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　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　１　昭和三一年（ネ）第九一五号事件の控訴を棄却する。
　　　　　２　昭和三二年（ネ）第七五二号事件の付帯控訴を却下する。
　　　　　３　昭和三一年（ネ）第一四四九号事件の付帯控訴を棄却する。
　　　　　４　控訴費用は控訴人の、各付帯控訴費用はそれぞれ付帯控訴人等の、
当審における補助参加によつて生じた訴訟費用は補助参加人等の各負担とする。
　　　　　　　　　事　　　　実
　控訴人の補助参加人等は、昭和三一年（ネ）第九一五号事件について、原判決を
次のとおり変更する。被控訴人Ａ１は控訴人に対し二二五万円及びこれに対する昭
和二九年一月一日から支払ずみまで年六分の割合による金額を支払え。被控訴人Ｂ
１の被控訴人Ａ１に対する請求を棄却する。訴訟費用は第一、二審とも被控訴人等
の連帯負担とする。」との判決及び右金額支払部分について仮執行の宣言を求め、
昭和三二年（ネ）第七五二号事件について、「本件付帯控訴を棄却する。付帯控訴
費用は付帯控訴人の負担とする。」との判決を求め、昭和三一年（ネ）第一四四九
号事件について、「本件付帯控訴を却下する。付帯控訴費用は付帯控訴人の負担と
する。」との判決を求め、被控訴人Ａ１（付帯控訴人・付帯被控訴人）は、昭和三
一年（ネ）第九一五号事件について、「控訴人の補助参加人等の控訴申立を却下も
しくは控訴人及び被控訴人Ｂ１の本件控訴を却下もしくは棄却する。」との判決を
求め、昭和三二年（ネ）第七五二号事件について、「原判決のうち訴訟費用に関す
る部分を取り消す。第一審における訴訟費用のうち補助参加によつて生じたものは
補助参加人等の負担とし、その余は付帯控訴人等の負担とする。」との判決を求
め、昭和三一年（ネ）第一四四九号事件について、付帯控訴棄却の判決を求め、被
控訴人Ｂ１（付帯控訴人・付帯被控訴人）は、昭和三一年（ネ）第九一五号事件に
ついて、「本件控訴を棄却する。控訴費用は控訴人の負担とする。」との判決を求
め、昭和三二年（ネ）第七五二号事件について、付帯控訴棄却の判決を求め、昭和
三一年（ネ）第一四四九号事件について、「原判決を次のとおり変更する。付帯被
控訴人Ａ１は付帯控訴人に対し二一〇万円及びこれに対する昭和二八年一〇月一五
日から支払ずみまで年五分の割合による金額を支払え。控訴人の被控訴人Ａ１に対
する請求を棄却する。付帯控訴費用は付帯被控訴人等の負担とする。」との判決及
び右金額支払部分について仮執行の宣言を求めた。
　当事者三名及び控訴人の補助参加人等の主張は、
　控訴人の補助参加人等の方で、
　補助参加人等が被参加人である控訴人、付帯被控訴人（以下第一審原告とい
う。）を補助するためにした本件控訴の申立は、単に第一審原告がみずから控訴の
申立をする意思がなかつたからといつて、民訴法六九条二項にいうところの「被参
加人の訴訟行為と抵触する」ものということはできない。けだし、右控訴の申立に
抵触する行為とは右控訴申立前の被参加人の控訴権の放棄のような積極的な行為を
いうものであるからである（大審院昭和一一年三月一八日判決民集一五巻五二〇ぺ
ージ参照）。
　原判決は、被控訴人・付帯控訴人・付帯被控訴人Ｂ１（以下当事者参加人とい
う。）の第一審原告に対する請求について判決を脱ろうしているものであつて訴訟
手続に違反するから全部取消を免れない。当事者参加人は原審において民訴法七一
条の規定によつて第一審原告と被控訴人・付帯控訴人・付帯被控訴人Ａ１（以下第
一審被告という。）とを相手取つて当事者参加の申立をしているものであつて、本
件訴訟は三面訴訟である。したがつて当事者参加人は第一審原告に対しても自己の
請求をなすべきであり、第一審原告の請求の棄却を求めるだけでは足りず、当事者
参加人は第一審原告に対しては、第一審原告の第一審被告に対する本訴請求である
二二五万円の損害賠償債権が自己に属することの積極的確認かあるいは第一審原告
に属しないことの消極的確認かを求めなければならない。ところが、原判決事実中
には、当事者参加人の第一審原告に対する請求が記載されておらず、原判決は、当
事者参加人については単にその第一審被告に対する請求を棄却したにすぎず、その
第一審原告に対する請求について判決を脱ろうしている。本件訴訟の各請求は三当
事者間に矛盾なく一挙に解決されるべきものであつて、その一部判決は認められ
ず、残余の部分に対する追加判決は許されない。それゆえ、原判決は違法である。
　当事者参加人は、当審において控訴人の地位を有するものであつて被控訴人の地
位を有しない。けだし、前記のように本件訴訟は三面訴訟であつて、三当事者のう
ちの一方が勝訴すれば、他の二方は敗訴するのであり、他の二方の敗訴者は必要的
共同訴訟の共同当事者に類似するものであるから、民訴法七一条六二条一項の規定
によつて敗訴者の一方のした控訴は他の敗訴者の利益においてその効力を生じ、他
の敗訴者は控訴人となるからである（大審院昭和一四年（オ）第三八〇号、第五一
五号昭和一五年一二月二四日判決民集一九巻二四〇二ページ参照）。ところで、付
帯控訴は被控訴人の地位においてのみなし得るのであるから、控訴人の地位を有す
る当事者参加人のした付帯控訴は不適法であつて却下を免れない。
　と述べ、
　第一審被告の方で、
　（一）　第一審原告は、原判決中で自己の請求を棄却されたが、みずから控訴の
申立をせず、補助参加人等を相手取り原裁判所に後記甲山林の売買に関連する損害
賠償請求の訴を提起しているのであつて、控訴申立をする意思を有しない。したが
つて、補助参加人の本件控訴の申立は、被参加人である第一審原告の訴訟行為と抵
触するものであつてその効力を有せず（民訴法六九条二項）、違法であるから却下
されるべきである。しかも、第一審原告は当審でなんらの主張もしていないから、
審理を実施することができず第一審原告の控訴は違法であつて却下を免れない。
　（二）　当事者参加人は第一審原告、第一審被告と利害を共通にせず相対立する
ものであるから、たとえ補助参加人の提出した控訴状に当事者参加人を控訴人と記
載しておるとしても、みずから控訴の申立をしない限り、第一審原告を補助する補
助参加人の控訴申立によつて当然控訴人の地位を取得するものではない。のみなら
ず、当事者参加人の分について控訴状に印紙がちよう用されていない。いずれの理
由からしても、当事者参加人の控訴は不適法もしくは不適式であつて却下を免れな
いものである。ところが当事者参加人は、その後被控訴人として付帯控訴の申立を
