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平成１３年(ワ)第７４４５号　損害賠償等請求事件
（口頭弁論終結の日　平成１４年６月１７日）
　　　　　　　　　　　　　　判　　　　　　　決
　　　　　原　　　　　　告　　　　　　株式会社ユニ・ピーアール
　　　　　訴訟代理人弁護士　　　　　　青　田　　　容
　　　　　被　　　　　　告　　　　　　ライトクロス株式会社
　　　　　被　　　　　　告　　　　　　Ａ
　　　　　被告両名訴訟代理人弁護士　　毛　受　　　久
　　　　　同　　　　　　　　　　　　　太　田　　　純
　　　　　　　　　　　　　　主　　　　　　　文
　　　　　１　原告の請求をいずれも棄却する。
　　　　　２　訴訟費用は原告の負担とする。
　　　　　　　　　　　　　　事実及び理由
第１　原告の請求
　１　被告ライトクロス株式会社は，その主宰に係るフランチャイズチェーンにお
いて，別紙２の記載を含むマニュアルを使用してはならない。
　２　被告ライトクロス株式会社は，自ら又はその主宰に係るフランチャイズチェ
ーンのフランチャイジー店において保持するマニュアルから，別紙２の記載部分を
削除せよ。
　３　被告ライトクロス株式会社は，別紙２に記載されたクレープの焼き方，材料
配分方法を使用してクレープを製造してはならず，その主宰に係るフランチャイズ
チェーンのフランチャイジー店において，上記の焼き方及び材料配分方法を使用し
てクレープを製造させてはならない。
　４　被告らは，原告に対し連帯して，７５４０万６５００円及びこれに対する平
成１３年４月２７日（訴状送達の日の翌日）から支払済みまで年５分の割合による
金員を支払え。
　５　仮執行宣言
第２　事案の概要
　　　原告は，「クレープハウス・ユニ」なる名称のクレープ販売店のフランチャ
イズチェーンを主宰する株式会社である。被告Ａ（以下「被告Ａ」という。）は，
原告の元従業員であり，被告ライトクロス株式会社（以下「被告ライトクロス」と
いう。）は，被告Ａが設立し，代表取締役を務める株式会社である。被告ライトク
ロスは，「アフロディーテ」なる名称のクレープ販売店のフランチャイズチェーン
を主宰している。
　　　原告は，原告が使用するマニュアルの別紙１の部分に記載されたクレープミ
ックス液の材料及び配合比率は原告の「営業秘密」（不正競争防止法２条４項）に
該当するところ，被告らは，被告Ａが原告会社在職当時に原告から示された上記営
業秘密を，不正の競業その他の不正の利益を得る目的で，被告ライトクロスの主宰
する上記フランチャイズチェーンにおいてマニュアルに記載して使用している（同
条１項７号）と主張して，被告ライトクロスに対し，その使用するマニュアルのう
ち上記営業秘密に係る記載部分を含むマニュアルの使用の差止め及び同マニュアル
からの上記営業秘密に係る記載部分の削除を求めるとともに，被告らに対し，損害
賠償として７５４０万６５００円を連帯して支払うことを求めている。また，仮に
上記不正競争防止法上の請求が認められない場合には，予備的に，一般不法行為
（民法７０９条）を理由に，被告らに対して，損害賠償７５４０万６５００円を連
帯して支払うことを求めている。
　１　前提となる事実（当事者間に争いがない）
　　(1)　原告は，食品の製造販売を業とする株式会社であり，「クレープハウス・
ユニ」の名称で，クレープの小売販売及び店舗内飲食を主たる営業内容とする店舗
のフライチャイズチェーンを主宰している。
　　　　被告Ａは，昭和６２年４月１日から平成２年１月３１日まで原告会社に従
業員として在職した。同被告は，原告会社在職当時開発部に所属し，主として新規
フランチャイジーを開発する業務を担当していた。
　　(2)　被告Ａは，平成２年１月末日に原告会社を退職した後，訴外サンライフ株
式会社（以下「サンライフ」という。）の従業員となった。サンライフは，「フォ
ーシーズン」の名称で，アイスクリームやクレープの販売を営業内容とする店舗の
