戻る

　　　　　　　主　　　文
本件控訴を棄却する。
控訴費用は控訴人らの負担とする。
　　　　　　　事実及び理由
第一　当事者の求めた判決
一　控訴人ら
１　原判決中、控訴人ら敗訴部分を取り消す。
２　被控訴人らの請求を棄却する。
３　訴訟費用は第一、第二審とも被控訴人らの負担とする。
二　被控訴人ら
主文と同旨
第二　事案の概要
　本件事案の概要は、次のとおり訂正、付加するほかは、原判決の「第二　事案の
概要」欄記載のとおりであるから、これを引用する（但し、原審原告【Ａ】、同
【Ｂ】、同【Ｃ】、同【Ｄ】、同【Ｅ】及び同【Ｆ】の各請求に関する部分を除
く。）。
一　原判決の訂正
１　原判決別紙六「対照表」（以下、単に「対照表」という。）の番号４５の「原
告記事」欄（上欄）のうち、五〇頁一行から五行の部分を「、いまはもうずいぶん
自由に体が動く。研究しましたもん。【Ｇ】とか【Ｈ】とかのビデオを見て、自分
では思いもつかない振り付けにビックリして、必死でまねした成果かもしれな
い。」に改める。
２　対照表番号７７の「被告書籍」欄（下欄）の九一頁七行から八行の「○　がオ
チを言う」を「○○がオチを言う」に改める。
二　当事者の主張の付加
１　控訴人らの主張
（一）　被控訴人記事は、いずれも原告個人ら（原審原告【Ａ】、同【Ｂ】、同
【Ｃ】、同【Ｄ】、同【Ｅ】及び同【Ｆ】を指す。）に関する事実を内容とするも
のであることは明白である。
　しかるところ、そのうち、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭は、その体
裁においても、原告個人らのインタビューに答えた発言をそのまま文章化した表現
形式をとっており、その故に、これらの記事は、その言い回しや語り口を含めて、
原告個人らそれぞれの「思想又は感情」の表現そのものとして読者らに理解される
べき記事として作成されたものである。
　したがって、右各記事は、その内容が該各記事の執筆者ら自身の思想又は感情の
表現ではなく、該執筆者らとしては、原告個人らに対するインタビューの結果を単
なる事実（社会的事実、歴史的事実、自然現象等に関する事実等）として、忠実
に、ありのままに発表したという体裁をとっているものであり、その購読者らとし
ては、原告個人らの思想及び感情がそのまま文章化された記事として受け止めら
れ、かつ、理解される性格の著作であり、決して被控訴人らの思想又は感情の表れ
として理解されるべき性格のものではない。
　そうすると、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭は、その執筆者の創作的
特徴の認められないものであり、また、原判決の認定するとおり、原告個人らの著
作物でもない以上、原判決のいう「既存の著作物の内容となっている事実」と目す
べきもの、すなわち著作権法一〇条二項の「事実の伝達にすぎない雑報」である。
そして、控訴人書籍は、右各記事についてはその事実のみを抽出してこれを再生し
たものであるから、原判決のいう「既存の著作物中の創作性の認められない部分を
利用したにすぎない」ものとして、被控訴人らの著作権を侵害したものということ
はできない。
（二）　また、執筆者の発問を受けて、原告個人らが二人ずつ対談するという形式
である被控訴人記事⑦、原告個人らの発言として記載された部分と執筆者の意見や
感想とが一体化した文章となっている被控訴人記事⑥及び⑮、原告個人らの発言の
みを記載した部分、執筆者の意見や感想が挟み込まれた部分、第三者との対談形式
の部分、第三者のコメントを記載した部分等がある被控訴人記事⑯、執筆者の原告
個人ら全員に対するインタビューの部分、原告個人ら各人への一問一答等から成る
被控訴人記事⑰についても、次に摘記するものは、明らかに原告個人らの発言内容
そのものを記事とした体裁であって、右（一）と同様、「既存の著作物の内容とな
っている事実」に当たるものであり、したがって、これらについても、控訴人書籍
により被控訴人らの著作権が侵害されたものということはできない。