しているところ、敗訴者の第一審原告は同じく敗訴者である当事者参加人を相手取
り控訴の申立をすることはできない。したがつて当事者参加人は被控訴人の地位を
有するものではないから、付帯控訴の申立をすることはできない。仮にそうでない
としても、その付帯控訴状には印紙のちよう用がなく不適式である。
　（三）　（１）　補助参加人Ｃ１が所有していたものでＤ１がＣ１から買い受
け、さらに第一審原告がＤ１から買い受けたと第一審原告が主張する奈良県吉野郡
ａ村大字ｂｃ番地ｄ山林五〇町歩のうち範囲東部一反四畝歩、順位第○△□番地上
権の目的である山林（以下甲山林という。）は、原判決添付目録記載の山林（以下
本件山林という。）に該当しない。ｂにおいては、立木所有を目的とする地上権を
証明する基本的資料は地上権設定証書である。右証書記載の字、番地、地上権設定
の目的物、その範囲、隣接山林、四囲の境界及びこれらを表示する当該山林の大体
の地形を記載した図面なとによつて地上権の設定された山林が明確になるのであ
る。山林の一筆ごとに監守人（山守）が置かれ、山林の立木の管理売買には監守人
が関与し、立木売買が行われた際はその山林地盤の賃料、監守人手数料としてその
売買価額のそれぞれ二分、八分が売主から徴収される慣習があつて、山林に対する
地上権者、すなわち立木の所有者を明確にするには、その監守人と監守人の山林占
有の状態が重要な資料となるのである。監守人は山林の地上権者と密接な関係を有
するのであつて地上権者は遠隔の地に居住する者が多く、現地では監守人が地上権
者を代理している。さらに地上権設定証書と記載事項が合致する地上権登録原簿や
その管理者である地主総代の判断も重要な資料となるのである。大字ｂｃ番地ｄ山
林五〇町歩の地域は、ｅ山から流出する、東より西に流れる川の南方にある広大な
地域であつて、高く険阻な山岳地帯であり、その実測面積はおそらく五〇町歩の一
〇数倍に及ぶものである。その頂上から一〇数条の小川が流れてそれぞれ谷をなし
ており、谷にはそれぞれ名称が付されているのであつて、その状況はほぼ丙第一号
証等の図面のとおりである。そして個々の山林を「ｄ小字ｆ谷」、「ｄ小字ｇ」な
どの名称で表示してその区域を限定しており、小字の表示されている山林はほとん
ど一つの谷あるいはその付近にあるのである。ところで、いわゆる権利証に単に
「ｄ」とだけ表示してあるものは、「ｄ」が広大な地域であるから、それのどの個
所にあるか不明であつて、このような権利証が比較的多いのである。ｂの部落民は
今から約五〇年前生業に困つて部落共有地である「ｄ」の地域に日当を得る目的で
植林し、その日当相当の価額で立木をｂ部落民またはその他の人に売り渡したので
あるが、その立木所有のための地上権は立木一代限りのものであるから、部落民は
所かまわず勝手に植林した結果その境界が不明確であつた。他地方の者は現地を見
ないまま山林（立木）を買い受けており、補助参加人Ｃ１の家は医業に従事してお
り、同補助参加人は現地を見たこともなく権利証だけによつて山林を買い受けてい
るのであり、本件山林を見たこともなくその山林の所在を知つていないのである。
今から約五〇年前に植林されたｂ地区の山林（立木）は、昭和二〇年頃から伐採で
きる程度に成長したのであるが、山林の価額暴騰にともなつて、ｂまたは他地方の
悪質ブローカーがｂの監守人と結託して所在地不明の山林の権利証を買い入れ、こ
れに該当するらしい、しかもその所在地を知らない他人所有の山林を権利証記載の
ものと称して売り渡したり、そのような山林をみずから伐採したりして巨利を得る
者か続出した。このような悪質ブローカーは、その山林を他に転売するにあたつ
て、所有者であると称する者の氏名の書付を山林に施していた。このためｂ地区て
は、三六個所以上の山林の紛争が起つた。補助参加人等の所持していた甲第一号証
の権利証記載の山林の所在地は単に「ｄ」とのみ表示されており、前記のように広
大なｄの地域のどの場所であるか不明であるのに乗じ、何人かが勝手に本件山林に
「Ｃ１山」の書付をし、たまたま小金を持つていたｂ在住の第三国人のＤ１にこれ
を買い取らせ、同人はこれを第一審原告に売り渡したものと推察されるのである。
Ｄ１はその転売によつて巨利を得て東京に出たものであり、ブローカーは、五〇万
円以上を利得している。
　（２）　甲山林の権利証である甲第一、第二号証、甲山林の立木所有のための地
上権設定登録原簿である乙第七号証の一、二（丙第三五号証）に記載されている各
事項と山林（地盤）の図面とは、それぞれ合致する同一のものであるが、それの所
在地は「ｂ第ｃ番地字ｄ」とだけ表示されており、小字の表示がないから、これを
もつては、甲山林が前記のように五〇町歩の一〇数倍に及ぶ広大なｄ地域のどの場
所にあるのか明確にすることができない。前記図面によると、甲山林の東側、西側
及び北側はいずれも「谷限り」と表示されており、谷がそれぞれの境界であり、南
側は「ｈ山」と表示されており、かつ甲山林の中央部を南から北（上から下）に縦
断する谷がある旨表示されている。甲山林（地盤）には、Ｄ２が植林をしてその地
上権を取得したのであつて、同人はこれをＤ３に譲渡し、Ｄ３はこれを亡Ｄ４、そ
の妻の補助参加人Ｃ１に譲渡し、Ｄ３がそり監守人となりＤ３は甲山林を十分知つ
ていた。Ｄ３は大正五年七月二二日付葉書でＤ４に対し甲山林には檜一九年生三〇
〇〇本、杉一〇年生一〇〇〇本が生立している旨通知している。
　したがつて甲山林と本件山林とは、それぞれの位置、谷、岩石の状況、地形、隣
接山林、境界などの点で異つているばかりでなく、本件山林にはほとんど杉が生立
していたのであるから立木の種類の点においても異つている。甲山林の監守人は、
Ｄ３死亡後はＤ５であつたが、現在では甲山林の所在地を明らかにし得る者はいな
い。本件山林には、「Ｃ１山」の書付があつたが、それは補助参加人等が甲山林を
Ｄ１に売り渡す直前に関係者の手で作為的に施されたものであるから、右書付をも
つては、甲山林が本件山林にあたることを明らかにすることはできない。
　（四）　ｂ部落では、部落共有の山林（地盤）に植林した者が慣習法上その山林
に立木所有のための地上権を取得するのであつてその者はその際地上権登録原簿に
その旨登録し、かつ地上権設定登記を経由して権利証を所持するのであつて、右権
利証を有しない者は地上権を主張することができない。ところが当事者参加人は本
件山林についての権利証を所持していないし、地上権を取得した旨の登録あるいは
登記を経由していない。したがつて当事者参加人が譲り受けたと主張する山林がど