フランチャイズチェーンを主宰する株式会社であるが，当時，飲食業関係のフラン
チャイズ事業を始めようとしていた時期であり，被告Ａは，サンライフ入社後，上
記「フォーシーズン」の立ち上げに担当者として関与し，フランチャイズ店の開
拓，新業態の開発，商品企画等に従事した。
　　(3)　被告Ａは，平成８年１月にサンライフを退社し，同年４月に，被告ライト
クロスを設立して，自らその代表者となった。被告ライトクロスは，「アフロディ
ーテ」の名称で，パンやクレープ等の販売を営業内容とする店舗のフランチャイズ
チェーンを主宰する株式会社である。
　　(4)　ところで，原告が主宰するフランチャイズ事業においては，加盟店（フラ
ンチャイジー）に対し，クレープの製造・調理方法，従業員の管理，金銭管理その
他店舗運営の全般に関する内容を記載したマニュアル（以下「原告マニュアル」と
いう。）を貸与しており，被告Ａも，原告会社に従業員として在職した当時，新規
フランチャイジー開発の業務を行うため，その貸与を受けていた。
　　　　原告マニュアルには，別紙１（１頁及び２頁）の各記載が含まれていると
ころ，そのうち「調理マニュアル(Ａ)」と題する部分には，「本部より供給される
クレープミックス粉９２０ｇでφ４０ｃｍのクレープが２８枚焼けます。」と記載
された上，「①　標準分量（１ボウル）」の項において，下記のとおり，クレープ
ミックス液の材料及び配合割合等が記載されている（以下，上記の，クレープミッ
クス粉を「原告粉」，クレープミックス液の材料及びその配合割合を「原告配合」
という。）。
　　　　　　Ａ　水　　８００ｍｌ
　　　　　　Ｂ　牛乳　８００ｍｌ
　　　　　　Ｃ　リキュール　少々（キャップ１／２程度）
　　　　　　Ｄ　バニラエッセンス　少々（２～３滴程度）
　　　　　　Ｅ　サラダオイル　２０ｇ
　　　　　　Ｆ　クレープミックス（９２０ｇ）を上記の材料に入れ，
　　　　　　　　ダマが残らないよう，よくかき混ぜる。
　　　　　　Ｇ　卵　　８ケ（Ｍ玉）
　　　　　　Ｈ　軽くかき混ぜる
　　　　　　Ｉ　その後冷所に１０分～３０分程度ねかせておく。
　　(5)　被告ライトクロスが主宰するフランチャイズチェーンにおいても加盟店に
対してマニュアル（以下「被告マニュアル」という。）を貸与しているが，同被告
の設立時（平成８年４月）から少なくとも平成１２年１０月ころまでは，被告マニ
ュアルには，別紙２（１頁及び２頁）の各記載が含まれていた。
　　　　上記記載の内容は，「Ａ）調理マニュアル」と題する部分には，「本部よ
り供給されるクレープミックス粉１ｋｇでφ３８ｃｍのクレープパテが３０枚焼け
ます。」と記載された上，「１　クレープミックス液の作り方」の項において，
「下記はφ３８ｃｍのクレープパテ３０枚を焼くための手順です。①～⑦の順でミ
キシングボールに材料を入れミックス液を作ってください。」との文章とともに，
下記のとおり，クレープミックス液の材料及び配合割合等が記載されている（以
下，上記クレープミックス粉を「被告粉」，クレープミックス液の材料及びその配
合割合を「被告配合」という。）。
　　　　　　①　水　　　　　　８００ｃｃ
　　　　　　②牛　乳　　　　　８００ｃｃ
　　　　　　③サラダオイル　　　適量（大スプーン１杯）
　　　　　　④バニラエッセンス　適量（２～３滴）
　　　　　　⑤コアントロー（オレンジリキュール）７ｃｃ（ｷｬｯﾌﾟ１／２）
　　　　　　⑥クレープミックス　１ｋｇ
　　　　　　以上の時点でダマが無くなるまでホイッパーで良くかきまぜます。
　　　　　　⑦　卵　　　　　　　８ケ（Ｓサイズ・９ケ／Ｍサイズ・８ケ／Ｌサ
イズ・７ケ）
　　　　　　卵の白身が残らないようにホイッパーで良くかき混ぜるとクレープ
　　　　　　ミックス液の出来上がり。
　２　争点
　　(1)　上記原告配合が，不正競争防止法２条４項の要件を満たし，同法上の「営
業秘密」に該当するか（争点１）。
