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平成２５年（ワ）第２７４４２号商標権侵害差止等請求事件（甲事件）
平成２５年（ワ）第３４２６９号商標権侵害差止等請求事件（乙事件）
判決
東京都中央区〈以下略〉
両事件原告株式会社シップス
同訴訟代理人弁護士関根修一
同板井典子
同山田徹
同杉本賢太
東京都中央区〈以下略〉
甲事件被告ダイワボウテックス株式会社
名古屋市〈以下略〉
乙事件被告株式会社Ｙ２
両名訴訟代理人弁護士飯村佳夫
同酒井卓也
主文
１被告ダイワボウテックス株式会社は，別紙被告標章目録記載の標章を，布地
に付してはならない。
２被告らは，別紙被告標章目録記載の標章を付した別紙被告商品目録記載の布
地を販売し，又は販売のために展示してはならない。
３被告らは，別紙被告標章目録記載の標章を付した別紙被告商品目録記載の布
地を廃棄せよ。
４訴訟費用は，被告らの負担とする。
５この判決は，第１項及び第２項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１主文第１項ないし第４項と同旨
２仮執行宣言
第２事案の概要
１本件は，「ＳＨＩＰＳ」の文字を書してなる商標につき商標権を有する両事
件原告（以下，単に「原告」という。）が，①「ＳＨＩＰＳ」の文字列を含む
デザインを有する布地を製造・販売する被告ダイワボウテックス株式会社（以
下「被告ダイワボウテックス」という。）に対して，商標法３６条１項，２項
に基づき，別紙被告標章目録記載の標章（以下「被告標章」という。）を布地
に付すこと及び被告標章を付した布地の販売等の差止め並びに同布地の廃棄を
求め（甲事件），②被告ダイワボウテックスから購入した上記布地を販売する
被告株式会社Ｙ２（以下「被告Ｙ２」という。）に対して，同条項に基づき，
同布地の販売等の差止め及び廃棄を求める（乙事件）事案である。
２前提となる事実
(1)当事者
ア原告は，衣料品及び服飾雑貨等の販売を主たる業とする株式会社である。
イ被告ダイワボウテックスは，布地等の製造・販売を主たる業とする株式
会社である。
ウ被告Ｙ２は，布地等の衣料品関連製品の販売を主たる業とする株式会社
である。
(2)原告の商標権
原告は，以下の商標権（以下「本件商標権」といい，その登録商標を「本
件商標」という。）を有している。
登録番号第４８６２５９４号
出願日平成１５年８月２５日
登録日平成１７年５月１３日
登録商標
商品及び役務の区分第２４類
指定商品織物，布製身の回り品，かや，敷布，布団，布団カバー，布
団側，まくらカバー，毛布，織物製いすカバー，織物製壁掛け，
カーテン，テーブル掛け，どん帳，織物製テーブルナプキン，
ふきん，シャワーカーテン，のぼり及び旗（紙製のものを除く。），
織物製トイレットシートカバー
なお，本件商標権の商品及び役務の区分としては，上記のほか，第２
類，第３類，第４類，第６類，第８類，第９類，第１１類，第１２類，
第１４類，第１５類，第１６類，第１８類，第１９類，第２０類，第２
１類，第２２類，第２５類，第２６類，第２７類，第２８類，第３１類
がある。
(3)被告らの行為
ア被告ダイワボウテックスは，被告標章を付した別紙被告商品目録〈略〉
記載の布地（以下「被告商品」という。）を製造・販売し，被告Ｙ２は，
その店舗において，一般消費者向けに同布地を販売していた。
原告は，被告ダイワボウテックスに対し，平成２５年９月頃，被告商品
の製造・販売が本件商標権の侵害に当たると主張してその製造・販売の中
止を求めたが，被告ダイワボウテックスが，被告商品における被告標章の
使用は商標的使用に当たらないと主張して商標権侵害を争ったことから，
被告らに対して本件訴訟を提起した。
イ別紙被告商品目録記載のとおり，被告商品の図柄には，「ＳＨＩＰＳ」
の文字列で構成される被告標章が付されている。また，被告商品は，本件
商標権の指定商品である「織物」に該当する。
３争点
(1)被告標章の使用が商標的使用に当たるか否か
(2)本件商標と被告標章の類否
第３争点に関する当事者らの主張
１争点(1)（被告標章の使用が商標的使用に当たるか否か）について
〔原告の主張〕
(1)被告商品において，被告標章（「ＳＨＩＰＳ」の文字列）は，単なる図柄