（１）　被控訴人記事⑦（但し、原判決が著作権侵害を否定した対照表番号２５、
２６、８７を除く。）の全部（対照表番号１６、８６、８８、８９）
（２）　被控訴人記事⑥及び⑮（但し、原判決が著作権侵害を否定した対照表番号
５４Ａ、５６、１０１、
１０２を除く。）のうち対照表番号２７、３２Ａ
（３）　被控訴人記事⑯（但し、原判決が著作権侵害を否定した対照表番号２８、
４５、１１１を除く。）のうち対照表番号２０、２３、２４、２９Ａ、２９Ｂ、３
０、３１、４６、４７
（４）　被控訴人記事⑰（但し、原判決が著作権侵害を否定した対照表番号９４、
９９、１００、１０３ないし１０６、１１２ないし１１６を除く。）の全部（対照
表番号９５、１０７）
　そうすると、被控訴人記事⑦、⑥、⑮、⑯、⑰（但し、原判決が著作権侵害を否
定ものを除く。）のうち、残るものは、被控訴人記事⑮の対照表番号４１、５５、
６３及び被控訴人記事⑯の対照表番号７、６０、６１、６２、９３のみとなるが、
これらについても、被控訴人記事と控訴人書籍とがその創作性につき別異の本質的
特徴を具有するものであって、控訴人書籍が対応する被控訴人記事を複製、翻案し
たものであるとは認められない。
（三）　さらに、被控訴人記事⑤及び⑨は、原告個人ら又は「ＳＭＡＰ」に関する
第三者の発言を紹介し、あるいはこれらの発言を紹介しながら執筆者自身の意見や
感想を表現しようとするものである。
　右各記事に対応する控訴人書籍の記述は、右の発言を事実として紹介しつつ、そ
の執筆者自身の創作性に富む意見、感想等を文章化したものであり、右発言などを
利用し、引き合いに出しながら記述されているものの、あくまでも原判決のいう
「既存の著作物の内容となっている事実」、すなわち、創作性の認められない部分
を利用したにすぎないものであるから、控訴人書籍によって被控訴人らの著作権が
侵害されたものということはできない。
（四）　以上のとおり、控訴人らが、被控訴人記事に係る著作権を侵害した事実は
存在しない。
２　被控訴人らの主張
　控訴人らは、被控訴人記事につき、その体裁において原告個人らのインタビュー
に答えた発言をそのまま文章化した表現形式をとっているから、執筆者の創作的特
徴の認められないものであり、控訴人書籍は、右各記事の内容となっている事実の
みを抽出してこれを再生したものであるから、原判決のいう「既存の著作物中の創
作性の認められない部分を利用したにすぎない」ものであると主張する。
　しかしながら、被控訴人記事のようないわゆるインタビュー記事において、イン
タビューから記事の創作までの過程は概ね原判決が認定したとおりであり、インタ
ビュー記事といえども、その執筆者には、対象となる者の何をテーマとし、何に焦
点を当て、どのような発言を引き出すか、得られた発言をどのように取捨選択し、
どのような順序に並べ、どのような文章とし、どのような見出しを付けて一個の記
事として完成させるかという高度な精神作用が要求されるものである。被控訴人記
事においても、その執筆者は、原告個人らの発言を、そのまま表現にも順序にも手
を加えないで記事にしたものではない。
　したがって、被控訴人記事が被控訴人らの著作物であることは明白であり、それ
故、原告個人らの発言そのものの部分も創作的表現であって、控訴人らの主張する
ような「既存の著作物の内容となっている事実」ではない。
　右のとおり、控訴人らが被控訴人らの著作権を侵害したことは明らかである。
第三　当裁判所の判断
一　当裁判所も、被控訴人らの控訴人らに対する本件請求は、原判決が認容した限
度で理由があるものと判断する。
　その理由は、控訴人らの当審における主張に対し、次の二のとおり判断するほか
は、原判決の「第三　争点に対する判断」欄の記載と同じであるから、これを引用
する（但し、原審原告【Ａ】、同【Ｂ】、同【Ｃ】、同【Ｄ】、同【Ｅ】及び同
【Ｆ】の各請求につき判断した部分を除く。）。
二　控訴人らの主張について