　　(2)　原告配合が「営業秘密」に該当する場合，被告の用いる被告配合が原告配
合と同一のものであり，したがって，被告が原告の営業秘密を使用していると認め
られるか（争点２）。
　　(3)　争点１及び争点２がいずれも肯定される場合，本件において，不正競争防
止法の一部を改正する法律（平成５年法律第４７号）付則４条（経過措置）の適用
により，不正競争防止法の差止請求，損害賠償請求等に関する規定が適用されない
か（争点３）。
　　(4)　一般不法行為（民法７０９条）の成否（争点４）
　　(5)　原告の損害額（争点５）
第３　当事者の主張
　１　争点１（原告配合が，不正競争防止法上の「営業秘密」に該当するか）につ
いて
　　（原告の主張）
　　ア　原告配合は，原告粉１０００グラムに対して卵８個，牛乳８００ｃｃ及び
水８００ｃｃの割合で配合することを最大の特徴とするもので，原告の長年にわた
る研究・開発の成果である。この配合により，独自の質感，食感，味わいを出しつ
つ，焼き上がったクレープが冷めても美味しさが失われることなく，また，冷めて
から折り曲げてもクレープパテが切れることなく中に具を包むことを可能にしてい
る（有用性）。
　　イ　原告配合は，原告マニュアルにしか記載されておらず，原告会社内におい
ては，入社して研修を受ける際に各従業員に専用のマニュアルが貸与され，在職中
は各従業員がこれを保管し，退職時に返還することになっている（原告会社就業規
則（甲２８）５４条１項）。同マニュアルの冒頭には，秘密文書扱いであること及
びコピー禁止であることが明記され，就業規則上，会社の業務上の秘密を他に漏ら
さないことが定められている。また，フランチャイジー各店においては，フランチ
ャイズ契約締結直後に同マニュアルが貸与・交付され，上記のとおりの秘密文書扱
いの記載に従って，オーナーないし店長がこれを管理し，従業員が店舗外に持ち出
すことを禁止するなどしている。そして，同マニュアルは，契約終了後直ちに原告
に返還するものとされ（クレープハウス・ユニフランチャイズ契約書（甲２６）１
９条２項），同契約に基づいて知り得た一切の事項について秘密保持義務が課せら
れるとともに，この義務は契約終了後も存続するものとされている（同１４条）。
　　　　上記のとおり，原告マニュアルは，原告会社内部及びフランチャイジー各
店において，規定上も現実にも秘密文書として扱われており，その内容が容易に外
部に漏れるような保管管理はされていない（秘密管理性）。
　　ウ　このように，原告配合は，原告独自の研究・開発に基づくものであり，か
つ，厳重に管理されてきたものであることから，いまだ公然と知られてはいない
（非公知性）。
　　　　被告らは，被告Ａが前記フォーシーズン立ち上げに関わった際に作成した
サンライフのマニュアルに，原告配合の内容が記載されているから，同マニュアル
作成とともに，原告配合の非公知性は失われた旨主張する（後記（被告らの主張）
ウ参照）。
　　　　しかし，フランチャイズチェーンにおけるマニュアルは，最も重要な意義
を持つノウハウとして加盟者にのみ開示される事項であり，極めて限定された範囲
内の者しか認識し得ない。フランチャイザーの側からは，秘密保持義務が厳しく課
されるし，フランチャイジーの側も，対価を支払って取得した重要なノウハウを公
開するはずがない。したがって，サンライフのマニュアルに記載されたからといっ
て，原告の営業秘密が不特定人に明らかにされたということはできず，明らかにさ
れたという具体的な事実もない。よって，被告の上記主張は失当である。
　　エ　以上のとおり，原告配合は，不正競争防止法２条４項の要件をすべて満た
しており，同法上の「営業秘密」に該当するものである。
　　（被告らの主張）
　　ア　原告は，原告配合を営業秘密であると主張するが，クレープミックス液の
材料が水・牛乳・卵等であることは，飲食業界はもちろん家庭用の料理レシピにも
掲載されている初歩的な知識にすぎず，また，主たる材料である原告粉に対する
