は投薬によりコントロールされていた上，１５日の症状は１０月１５
日に初めて現れた症状であるから，この症状は高血圧によるものではない。また，完全房
室ブロックによる徐脈のため低心拍出量状態を呈し，その結果，脳血流の障害が生じた
場合も，症候性徐脈に該当する。
(3)　ペースメーカー植込み手術の緊急性
ア　症候性徐脈であること
　症候性徐脈は，心室細動や心停止など死亡につながる悪性不整脈に発展する可
能性が高く，緊急に治療を開始する必要がある。
　したがって，症候性徐脈自体で緊急的な治療が必要とされるのであるが，Ｃの場
合，次のイ・ウのような要因もあるから，通常の場合以上に緊急性が高かった。
イ　症候性徐脈が新鮮なものであったこと
　１０月１７日時点では，完全房室ブロックになってからそれほど時間が経っていない
状態にあり，症状が安定していなかったから，緊急の処置が必要であった。
ウ　心電図上，期外収縮その他の波形の異常があったこと
(ア)　１０月１７日の心電図上，多発性心室性期外収縮が認められる。
　完全房室ブロックに心室性期外収縮が合併している場合，両者が同時に起きるこ
とにより，心室細動などの致命的な不整脈が発生する危険性が高い。
(イ)　同心電図上，ＱＴ間隔の延長が認められ，致命的な不整脈を起こす可能性はさ
らに大きくなっていた。
エ　よって，１０月１７日時点において，被告Ｅは，Ｃに対し，ペースメーカー植込み手術
を速やかに行うべきであった。
(4)　一時的ぺースメーカー等の適応及び緊急性
ア　Ｃは，速やかにペースメーカーが植え込まれるべき状態であったのであるから，仮
にペースメーカーの植込みを待機的に行うとしても，一時的ペースメーカーの使用又は薬
剤投与による治療を速やかに開始すべきであった。
イ　被告らの主張する一時的ぺースメーカーの適応は，一般的な見解よりも狭いもの
である。
ウ　被告らの主張する一時的ぺースメーカーの合併症は，外科的処置に生じる一般
的なものである。一時的ぺースメーカーの使用は，致命的な不整脈の発現を防ぐために
ぺースメーカー植込み手術を行う予定の患者に対し，手術までの間に生じる突発的症状
に対応するための一時的な措置として行われるものであるから，上記合併症は一時的ぺ
ースメーカーを使用しない理由とはならない。
(5)　因果関係
　Ｃは，ペースメーカーの植込みが遅れ，また，一時的ペースメーカーの使用又は薬
剤投与による治療も行われなかったために，完全房室ブロックによる心室細動が生じ，そ
れによる心臓発作を起こして，死亡した。
（被告らの主張）
(1)　結論
　１０月１７日時点では，速やかにペースメーカー植込み手術を行うまでの緊急性はな
かった。
　また，一時的ペースメーカーの使用又は薬剤投与による治療を開始する必要性もな
かった。
(2)　ペースメーカー植込み手術の相対適応に該当すること
ア　１５日の症状は，低心拍出量又は高血圧によるものかもしれないが，脳虚血によ
るものではない。
イ　症候性徐脈は，一過性脳虚血による精神身体症状，著明な運動耐容能の低下又
は心不全を指す。
　脳虚血があれば立位を保つことは不可能であるところ，１５日の症状は，立位の状
態で経験したものであるから，一過性脳虚血による症状ではない。また，買い物に行くな
ど運動耐容能もそれほど低下しておらず，明らかな心不全もなかった。
ウ　房室ブロックにおける低心拍出量状態は，運動時に生じるものであり，安静時及
び軽作業時には，ほぼ正常の心拍出量状態となるものであるから，心拍数がコンスタント
でなくなった場合に生じる脳虚血状態とは異なるものである。
エ　したがって，Ｃの完全房室ブロックは，無症候性であり，ペースメーカー植込み手
術の相対適応である。
(3)　ペースメーカー植込み手術の緊急性
ア　ペースメーカー植込み手術の時期は，担当医が判断して決めるものである。
　ガイドラインは，ペースメーカー植込み手術の適応に関するものであり，手術の時
期について定めたものではない。
イ　完全房室ブロックのうち緊急にペースメーカー植込み手術を必要とする場合は，頻
回に失神発作（アダムス・ストークス症候群）を繰り返す場合，及び徐脈による血行動態の