１　控訴人らは、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭が、原告個人らに関す
る事実を内容とし、その体裁においても、原告個人らのインタビューに答えた発言
をそのまま文章化した表現形式をとっており、その故に、これらの記事は、その言
い回しや語り口を含めて、原告個人らそれぞれの「思想又は感情」の表現そのもの
として読者らに理解されるべき記事として作成されたものであり、その執筆者の創
作的特徴の認められないものであるとして、著作権法一〇条二項の「事実の伝達に
すぎない雑報」であると主張し、また、原判決のいう「既存の著作物の内容となっ
ている事実」であり、控訴人書籍は「既存の著作物中の創作性の認められない部分
を利用したにすぎない」とも主張する。
　右主張は、必ずしもその趣旨が明瞭とはいえないが、著作権法二条一項一号にい
う「思想又は感情」が人間の精神活動全般をいい、また「創作的」が思想又は感情
を表現する具体的形式に作成者の個性が表れていれば足りること、したがって、客
観的事実を素材とする表現であっても、取り上げる素材の選択や配列、具体的な用
語の選択、言い回しその他の文章表現に作成者の個性が認められ、作成者の思想、
感情が表現されていれば著作物に該当するが、人事異動、死亡記事等の事実のみを
羅列した記事が著作物に当たらず、同法一〇条二項が「事実の伝達にすぎない雑
報」等について著作物に該当しないとしたのは、そのことを確認的に規定したもの
であること、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭を含む対照表記載の被控訴
人記事が、原告個人らに関する事実を内容とするものであっても、当該事実を別の
表現方法を用いて記述することも可能であると解され、したがって、対照表記載の
被控訴人記事はいずれも具体的な文章表現にその作成者の個性が表れており、著作
物と認められることは、前示（原判決二一頁五行から二三頁七行）のとおりであ
り、そのうちの被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭が、著作物に該当しない
同法一〇条二項の「事実の伝達にすぎない雑報」であるとの主張は失当である。
　また、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭が、原告個人らのインタビュー
に答えた発言をそのまま文章化した体裁をとっているとしても、そのことが、素材
の選択や配列、具体的な用語の選択、言い回しその他の文章表現を含んだ①ないし
④、⑧、⑩ないし⑭の被控訴人記事自体が著作物であることを否定する理由となら
ないことは、右に述べたことから明白である。なお、控訴人らの主張に係る「既存
の著作物の内容となっている事実」又は「既存の著作物中の創作性の認められない
部分を利用した」とは、既存の著作物の利用が著作権（複製権又は翻案権）侵害と
なるかどうかを判断するに当たって、右のような既存の著作物の具体的な用語の選
択、言い回しその他の文章表現を捨象し、該文章表現の内容たる事実のみを抽出し
て再製（利用）したような場合の、その事実又はそのような利用を意味するもので
あることは、上如の説示（原判決三七頁四行から九行）から明白なところであっ
て、①ないし④、⑧、⑩ないし⑭の被控訴人記事自体を目して「既存の著作物の内
容となっている事実」とするものではない。
　さらに、控訴人らの前示主張が、被控訴人主婦と生活社及び同学習研究社が被控
訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭の著作者に当たらないとする趣旨であるとし
ても、該主張を採用することはできない。すなわち、被控訴人記事のような文書と
して表現された言語の著作物において、著作者とは、実際に、文書の作成に創作的
に携わり、文書としての表現を創作した者をいうところ、①ないし④、⑧、⑩ない
し⑭を含む被控訴人記事について、実際にその文書の作成に携わり、これを創作し