こにあるのか明らかでないばかりでなく、これを取得したことを主張するを得な
い。当事者参加人が本件山林について地上権を取得したと主張する唯一の資料は、
丙第二号証の山葵畑譲渡書であるが、この譲渡書記載の物件のうち第四項の「同所
（ｄ）ノｇノ上同所ｄ谷ニ有ル分」が一応本件山林にあたるように思われるかも知
れないが、「ｇ」、「ｄ谷」はいずれも広大な地域であつて、しかも右譲渡書は
「山葵畑譲渡書」と題するものであり、右の趣旨は「ｇ」、「ｄ谷」周辺にある山
葵の植えてある谷間の畑である。それは、杉桧の立木を意味するものではなく、本
件山林に該当するものではない。甲山林にはＤ３が植林しその地上権を取得して補
助参加人Ｃ１に譲渡しその監守人となつたものであり、当事者参加人はその子であ
つて甲山林の権利証が補助参加人等の手中にあつたことを十分知つていた。Ｅ１や
Ｄ６が本件山林を甲山林にあたるものとしてその売買あつせんをするべく策動して
いたところ、当事者参加人はこれに乗じて甲山林の権利証を入手してこれを転売し
ようとしていたものであつて、本件山林と無関係の丙第二号証の山葵畑譲渡書等
を、証拠方法に利用して第一審原告と第一審被告との間の紛争に介入して来たもの
である。
　（五）　乙第一号証の権利証、乙第一〇号証の一（甲第七号証の二）の登録原簿
に表示されているｂｃ番地ｄ小字ｆ谷山林五〇町歩の内登記第○×号順位第□△△
番の地上権、西部五畝一六歩（以下乙山林の一という。）と乙第二号証の権利証、
乙第一〇号証の二（丙第一〇号証の二）の登録原簿に表示されているｂｃ番地字ｄ
山林五十町歩の内登記第○×号順位第□△×番の地上権、東部二畝一〇歩（以下乙
山林の二という。）とを併せたものが、本件山林にあたるのである。乙山林の一
は、当初Ｄ７が植林してこれを取得し明治三六年八月中Ｄ８に、同人はＤ９に、同
人はＤ１０（同人はこれに抵当権を設定した。）に、同人はＤ１１及びＤ１２に、
同人等はＥ２に、同人はＤ１３に、同人は第一審被告に順次これを譲渡した。乙山
林の二は、当初Ｄ９が植林してこれを取得し、同人はＤ８に、同人はＤ９に、同人
はＤ１０（同人はこれに抵当権を設定した。）に、同人はＤ１１及びＤ１２に、同
人等はＥ２に、同人はＤ１３に、同人は第一審被告に順次これを譲渡した。Ｄ９
は、明治四三年一月三日乙山林の一と乙山林の二とを同時に譲受取得しておりＤ１
０、Ｄ１１及びＤ１２、Ｅ２、Ｄ１３もこれを順次譲受取得したものである。明治
四五年三月以後Ｄ１１、Ｄ１２がこれを共有していた期間中はＤ９が乙山林の一と
乙山林の二との監守人であり、大正七年一二月以後Ｅ２がこれを所有していた期間
中の監守人はＥ３であり、昭和一五年一一月Ｄ１３が乙山林を取得した後はＤ１４
がその死亡した昭和二七年頃までその監守人となつていた。Ｄ１４死亡後はその子
Ｅ４が乙山林の一と乙山林の二との監守人であつた。Ｅ２は乙山林の一と乙山林の
二とを所有していた当時前記のようにＥ３にこれを監守させていたが、みずからも
これを実地検分しその見取図（乙第九号証の一、二）を作成した。
　この見取図記載の山林の地形、周囲、隣接山林等は、ほぼ、乙山林の一と乙山林
の二との前記登録原簿、権利証記載のそれと一致している。そして乙山林の一と乙
山林の二との地形、周囲、隣接山林等は本件山林のそれと同一である。乙第九号証
の一、二の見取図には、上下併せて杉二万本余と記載されているが、本件山林の伐
採された立木が全部杉材であるところと一致している。本件山林の立木は従前間伐
されているから右伐採木の本数が右記載の本数に一致しないのは当然である。仮に
第一審被告が本件山林（立木）を有効に譲受取得していないとしても、第一審被告
は昭和一七年一〇月頃本件山林（立木）の占有を取得しその時以後一〇年間所有の
意思をもつて平穏かつ公然にこれを占有しており、その占有の始め善意かつ無過失
であつたから、民法一六二条二項の時効によつて昭和二七年一〇月頃本件山林を取
得したものである。
　（六）　ｂ部落では、すでに述べたように従来立木所有のための地上権が設定せ
られ、その地上権設定登録が行われているが、登録の際その正確な測量がされてお
らず、山林の形態、位置、隣接山林との関係、周囲の記載や図面は、もつぱら当事
者の申請に任されているので、方角や面積の点で必ずしも実際と正確に合致しない
ことがあるけれども、その決定的に重要な点で、その山林の実際と登録原簿、権利
証の記載、図面とが合致すれば、後者は前者に該当するものといつて差支ないので
ある。本件についてこれをみると、前記のように乙山林の一は、乙第一号証の権利
証に「登記第○×号順位第□△△番」（地上権）と記載せられ、乙山林の二は、乙
第二号証の権利証に「登記第○×号順位第□△×番」（地上権）と記載されてお
り、両者の山林は地続きのものであることが明らかであつて、なるほど前者の権利
証に「ｄｆ谷」とあり後者のそれには「ｄ」とのみ記載されているけれども、この
「ｄ」の下に「ｆ谷」が省略されているにすぎないものであることは、それぞれの
登記番号が同一であり、かつそれぞれの順位番号が連続していることによつても明
白である。さらに、乙山林の一の権利証（乙第一号証）によると、乙山林の一の
北、すなわち下方に接する山林は、もとＤ１５山、後にｉ山であり、乙山林の一の
南、すなわち上方に接する山林は、Ｄ９山（Ｄ９の有したもの）であつてＤ９の有
していた乙山林の二の山林である。乙山林の二の権利証（乙第二号証）によると、
乙山林の二の北、すなわち下方はＤ８山（Ｄ８の有していたもの）であつて、Ｄ８
が有していた乙山林の一であることが明白である。つまり両者は南北、すなわち上
下に相接しているものであつて、いずれもｆ谷に面しているのである。また乙第一
号証の権利証によると、乙山林の一の西方に隣接する山林はｊ山（現Ｄ１６山）で
あり、乙山林の一の東方は谷限りであることが明らかである。乙第二号証の権利証
によると、乙山林の二の四方に隣接する山林はｋ山、東方に隣接する山林はＤ１７
山で、南方すなわち上方にはｈ山が隣接していることが明らかであつて、いずれも
本件山林の周囲の状態に合致しているのである。乙山林の一については明治三二年
五月一〇日、乙山林の二については明治三九年一二月二〇日それぞれ地上権が設定
された旨の登録がなされているけれども、その設定登録は、必ずしも植林完了と同
時になされるものではなく、植林に着手する際、その途中あるいは植林完了から数
年後になされることもあるのであつて、本件山林のような険阻でその下部より上部
まで一〇数丁もあつて、二町歩をこえる地域では数年にわたつて植林されるのが通
常であることからみて、乙山林の一と乙山林の二との地上権設定登録の各日時をも