悪化（血圧低下，心不全症状）がみられる場合であるが，本件はそのいずれの場合でもな
かった。
ウ　Ｃの期外収縮は，補充収縮であり，多源性又は多発性とはいえない。波形の変化
は変行伝導によるものである。
　また，ＱＴ間隔の延長は，脚ブロックに伴うものである。
　さらに，心電図上，「shortrun」や「RonT」は認められていない。
エ　したがって，本件において直ちにペースメーカー植込み手術を行う緊急性はなかっ
た。
(4)一時的ぺースメーカーの使用等の必要性
ア　一時的ぺースメーカーの適応は，以下のとおりである。
①　アダムス・ストークス発作が頻発し，ペースメーカー植込み手術が行われるまで
の間に緊急的にぺーシングを必要とする場合
②　徐脈による心不全状態が重篤で，ペースメーカー植込み手術のリスクが高いと
考えられる場合に，心不全状態を改善し，患者の手術耐容能の向上を図るとき
③　急性心筋梗塞，心臓手術後に生じる房室ブロック又は洞不全症候群による徐脈
の正常化，及び期外収縮発生を抑制するための抗不整剤の使用に伴う徐脈に対して心
拍の正常化を図る場合。心拍数をやや多くして期外収縮の発生を抑制する（オーバードラ
イブ・サプレッション）場合
④　心房細動，心室細動に対する電気ショックによる除細動後に，心拍が安定しない
場合
イ　完全房室ブロックであっても，心室固有調律以外の調律の場合は，一時的ぺース
メーカーによるオーバードライブ・サプレッションの適応は少ないと考えられている。
ウ　１１月３日早朝までの間，Ｃは，上記ア①ないし④のいずれの状態にもなかった。
また，受診時，入院時及び入院後のいずれの時点においても，Ｃの心拍数は毎分４０回
以上あった。
　よって，一時的ぺースメーカーを使用する必要性はなかった。
エ　一時的ぺースメーカーには，種々の合併症がある上，ある程度の身体拘束が必
要となり，入浴もできなくなることから，手術までの間に一時的ぺースメーカーを使用する
には難点があった。
(5)　因果関係
ア　Ｃは，完全房室ブロックとは別個の不整脈により心室細動が生じ，それによる心臓
発作を起こして，死亡した。すなわち，トイレにおいていきんだこと，迷走神経が強く働いた
ことから，血圧が低下し，心臓が低酸素状態となり，心室性不整脈が誘発されたところ，そ
れがたまたま心室頻脈から心室細動という重篤な不整脈へ移行して，ショック状態に陥っ
た。
イ　突然死の原因となる心室細動は，正常調律（洞調律）の場合にも発生する上，心
筋虚血（心筋梗塞）でも発生する。
ウ　高度房室ブロックに対してペースメーカーを植え込んだ場合，生活の質（いわゆる
ＱＯＬ）は改善するものの，生命予後には影響がない。
エ　したがって，ペースメーカー植込み手術を行わなかったこと，又は一時的ペースメ
ーカーの使用等を行わなかったことと，Ｃの死亡との間には，因果関係はない。
　２　争点２（その他の術前の対応に関する過失の有無）について
　（原告らの主張）
(1)　速やかにペースメーカー植込み手術を行わず，一次的ペースメーカーの使用等も
行わない場合は，発作が起きた場合に直ちに対応できるようにＣを常時監視下におくべき
であった。また，ベッドで安静にさせて労作などの負荷を加えないようにＣに指示し，又は
Ｃに負荷を加えないようにする看護態勢をとるべきであった。
(2)　Ｃが入院した病棟のトイレは寒冷にさらされる構造となっており，重度の不整脈など
の症状を有するＣをこのような環境下に漫然と放置すると，寒冷が身体的ストレスとなって
心臓発作を起こすことが想像できたのであるから，被告病院としては，このような事態を防
ぐための必要な措置を講ずるべきであった。
　（被告らの主張）
(1)　争う。
(2)　気象庁の記録によれば，Ｃが突然死を起こした時刻の東京地方の気温は１３度前
後であり，寒くなかった。
　３　争点３（救命措置における過失の有無）について
（原告らの主張）
(1)　Ｃがトイレで倒れた直後，これに気付いた看護師は，一旦看護師詰め所に戻り，Ｃ
をトイレから連れ出し，アンビューバッグによる人工呼吸を試みた。
　しかし，一刻を争う心肺蘇生術を行う場合，病院内においても，一次救命措置として