たのが各記事の執筆者であり、かつ、各執筆者は、著作権法一五条一項所定の法人
等の業務に従事する者に該当して、同項により、被控訴人らが被控訴人記事の著作
者であると認められることは前示（原判決二三頁一一行から三二頁五行）のとおり
であり、被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭に関して、該各記事が原告個人
らのインタビューに答えた発言をそのまま文章化した体裁をとっているとしても、
実際の作成過程が右のとおりである以上、別異に解すべき理由とはならない。
　したがって、控訴人らの前示主張は失当として、これを採用することができな
い。
２　控訴人らは、被控訴人記事⑦（対照表番号２５、２６、８７を除く。）の全部
（対照表番号１６、８６、８８、８９）、同⑥及び⑮（対照表番号５４Ａ、５６、
１０１、１０２を除く。）のうち対照表番号２７、３２Ａ、同⑯（対照表番号２
８、４５、１１１を除く。）のうち対照表番号２０、２３、２４、２９Ａ、２９
Ｂ、３０、３１、４６、４７、同⑰（対照表番号９４、９９、１００、１０３ない
し１０６、１１２ないし１１６を除く。）の全部（対照表番号９５、１０７）につ
いて、原告個人らの発言内容そのものを記事とした体裁であるとして、「既存の著
作物の内容となっている事実」に当たると主張するが、右主張が採用し得ないこと
は右１で被控訴人記事①ないし④、⑧、⑩ないし⑭について述べたことと同様であ
る。
　また、控訴人らは、被控訴人記事⑮の対照表番号４１、５５、６３及び同⑯の対
照表番号７、６０、６１、６２、９３について、該被控訴人記事と控訴人書籍とが
その創作性につき別異の本質的特徴を具有するものであって、控訴人書籍が対応す
る被控訴人記事を複製、翻案したものではないと主張するが、対照表記載の該各被
控訴人記事とこれに対応する控訴人書籍の記述とを、それぞれの具体的な文章表現
に着目して対比すれば、控訴人書籍が対応する被控訴人記事を複製（被控訴人記事
⑮の対照表番号４１、５５、６３、同⑯の対照表番号７、６０、６２、９３）又は
翻案（被控訴人記事⑯の対照表番号６１）したものであることが明瞭であり、控訴
人らの右主張も採用することができない。
３　控訴人らは、被控訴人記事⑤及び⑨に対応する控訴人書籍の記述が、右各記事
によって紹介された第三者の発言を事実として紹介しつつ、控訴人書籍の執筆者自
身の創作性に富む意見、感想等を文章化したものであり、「既存の著作物の内容と
なっている事実」、すなわち、創作性の認められない部分を利用したにすぎないも
のであると主張する。
　しかしながら、⑤及び⑨を含む被控訴人記事が被控訴人らを著作者とする著作物
と解されることは右１のとおりであり、さらに、被控訴人記事⑤及び⑨における第
三者の発言部分それ自体が「既存の著作物の内容となっている事実」に該当しない
ことは、右１のとおり、①ないし④、⑧、⑩ないし⑭の被控訴人記事自体がこれに
該当しないのと同様である。
　そして、対照表記載の被控訴人記事⑤（対照表番号５７Ａ、６６、８０Ｂを除
く。）及び同⑨（対照表番号６８Ａ、６８Ｂ、７６Ａ、７６Ｂ、７８Ｂ、７９、８
０Ａ、８２、８４、９０を除く。）とこれに対応する控訴人書籍の記述とを、それ
ぞれの具体的な文章表現に着目して対比すれば、控訴人書籍が対応する被控訴人記
事を複製（被控訴人記事⑤の対照表番号５７Ｂ、５７Ｃ、５８Ａ、５８Ｂ、５９、
６４、８１、８３、同⑨の対照表番号６５、６７、６９、７２、７３、７５、７
７、７８Ａ、９２）又は翻案（被控訴人記事⑤の対照表番号７４）したものである
ことが明瞭である。
　したがって、控訴人らの右主張も採用することができない。
三　よって、原判決は正当であって、本件控訴は理由がないから、これを棄却する
こととし、控訴費用の負担につき民事訴訟法六一条、六五条一項、六七条一項本文
を適用して、主文のとおり判決する。
東京高等裁判所第一三民事部
裁判長裁判官　田中康久
裁判官　石原直樹
裁判官　清水節

戻る