水，卵その他の調味料の配合割合も，業界ではごく一般的なものにすぎない。業者
が秘密にしているのは，むしろ主たる材料である粉の成分で，原告会社も被告会社
も，それぞれ秘伝の粉というべきオリジナルの粉を有している。クレープの出来映
え（食感，風味等）は，粉に大きく依存しており，粉の成分を抜きにして，その余
の水，卵，その他各種調味料の配分や焼き方を問題にしても意味がない。
　　　　したがって，原告配合は，いわゆる有用性及び非公知性の要件をいずれも
欠いており，不正競争防止法上の「営業秘密」にあたらない。
　　イ　原告会社のフランチャイジーは，ほとんどすべてがガラス張り店舗であっ
て，なかには原告ミックス液をこねていく過程から顧客にデモンストレーションし
ている店舗も存在する。また，被告が実地調査した結果によれば，そこで働く従業
員に話しかけると，クレープの製造レシピ等についても気安く教えてくれた。
　　　　上記のとおり，原告配合は秘密としての管理が徹底されているとはいえな
いものであり，いわゆる秘密管理性の要件を満たさない。
　　ウ　被告Ａは，平成２年１月末に原告会社を退社して，同年４月にサンライフ
に就職し，そのころ，クレープ製造レシピの作成にも主任的立場で関与して，被告
マニュアルの被告配合記載部分と同一の内容が記載されたマニュアル（乙２６）を
作成した（前記第２の１(2)参照）。
　　　　被告Ａがサンライフでマニュアルを完成させた上記行為が，仮に法的には
サンライフの行為であると評価されるとしても，当該マニュアルの完成以後，それ
が同社内で利用され，社外においても加盟店に広く頒布されてしまった以上，遅く
とも平成８年４月に被告ライトクロスが設立されるまでには，原告主張に係る「営
業秘密」である原告配合は，いわゆる非公知性を喪失したというべきである。
　　エ　以上から明らかなとおり，いずれにせよ，原告配合は不正競争防止法上の
「営業秘密」に該当しない。
　２　争点２（被告の用いる被告配合が原告配合と同一のものであり，したがっ
て，被告が原告の営業秘密を使用していると認められるか）について
　　（原告の主張）
　　　市販されている料理本やクレープミックス粉の袋の説明書の各記載を整理し
てみればわかるとおり（平成１３年７月５日付け原告準備書面末尾の一覧表参
照），粉１０グラムに対する水分（牛乳及び水）の量が１６ないし１７ｃｃである
のは原告配合及び被告配合のみである。さらに特徴的であるのは，牛乳と水を１対
１の割合で配合していることであり，この特徴を有するのは原告配合と被告配合の
他にはない。調味料としてリキュールを入れる点も同様である。
　　　以上からすれば，被告配合は原告配合と同一のものというべきであり，被告
が原告の営業秘密である原告配合を使用している事実が認められる。
　　（被告の主張）
　　　被告配合においては被告粉が用いられており，前項１で述べたとおり，ま
ず，焼き上がったクレープの出来映えに最も大きな意味を持つ粉において，原告配
合と異なっている。
　　　また，原告配合と被告配合は，ミックス液調合の前提となる粉の重量が異な
る。すなわち，原告配合における原告粉は９２０グラムであるのに対し，被告配合
における被告粉は１キログラムである。１枚あたりに必要な粉のグラム数を計算す
ると，８０グラムは約２．４枚分に相当するから，上記の差は決して小さなもので
はない。さらに，粉１０００グラムを前提にすると，原告配合と被告配合において
は，水分（牛乳と水）で約６９．５７グラム，卵で０．７個もの差が生じる。仮に
これを同一の範囲内であるとみて，営業秘密の利用であるとするならば，それはと
りもなおさず，原告配合が，いわば「美味しいクレープの作り方」一般を示した，
非常に幅の広い参考数値にすぎないことを意味するものであって，その場合，有用
性の要件が欠けるというべきである。
　　　上記のとおり，被告配合は原告配合と同一のものとはいえず，被告が原告配