マウス・トゥー・マウス法による人工呼吸を行うべきであり，看護師がこれを行わず，器具
に頼った点，及び器具を取りに行くために時間を空費した点に過失がある。
(2)　アンビューバッグによる人工呼吸は奏功せず，しばらくして駆けつけた医師による
口腔・鼻腔からの気管挿管も失敗した。
　そして，更にアンビューバッグによる人工呼吸を行ったが，Ｃ発見から１０分以上経
過した時点で，Ｃをナースステーションに移送した。
　救命担当医師は，気管挿管を適切に行うべきであったのに，これに失敗した過失が
ある。
(3)　Ｃの症状は電気的除細動の絶対適応であるが，Ｃは発見後１０分以上も心肺蘇生
術を受けており，電気的除細動の実施まで時間がかかった点に担当医の過失がある。
（被告らの主張）
(1)　アンビューバッグは，Ｃの倒れた場所の至近の位置に置かれてあり，これを取りに
行くことが時間の空費とはならない。また，アンビューバッグによる人工呼吸の方が有効
である。
(2)　気管挿管は，医師であればすべて１回の試みで成功するというものではない。
喉頭鏡を用いて直視下にチューブを気管に挿入することの難易度は，喉頭部の解剖
学的個人差，口腔内の粘液唾液の多寡，筋肉の緊張度などにより異なる。手術時のよう
に麻酔・筋弛緩剤を用いた後に挿管するわけではなかった本件では，特に気管挿管が困
難であった。
　また，気管挿管が成功するまでは人工呼吸と心臓マッサージを続行しており，初回
の気管挿管が成功しなかったことは，過失とはいえない。
(3)ア　Ｈ医師が駆けつけた時点では，可及的早期に電気的除細動を行った。それまで
心肺蘇生を続けており，放置していたものではない。
イ　心臓マッサージを行えば，多少なりとも心臓や脳に血液が流れるので，除細動の
成功率が高まる。また，心臓マッサージが有効である場合，電気的除細動の施行が多少
遅れても，正常調律に復することは十分にある。
　したがって，心肺蘇生を続行しているかぎり，電気的除細動実施までに経過した時
間は除細動成否の絶対的条件とはならず，心停止が発見された場合には，除細動の前
に心臓マッサージを先行させるのが医学上の常識である。
ウ　脳死の原因は，心室細動が頻回の電気的除細動によっても規則的心拍動を取り
戻すことができなかったことにある。すなわち，心室細動により，有効な血液の拍出が得ら
れず，肺に十分な酸素が供給されても，それが脳に到達することができなかったために，
脳死に至った。
４　争点４（損害）について
（原告らの主張）
(1)　慰謝料　　　　３０００万円
(2)　逸失利益　　　２１９４万５４８４円
(3)　葬儀費用　　　　１５０万円
(4)　相続
　上記損害に係る損害賠償請求権のうち，夫である原告Ａはその２分の１を，子である
原告Ｂはその４分の１をそれぞれ相続により取得した。
(5)　弁護士費用
　原告Ａにつき２６７万円，原告Ｂにつき１３３万円
(6)　合計
　原告Ａにつき２９３９万２７４２円，原告Ｂにつき１４６９万１３７１円
（被告らの主張）
　争う。
第６　当裁判所の判断
１　争点１について
(1)　ペースメーカーの適応及び症候性徐脈の有無
ア　１０月１７日時点におけるＣの完全房室ブロックにつきペースメーカー植込み手術
の適応があったこと自体は当事者間に争いがないものの，Ｃの完全房室ブロックが徐脈
による症状を伴うものであったか否かという点については主張が異なっており，そのため，
Ｃの完全房室ブロックが後述する絶対適応・相対適応のいずれに該当するかについても
主張が異なっている。
　これらの点は，徐脈による症状の有無及びその程度に関する事実であり，ペースメ
ーカー植込み手術等の治療行為が緊急になされるべきであったか否かの判断にも影響を
及ぼすものであるから，Ｃの完全房室ブロックにつき，徐脈による症状の有無，ペースメー
カー植込み手術の絶対適応・相対適応のいずれに該当するかについて，まず検討する。
イ　ペースメーカーの適応基準（甲Ｂ１６，乙Ｂ４によって認める。）
　ペースメーカーの適応については，米国において，Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｃｏｌｌｅｇｅ　ｏｆ　Ｃａｒｄ