つてその植林がそれぞれ完了した時とすることはできない。乙山林の一と乙山林の
二との境界は不明瞭であるが前記のように明治三六年あるいは明治四三年から引き
続き同一人が両者を順次所有していたし、監守人もそれぞれ同一人であつたのであ
つて、両者が事実上一体をなしていたのは当然であり、それは本件山林の状態に合
致するものである。乙山林の二の北方、すなわち下方の乙山林の一で伐採された立
木の年輪が一様に四八年から五一年までであつたとしても、乙山林の二の伐採され
た立木の年輪は本件訴訟中実地について明白にされていないばかりでなく、乙山林
の一では、大体二年か三年にわたつて植林されているのであるから、前記伐採立木
の年輪だけで、両者の山林に生立していた立木の樹齢が異るものと断定することは
できない。以上の次第であるから、第一審被告は第一審原告及び当事者参加人の本
訴請求に応ずることはできない。
　（七）　第一審被告は、本案について全部勝訴の第一審判決を受けているのであ
つて、第一審被告の権利の防禦に必要でない行為によつて生じた訴訟費用は全然存
在しないから、敗訴者である第一審原告及び当事者参加人の支出した第一審の訴訟
費用の一部を第一審被告が負担すべき理由はない。そこで、第一審被告は、原判決
のうち訴訟費用に関する部分の取消を求めるため付帯控訴の申立をした次第であ
る。
　と述べたほか、
　いずれも、原判決事実記載と同一（ただし、原判決三枚目表八行目に「Ｄ１８」
とあるのを「Ｄ１８」と訂正し、同裏末行、四枚目表一行目に「を表示」とあるの
を「と表示」と訂正する。）であるから、これを引用する。
　当事者三名及び控訴人の補助参加人等の証拠の提出援用認否は控訴人の補助参加
人等の方で、
　当審証人Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３の証書を援用し、丙第五〇号証の成立を認め、
　当事者参加人の方で丙第五〇号証を提出し、当審証人Ｆ１、Ｆ４の証言、当審に
おける当事者参加人本人尋問の結果を援用し、第一審被告の方で、
　丙第五〇号証の成立を認めたほか、
　いずれも原判決事実記載と同一（ただし、原判決五枚目表八行目の「八号証、」
の次に「第十号証」を加え、同九枚目表三行目に「Ｄ１９」とあるのを「Ｄ１９」
と、同四行目に「Ｅ５」とあるのを「Ｅ５」とそれぞれ訂正する。）であるから、
これを引用する。
　　　　　　　　　理　　　　由
　本案前の主張について。
　第一審被告は、補助参加人等の控訴の申立は、その被参加人の第一審原告の意思
に反しその訴訟行為に抵触する無効のものであると主張するけれども、民訴法六九
条二項にいうところの「参加人の訴訟行為が被参加人の訴訟行為に抵触する」と
は、補助参加人と被参加人との訴訟行為が明白にかつ積極的に抵触することをいう
のであつて、単に補助参加人の訴訟行為が被参加人の意思に反するというだけで
は、被参加人の訴訟行為に抵触するということはできない（大審院昭和一〇年
（オ）第二二五九号、昭和一一年三月一八日判決民集一五巻六号五二〇ぺージ参
照）。第一審原告がみずから控訴の申立をしていないことは記録上明白であるが、
たとえ補助参加人等の本件控訴の申立が第一審原告の意思に反するとしても、その
無効でないことは右に説明したところによつて明らかである。第一審被告の右主張
は採用できない。
　第一審被告は、補助参加人等のした控訴の結果、当事者参加人は控訴人となるも
のでなく、また被控訴人と<要旨第一>なるものでもないと主張するので考えてみ
る。およそ、民訴法七一条の規定による訴訟は、少くとも当事者参加人
と他の各当事者との間に紛争が存在する限り、いわゆる三面訴訟であつて、三当事
者中の二当事者が共同訴訟人となるものではなく、三当事者は相互に対立する関係
にあるものというべきであるから、同法七一条六二条二項の規定によつて、その一
人に対する相手方の訴訟行為は全員に対してその効力を生ずるのであり、当事者の
一方の上訴によつて他の二方は被上訴人となるものと解するのが相当である。同法
七一条六二条一項の規定によつてその一人の訴訟行為が全員の利益においてのみそ
の効力を生ずるものとして、当事者の一方の上訴によつて他の二方のうちの一方が
上訴人となり一方が被上訴人となるものと解すべきではない。思うに、三面訴訟に
おいて一方の上訴により全訴訟が上級審に移審しなければならないとするのは、原
審で敗訴した一方が上訴審で勝訴の判決を得るためには、原審で勝訴した一方ばか
りでなく、原審で敗訴した他の一方をも相手方としなければならないためであつ
て、上訴した原審の敗訴者は他の敗訴者の自己に対する請求が敗訴したことに不服
があるものではない。当事者の一方の上訴によつて他の二方は被上訴人となるべき
ものとすることについては、人訴法二三条の規定を参考とすることができる。もし
この場合民訴法六二条一項の規定によるべきものとすると、上訴は自ら上訴しなか
つた敗訴の他の一方のためにも効力を生ずることとなり、上訴人は単独で上訴を取
り下げることができなくなり、原判決よりも不利益な判決を受けることを甘受しな
ければならない場<要旨第二>合も生ずることとなる。独立して上訴しなかつた原審
の敗訴者は付帯上訴をしない限り自己に有利な判決を求めることはでき
ないが、付帯上訴をすることによつて自己に対する勝訴判決を得ることができる。
以上説明のとおりであるから、当事者の一方の上訴によつて他の二方は被上訴人と
なるものと解するのである（最高裁判所昭和二九年（オ）第九六号・昭和三〇年
（オ）第三五五号昭和三二年一一月一日判決民集一一巻一二号一八四二ぺージ参
照）。記録によると、第一審原告は昭和二八年七月二八日第一審被告を相手方とし
て訴を提起し、本件山林は甲山林にあたるものとしてその上の立木が第一審原告の
所有であることの確認と伐木の引渡とを求め、第一審被告は本件山林は乙山林の
一、乙山林の二にあたりその上の立木は第一審被告の所有であるとして応訴してい
るうち、当事者参加人は同年一〇月一三日当事者参加の申出をし、本件山林は丙山
林にあたりその上の立木は当事者参加人の所有であると主張し、三者間の係争とな
つた。ところが第一審被告が昭和二九年五月四日特別事情に基く仮処分取消判決を
得て右立木全部の搬出を終つたことに基いて、第一審原告及び当事者参加人は昭和
三一年二月三日の原審口頭弁論期日で陳述された訂正申立書により請求の趣旨を変
更し、第一審被告に対しそれぞれ本件山林の立木を不法に伐採したことによる損害
の賠償を求めるに至つたことが明白である。このような場合には、第一審原告の当
