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　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　本件控訴を棄却する。
　　　　　控訴費用は控訴人の負担とする。
　　　　　　　　　事　　　　実
　控訴人は、「原判決を取り消す。被控訴人が訴外Ａに対する神戸地方裁判所昭和
三二年（ヨ）第五〇三号仮差押えの決定正本に基づき、昭和三二年一一月二六日神
戸市ａ区ｂ通ｃ丁目ｄｅ号において、原判決添付目録記載の物件につきなした仮差
押えはこれを許さない。訴訟費用は第一、二審とも被控訴人の負担とする。」との
判決を求め、被控訴代理人は、主文同旨の判決を求めた。
　当事者双方の事実上の陳述は、左記に記載するほかは、原判決事実摘示のとおり
であるから、これを引用する。
　一、　控訴人の主張
　（１）　本件差押え物件は、帽子掛一ケを除き左記のとおり、いずれも、控訴人
が買い入れたものであつて、現に控訴人の所有である。
　（イ）　原判決添付目録記載一の物件は昭和二六年一二月一六日、二の物件は昭
和三一年二月一一日、四、五、六の各物件は昭和二六年三月二一日、一一の物件は
昭和三一年一〇月二日、いずれも神戸市ａ区ｆ通ｃ丁目ｇ、成広洋家具店にて購
入、
　（ロ）　同目録記載三、七、八の各物件は昭和二三年一二月九日、いずれも神戸
市ａ区ｈ通ｉ丁目ｊ、東隣り松尾家具店にて購入。
　（ハ）　同目録記載九の物件は昭和二九年一〇月二日神戸大丸にて購入。
　（ニ）　同目録記載一二の物件は昭和二七年七月九日神戸市ａ区ｋ町ｌ丁目ｍ筋
の能谷自転車店にて購入。
　（２）　本件差押え物件中、帽子掛一ケ（同目録一〇の物件）は昭和二六年六月
控訴会社がその代表者Ｂより寄贈を受けてその所有権を取得した。
　（３）　本件差押えの執行がなされた場所神戸市ａ区ｂ通ｃ丁目ｄｅ号は控訴会
社本店所在地である。控訴人は、同所において、訴外Ａを居住せしめたことはない
し、同人所有の物を保管したこともない。
　（４）　被控訴人が訴外Ａの住居神戸市ａ区ｂ通ｌｎｏ号において薪炭、氷等を
差し押えようとした際、控訴人が被控訴人の代理人訴外宮内弁護士を控訴会社の本
店に同行したことがあるが、その事情は次のとおりである。
　本件仮差押えの執行は、被控訴人が訴外Ａ振出しの約束手形の所持人として、同
訴外人に対する手形債権保全のためになしたものである。右手形は訴外Ａが控訴会
社のトーアロード支店長たる資格で振り出したものであるが、振出しに際し右資格
の表示を脱漏したため、訴外人の個人振出しの外観を呈するに至つた。前記北長狭
通ｌｎｏ号は訴外Ａの住所であると同時に控訴会社のトーアロード支店でもある。
そこで訴外Ａは本件仮差押えの執行の際被控訴人の代理人ならびに執行吏に対し、
前記手形の実質的振出人は控訴会社トーアロード支店であつて、訴外Ａ個人でない
ことを説明し、これを理由に執行を受けることを拒んだ。控訴会社代表者は、訴外
Ａの連絡により同訴外人方に急行し、右手形債務につき話合いをしようとしたが、
同所は人の出入りがはげしく、話合いに不適当であつたので、便宜近くの控訴会社
本店まで被控訴人の代理人訴外宮内弁護士に同行を求め、同所において右手形につ
いては訴外Ａに責任がない理由を説明した。ところが、訴外宮内は、右手形の実質
的振出人が控訴会社であるならば、会社の物件を差し押える旨主張し、同所にあつ
た本件物件につき執行吏をして差押えをなさしめたのである。
　（５）　本訴提起は、本件仮差押えの執行がなされてから二年余経過した後にな
されているがその事情は次のとおりである。
　被控訴人は前記手形につき訴外Ａを被告とし神戸地方裁判所に手形金請求訴訟を
提起して居り、訴外Ａは右訴訟において右手形の振出資格を争つていた。そこで、
控訴人は右事件が解決すれば本件仮差押えに関する問題もおのずから解決するもの
と考え、右訴訟事件の終結を待つていたが、今なお判決を見るに至らないので、本
訴提起に及んだ次第である。
　二、　被控訴代理人の答弁ならびに抗弁
　（１）　控訴人主張の右（１）、（２）の事実は否認する。