の一部として使用されているのではなく，それに接した者が独立の表示とし
て明確に見て取れるように表示されており，出所表示機能を果たしているか
ら，商標としての使用に当たる。
(2)被告商品において，「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，他の文字列よりも比較的
大きい字で，他の文字列から独立して単独で，かつ，全て大文字で，ロゴと
して目立つような態様で表示されている。また，「ＳＨＩＰＳ」とともに配
置されている錨の形を模した図形（以下「錨マーク」という。）の上には，
一般に組織・ブランド等の設立年を示すものとして記載される「ＳＩＮＣＥ
１９８１」の表示も付されており，「ＳＨＩＰＳ」が出所を示すような表示
態様になっている。
(3)原告は，「ＳＨＩＰＳ」の名で多数の店舗を展開し，本件商標を付した服
飾品を販売し，雑誌等にも多く取り上げられるなど，本件商標は，服飾品の
ブランドとして全国的に広範囲の一般消費者に高い周知性を有している。ま
た，布地を利用する服飾品ブランドとして周知である以上，被告商品（布地）
を購入する消費者においても，本件商標は周知といえる。
したがって，被告商品の被告標章を目にした需要者は，本件商標を想起す
る可能性が極めて高い。
(4)被告らの主張に対する反論
ア被告らは，被告商品において被告標章は単なる装飾，意匠の一部にすぎ
ないと主張する。
しかし，被告商品における被告標章は，いずれも被告商品の図柄のうち
の他の文字や船・錨の図形とは独立して，「ＳＨＩＰＳ」と表示されてい
ること，被告商品に描かれている船は１艘であるにもかかわらず，「Ｓ」
を語尾に付して複数形にしていること，アルファベットが全て大文字であ
ることから，単なる装飾的表示とはいえない。
また，仮に被告標章が，他の図柄とともに美感を高める装飾的機能を有
しているとしても，それが商標として識別機能を有する態様で使用されて
いる以上，商標としての使用が否定されることはない。
イ被告は，被告商品の端部分に被告ダイワボウテックスの商品であること
を示す商標が付されていると主張する。
しかし，布地の端部分に商標が付されることが一般的ということはでき
ない上，本件においては，布の端部分に目立たないように付された表示よ
りも，布地に大きな太い文字で明確に表示されている「ＳＨＩＰＳ」の文
字列に目がいくから，そこから本件商標を想起することは避けられない。
また，一般に同じ商品に商標が二つ以上付され，それぞれが自他識別力及
び出所識別機能を有することがあるから，被告商品の端部分に被告ダイワ
ボウテックスの商標が表示されているとしても，その図柄の中の被告標章
が商標としての機能を果たしていないことにはならない。
なお，原告は，セレクトショップとして様々なブランドの商品を買い付
けて販売する服飾品店として周知であり，しかも，その店舗で販売する商
品のほとんどに本件商標を付しているところ，このような業態の特性から，
原告が取り扱う商品に「ＳＨＩＰＳ」を含めて二つ以上の商標が付されて
いる場合であっても，一般消費者は，それを原告を出所とする商品と認識
する。
〔被告らの主張〕
(1)被告商品に付された「ＳＨＩＰＳ」の文字列（被告標章）は，単なる意匠
を構成するものであり，商標として使用されているものではない。
(2)被告商品は布地であり，そこに錨マークを中心とする図形が多数配置され
ており，その錨マークの下にはそれぞれ海事を連想させる様々な単語が文字
列として記載されているのであり，「ＳＨＩＰＳ」はそのうちの一部にすぎ
ない。すなわち，被告商品のデザインのパターンは約３０cm四方の正方形が
一単位となっており，その一単位の中に錨マーク８個，スタンプマーク５個，
英文二つが含まれるが，「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，そこに一つしかない。
しかも，全体を見た場合に目立つのは錨マークであり，また，文字サイズも
特段大きくなく，５文字で専有面積の小さい「ＳＨＩＰＳ」は，赤色で目立
つフォントの「ＡＮＣＨＯＲ」と比べても，目立つものとはいえない。
このデザインの中で，「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，特に錨マークと分離不