初の本件山林の立木の所有権確認及びその伐木の引渡を求ある請求が右損害賠償請
求に変更された後でも当事者参加人の右損害賠償の請求が民訴法七一条後段の規定
によるものであることに変りはないというべきである。したがつて本件訴訟は三面
訴訟であつて第一審原告は控訴人であるから、当事者参加人は被控訴人となるもの
といわねばならない。もつとも、補助参加人の提出した控訴状には当事者参加人を
控訴人と表示しており、また補助参加人は当事者参加人は控訴人の地位を有すると
主張するけれども、それは補助参加人との法律上の意見を表明するものにすぎず、
前示の関係において補助参加人が第一審原告のためにした控訴は、第一審被告を被
控訴人とするばかりでなく、当事者参加人も被控訴人となつているものと認めるこ
とを妨げるものではない。第一審被告の右主張は採用できない。
　第一審被告は当事者参加人の分について控訴状に印紙がちよう用されておらず不
適式であると主張するけれども、第一審被告が被控訴人であることは右に説明した
とおりであるから、控訴状をもつて控訴の申立をするを要しない。当事者参加人が
控訴状をもつて控訴の申立をするべきことを前提とする第一審被告の主張は採用で
きない。
　第一審被告及び補助参加人等は、控訴人である当事者参加人がした昭和三一年
（ネ）第一四四九号事件の付帯控訴は不適法であると主張するけれども、当事者参
加人が被控訴人の地位を有するし、付帯控訴をすることができるものであることは
前に説明したとおりであるから、右付帯控訴は適法のものといわねばならない。第
一審被告及び補助参加人等の右主張は採用できない。
　第一審被告は、当事者参加人のした右付帯控訴状には、相当印紙のちよう用がな
いと主張するけれども、記録によると、右付帯控訴状が提出された後、相当印紙が
ちよう用されていることが認められる。第一審被告の右主張は採用するを得ない。
　第一審被告は、第一審原告は当審でなんらの陳述をもしないからその控訴は不適
法であると主張するけれども、第一審原告の補助参加人等が第一審原告を除く他の
当事者とともに原審口頭弁論の結果を陳述していることは記録上明白であつて、第
一審原告が当審でなんらの主張をしないからといつてその控訴人としての地位を失
うものではない。第一審被告の右主張は採用できない。
　第一審被告は、原判決中訴訟費用の三分の一を第一審被告に負担させた部分につ
いて付帯控訴をしているけれども、民訴法三六一条が訴訟費用の裁判について独立
の控訴を許さないのは、附随的裁判である訴訟費用の裁判のみの当否を控訴審で判
断させることを避けるためであるから、本案について付帯控訴がない以上、訴訟費
用についてのみ付帯控訴をすることは許されないものといわなければならない。第
一審被告の付帯控訴は不適法としてこれを却下すべきものである。
　補助参加人等は、原判決は当事者参加人の第一審原告に対する請求については判
決を脱ろうしており訴訟手<要旨第三>続に違反するものであると主張するので考え
てみる。本件訴訟は、前示のように第一審原告、第一審被告、当事者参
加人の三当事者間の訴訟であつて、三当事者はそれぞれ本件山林（立木）は自己の
所有であると主張し、第一審原告と当事者参加人とは、いずれも第一審被告が不法
に本件山林を伐採したものとして、第一審原告は第一審被告に対しその損害賠償を
請求しているものであるから、当事者参加人の請求は民訴法七一条後段にあたるも
のであり、かつ当事者参加人と第一審原告及び第一審被告との間にそれぞれ紛争が
存在するものというべく、本件訴訟は前示のようにいわゆる三面訴訟である。した
がつて、当事者参加人は第一審原告に対する関係では、第一審原告の第一審被告に
対する、第一審原告主張の損害賠償債権二二五万円及びこれに対する昭和二九年一
月一日から支払ずみまで年六分の割合による遅延損害金債権が自己に属することの
積極的確認を求めるべきである。原判決事実記載によると、当事者参加人は、第一
審原告に対する関係において、「原告の請求を棄却する。」との判決を求めている
けれども、これは当事者参加人が、第一審原告主張の第一審被告に対する前示損害
賠償債権が自己に属することの確認を求めている趣旨であると解するのが相当であ
る。そして、原判決が主文中で「当事者参加人の請求はいずれもこれを棄却す
る。」旨表示しているのは、当事者参加人の第一審被告に対する給付請求のほか、
第一審原告に対する前示確認請求をも棄却した趣旨と解することができる。してみ
ると、原判決には、補助参加人等主張のような判決の脱ろうはないというべきであ
る。補助参加人等の右主張は採用できない。
　本案について。
　Ｄ１がＣ１から、第一審原告がＤ１から順次本件山林に該当するものとして買い
受けた甲山林及び当事者参加人がＦ４から買い受けた丙山林が、いずれも本件山林
に該当するものと認められない理由は、次の（一）から（六）までのとおり付加、
訂正するほか、原判決理由（原判決一三枚目裏末行から二四枚目表七行目の「とす
る」まで）記載と同一であるから、これを引用する。　（一）、　原判決一四枚目
表終りから二行目の「乙第一二号証」の上に「それぞれ」を加え、同裏四行目に
「土地の所有権」とあるのを「山林（地盤）」と改め、同末行に一を選任し」とあ
るのを「が選任され」と改め、同末行、同一五枚目表一行目に「備付けてこれを管
理させ」とあるのを「区長、後に地主総代がこれを保管し」と改め、同五行目、六
行目、一〇行目、一一行目に「地主総代」とあるのを「区長、後に地主総代」と改
め、同六行目に「作成の上」とあるのを「作成し、ａ村村長より」と改め、同終り
から二行目に「承認し」とあるのを「確認し」と改め、同一五枚目裏二行、三行目
の「なし」の下に「、その際前示地上権設定証書、地上権売渡証書に登記所の登記
済印がそれぞれ押され、」を加え、同八行、九行目の「何某山守何某」の上に
『「何某山」または』を加え、同一〇行目の「又以上の」から同終りより二行目の
「記載したこと」までを「登録原簿の図面は、最初の地上権者作成の図面（山林見
取図）に基いてそのとおり記入されており、昭和二七年頃まで地主総代はみずから
実地調査をしたうえでこれを記入したことはなかつた。登録原簿中の図面表示の山
林の類地（隣接山林）地上権者に変動があつた場合、特にその旨書面による申出の
ない限り、原簿図面上その類地地上権者の書替はしない取扱であつて地上権売渡証
書中の図面の類地地上権者の表示は登録原簿上の図面のそれと同一であるべきであ
るが、事実上その変動があつても原簿図面上書替が行われず、かつ地上権売渡証書
上の図面ではその変動後の地上権者が表示されていて、原簿上の図面のそれと合致
