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         主    文
     原判決を破棄する。
     被上告会社の控訴を棄却する。
     訴訟の総費用は被上告会社の負担とする。
         理    由
 上告代理人人見利夫、同加藤公敏の上告理由第一点について。
 原審の認定するところによれば、被上告会社は親類縁者一〇名をもつて昭和二七
年三月設立されたいわゆる同族会社であるが、代表取締役Ｄが昭和三四年三月三日
死亡したので、取締役であつたＥ（当時の取締役は以上二名の外、Ｆがいた。）が
急遽その後任人事を決定するため、同月一五日、電話又は口頭をもつて株主ら（た
だしＧを除く）に通知して臨時総会を招集し、その結果Ｈ（六〇〇株）、Ｉ（三〇
〇株）、Ｊ（三〇〇株）、Ｅ（六〇株）、Ａ（六〇株）の各株主のほか、Ｄ（九〇
〇株）（以上かつこ内は各人の持株数）の相続人の資格において、Ａ（上告人）、
Ｅ、Ｋ、Ｌ（ただし相続人のうちＭは欠席）が出席し、その総会において、取締役
としてＥ、Ｈ、Ａ、監査役としてＩをそれぞれ選任する旨の決議がなされたという
のである。そして右原審の認定は、原判決挙示の証拠関係に照らして、首肯するこ
とができる。
 ところで、株主総会の招集は、原則として、代表取締役が取締役会の決議に基づ
いて行なわなければならないものであるところ、前記総会が被上告会社の代表取締
役以外の取締役であるＥによつて招集されたものであることは前述のとおりであり、
しかも、前記認定の事実によれば、右総会は取締役会の決議を経ることなしに同取
締役の専断によつて招集されたものと推認される。してみれば、右総会は招集権限
のない者により招集されたものであつて、法律上の意義における株主総会というこ
とはできず、そこで決議がなされたとしても、株主総会の決議があつたものと解す
ることはできない。したがつて、右決議の無効確認を求める上告人の本訴請求は理
由があるというべきであり、論旨は理由がある。原判決は破棄を免れない。
 よつて、上告理由中その余の点についての判断を省略し、民訴法四〇八条一号、
三九六条、三八四条、九六条、八九条に従い、裁判官松田二郎の意見があるほか、
裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
 裁判官松田二郎の意見は次のとおりである。
 私は本件の多数意見の結論に賛成であるが、これに関しては、当裁判所昭和四一
年（オ）第八二号、同四五年七月九日第一小法廷判決における私の反対意見を引用
する。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    大   隅   健 一 郎
            裁判官    入   江   俊   郎
            裁判官    長   部   謹   吾
            裁判官    松   田   二   郎
            裁判官    岩   田       誠

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