能な「単位表示部」を形成しているから，単独で取り出すことはできない。
このように，「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，海をイメージした美観をより強
めて，購買意欲を喚起する機能を有するものであり，装飾的，意匠的な図柄
の一部をなすにすぎない。
(3)「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，直訳すると「船（主に中・大型船）」であり，
最後の「Ｓ」は複数形を指す。この「ship」という単語は，平易な英単語で
あって，一般名詞として広く日本社会に浸透しており，出所識別力は極めて
弱い。しかも，被告商品においては，「ＳＨＩＰＳ」の文字列が，海や船を
イメージさせる多数のマークや文字とともに付されており，「船」を連想さ
せる錨マークの意味するところの説明的な表示の一種ともいえるから，その
識別力は極めて弱い。
(4)また，被告商品の端部分には，端のラインに沿って，被告ダイワボウテッ
クスの完全親会社であるダイワボウホールディングス株式会社の登録商標で
あり，洋裁業界で一定の信用を得ている「Ｄ’ｓＳＥＬＥＣＴＩＯＮ」の
商標（以下「ダイワボウ商標」という。）が付されている。
布地においては，そのデザインの中にメーカーの商標を記載することは通
常考えられないから，布地を購入する者は，一般に布地の端部分に記載され
た商標を見て出所を認識するのであり，被告商品においても，その端部分に
記載されたダイワボウ商標を見て，その出所を認識する。また，被告商品の
ような布地の場合，ロール状に巻かれた状態で販売されているのであるから，
生地上にランダム風に付されている被告標章よりも，ダイワボウ商標のほう
が確認されやすい。
よって，本件商品の出所表示機能・自他識別機能を有するのは，ダイワボ
ウ商標であり，被告標章はその機能を果たしていない。
(5)原告の主張に対する反論
ア本件商標が周知であることは否認する。原告は「ＳＨＩＰＳ」のブラン
ドで布地を販売していないから，特に布地の需要者に対しては，本件商標
が周知されていることはない。他方，被告商品に付されたダイワボウ商標
は，布地メーカーのものとして広く需要者に浸透している。したがって，
布地を購入する一般需要者が，被告標章から本件商標を想起することはな
い。
また，原告は，主にセレクトショップという販売形態を採用しており，
本件商標を付した商品は原告の店舗及びオンラインショップでしか販売さ
れていないから，本件商標の出所表示機能は，その販売形態と切り離して
認識されず，その販売店で販売している商品に向けられるものである。そ
のため，原告の店舗等以外で販売されている商品に「ＳＨＩＰＳ」の文字
列が付されたとしても，そこから本件商標が想起されることはない。
しかも，本件では，「ＳＨＩＰＳ」が一般名詞であり，錨マークと不可
分に結合しているから，商標的使用の判断に当たって，本件商標の周知性
が考慮される事情はない。
イ被告商品のデザインのうち「ＳＩＮＣＥ１９８１」の表示は，デザイナ
ーが自らの誕生年を記載したものにすぎず，商標的な使用をする意図は一
切なかった。「ＳＩＮＣＥ」が付いたからといって必ずしもブランド等の
設立年を示すものではなく，本件ではノスタルジックなイメージを付加さ
せるという専らデザイン上の機能しか有しない。また，被告商品では「Ｓ
ＩＮＣＥ１９８１」と「ＳＨＩＰＳ」は，大きな錨マークを挟んで配置さ
れ，分断されているから，商品の出所を表すこととは関係がない。
２争点(2)（本件商標と被告標章の類否）について
〔原告の主張〕
本件商標と被告標章とを対比すると，いずれもアルファベット大文字による
「ＳＨＩＰＳ」の文字列から成り，観念及び呼称において同一であり，外観に
おいても字体が若干異なるにすぎないから，被告標章は，本件商標と同一又は
少なくとも類似している。
〔被告らの主張〕
本件商標と被告標章がいずれもアルファベット大文字による「ＳＨＩＰＳ」
の文字列から成ることは認めるが，その余は否認ないし争う。
「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，本件商標では，単純なゴシック体を一部変形さ
せ，かつ文字の間隔を詰めることで，細くスマートな印象，ひいてはおしゃれ