合を利用している事実はない。被告配合は，被告Ａが，原告会社に勤務するずっと
以前に勤務していた「ペリカン」という名称のカフェレストランの人気メニューで
あったホットケーキのミックス粉にヒントを得て，サンライフにおけるオリジナル
ミックス粉開発，そして被告ライトクロス設立後のオリジナルミックス粉開発等の
経緯を経て完成した独自のノウハウである。
　　　なお，原告は，市販されているミックス粉のレシピ等を対照資料にして，原
告配合と被告配合の類似性を際立たせようとしているが，そもそも，これらは粉に
比して水分が多く薄いパテに仕上がるディッシュスタイルのクレープに関するもの
であり，それに対して，原告配合及び被告配合は，いずれもテイクアウトを指向し
た，ミックス粉と水分の比率が約１：２であるパンケーキに近いクレープに関する
ものであるから，上記レシピ等を対照資料に選択すれば，これらに比して原告配合
と被告配合が強い類似性を示すのは当然である。したがって，原告の立証方法は必
ずしも当を得ていない。
　３　争点３（不正競争防止法付則４条〔経過措置〕の適用の有無）について
　　（被告らの主張）
　　　不正競争防止法（平成５年法律第４７号）付則４条（経過措置）は，不正競
争防止法の平成２年改正（平成２年法律第６６号による改正）の施行日である平成
３年６月１５日前に開始した，現行不正競争防止法（平成５年法律第４７号）２条
１項７号に規定する営業秘密を使用する行為を継続する行為を対象に，同法の適用
除外を定めた規定である。そもそも，かかる経過措置が設けられた趣旨は，従前の
法規制を前提に行動してきた者に対してまで，差止請求権等を含む平成２年改正法
の強力な規制を及ぼすとなると，それまでの行動予測可能性を覆すことになり，妥
当でないと判断されたからである。そうだとすれば，ある個人が第三者のために誰
かの営業秘密を利用する場合，この行為を法的ないし経済的効果帰属主体の利用行
為であるとみて，当該個人の利用行為でないとすることは，上記立法趣旨をことさ
ら狭めることになる。自分自身のために利用していれば適用除外となるのに対し，
第三者のために利用している場合には，たとえ同じ事実状態が継続しても適用除外
されないというのは余りに不均衡だからである。したがって，法的ないし経済的効
果の帰属主体に関係なく，事実行為を含めて継続した利用関係が認められれば，そ
の主体も適用除外の対象になると解すべきである。
　　　これを本件についてみるに，前記のとおり，被告Ａは，平成２年１月末に原
告会社を退社した後，同年４月ころには，第三者であるサンライフのために，被告
マニュアルの被告配合記載部分と同一の内容が記載されたマニュアルを作成したも
のである。これは，いわば職務発明類似の行為によって自己の有するノウハウをサ
ンライフに伝授したにすぎず，その行為には，事実行為として被告Ａ自身の利用行
為が内在する。同被告はマニュアルの完成後もサンライフのために行為したが，自
己の教示したノウハウを利用してサンライフで活動する行為は，事実状態として，
なお同被告自身の利用行為と評価することができ，その後の被告ライトクロス設立
の準備行為，同被告設立後の商品化，加盟店に対する助言などの際，間断なく上記
事実状態としての利用行為を継続してきたといえる。
　　　よって，本件においては，被告Ａの上記利用行為は適用除外の対象となり，
その反射的効果として，被告ライトクロスの利用行為もまた適用除外の対象になる
というべきである。
　　（原告の主張）
　　　本件においては，そもそも，被告Ａの発案により，原告の営業秘密である原
告配合が，平成３年６月１５日以前にサンライフにおいて使用されていた事実が明
らかでない。仮にこのような事実が存在したとしても，原告の営業秘密を使用した
のはサンライフであって，被告Ａではない。したがって，少なくとも被告ライトク
ロスが上記営業秘密を使用する行為については，上記年月日以前からの使用を継続
する行為であるとは認められない。
　４　争点４（一般不法行為の成否）
