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         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人らの負担とする。
         理    由
 上告代理人松尾公善の上告理由について
 一 被上告人Ｂ１、同Ｂ２、同Ｂ３、同Ｂ４、同Ｂ５及び同Ｂ６（以下「被上告
人Ｂ１ほか五名」という。）が本訴において主張するところは、(一) 主位的請求
として、(１) Ｄは、昭和二一年六月一八日、上告人Ａ１の代理人として、上告人
Ａ１所有の本件士地をＥに売渡した、(２) 仮にＤの本件土地の売渡が権限外の行
為であつたとしても、Ｅには、Ｄに権限があると信ずべき正当の理由があつた、(
３) Ｅは、昭和三六年六月二一日、上告人Ａ１を相手方として、前記(１)の本件
土地の売渡を受けたことを理由に本件土地につき所有権移転登記手続請求権の執行
を保全するため処分禁止の仮処分決定（以下「本件仮処分決定」という。）を得て、
同月二二日にその旨の登記を経由した、(４) たとえ上告人Ａ２が昭和四四年二月
一〇日に上告人Ａ１から本件土地の売渡を受け、同年三月三日に条件付所有権移転
仮登記を、同月二五日に所有権移転登記をそれぞれ経由したものであるとしても、
右本件土地の売渡は本件仮処分決定に違反するものであるから、上告人Ａ２は、Ｅ
に対し右売渡による本件土地の所有権取得の効力を対抗することができない、(５)
 Ｅは昭和四六年一二月三日に死亡し、被上告人Ｂ１ほか五名が相続によりＥの地
位を承継した、(６) よつて、被上告人Ｂ１ほか五名は、上告人Ａ１に対し、本件
土地につき昭和二一年六月一八日売買を原因とする所有権移転登記手続を求めると
ともに、上告人Ａ２に対し、本件土地につき経由した前記(４)の条件付所有権移転
仮登記及び所有権移転登記の各抹消登記手続を求める、(二) 予備的請求として、
(１) 仮に前記ＤのＥに対する本件土地の売渡が効力を生じないものであるとして
も、Ｅにおいて、右売渡によつて売渡当日本件土地の占有を開始し、所有の意思を
もつて平穏かつ公然に善意であることにつき過失なく占有を一〇年間継続したか、
又は仮に善意であることにつき過失があつたとしても占有を二〇年間継続したこと
により、Ｅのために本件土地につき取得時効が完成した、(２) よつて、被上告人
Ｂ１ほか五名は、上告人Ａ１に対し、本件土地につき昭和二一年六月一八日時効取
得を原因とする所有権移転登記手続を求めるとともに、上告人Ａ２に対し、前記(
一)、(６)と同旨の抹消登記手続を求める、というのである。
 二 原審は、被上告人Ｂ１ほか五名の右主張を判断するにあたり、(１) Ｄは、
昭和二一年六月一八日、上告人Ａ１の代理人として、本件土地をＥに売渡したが、
右売渡についての代理権を上告人Ａ１から与えられておらず、単に東京都新宿区ａ
町所在の上告人Ａ１所有の土地建物の管理、上告人Ａ１に対する配給品の受領等を
する限度で上告人Ａ１を代理する権限を与えられていたにすぎなかつた、(２) Ｅ
が本件土地の売渡についてＤに代理権があると信じたとしても、そのように信じた
ことに過失があつたので、右売渡は、上告人Ａ１に対して効力を生じなかつた、(
３) Ｅは、右売渡によつて売渡当日本件土地の占有を取得し、それ以後所有の意
思をもつて本件土地の占有を継続した、(４) Ｅは、昭和三六年六月二一日、上告
人Ａ１を相手方として、本件仮処分決定を得て、同月二二日にその旨の登記を経由
した、(５) Ｅにおいて本件土地の占有を二〇年間継続したことにより、昭和四一
年六月一八日、Ｅのために本件土地につき取得時効が完成した、(６) 上告人Ａ１
の代理人であるＦは、昭和四四年三月三日、本件土地を上告人Ａ２に売渡した、(
７) Ｅは昭和四六年一二月三日に死亡し、被上告人Ｂ１ほか五名が相続によりＥ
の地位を承継した、(８) 本件仮処分決定は、昭和四九年三月一四日、被上告人Ｂ
１ほか五名と上告人Ａ１との間において仮処分異議事件の判決をもつて認可された、
以上の事実を認定しているところ、右事実認定は原判決挙示の証拠関係に照らして
肯認することができ、その過程に所論の違法はない。そして、原審は、右事実関係
に基づき、被上告人Ｂ１ほか五名は、Ｅのために本件土地につき取得時効が完成し
たことを理由に本件仮処分決定の効力を上告人Ａ２に対し主張することができ、し
たがつて、被上告人Ｂ１ほか五名の上告人らに対する前記予備的請求は認容すべき
ものである、と判断した。
 三 ところで、前記原審の認定した事実関係のもとにおいては、本件仮処分決定
は、Ｂ１ほか五名と上告人Ａ２との関係において、前記二、(１)の売買に基づく所
有権移転登記手続請求権を被保全権利とする処分禁止の効力を有しないものといわ
ざるをえないが、前記二、(５)の取得時効の完成時以降は、時効取得に基づく所有
権移転登記手続請求権を被保全権利とする処分禁止の効力を有するものと解するの
が相当である。そうすると、被上告人Ｂ１ほか五名は、右時効完成後に上告人Ａ１
から本件土地につき前記二、(６)の売渡を受け登記を経由した上告人Ａ２に対して
本件仮処分決定の効力を主張することができ、したがつて、上告人Ａ２は、被上告
人Ｂ１ほか五名に対し右売渡による本件土地の所有権取得の効力を対抗することが
できないものといわなければならない。これと結論を同じくする原審の判断は正当
として是認することができ、原判決に所論の違法はない。論旨は、採用することが
できない。
 よつて、民訴法四〇一条、九五条、八九条、九三条に従い、裁判官全員一致の意
見で、主文のとおり判決する。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    藤   崎   萬   里
            裁判官    谷   口   正   孝
            裁判官    和   田   誠   一
            裁判官    角   田   禮 次 郎
            裁判官    矢   口   洪   一

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