なブランドイメージを与えようと試みているのに対し，被告標章では，一般的
なローマン体を用いているにすぎないから，両者の観念は明らかに異なり，同
一性又は類似性は認められない。
第４当裁判所の判断
１争点(1)（被告標章の使用が商標的使用に当たるか否か）について
(1)本件商標について
本件商標は，前記第２，２(2)記載のとおり，「ＳＨＩＰＳ」の五つの英文
字を横書きしてなるものである。
証拠〈略〉及び弁論の全趣旨によれば，原告の営業及び本件商標に関して，
昭和５０年に設立された原告（設立当時の商号は「有限会社Ａ」。昭和６２
年に現商号「株式会社シップス」に変更。）は，昭和５２年に「ＳＨＩＰＳ」
の名称の店舗をオープンさせ，その後，いわゆるセレクトショップとして，
様々なブランドの商品を独自のコンセプトに基づいて直接買い付け，また，
「ＳＨＩＰＳ」のブランド名の自社商品を開発して，紳士服，婦人服のほか，
ネクタイ，ハンカチ，靴下，バッグ，財布等の各種服飾品などの販売を行っ
ていること，原告は，全国に，「ＳＨＩＰＳ」又はこれを含む名称の店舗を，
昭和６０年当時９店，平成３年当時２６店，本件訴え提起当時約５８店を展
開しており，平成２５年２月期の原告の売上高が２１５億４４００万円に上
ること，原告は，「ＳＨＩＰＳ」ブランドの宣伝用カタログを毎年２回発行，
頒布し（平成２５年度の発行部数は，５種類のカタログの合計で１７万１０
００部。），フリーペーパー「ＳＨＩＰＳＭＡＧ」を毎年４回頒布してい
る（同年度の発行部数は，合計２４万部。）ほか，雑誌等の多くの媒体に「Ｓ
ＨＩＰＳ」ブランドの宣伝広告を行っていること，原告の発行するＳＨＩＰ
Ｓメンバーズクラブカードの顧客会員数は，平成２５年８月末時点で６７万
９０００名を数えること，原告は，第２４類（織物，布製身の回り品など）
のほか２１の区分にわたる指定商品を有する本件商標権に加えて，同様に「Ｓ
ＨＩＰＳ」の文字列から成り，第３５類，第３７類，第４４類及び第４５類
の指定役務を有する商標権（第５１８５５０３号）を取得し，その営業にお
いて使用していることが，それぞれ認められる。
これらの事実によれば，本件商標は，服飾品のブランドとして広く一般消
費者に認識されており，強い識別力を持つ商標であると認められる。
(2)被告商品について
証拠〈略〉及び弁論の全趣旨によれば，被告商品について，以下の事実が
認められる。
被告商品は，幅１１０ｃｍの長尺物の布地であり，そのデザインは，３０
ｃｍ四方が一つの単位となり，それが生地の端部を除く全面にわたってプリ
ントされている。この３０ｃｍ四方の一単位の中には，８個の大きめの錨マ
ークがそれぞれ異なる方向を向いて散らばって配置されており，そのうち一
つの錨マークの上下にはそれぞれ「ＳＩＮＣＥ１９８１」，「ＳＨＩＰＳ」
（被告標章）と表記され，他の一つの錨マークの上下にはそれぞれ「ＡＮＣ
ＨＯＲ」，「Anchorscaneitherbetemporaryorpermanent.」と表記され，
他の一つの錨マークの下には「Aportisalocationonacoast.」と表記
され，他の一つの錨マークの上には「SOMEANCHORSAREVARIOUS-SHAPED.」
と表記され，他の二つの錨マークの下にはそれぞれ「Shipswerekeyinhi
story's.」と表記され，他の一つの錨マークは「Humanshavenavigatedth
eseassinceantiquity.」との英文に円環状に囲まれており，残りの一つの
錨マークは文字列等を伴わずに，単独で表示されている。これらの錨マーク
及びそれに伴う各表記以外の部分には，「Theearliestanchorswererock
s.」及び「Anchorsachieveholdingpower」との各英文の表示と，錨，ヨッ
ト，舵，文字からなる５種類の郵便スタンプマークが配されている（なお，
上記の英文字の中には，ところどころかすれており，読み取り難い部分があ
る。ただし，「ＳＨＩＰＳ」の英文字は，容易に読み取れる。）。
また，被告商品の端の余白部分（デザインがプリントされていない部分）
には，被告ダイワボウテックスの完全親会社である株式会社ダイワボウホー
ルディングス株式会社の登録商標であるダイワボウ商標（「Ｄ’ｓＳＥＬ
ＥＣＴＩＯＮ」）が表示されている。