　　（原告の主張）
　　　仮に不正競争防止法に基づく請求が認められなかったとしても，原告マニュ
アルの別紙１の記載部分と被告マニュアルの別紙２の記載部分を比較対照すれば，
両者は同一ないし類似するものであって，被告Ａが原告会社の就業規則に違反して
原告マニュアルを持ち出して使用し，被告らが共謀して原告の営業秘密に関する権
利を侵害して，原告に損害を被らせたということができるから，被告らの行為は，
一般不法行為（民法７０９条）に該当する。
　　（被告らの主張）
　　　被告らの行為が一般不法行為（民法７０９条）に該当する旨の原告の主張
は，これを争う。
　５　争点５（原告の損害額）について
　　（原告の主張）
　　　被告のアイスクレープ１枚あたりの販売価格は少なくとも平均３００円であ
り，利益率は少なくとも２０％である。原告の調査によれば，被告は平成９年から
平成１２年までの間に合計１６７万５７００枚のアイスクレープ用三角キャップの
納入を受けているから，その少なくとも７５％以上が販売に使用されたとすると，
被告は，少なくとも７５４０万６５００円の利益を得たことになる。
　　　よって，原告は，不正競争防止法５条１項に基づき上記額の損害賠償及びこ
れに対する遅延損害金を請求する。
　　　また，原告は，予備的請求として，被告らに対し，民法７０９条に基づき上
記額の損害賠償を請求する。
　　（被告らの主張）
　　　原告の損害額の主張は，争う。
　　　クレープ業界においては，粉１キログラムをいくらで卸すかという点に粗利
計算の基本があり，原告のように小売価格の何割が原価かという計算をするのは，
フランチャイジー（加盟店）の側である。１キロあたりの粉の卸価格を前提に計算
すれば，クレープ１枚あたりのフランチャイザー側の利益は十円単位のものにすぎ
ず，そこから，原告の主張する２０％の利益率，三角キャップ納入枚数の７５％の
実売（被告はこの点も争うものであるが。）という数値を前提に計算すれば，出る
利益は３５０万円程度である。原告の請求は過大なものといわざるを得ない。
第４　当裁判所の判断
　１　争点１，２について
　　ア　原告は，前記第２の１(4)記載に係るクレープミックス液の材料及びその配
合割合（すなわち原告配合）そのものが原告の営業秘密であり，とりわけ粉１０グ
ラムに対する水分（牛乳及び水）の量が１６ないし１７ｃｃである点，牛乳と水を
１対１の割合で配合した点，及び，調味料としてリキュールを配合した点などが他
に見られない特徴である旨主張する。
　　　　しかしながら，原告提出の証拠（甲３ないし２５）によっても，クレープ
ミックス液の主たる材料として，ミックス粉，卵，牛乳ないし水（あるいはその両
方）を用いることは公知であると認められる上に，原告が原告配合の特徴であると
主張する上記の諸点も，同配合が営業秘密であることを根拠付けるものと認めるに
は足りない。すなわち，①粉１０グラムに対する水分（牛乳及び水）の量が１６な
いし１７ｃｃである点，②牛乳と水の配合割合が１対１である点，及び，③調味料
としてリキュールを配合した点については，本件で提出された全証拠によっても，
これらの点がクレープの品質を有意に向上させることの個別の立証がされていない
ばかりか，これら諸点を兼ね備えることで，クレープの品質が有意に向上すること
の立証もされていない。
　　　　上記①の点については，証拠（甲３ないし２５，乙２０の１ないし１５，
乙２１及び乙２４）に照らせば，このような配合割合は，一般にホットケーキより
薄目で，食感がクレープに比較的近いと思われるパンケーキにおいては珍しくない
ものであること，したがって，皿に載せて食に供するため薄く仕上げるタイプのク
レープに比して，原告及び被告が製造・販売する，粉に対する水分の割合が低めで
堅めに仕上がるテイクアウト中心のタイプのクレープにおいても，当然に考えられ
る配合の割合であることがうかがわれる。また，上記②の点についても，原告は，