しないことがしばしばあつたばかりでなく、山林所在地の方位等の表示は時として
その地上権設定当時の各地主総代の見解によつて区々であつたこと」と改める。
　（二）、　原判決一六枚目表一行目に「別記」とあるのを「別紙」と訂正し、同
二行目の「Ｅ６」の下に「（第二回）」を加え、同三行目の「Ｅ６」の下に「（第
一、二回）」を加え、同四行目の「（第一、二回）」の下に、「原審（第一、二
回）及び当審証人Ｆ１（一部）」を加え、同四行目の「被告Ａ１本人の供述」の下
に「（第一回）」を加え、同終りから二行目の「字ｄ」の下に「（大字ｂｃ番地全
域が字ｄといわれている。）」を加え、同終りから二行、末行の「五〇町歩」の下
に「（当番証人Ｆ２の証言、当審における当事者参加人本人尋問の結果によると、
その実際の面積は数百町歩であることが認められる。）」を加え、同異六行目の
「検証当時」の上に「昭和二八年一〇月一七日」を加え、同七行目の「全部」の上
に「地形上」を加える。
　（三）、　原判決一七枚目表終りから二行目の「そこで」の下に「前示」を加
え、末行の「Ｄ１」を「Ｄ１」と訂正し、同裏末行の「証人Ｆ１」から同一八枚目
表一〇行目の「である。」までを「原審（第一、二回）及び当審証人Ｆ１の証言中
には、Ｆ１が明治三八年か三九年頃本件山林（その下部境界に岩崖があることは前
示《引用にかかる原判決一六枚目表一〇行目》のとおりである。）でＤ１８の女婿
Ｄ２０の依頼によつて三日間下刈をし、その際大きな石が足もとから下方にいたＤ
３の方へ落下し驚いた旨の部分があるけれども、成立に争のない丙第二一号証から
第二三号証まで、第三四号証の一から三まで、原審証人Ｆ４の証言によつてその成
立の認められる丙第一、第五号証、原審における当事者参加人本人尋問の結果によ
ると、Ｄ３は本件山林付近のその他字ｄの地域の多数の山林で植林したりこれを監
守したりしており、ｄの地域には諸所に岩崖があることが認められるばかりてな
く、前示Ｆ１の証言はその証言当時から約五〇年前の経験に関するものであるか
ら、その証言中のＦ１が下刈をした場所が本件山林である旨の部分は信用できな
い。原審及び当事者参加人本人尋問の結果中Ｄ３が本件山林で植林した旨の部分は
伝聞にかかるものであり、これをもつてはＤ３が本件山林で植林した事実を確認す
るを得ない。前示丙第一、第五号証、前示Ｆ１の証言によつてその成立の認められ
る丙第四号証、前示Ｆ４の証言によつてその成立の認められる丙第三、第一五、第
一六号証の各一、二（第一五、第一六号証の各一中郵便局作成の部分の成立は争が
ない。）、原審証人Ｅ５の証言によつてその成立の認められる丙第四一号証の一、
二、右証言によつても、Ｄ３が本件山林で植林しあるいはこれを監守した事実を確
認するを得ない。他に右事実を認め得る証拠はない。」と改め、同一八枚目裏八行
目の「なかつたこと」の下に「を」を加え、同八号、九行目の「竝に」から同一一
行目の「いずれも」までを削り、同一九枚目表一行目に「Ｃ２、」とあるのを削
り、同二行目の「Ｅ１」の下に「（第一、二回）」を加え、同四行目に「Ｅ５」と
あるのを削り、同四行目の「証人」の下に「Ｄ１、Ｅ１（第一、二回）」を加え、
同五行目の「被告」の下に「（第一回）」を加え、同七行目の「覆し難い」の下に
「。」を加え、同七行目の「し、」から同一九枚目裏一行目までを削る。
　（四）、　原判決一九枚目裏三行目の「先つ」の下に「前示丙第一号証、」を加
え、同四行目に「、Ｄ２１」とあるのを削り、同四行目に「丙第一、二号証」とあ
るのを「丙第二号証」と改め、同五行目の「証言」の下に「、原審及び当審におけ
る当事者参加人本人尋問の結果」を加え、同八行目の「山葵畑及び山林」の上に
「丙第二号証記載の」を加え、同九行目の「そして」から二三枚目表二行目までを
次のとおり改める。「前示丙第二号証の「山葵畑譲渡書」と題する、昭和一六年七
月一五日Ｆ４作成の書面には、「一、吉野郡ａ村大字ｂ小字（ｌ）Ｄ２２厳父書残
シノ図面通リ周囲父Ｄ３所有ニ係ル一切ノ立木付ノ事。一、吉野郡ａ村大字ｂ字ｄ
小名ｍ山Ｄ２３名義ニ係ル地上権付。一、同所ｆ谷弐ケ所父ノ図面通リ。一、同所
ノｇノ上同所ｄ谷ニ有ル分字ｄ谷、ｎ谷小名ｏ谷ｐ谷ｑ谷下向イｒ谷ｓ其他父ノ所
有開拓セシケ所全部右山葵畑及立木頭書ノ金額正ニ受取リ譲渡申候事実正也（後
略）」と記載されているところ、原審における当事者参加人本人尋問の結果中「本
件山林は丙第二号証の第四項の『ｇノ上同所ｄ谷ニ有ル分』に該当する。」旨の部
分によると、少くとも丙第二号証の「山葵畑譲渡書」中の第一項から第三項までと
第四項中「ｇノ上同所ｄ谷ニ有ル分……父ノ所有開拓セシケ所」を除くものとは、
本件山林に該当しないものであるというべきである。そこで、右の「ｇノ上同所ｄ
谷ニ有ル分……父ノ所有開拓セシケ所」が果して本件山林に該当するかどうかにつ
いて検討しよう。丙第二号証の右書面は、前示のように「山葵畑譲渡書」と題する
ものであるところ、「ｇノ上同所ｄ谷ニ有ル分……父ノ所有開拓セシケ（個）所」
は、同書面第一、第二項のように「立木付」、「（立木）地上権付」、あるいは
「図面通リ」の文言がこれに付せられていないから、山葵畑を表示するものであつ
て山林（立木）を表示しないものと解するのが相当である。たとえ丙第二号証の山
葵畑譲渡書作成当時山葵の市場価格が相当高かつたとしても、本件山林は、前示
（引用にかかる原判決一六枚目裏二行目）のように約二町歩にわたるものであり、
かつ後記認定事実から推認されるように当時樹齢約三五年から四〇年までの、主と
して杉の立木が生立していたものであるから、Ｆ４がその立木の価値を無視し、立
木を含むにかかわらず単に山葵畑と記載するのは不合理であるというべきである。
仮にこれをもつて、前示第一、第二項と同様に、立木地上権付のものであると解し
得るとしても、原審証人Ｆ１（第一回）、Ｅ７、Ｅ８の証言によると、本件山林に
は山葵が植付されたことがないことが認められるし、前示のようにＦ４の父のＤ３
が本件山林で植林したりこれを監守したりしたことを確認できない。もつとも、前
示丙第一、第二号証、原審における当事者参加人本人尋問の結果によつてその成立
の認められる丙第六号証の一、二（丙第六号証の一、二中郵便局作成部分の成立は
争がない。）、原審証人Ｆ４、Ｅ９、Ｅ１０、Ｅ１１の証言によると、Ｄ３はｇ谷
にある大岩付近に山葵畑を有していたほかｂの諸所に山葵畑を有し、その山葵を大
阪中央卸売市場その他阪神方面に天狗わさびの名で出荷していたものであり、丙第
一号証の図面には、Ｄ３が植付し、植林した山葵畑及び山林の所在個所を表示する
△○の記号が記入されており、そのｇ谷の南方（上方）個所に△○が記入されてい