　（２）　同（３）の事実中、本件仮差押えの執行場所が控訴会社の本店であるこ
とは認めるが、その余は争う。
　被控訴人が本件物件につき差押えの執行をなさしめたのは、むしろ控訴人の申出
でに基づくものである。すなわち、被控訴人は当初、控訴人主張の訴外Ａの住所に
臨み、同所にあつた薪炭、氷等を差し押えんとしたのであるが控訴会石代表者Ｂ
は、訴外Ａ方に来て、被控訴人の代理人訴外宮内弁護士に対しＡの所有物件を控訴
会社本店において預かつて保管している旨申し、同所に案内の上、同所にあつた本
件物件につき差押えをなされんことを申し出で、訴外Ａもこれについて何等の異議
も申し出でなかつた。かように、控訴人は、本件仮差押えの執行当時、執行債務者
の所有であるとして本件物件につき執行をなすことを積極的に容認して置きなが
ら、その後二年余を経過して提起した本訴において被控訴人の不利益に、右と矛盾
する主張をなすことは許されない。
　三、　控訴人は被控訴人主張の右抗弁に対し、次のとおり陳述した。
　控訴人は被控訴人の代理人に対し、本件物件の差押えを容認した事実はない。
　証拠として、控訴人は、甲第一、二号証、同第三号証の一ないし一五、同第四、
五号証を提出し、原審における証人Ａの証言、同控訴会社代表者の尋問の結果、当
審における証人Ｄ、同Ｅ、同Ｆの各証言を援用した。被控訴代理人は、原審におけ
る証人Ｇ、同Ｃ、当審における証人Ｃ、同Ｇの各証言を援用し、甲第一、二、四、
五号証の各成立を認め、同第三号証の一ないし一五の各成立は不知と述べた。
　　　　　　　　　理　　　　由
　被控訴人が訴外Ａを債務者とする仮差押決定に基づき、昭和三二年一一月二六
日、控訴会社の本店である神戸市ａ区ｂ通ｃ丁目ｄｅ号において、執行吏をして、
原判決添付目録記載の物件につき仮差押えの執行をなさしめたことは、当事者間に
争いがない。
　控訴人は、右物件は控訴会社の所有であると主張し、これに基づき右執行の排除
を求めるに対し、被控訴人は右物件が控訴会社の所有であることを否認し、本件執
行手続は被控訴人主張の如く控訴人の容認のもとになされたものであるから、控訴
人は本訴において、右と矛盾する主張をなすことは許されないと抗争する。
　本件物件が控訴人の所有に属するかどうかの判断はしばらく措き、まず、被控訴
人主張のごとき執行を容認した事実かあるかどうかを検討する。成立に争いのない
甲第一号証に原審ならびに当審における証人Ｃ、同Ｇの各証言を総合すると、次の
事実が認められる。すなわち、被控訴人が最初訴外Ａの住所である同区ｂ通ｌｎｏ
号に臨み、同訴外人所有の薪炭、氷等につき執行吏をして差押えをなさしめんとし
た。そこへ第三者である控訴会社代表者Ｂがやつて来て（以上の経過については当
事者間に争いがない）、被控訴人の代理人訴外宮内ならびに執行吏に対し、「Ａの
炭や氷を押えられたら明日から商売ができない。本件仮差押えの被保全債権である
手形債権の実質上の債務者は控訴会社であり、控訴会社はＡから机や椅子など預か
つて保管している。自分がそこへ案内するからそれを押えてくれ。」との趣旨を申
し向けた。執行債務者である訴外Ａも「そのとおり預けてあるからそうしてくれ」
と符節を合せた。被控訴人の代理人らはこれを信じ他にＡの財産があるのならそれ
を差し押えた方がよいと考えるに至つた。前記Ｂは、Ａの住所における執行を中止
させたうえ、被控訴人の代理人らを控訴会社の本店に案内し、本件物件を指示し、
右は訴外Ａより預かつている同人所有の物件であると主張して提供した。被控訴人
の代理人は右提供物件を訴外Ａの所有に属するものと信じこれに対し執行吏をして
差押えの執行をなさしめた。以上の事実を認めることができ、原審における証人Ａ
の証言および原審における控訴会社代表者本人の尋問の結果中右認定に反する部分
は、右認定に供した証拠に照して措信できないし、他に右認定を左右する証拠はな
い。
　<要旨>およそ、強制執行に際し、第三者が、自己の所有物を、執行債務者から預
かつた同人所有のものである旨を表示し、執行債権者に任意提供する等、こ
れに対する執行を誘発する言動に出で、よつて、執行債権者をして、執行債務者の