この配合割合が製造コストを一定の線に保ちつつ，冷めても味の落ちない食感の良
いクレープを製造するために最適な配合である旨主張するものの，上述したとお
り，牛乳と水を１対１の割合で混ぜたからといって，それがクレープの品質にとっ
て，どのように，どの程度有用であるのかは，証拠上一切明らかでない。
　　　　上記①，②の点については，むしろ証拠（乙９，乙１６の２，乙１７の
２，乙２２，乙２３及び乙２８）に照らせば，被告が主張するとおり，焼き上がっ
たクレープの品質は，主としてミックス粉自体の成分・配合によって決定されるも
のであって，粉に対する水分（牛乳及び水）の量や，牛乳と水の配合割合も，個別
の粉の成分との関係を離れて一般的に成立するような普遍的なレシピが存在し得る
ものではないと認められる。すなわち，乙１７（日清製粉㈱首都圏営業部作成の平
成１３年６月２０日付け比較検査結果報告書）によれば，異なる４種類の粉（ミッ
クス粉３種類，小麦粉１種類）を用いて，いずれも原告配合に従ってクレープを製
造したところ，粘度を示すｃｐｓ値（水をゼロとして，数値が高いほど，粘度が強
いことを示す。）がすべて異なり，食感，風味，焼色もすべて異なったことが認め
られる。
　　　　また，原告配合と被告配合は，ミックス液調合の前提となる粉の重量が異
なり，原告配合における原告粉が９２０グラムであるのに対し，被告配合における
被告粉が１キログラムであるところ，乙１６（日清製粉㈱首都圏営業部作成の同年
６月４日付け比較試験結果報告書）によれば，同一のミックス粉を用いて，原告配
合の重量（９２０グラム）と被告配合の重量（１キログラム）により，それぞれク
レープを製造したところ，粘度を示すｃｐｓ値が異なり，殊に被告粉を用いた場合
には，被告配合による製品が５６２.５ｃｐｓであるのに対して，原告配合による製
品は３１２.５ｃｐｓであり，大きく値が異なったことが認められる。そうすると，
原告配合と被告配合の上記の差異は製品としてのできばえに影響するものであっ
て，原告の主張するように，両者を，ともに粉１０グラムに対する水分（牛乳及び
水）の量が１６ないし１７ｃｃという範囲に属することを理由として，同一の製法
ということはできないというべきである。
　　　　さらに，上記③の点についても，確かに調味料としてリキュールを配合す
るのは原告配合及び被告配合に共通してみられる特徴であるが，ケーキ等の焼き菓
子類の原料に香料としてリキュール類を加えることがあることは，料理法として広
く知られたものである上，原告配合においては単に「リキュール」としか記載され
ていないところ，被告配合においては，「コアントロー（オレンジリキュール）」
と，クレープミックス液に加えるべきリキュールを特定の種類のものに限定してい
るものである。そうすると，原告配合において何らかの意味があるとすれば，個別
の種類のリキュールの風味とは関係なく，１キログラムの粉に対してキャップ１／
２程度の量のリキュールを加えるという，分量的な点（粉に対する配合比率）に意
味があると考えるほかはないが，リキュールの配合比率を上記の割合にすることに
ついては，これが原告配合における独創であり，また，当該配合比率をとることに
よって，できあがったクレープの食感ないし風味にどのような効果を生ずるものか
は，証拠上全く明らかではない。
　　　　以上の検討によれば，原告配合がいわゆる有用性の要件を満たすものとは
認められない。また，有用性の観点から見て，原告配合と被告配合が同一のものと
いうものとは認められないから，原告マニュアルに記載されたクレープのミックス
液の配合割合に関する情報を，被告が使用しているということもできないというべ
きである。
　　イ　前記「前提となる事実」欄記載の事実（前記第２の１(2)記載）に加えて，
証拠（甲１の１ないし４，甲２の１ないし３，乙２２ないし２７）及び弁論の全趣
旨によれば，被告Ａは，平成２年１月末に原告会社を退社して，同年４月ころには
サンライフに就職したこと，同被告は，当初から，サンライフにおける飲食店フラ