ることが認められるけれども、この事実だけでは、また前示丙第二一号証によつて
認められる、Ｄ１７山（Ｄ１７山がｇ谷の南方にあつて本件山林の東方類地である
ことは後記認定事実によつて明らかである。）の南方類地にＤ３の有した山林があ
る事実に照しても、本件山林がＤ３の植付、植林した山葵畑、山林に該当するもの
と認めることはできない。前示丙第一五、第一六号証の各一、二によつても、丙山
林が本件山林に該当することを認めることはできない。他にこれを確認するに足り
る証拠はない。
　原審証人Ｅ１（第一、二回）、Ｅ１２の証言、前示当事者参加人本人尋問の結果
によると、当事者参加人は、昭和二八年三月中旬頃本件山林中の立木に「亡Ｄ３か
ら相続し、現在Ｂ１山」の旨書付をした事実が認められるが、前示Ｅ１の証言によ
ると、本件山林の立木には、これより以前すでに「ｔ山守Ｄ２４昭和二七年九月二
七日」の書付が行われており、昭和二八年三月中補助参加人Ｃ２は「Ｂ１山」の右
書付を見た後、本件山林の立木に「Ｃ１山」の書付をしたことが認められるから、
当事者参加人が前示書付をしたことだけでは本件山林が丙山林に該当するものとい
うことはできない。他に丙山林が本件山林に該当する事実を確認するに足りる証拠
はない。」以上のとおり改める。
　（五）、　原判決二三枚目表三行目の「成立の争のない」の前に「かえつて、」
を加え、同三行目の「甲第七号証の二、」の下に「丙第一四号証、」を加え、同四
行目の「第一、二号証」の下に「、丙第一三号証」を加え、同五行目に「、Ｅ
２」、「各」とあるのを削り、同六行目の「第三号証の一、二」の上に「乙」を加
え、同六行目の「第九号証の一、二」の上に「原審証人Ｅ２の証書によつてその成
立の認められる」を加え、同裏四行、五行目の「されてきたこと」の下に「、乙山
林の一と乙山林の二とを、Ｄ１１及びＤ１２が共有していた期間いずれもＤ９がそ
の監守人であり、Ｅ２が所有していた期間いずれもＥ３ことＥ３がその監守人であ
り、Ｄ１３が所有していた期間いずれもＤ１４がその監守人であつたこと」を加
え、二四枚目表二行目の「乙第一〇号証の二」の下に「（丙第一〇号証の二）」を
加え、同六行、七行目に「相当とする」とあるのを「相当である。」と改め、その
後に次のものを加える。
　乙山林の一（乙第一号証、甲第七号証の二、乙第一〇号証の一、丙第一四号証）
は「ｄｆ谷西部」と表示されているのに対し、乙山林の二（乙第二号証、第一〇号
証の二、丙第一〇号証の二）は単に「ｄ東部」と表示されておつて「ｆ谷」と表示
されていないことをみると、乙山林の一と乙山林の二とは、一応地続きではなく地
形上一体をなしていないものとも考えられるようであるから、検討してみる。前示
のように立木地上権設定の際当該山林所在地の方位の表示は、その当時の各地主総
代の見解によつて異ることもあること、乙山林の一の地上権設定証書下付願である
と認められる丙第一三号証には乙山林の一がｄ「西部」にある旨の記載がないこ
と、前示Ｅ２の証言によつて乙山林の一と乙山林の二との地上権標準共有者の一人
であつたＤ１１がその譲受人であるＥ２に交付した乙山林の一と乙山林の二との図
面であると認められる乙第九号証の一、二によると、乙山林の一と乙山林の二とは
地続きであり地形上一体をなすものであつて、しかも乙山林の一は「西部」、乙山
林の二は「東部」と表示されていること、前示のように乙山林の一と乙山林の二と
がともに順次譲渡されており、その監守人が順次同一人であつたこと、それぞれの
類地が後記認定のとおりであることを総合すると、乙山林の一と乙山林の二とは、
いずれもｆ谷の東方にあるものであり、北から南（下から上）に地続きで地形上一
体をなすものであるが、方位が少しずれて乙山林の一を北部、乙山林の二を南部と
表示すべきものをそれぞれ西部、東部と表示したものであり、乙山林の一がｆ谷の
西方にあることを示すものでないと認めるのが相当である。次に乙山林の一の地上
権登録原簿（甲第七号証の一、二、乙第一〇号証の一、丙第一四号証）の図面に
は、乙山林の一の北方（下方）類地は「Ｄ１５山」、西方類地は「ｊ山守Ｄ２
５」、南方（上方）類地は「ｈ山」、東方類地は「谷限り」とそれぞれ表示されて
おり、乙山林の一の権利証（乙第一号証）の図面には、その類地はそれぞれ北方に
ｉ山西方の上部に「ｋ山」、西方の下部に「元ｊ山」、南方に「Ｄ９山」、東方に
「谷限り」と表示されており、東方類地以外はそれぞれ表示が異つているので考え
てみる。前示丙第一三号証、第二一号証から第二三号証まで、成立に争のない乙第
八号証の一、二、丙第一一号証の一から三まで、第一二号証、第二〇号証、第二四
号証の一、二、第二五号証、第二六号証の一、二、第二七号証から第三一号証ま
で、第三六号証の一から三まで、第三七号証から第三九号証まで、原審証人Ｅ１３
の証言によつてその成立の認められる丙第一八号証、原審証人Ｆ１（第一、二
回）、Ｅ１（第一、二回の各一部）、Ｅ４、Ｅ１４、Ｅ３（第一、二回）、Ｅ８、
Ｅ６（第一、二回）、Ｅ１５、Ｅ１６、Ｅ１７、Ｅ１８、Ｅ１９の証言を総合する
と、大字ｂでＤ１５の氏を称する者は亡Ｄ２６（明治三年九月二日生）、その養子
Ｄ２７の二人だけであり、Ｄ２６は亡Ｄ２８の植林の人夫頭をしていたことがあ
り、乙山林の一の北方類地（丙第一一号証の二の山林と同号証の三の山林とが後に
合筆されて乙第八号証の二の山林となつた。）をＤ２８とＤ２６とが植林をし各自
の氏名の書付をした。そしてＤ２８は自己名義で右類地のうち丙第一一号証の三の
山林（この山林は、丙第二九号証の、Ｄ２６が植林しＤ２９が地上権を取得したｄ
小字ｕの上にある山林と異るものである。）の立木地上権を取得し、堺市居住のＤ
３０は明治三六年五月二〇日これを譲り受け取得し同月二八日その旨の登録をし、
丙第一一号証の二の山林はＤ３０が明治三二年五月二四日直接自己名義をもつて地
上権を取得し明治三四年三月二日地上権設定登記をした。これより先、明治三二年
五月一〇日Ｄ７は、乙山林の一の地上権設定申請をし申請書記載図面にはその北方
類地として「Ｄ１５山」を記入した。そしてＤ７がその地上権設定登録をした当時
Ｄ３０はまだ右北方類地の立木地上権を取得しておらず、そのため乙山林の一の北
方類地は「Ｄ１５山」と表示され、「Ｄ３０山」と表示されなかつた。乙山林の一
の権利証（乙第一号証）の図面では、その西方類地はその上部（南部）がｋ山、そ
の下部（北方）がｊ山と記載されており、かつ実際もそのとおりであつたのに対
し、乙山林の一の登録原簿（甲第七号証の二）の図面では、西方類地は上部下部と