所有に属するものと誤断してこれに対する執行をなすに至らしめ、半面、執行債務
者の他の物件に対するそれ以上の執行が取止めとなつた事情があるときは、その第
三者は、右物件に対する執行異議の理由として、その所有権の帰属を主張すること
は、信義則に照らし許されないものと解するのが相当である。
　おもうに、強制執行は迅速執行の要請上執行の対象物について外観徴表主義を採
るほかはないのであるが、これに伴い実体法上根拠のない不当執行から第三者を救
済するため、第三者異議の訴えの制度を設ける必要がある。民事訴訟法第五四九条
すなわちこれである。同条は、執行債務者でない第三者の権利行使が、執行行為に
よつて侵害され、しかもその権利の性質上かような侵害を受忍すべぎ理由がなく
（所有権はその典型）、かつ、第三者がその権利を執行債権者に主張しうる実体上
の理由（対抗力）がある場合に、第三者が、その権利の存することをもつて、目的
物を執行の対象から除外する異議理由として主張することを認めている。したがつ
て、外観上いかに債務者の責任財産に属するものと認むべき徴表が存しようとも、
真実の権利関係が右外観的現象に符合しないかぎり、権利を有する第三者に執行受
忍の犠牲を強いることは許されずその救済が与えられるべきであることは、当然で
あろう。しかしながら、もしその第三者みずからの言動が、かかる執行を招来する
誤断の因をなしたとすれば、事はおのずから別としなければならない。なんとなれ
ば、他人の真実にあらざる表示を信じた被表示者の保護をはかる必要がある場合
に、表示者が、のちに至つて表示に反する主張をなすことを認めず、もつてその者
に表示した不利益の責を帰せしめるのは、公法私法の別なくあらゆる法の領域にお
ける法理たる信義則の当然の要請であるからである。もとより信義則の適用である
から、両者の利害の較量は忘れてはならぬ。すなわち、表示を信じた者がより保護
に値いするだけの理由がなければならないことはいうまでもないのであるが、執行
債権者が第三者のした執行債務者の所有である旨の表示を信じてこれに対する執行
をなし、その半面他の物件に対する執行を取り止めた事情がある場合に、第三者に
既然の右表示に反する主張をなすことを許せば、その執行債権者が不測の損害と不
利益をこうむるであろうことは見やすい道理であり、一般的にいつてこれをもし許
されるものとすれば、執行の混乱の招来は必然というべきであるから、右の事情
は、執行における表示者たるその第三者の救済は、被表示者たる執行債権者の保護
におくれるとするに十分であろう。
　本件についてこれをみるに、前記認定事実によると、控訴人は執行債権者である
被控訴人が執行債務者であるＡに対するその住所における仮差押えの執行に際し、
被控訴人がその所在を知得していなかつた控訴人の占有する本件物件について、そ
れが執行債務者の所有に属する旨を主張表示し、その所在場所に案内のうえ、任意
にこれを提供して差押手続きをなすことを積極的に容認し、よつて被控訴人はこれ
を信じ執行債務者の他の物件に対する執行を取り止めたのである。右事実関係のも
とでは前段説明に照らし、控訴人は、たとえ、本件物件の所有者であるとしても、
これに対する執行を排除する異議理由として、自己の所有権を主張することは許さ
れないものというべきである。してみれば、控訴人が、本件物件の所有者であるこ
とは認められないことに帰着し、本件第三者異議の訴は理由がないから失当として
棄却すべきである（異議理由の存否は、実体法上の権利の存否であり、その権利を
執行債権者に主張対抗しうるか否かは第三者異議の当否の問題である。本件は信義
則上所有権を異議理由として主張しえない場合であつて、不起訴の合意のごとく訴
えの利益に関するものでないから、訴えの不適法を惹起しない）。
　よつて、右と結論を同じくする原判決は相当であるから、民事訴訟法第三八四
条、第八九条を適用して主文のとおり判決する。
　（裁判長裁判官　平峯隆　裁判官　大江健次郎　裁判官　北後陽三）

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