(3)商標的使用について
前記(2)のとおり，被告商品においては，３０ｃｍ四方のデザインの一単位
に一つの被告標章が配されているところ，証拠〈略〉によれば，被告標章は，
そのデザインの中において，他の文字列から分離して表記されており，その
「ＳＨＩＰＳ」の文字列は，全て大文字で，かつ，「ＡＮＣＨＯＲ」の文字
列とともに，他の文字列よりもやや大きい文字サイズであり，さらに，他の
文字列がいずれも文又は句を構成しているのに対して，この「ＳＨＩＰＳ」
及び「ＡＮＣＨＯＲ」はそれぞれ一単語のみで独立して用いられていること
が認められる。そして，「ＡＮＣＨＯＲ」の文字列は，それが意味するとこ
ろの「錨」のマークの上に配置され，同マークの下の「Anchorscaneither
betemporaryorpermanent.」の英文を含めて，一つの固まりとして一体的
に表示されているのに対して，被告標章は，それが意味するところの「船」
ではなく，「錨」のマークの下に配置され，同マークの上の「ＳＩＮＣＥ１
９８１」の文字列を含めて，一つの固まりとして一体的に表示されている。
このような被告商品における被告標章の配置，文字の大きさ及び表示態様
からすれば，被告標章は，被告商品のデザインの中で，十分に独立して認識
可能な標章として表示されているということができる。
このことに加えて，被告標章が，一般に企業や団体の創業年又はブランド
の設立年などを表す際に用いられる「ＳＩＮＣＥ」の表記を伴い，上記のと
おり「ＳＩＮＣＥ１９８１」の文字列と一体的に表示されていること，及び，
前記(1)のとおり，「ＳＨＩＰＳ」の文字列からなる本件商標が服飾品のブラ
ンドとして広く一般消費者に認識され強い識別力を持つ商標であることを総
合すると，被告商品において被告標章は，その需要者に対して，商品の自他
を識別し，出所を表示する態様で用いられていると認めることができる。
したがって，被告標章は，被告商品において，商標として使用されている
と認めるのが相当である。
(4)被告らの主張について
アこの点に関して被告らは，被告商品において被告標章は装飾的・意匠的
な図柄の一部をなしているにすぎず，商標的使用に当たらないと主張する。
しかし，仮に被告標章が被告商品のデザインの一部であるといえるとし
ても，そのことによって，直ちに商標としての使用が否定されるものでは
なく，装飾的・意匠的な図柄の一部をなしている標章であっても，その標
章に装飾的・意匠的な図柄を超える強い識別力が認められるときは，装飾
的・意匠的図柄であると同時に自他識別機能・出所表示機能を有する商標
としての役割を果たす場合があるというべきである。そして，被告商品の
デザインにおいては，約３０ｃｍ四方の一単位に，被告標章以外にも複数
のマークや文字が表示されており，赤色で表示された「ＡＮＣＨＯＲ」の
文字が目立つ態様であることは否めないが，それらの中においても被告標
章が十分に独立した標章として認識されて，被告商品において自他識別・
出所表示の機能を果たしていると認められることは前記(3)のとおりであ
るから，被告らの上記主張は採用することができない。
また，被告らは，被告標章が錨マークと一体となって分離不能な「単位
表示部」を形成しているから，単独で取り出すことができないと主張する。
この点，確かに被告標章は，錨マークのすぐ下に記載されているから，
同マーク及びそのすぐ上に記載された「ＳＨＩＮＣＥ１９８１」の表示も
合わせて，一つの固まりとして一体的に配置されているといえる。しかし，
錨マークは，「錨」の形をした図形であり，一方，被告標章である「ＳＨ
ＩＰＳ」の文字列は「船」を意味する英単語であるから，一つの固まりの
中でも，それぞれが異なる観念を持つものとして，独立して認識し得るこ
とは明らかである。
したがって，被告標章が錨マークと分離不能であるとの被告らの主張は
採用できない。
イ被告らは，「ｓｈｉｐ（ｓ）」は平易かつ一般的な英単語であり，錨マ
ークの説明的な表示でもあるから，その識別力は極めて弱いと主張する。
しかし，「ｓｈｉｐ」が「船」を表す平易かつ一般的な英単語であり，
「ｓ」がその複数形を表すものであるとしても，被告標章は，「ｓｈｉｐ」
又は「ｓｈｉｐｓ」ではなく，本件商標と同じく「ＳＨＩＰＳ」の文字列