もｊ山となつているが、前示のように乙山林の一と地続きの乙山林の二の西方類地
は、乙山林の二の登録原簿上の図面ではｋ山と記載されており、結局乙山林の一の
西方上部類地は登録原簿では訂正されなかつたものである。乙山林の一の北方類地
は、登録原簿の図面では、ｈ山（地上権者がいない。）となつており、乙山林の一
の権利証の図面では「Ｄ９山」となつているが、前示のように乙山林の一の地上権
設定登録がなされた明治三二年五月一〇日当時、乙山林の二の地上権設定登録はな
されておらず、したがつて乙山林の一の南方類地は「ｈ山」と記入されたものであ
り、乙山林の二の地上権設定登録は明治三九年一二月二〇日になされ、Ｄ９が明治
四三年一月三日これを譲渡取得したので、その後に作成された乙山林の一の権利証
では南方類地は「Ｄ９山」と記載されたが、原簿上その訂正が行われていたかつな
ものである。乙山林の一の西方類地（丙第二六号証の一）は、Ｄ３１が明治三四年
八月一二日これを取得し（ｊ山）Ｄ２５がその監守をし、ついでＤ３２が明治四〇
年一二月二九日これを譲り受け取得し（Ｄ１６山）、亡Ｅ１３がこれを監守し、後
に昭和二六年中立木全部が伐採されたものである。丙第二六号証の一の山林（Ｄ１
６山）の西方敷地は、最初Ｄ３３がその地上権を取得し、大正七年一〇月二三日Ｄ
１６がこれを譲受取得しＥ１３がその監守人となつたが昭和二年中立木全部が伐採
された。乙山林の一と乙山林の二との西方の南部類地（丙第二四号証の一）は、下
市町居住のＤ３４が明治三四年六月二三日Ｄ３５から譲受取得したものであり、昭
和二六年中立木全部が伐採され、それの西方類地（丙第二五号証）は、最初Ｄ３６
がその地上権を取得したものであり、Ｄ３７等を経て後にＤ３８がこれを取得した
ものである。乙山林の二の山林の東方類地（丙第二一号証）は、Ｄ１７がその地上
権を有していたもの（Ｄ１７山）であり、乙山林の一の東方境界はｇ谷であり、そ
の東方類地（丙第二〇考証）は最初Ｄ３９がその地上権を取得し（Ｄ３９山）、Ｄ
１４等を経てＤ４０が大正二年九月二一日これを取得し（Ｄ４０山）たものであつ
て、それの北方類地（乙第八号証の二）はもとＤ３０がその地上権を有していたも
のであり、それは乙山林の一の北方類地にもあたる。乙山林の二の南方類地（丙第
二二号証）は、最初Ｄ９がその地上権を取得したものであり、Ｄ１０等を経てＤ１
４がこれを取得し、ついでその孫Ｄ２４がこれを取得し昭和二九年春頃その立木全
部を伐採したものである（Ｄ１４山切跡）ことが認められる。原審証人Ｅ１（第
一、二回）、原審及び当審証人Ｆ２の証言中右認定に反する部分は前示証拠と比べ
て信用できない。他に右認定を左右するに足りる証拠はない。してみると、乙山林
の一は本件山林の西端の尾を越えたｆ谷との中腹にあるものではなく、乙山林の二
は本件山林の東方ｇ谷側の山頂近くにあるものではない。本件山林には前示（引用
にかかる原判決一六枚目裏五行、六行目）のように昭和二八年当時全域にわたつて
一様に樹齢約四八年から五一年までの立木（原審証人Ｅ２、当審証人Ｆ２の証言、
原審における第一審原告・被告（第一回）各本人尋問の結果によると、その立木は
ほとんど杉であることが認められる。）が生立していたところ、前示のように乙山
林の一は明治三二年五月一〇日、乙山林の二は明治三九年一二月二〇日それぞれそ
の立木地上権設定登録が行われており、その間に七年余の日時のへだたりがあるけ
れども、原審証人Ｅ１４の証言、原審における第一審被告本人尋問の結果（第二
回）によると、立木地上権設定登録は必ずしも植林完了と同時に行われるものでは
なく、植林の数年前あるいは数年後に行われることもあることが認められるから、
右登録各日時の間に七年余のへだたりがあるからといつて、乙山林の一と乙山林の
二との植林の時期に七年余のへだたりがあるものと認めなければならないものでは
ない。前示乙第九号証の一、二には、乙山林の一と乙山林の二とを通じて樹齢一五
年から一七年までの杉およそ二万本余がこれに生立している旨の記載があるとこ
ろ、前示甲第七号証の一、二（乙第一〇号証の一、丙第一四号証）、乙第一〇号証
の二、前示Ｅ２の証言によると、Ｅ２が大正七年一二月二〇日乙山林の一と乙山林
の二とを買い受けた際売主のＤ１１が乙第九号証の一、二を持参したものであるこ
とが認められる。その後三〇数年の日時の経過した昭和二八年当時本件山林の杉立
木の樹齢が約四八年から五一年までであることは前示のとおりであるから、乙第九
号証の一、二に記載せられた乙山林の一と乙山林の二との立木の樹齢は本件山林の
立木の樹齢と一致するものといわなければならない。乙山林の一の権利証（乙第一
号証）、その登録原簿（甲第七号証の二、乙第一〇号証の一、丙第一四号証）の各
図面では、北部境界に岩崖の表示がなく前示のように本件山林の北部は岩崖である
けれども乙山林の一の北方類地（乙第八号証の二）の合筆前の一筆の図面（丙第一
一号証の二）の南部境界には「岩崖限り」の表示があるから、乙山林の一の権利証
及び登録原簿の北部境界に岩崖の表示がないからといつて、乙山林の一と乙山林の
二とが本件山林に該当しないものと認めなければならないものではない。前示甲第
七号証の一、二（乙第一〇号証の一、丙第一四号証）、乙第一、第二号証、第一〇
号証の二、第一二号証の一（丙第三七号証）、乙第一二号証の二（丙第三八号証）
によると、乙山林の一、乙山林の二の面積はそれぞれ五畝一六歩、二畝一〇歩であ
つて、本件山林の面積約二町歩よりはるかに狭いけれども、当審証人Ｆ２の証言、
当審における当事者参加人本人尋問の結果によると、立木地上権登録原簿上の山林
の面積は一般に実際のそれよりもはるかに狭く記載されていることがうかがわれる
から、乙山林の一、乙山林の二の面積が本件山林のそれより狭いからといつて前者
が後者に該当しないものと認めなければならないものではない。
　以上のものを加える。
　（六）、　原判決添付別紙目録五行且に「東部」とあるのを「西部」と訂正し、
同六行目に「東部」とあるのを「西部」と訂正する。
　してみると、甲山林、丙山林がそれぞれ本件山林に該当することを前提とする第
一審原告の各請求、当事者参加人の各請求は、その余の点について判断するまでも
なく失当として棄却すべきである。　そうすると、右と同趣旨の原判決は相当であ
つて、第一審原告の控訴、当事者参加人の付帯控訴はいずれも理由がない。そこ
で、民訴法三八四条八九条九二条を適用し主文のとおり判決する。
　（裁判長裁判官　熊野啓五郎　裁判官　岡野幸之助　裁判官　山内敏彦）

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