ｉｏｌｏｇｙ及びＡｍｅｒｉｃａｎ　Ｈｅａｒｔ　Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ（ＡＣＣ／ＡＨＡ）の特別合同委員会がガイド
ラインを作成しており，これを参考として，日本心臓ぺーシング学会ペースメーカー植込み
適応に関する小委員会が，平成７年にガイドラインを公表している。
　ガイドラインは，「医学的適応決定にあたっては，症状および徐脈と症状の因果関
係（すなわち症候性徐脈）が重要である。症状としては，一過性脳虚血による失神，失神
感（ｎｅａｒ　ｓｙｎｃｏｐｅ），ふらふら感，めまい，および著名な運動耐容能の低下や心不全症
状があげられ，それらが徐脈によるものと確認された場合が“症候性徐脈”としてペースメ
ーカー適応の有無を判断する根拠となる。」としている。そして，適応があると一般に容認
されているもの（絶対適応）をｃｌａｓｓⅠ，適応はあるが異論のあるもの（相対適応）をｃｌａｓｓ
Ⅱ，適応なしとされているものをｃｌａｓｓⅢとして，適応基準を三段階に分けている。
　成人における後天性房室ブロックのペースメーカー植込み適応についてガイドライ
ンが定めている基準は，別紙２（乙Ｂ４文献１表１）のとおりであり，完全房室ブロックで症
候性除脈（症状が除脈によるものであることが証明されているもの）を伴うものはｃｌａｓｓⅠ
（絶対適応）に分類している。
ウ　徐脈性不整脈
　徐脈性不整脈とは，心拍数が毎分６０回未満の場合を指すところ（甲Ｂ７），Ｃの心
拍数は，５月２０日が毎分４０ないし４３回，１０月１６日が毎分４５回，同月１７日が毎分４
４回であるから，遅くとも５月２０日以降，Ｃに徐脈性不整脈がみられたことは明らかであ
る。
　そして，Ｃは，５月２０日時点では，Ｌ病院において２枝ブロックと診断されていた
が，１０月１６日，１５日の症状が現れたことから同病院を受診したところ，完全房室ブロッ
クと診断されており，また，被告Ｅが診察した同月１７日にも完全房室ブロックと診断され
たことからすれば，遅くとも１５日の症状が現れた時点では，Ｃは徐脈性不整脈の一種で
ある完全房室ブロックの状態になっていたと推認できる。
　そこで，次項において，１５日の症状が徐脈性不整脈によるもの（症候性徐脈）とい
えるか否かについて検討する。
エ　症候性徐脈の有無
(ア)　乙Ａ第３号証によれば，１０月３１日，Ｃは，被告病院の看護師に対し，「１０月１
６日が初めてだったんですが，動いた後冷や汗が出てきて，少しぼーっとして，私ばかに
なったのかと思ってたんですよ」と話したと認められる。
　また，甲Ａ第１号証及び原告Ａ本人尋問の結果によれば，同月１５日，Ｃは，原告
Ａに対し，「午後，近所のスーパーマーケットへ歩いて買い物に行き，帰途，自宅近くまで
戻ったところで，冷や汗が出て頭がボーっとなった。一瞬，私は頭がバカになったのかと思
った。普通に歩くことができなくて，ゆっくりゆっくり歩いて，やっと家に帰った。最近ときど
き目の前が真っ白になることがある。だけど今日みたいな事は初めて。」という趣旨の話を
したと認められる。
　このようなＣの言動を考えると，１５日の症状は，それ以前に経験していためまい
等の症状よりも程度が重いものであり，Ｃにとって，初めて生じたものであったと認められ
る。
　しかして，１０月１５日ころにＣが徐脈性不整脈の一種である完全房室ブロックの
状態であったことは上記ウのとおりであるから，他に１５日の症状の原因となるべき特段
の要因が認められない限り，１５日の症状は徐脈性不整脈によるものと推認することがで
きる。
(イ)　上記特段の要因について
ａ　被告らは，１５日の症状が高血圧によって生じた可能性があると主張する。
　確かに，証拠（乙Ａ１，４）によれば，Ｃは，平成７年５月１８日以降，Ｌ病院におい
て降圧剤の処方等，高血圧症に対する診療を受けており，平成９年５月６日から同年１０
月３１日までの血圧は下記のとおりであったと認められる（なお，単位はいずれもｍｍＨｇ
である。）から，同年１０月１５日当時もＣは高血圧症だったと推認される。