から成るものであり，かつ，その文字列の配置，文字の大きさ及び表示態
様は，前記(3)に記載のとおりであって，しかも，前記(1)のとおり，同じ
文字列から成る本件商標が服飾品のブランドとして広く一般消費者に認識
され強い識別力を有していることにも照らせば，被告商品のデザインの中
にあって被告標章の識別力が弱いということはできない。また，被告標章
（「ＳＨＩＰＳ」）は「船」を意味するものであるから，「錨」のマーク
の説明的な表示であるということもできない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
ウ被告らは，原告が布地を販売していないため，布地の需要者に対しては，
本件商標は周知ではなく，また，本件商標は，セレクトショップである原
告の販売形態と切り離せないから，原告の店舗で販売される商品だけに向
けられるものであると主張する。
しかし，本件商標が服飾品のブランドとして広く一般消費者に認識され
ていると認められることは，前記(1)のとおりであるところ，服飾品の多く
は布製品であり，また，布地の需要者はその購入した布地で服飾品を作る
ことも少なくないと解されることからすれば，服飾品と布地の関連性は強
いというべきであり，しかも，服飾品は，広く一般消費者が需要者となる
べきものであるところ，そのように一般消費者に広く認識されている本件
商標が，その中の布地の需要者に限って周知でないと認めるべき事情があ
ることは窺えない。
また，原告が「ＳＨＩＰＳ」の名称でセレクトショップを展開し，そこ
で他社ブランドの商品を販売していることは事実であるが，前記(1)のとお
り，原告は，自社の「ＳＨＩＰＳ」ブランドの服飾品の販売も行っており，
証拠〈略〉によれば，原告が取り扱う商品の多くには，本件商標が，単独
で，又はメーカー等の他社の商標とともに，付されていると認められるこ
とからすれば，本件商標は，商品自体に付されることでその商品の出所表
示として機能していることが明らかであるから，そのような機能が原告の
店舗で販売される商品にしか及ばないものとは認められない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
エ被告らは，被告商品の端部分にはダイワボウ商標が付されており，しか
も，布地がロール状に巻かれた状態では，被告標章よりもダイワボウ商標
のほうが確認されやすいから，ダイワボウ商標のみが被告商品における自
他識別・出所表示の機能を有していると主張する。
この点，証拠〈略〉によれば，布地には，その端部分に，布地の製造者
の名称やブランド名などが表示されることがあり，被告商品においても，
布地の端部分に，被告ダイワボウテックスの親会社の登録商標であるダイ
ワボウ商標が表示されていることが認められる。
しかし，商標は，単に商品の製造者を表すためだけに用いられるもので
はなく，その販売者や輸入者，使用許諾を与えたライセンサーなどを表す
ために用いられるものでもあり，さらには，当該商品の商品名やブランド
名を表すものとしても用いられるのであって，しかも，それらの複数の商
標が一つの商品に同時に付されることも少なくないと考えられることから
すれば，商品に付された一つの商標からその製造者が認識されるからとい
って，同商品に付された他の標章が商標として認識されないということに
はならないというべきである。
そして，被告商品においては，そのデザインの全面にわたって，被告標
章が３０ｃｍ四方に一つずつ表示されており，しかも，前記ウのとおり，
布地の需要者においても本件商標が広く認識されているといえることから
すれば，被告商品において，被告標章が自他識別機能を有する態様で表示
されていることを否定することはできない。また，布地がロール状に巻か
れた状態で販売されているとしても，需要者が布地を選択して購入する際
には，その生地のデザインを確認することは当然であるから，被告商品の
需要者が生地に付された被告標章を認識しないということはできない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
オ被告らは，「ＳＩＮＣＥ１９８１」の表示は，デザイナーの誕生年を記
載したものにすぎないこと，及び，この表示と被告標章とが錨マークを挟
んで配置され分断されているから，「ＳＩＮＣＥ１９８１」の表示がある