ンチャイズ事業の企画・実現に関わり，クレープ製造レシピの作成等にも主任的立
場で関与して，前同月ころ，被告マニュアルの被告配合に関する記載部分と同一の
内容が記載されたマニュアル（乙２６）を作成したことの各事実が認められる。
　　　　そうすると，もし仮に原告の主張するとおり，原告配合と被告配合が同一
の内容のものであると評価できるとするならば，原告が営業秘密であると主張する
原告配合の内容は，平成２年４月の時点で，サンライフのマニュアルに記載される
ことで，競業他社であるサンライフ及びその参加のフランチャイジーに明らかとな
っており，また，原告の管理の及ばない状態となっていたのであるから，いわゆる
非公知性及び秘密管理性の要件を喪失したものというほかない（被告Ａの関与によ
りサンライフのマニュアルが作成された時期は，不正競争防止法の平成２年改正
（平成２年法律第６６号による改正。平成３年６月１５日施行）により，営業秘密
が不正競争防止法による保護の対象とされる前のことである。）。
　　　　以上によれば，原告配合については，いわゆる非公知性及び秘密管理性の
要件を満たすものとも認められない。
　　ウ　以上のとおり，原告がその営業秘密であると主張する原告配合は，有用性
の要件を満たさず，被告においてこれを使用しているということができない。ま
た，非公知性及び秘密管理性の要件を満たすものともいえない。
　　　　したがって，いずれにしても，これを不正競争防止法上の「営業秘密」に
当たるものであるという原告の主張は，失当である。
　　　　以上によれば，不正競争防止法に基づいて差止め及び損害賠償を求める原
告の請求は，いずれも理由がない。
　２　争点４について
　　　市場における競争は本来自由であるべきところ，一定の範囲の行為について
のみ不正競争行為としてこれを規制する不正競争防止法の趣旨に照らせば，同法に
よる規制の対象とならない行為については，当該行為が市場において利益を追求す
るという観点を離れて，ことさら相手方に損害を与えることのみを目的としてなさ
れたような特段の事情が存在しない限り，民法７０９条の一般不法行為を構成する
こともないというべきである。
　　　しかるところ，本件において，原告が被告による一般不法行為として主張す
る内容のうち，被告配合が原告配合と同一である点については，前項１で検討した
とおり，不正競争行為に該当するものではない。そして，原告が主張するその余の
点である，クレープの焼き方に関するマニュアル記載部分の一致ないし類似につい
ても，証拠（乙８，乙１４，乙１５及び乙２８）及び弁論の全趣旨によれば，上記
クレープの焼き方それ自体が調理方法として厳密に秘匿されているわけではなく，
むしろ，必ずしも調理経験の豊富でない従業員が店頭で調理・販売することの多
い，この種のフランチャイズチェーン店展開の実情にかんがみ，誰でも失敗せずに
食感の良いクレープを作れるよう一般化した調理方法であることがうかがわれ，競
業者において見られる類似の範囲を出るものではないということができる。したが
って，両者のマニュアルの記載の類似点は，市場における自由な競争行為の範囲を
超えたものとまではいえない。また，本件において，被告らの行為がことさら原告
に損害を与えることのみを目的としてなされたような事情を，認めるに足りる証拠
はない。
　　　したがって，民法７０９条の一般不法行為を根拠とする原告の予備的請求
も，理由がない。
　３　結論
　　　以上によれば，原告の請求はいずれも理由がないので，これらを棄却するこ
ととし，主文のとおり判決する。
　　　　　東京地方裁判所民事第４６部
　　　　　　　　　裁判長裁判官　　　三　　村　　量　　一
　　　　　　　　　　　　裁判官　　　村　　越　　啓　　悦
　　　　　　　　　　　　裁判官　　　青　　木　　孝　　之
（別紙）
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