記
５月６日　　　　　　　最大血圧１５６，最小血圧８８
７月３日　　　　　　　最大血圧１６０，最小血圧９０
同月３１日　　　　　　最大血圧１６８，最小血圧８８
同年９月４日　　　　　最大血圧１４４，最小血圧９０
同年１０月１７日　　　最大血圧１７０，最小血圧８０
同月３１日　　　　　　最大血圧１４６，最小血圧６４
　しかし，高血圧症に対しては，平成７年以降，継続的に降圧剤の処方等の治療
がされており（乙Ａ４，弁論の全趣旨），それにもかかわらず，１５日の症状の様なめまい
等の症状は，平成９年１０月１５日に初めて生じたものである。３００メートル程度の距離に
あるスーパーマーケットへ歩いて買い物に行くという行動は，日常生活で通常行われる行
動の範囲内であることからすると，従前は見られなかった高血圧による症状が同日突然
に現れたとは考え難い。そして，同日ころにＣの高血圧症が急激に悪化したなどの事情も
認められないことも考えると，１５日の症状が高血圧によって生じた可能性は小さく，上記
推認を覆すには足りない。
ｂ　また，被告らは，１５日の症状は，運動時における低心拍出量状態に基づく症状
であり，安静時及び軽作業時には正常状態に戻る症状であるから，徐脈による症状という
ことはできないと主張する。
　しかし，歩いて買い物に行くという行動は，身体に殊更大きな負担をかける運動
であるとはいえない。また，証拠（甲Ａ１，原告Ａ本人）によれば，Ｃは，１５日の症状を感じ
た後も，自宅内や被告病院に向かうタクシー内などで，原告Ａに息苦しさを訴え，冷や汗
をかくなど，低心拍出量状態が継続していたことが窺われる。
　したがって，運動をしたことによる低心拍出量状態により１５日の症状が現れたと
はいえないから，被告らの主張は採用しない。
ｃ　そして，Ｌ病院及び被告病院における診療経過を通じ，心不全の症状は認めら
れておらず，本件証拠上，他に，１５日の症状をもたらす要因となり得る事情は認められ
ない。
　なお，１０月１７日の診察において，被告Ｅは，Ｃについて，ペースメーカー植込み
手術の適応があると判断した上，１５日の症状は徐脈によるものであるという趣旨の説明
をしているが，これは，被告Ｅが，同日時点において，１５日の症状が徐脈による蓋然性
があると判断していたためである（被告Ｅ）。
(ウ)　よって，１５日の症状は徐脈性不整脈による症状であったと推認することができ
る。
　なお，Ｃが１０月１６日にＬ病院を受診したのは，１５日の症状が現れたためであ
り，かかる症状はＣにとって初めての症状であったこと，５月には２枝ブロックであったＣの
症状が，１０月１６日には完全房室ブロックになっていたことからすれば，Ｃが徐脈性不整
脈のうち完全房室ブロックになった時期は同月１５日ころであると推認できる。
オ　以上より，１０月１７日時点において，Ｃは，完全房室ブロックであって症候性徐脈
を伴う状態にあり，ペースメーカー植込み手術の絶対適応に該当する状態であったといえ
る。
(2)　除脈性不整脈（完全房室ブロック）に対する治療方法について
ア　原告らは，Ｃの除脈性不整脈に対して，ペースメーカーの植込み，一時的ペースメ
ーカーによるぺーシング及び薬剤投与といった治療行為が，初診後速やかになされるべ
きであったと主張する。この主張が認められるためには，初診時において，これらの治療
行為の適応が認められるのみならず，速やかに治療を開始すべき緊急性が認められる
必要がある。
　本件では，Ｃにペースメーカー植込みの適応が認められることは当事者間に争い
がないから，ペースメーカー植込み手術については，その緊急性の有無が，一時的ペー
スメーカーの使用及び薬剤投与については，その適応及び緊急性の有無がそれぞれ問
題となる。
イ　徐脈性不整脈に対するぺーシングは，徐脈による血行動態の破綻の解除，心拍
依存性の不整脈原性の改善，臨床症状の改善を主目的とするものであり（甲Ｂ３０），この
ような治療目的を速やかに達成する緊急性が認められる場合には，徐脈性不整脈に対
する治療が緊急に必要とされているものといえる。
　また，一般に，徐脈性不整脈に対する治療が緊急に必要とされる場合には，ペー