ことをもって被告標章が商標的に使用されている根拠とすることはできな
い旨主張する。
この点，証拠〈略〉によれば，被告商品に付された「ＳＩＮＣＥ１９８
１」の表示は，そのデザインの作成者が，自己の誕生年（１９８１年）に
由来して記載したものであることが窺われるが，仮にそうであるとしても，
被告商品に接した需要者が，上記表示について，それをデザイン作成者の
誕生年の表示であると認識するとは到底認められず，かえって，「ＳＨＩ
ＰＳ」という商標が広く一般消費者に認識され強い識別力を持っているこ
と，並びに「ＳＩＮＣＥ１９８１」の表示の仕方，被告標章との位置関係
及び配置に照らすと，需要者は，上記「ＳＩＮＣＥ１９８１」の表示をも
って，原告又は「ＳＨＩＰＳ」というブランドの設立年を表すものと認識
するのが通常と認められるから，デザイン作成者の上記意図は，被告標章
が商標的使用に当たるか否かの判断を左右するものとはいえない。
また，前記(3)のとおり，「ＳＩＮＣＥ１９８１」及び「ＳＨＩＰＳ」（被
告標章）の各文字列並びにこれらに挟まれた錨マークは，被告商品のデザ
インの中で一つの固まりとして一体的に配置されているところ，このうち
錨マークは図形であって，英語である「ＳＩＮＣＥ１９８１」及び「ＳＨ
ＩＰＳ」の各文字列とは性質の異なるものであるから，これらの二つの文
字列は，錨マークを挟んでいても，互いに繋がりのあるものとして認識さ
れるものと認められる。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
(5)小括
以上のとおり，被告商品における被告標章の使用は，商標的使用に当たる
と認められる。
２争点(2)（本件商標と被告標章の類否）について
(1)商標及び標章の類否は，同一又は類似の商品・役務に使用された商標及び
標章が，その外観，観念，称呼等によって取引者，需要者に与える印象，記
憶，連想等を総合して全体的に考察し，その取引の実情も考慮して，商品・
役務の出所につき誤認混同を生ずるおそれがあるか否かによって決すべきも
のと解される。
(2)本件商標と被告標章は，いずれも大文字の「ＳＨＩＰＳ」の五つの英文字
を横書きしてなるものであり，その外観は似ており，その称呼は「シップス」
と同一であり，また，「船」を意味する英単語の複数形であるという点で，
その観念も同一といえる。
この点に関して被告らは，本件商標の文字列は，単純なゴシック体を一部
変形させ，かつ文字の間隔を詰めているのに対し，被告標章では，一般的な
ローマン体を用いているから，両者の観念が異なると主張するが，本件商標
の字体と被告標章の字体には若干の相違はあるものの，それによる外観上の
差異はわずかであり，また，その外観上の差異によって両者の観念が相違す
るものとは認められない。
そうすると，両者の外観，称呼，観念を総合して全体的に考察すれば，本
件商標と被告標章がそれぞれ同一又は類似の商品に付された場合には，その
商品の出所につき誤認混同を生ずるおそれがあるものと認められ，本件にお
いて，これを否定するべき取引の実情の存在は窺われないから，本件商標と
被告標章とは，少なくとも類似するものということができる。
３まとめ
前記１及び２によれば，被告ダイワボウテックスが布地に被告標章を付して
被告商品を製造し，被告らがこれを販売等する行為は，本件商標権の侵害に当
たる（商標法３７条１号）と認められるところ，本件においては，被告らは，
被告商品に付された被告標章が商標的使用に当たることを否認し，原告の請求
を争っていることから，原告は，被告らに対して，各侵害行為の差止めを求め
ることができ，また，その侵害行為を組成する被告商品の廃棄を求めることが
できる（同法３６条１項，２項）。
４結論
以上によれば，原告の請求はいずれも理由があるからこれを認容することと
し（ただし，被告商品の廃棄については仮執行宣言を付すのが相当でないから
これを付さない。），主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４０部
裁判長裁判官東海林保
裁判官今井弘晃
裁判官足立拓人
別紙
被告標章目録
（１）
（２）
（３）

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