スメーカー植込みの適応が認められるのみならず，その植込みがなされるまでの間，暫
定的に一時的ペースメーカーが用いられ，また，緊急性が高く一時的ペースメーカーの挿
入前に処置を行う必要性が認められる場合等には，抗不整脈剤の投与が行われている
（甲Ｂ２４，２６，２７，３０）。
　したがって，徐脈性不整脈（完全房室ブロック）に対する治療が緊急に必要とされる
場合には，上記治療行為のいずれについても適応が認められるのみならず，医師は直ち
に上記治療行為のうちいずれかを開始する必要があるというべきである。
　なお，被告らは，一時的ペースメーカーの適応基準について，アダムス・ストークス
発作が頻発する場合等を挙げているところ，この基準が，一時的ペースメーカーを使用す
る場合を，完全房室ブロックに対する治療を開始すべき緊急性が認められる場合よりも狭
い範囲に限定する趣旨であるのか否かは判然としない。しかし，いずれにせよ被告ら主張
の適応基準が一般的であると認めるに足りる証拠はないから，被告らの主張は採用しな
い。
(3)　緊急性の判断要素
　原告らは，徐脈による症状があれば治療を行う緊急性も認められると主張し，他方，
被告らは，頻回にアダムス・ストークス発作による失神発作を繰り返していない以上，緊急
性は認められないと主張する。そこで，緊急性の判断要素について検討する。
ア　証拠（甲Ｂ５，７，８，１６，１７，２１，２８，２９，証人Ｉ）によれば，ガイドラインを始
め，徐脈性不整脈の診察にあたっては，アダムス・ストークス症候群の有無ではなく，徐
脈による症状を重視するのが一般的であるところ，徐脈性不整脈に対する治療を速やか
に開始すべき緊急性についても，アダムス・ストークス症候群の有無のみが基準とされて
いるわけではなく，同症候群に代表される徐脈に基づく症状を重視して，当該症状の示す
重篤さの程度や頻度，その後の経過を考慮した上，その他の臨床上，検査上の所見を勘
案して判断がされており，徐脈による症状が最近又は現在の失神発作として現れた場合
はもとより，強いめまいが生じた場合など，これに準じる程度の症状であっても，速やかに
治療を開始すべき緊急性が認められると解されていることが認められる。
イ　被告らは，頻回に失神発作を繰り返す場合等がアダムス・ストークス症候群に該
当し，このような場合にのみ速やかに治療を開始すべき緊急性が認められると主張する。
　しかし，アダムス・ストークス症候群とは，「脈拍の結滞，めまい，失神，痙攣，ときに
はＣｈｅｙｎｅ－Ｓｔｏｋｅｓ呼吸が特徴の症候群で，通常，高度房室ブロックまたは洞不全症
候群の結果起こる」ものとされており（甲Ｂ１９），同症候群を被告ら主張のように狭義に解
する見解が一般的であることを認めるに足りる証拠はない。かえって，アダムス・ストーク
ス症候群の概念は，その外延が不明確なため，現在の臨床上は用いられる頻度が少なく
なってきている概念であることが認められる（甲Ｂ２９，証人Ｉ）から，当裁判所は，本件にお
ける緊急性を判断するに際しては，同症候群の有無を判断基準とする見解を採用しな
い。
(4)　Ｃの症状について
ア(ア)　１０月１７日におけるＣの症状が，完全房室ブロックであり，かつ症候性徐脈に
該当することは，前述したとおりであり，証拠（甲Ｂ１６，１７，２８，２９，証人Ｉ）によれば，こ
の時点で調律が心室の部位でなされる心室固有調律の状態になっていたと認められる。
　ガイドライン上，ペースメーカー植込み手術の絶対適応にあることは，直ちに治療
を開始すべき緊急性があることまで意味するものではないが，その手術適応に異論がな
く，類型的にペースメーカー植込みを必要とする程度が高い状態にあるものといえる。
　しかして，完全房室ブロックは，それ自体で心室細動等の致死的な不整脈に移行
し得る状態とされている（甲Ｂ２２）ところ，心室固有調律の状態にまで至っていたＣの症状
は完全房室ブロックの中でも重篤な状態であった（甲Ｂ１６，１７，２８，２９，証人Ｉ）上，１５
日の症状にみられるめまいは失神の不全症状として現れるものである（甲Ｂ５）から，１０
月１７日時点において，Ｃは，徐脈による失神発作を起こす状態に準じる程度の重篤な状
態にあったというべきである。
(イ)　また，Ｃが完全房室ブロックとなった時期が１０月１５日ころと推認されることは
前述のとおりである。
　そうすると，Ｃは，被告Ｅが診察した同月１７日時点では，徐脈による症状が急激
に発症した直後であったのであり，徐脈の状態で日常生活を送った実績がなく，今後状態
が悪化していく可能性があったのであるから，この観点からも早急な治療が必要とされて
いたといえる。
(ウ)　なお，被告らは，１０月１７日の診察時においてＣが歩行していたことを挙げて，
Ｃの徐脈が重篤な状態ではなかったと主張するが，徐脈による症状は一過性のものであ
ることも多く，緊急性の判断の上では，このような症状が現れたという事実の有無が重要
なのである（甲Ｂ２９，証人Ｉ）から，被告らの主張は採用しない。
イ　１０月１７日の心電図検査において，頻回の心室性期外収縮が指摘されていること
は，前述したとおりであるが，これに証拠（甲Ｂ１６，１７，２８，２９，証人Ｉ）を併せると，Ｃの
心室性期外収縮は，頻回にみられるだけでなく，ＱＲＳ波の型が一定ではなく，複数の原
因によって生じる多源性の期外収縮であったといえる。
　頻回性又は多源性の心室性期外収縮は，心室細動等の致死的な不整脈に移行す
る危険性が指摘される症状であるが（甲Ｂ２３），かかる期外収縮が完全房室ブロックと併
存していることは，完全房室ブロックから致死的な不整脈に移行する危険性を現実化させ
る要因ともなるといえる。
ウ　修正ＱＴ間隔は０．４４以下が正常範囲である（甲Ｂ５）ところ，１０月１７日の心電図
検査では，修正ＱＴ間隔が０．４９４であり，ＱＴ間隔が延長していた。
　そして，ＱＴ間隔が延長している状態は，心室の受攻期が長くなることで心室細動
等に移行しやすくなる状態とされており，完全房室ブロック及び心室性期外収縮が有する
致死的な不整脈に移行する危険性を大きくする要因といえる（甲Ｂ１７，３２，証人Ｉ）。
　被告らは，ＱＲＳ幅は脚ブロックに伴って延長したにすぎないと主張するが，その結
果として生じたＱＴ間隔の延長が致死的な不整脈に移行する危険性を増大せしめる要因
となることは否定できない。
エ　なお，被告らは，一時的ペースメーカーの使用の必要性について，合併症を生じる
おそれがあることから，必要性はなかったと主張するが，被告らの主張する合併症は，一
時的ペースメーカーのカテーテルを体内に挿入することにより生じ得る一般的な症状であ
る上，一般的に一時的ペースメーカーによる合併症は少ないとされており（甲Ｂ３０），Ｃが
易感染状態であったなどの特段の事情の認められない本件においては，かかる抽象的な
合併症のおそれをもって一時的ペースメーカー使用の必要性を否定することはできない。
オ　このように，１０月１７日のＣの症状は，１５日の症状という最近生じた徐脈による
症状を呈していたのみならず，完全房室ブロックから心室細動等の致死的な不整脈への
移行を容易にする複数の要因が併存していたのであって，徐脈による症状を解除すると
ともに，致死的な不整脈に移行しやすい状態を改善する治療が早急に必要とされていた
というべきであり，失神や強いめまいを生じた症例に準ずる程度に，速やかに治療を開始
すべき緊急性のある状態であったといえる。
(5)　被告Ｅの過失
　したがって，被告Ｅは，Ｃに対し，１０月１７日の初診後，ペースメーカーの植込みを
速やかに行うべきであり，仮にペースメーカー植込み手術を速やかに行わない（行うこと
ができない事情がある）場合には，これを行うまでの間の暫定的措置として一時的ペース
メーカーの使用又は薬剤投与による治療を開始すべきであったといえる。そして，前記前
提事実３(2)に弁論の全趣旨を併せると，被告病院においては，１１月４日以前にペースメ
ーカー植込み手術を施行することが可能であったし，手術施行までの間，一時的ペースメ
ーカーの使用又は薬剤投与による治療を行うことにも何ら障害はなかったと認められる。
　しかるに，被告Ｅは，手術予定日を初診日から１７日後である１１月４日とし，１１月３
日までＣの完全房室ブロックに対して上記のいずれの処置もとらなかったのであり，この
点において被告Ｅに過失（診療上の注意義務違反）があるというべきである。
(6)　因果関係
　完全房室ブロックが心室細動に移行する危険性を有する症状であることは前述した
とおりであるが，Ｃの完全房室ブロックが徐脈による症状を呈する状態にまで至っていた
こと，他方で，Ｃの心室性期外収縮がそれ自体で緊急の治療を要する程度に至っていた
とまで認めるに足りる証拠はなく，他に，Ｃが心室細動の要因となる心疾患に罹患してい
たとは認められないことを併せ考えると，１１月３日に生じた心室細動は，完全房室ブロッ
クに起因するものと推認することができる。
　また，証拠（甲Ｂ１６，１７，２８，２９，証人Ｉ）によれば，Ｃについて，１０月１７日の初診
後，速やかにペースメーカーの植込み又は一時的ペースメーカーの使用若しくは薬剤投
与が行われていれば，その心室細動の発症を予防することができたと認められる。
　そして，Ｃは，心室細動により脳梗塞及び脳浮腫を引き起こし，その合併症として発
症した肺炎により死亡したのであるから，被告Ｅの過失とＣの死亡との間には因果関係が
認められる。
２　被告らの責任について
　以上の次第で，被告Ｅは，Ｃの死亡について，過失による不法行為責任を負い，その
死亡による損害を賠償すべき義務があるというべきであるし，また，被告Ｅによる上記不
法行為は被告大学の被用者として行った診療行為の一環としてなされたものであるから，
被告大学は，上記損害につき，民法７１５条により使用者責任を負う。
３　争点４（損害）
(1)　逸失利益
　Ｃは，１０月１７日当時５５歳であったから，５５歳から６７歳に達するまでの１２年間，
平成１３年賃金センサス産業計，企業規模計，学歴計，女性労働者の全年齢平均の給与
年額３５２万２４００円の収入を得られたものとし，生活費控除割合を３０パーセントとして，
年５パーセントの中間利息を控除するライプニッツ式計算法により，Ｃの逸失利益の現価
を算出すると，２１８５万３８１４円となる。
（計算式）３５２万２４００円×（１－０．３）×８．８６３２＝２１８５万３８１４円（１円未満の
端数は切り捨て）
(2)　慰謝料
　本件不法行為によってＣが被った精神的苦痛を慰謝すべき慰謝料は，本件に顕れ
た諸般の事情を考慮して，２４００万円と認めるのが相当である。
(3)　葬儀費用
　本件不法行為と相当因果関係のある葬儀費用損害金は，１５０万円をもって相当と
認める。
(4)　上記(1)ないし(3)の合計額は，４７３５万３８１４円である。
(5)　前記前提事実１(1)によれば，上記損害賠償請求権については，Ｃの死亡による相
続により，原告Ａがその２分の１に相当する２３６７万６９０７円分を，原告Ｂがその４分の１
に相当する１１８３万８４５３円分をそれぞれ取得したものといえる。
(6)　弁護士費用
　本件不法行為と相当因果関係のある弁護士費用損害金は，本件訴訟の難易，請求
認容額等に鑑みて，原告Ａにつき２４０万円，原告Ｂにつき１２０万円をもって相当と認め
る。
(7)　以上より，本件不法行為に基づく損害賠償請求権の額は，原告Ａにつき２６０７万６
９０７円，原告Ｂにつき１３０３万８４５３円となる。
　なお，債務不履行に基づく損害賠償請求権についてみても，その額は上記額を超え
るものではない。
４　結論
　よって，原告らの請求は，被告らに対し，原告Ａが２６０７万６９０７円，原告Ｂが１３０３
万８４５３円，及びこれらに対する平成９年１１月１１日（Ｃが死亡した日の翌日）から支払
済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める限度で理由が
あるから，その限度で認容し，その余は理由がないから棄却することとして，主文のとおり
判決する。
東京地方裁判所民事第１４部
裁判長裁判官　　　貝阿彌　　誠
　　　　　　　　　　　裁判官　　　大　嶋　洋　志
　　　　　　　　　　　裁判官　　　髙　田　公　輝

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