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平成１５年５月２３日宣告
平成１３年(わ)第１３３０号　　重過失傷害被告事件
主文
被告人は無罪。
理由
１　本件公訴事実
　　被告人は，平成１２年５月１８日午後５時１０分ころ，足踏式二輪自転車を運
転し，京都府甲市【以下省略】先の東西に通ずる道路の北側の路外施設前の歩道上
で一時停止した後，同道路を西進するために発進右折するに当たり，左方から進行
してくる車両の有無を確認するはもとより，発進右折して自車が道路中央付近に差
しかかったとき，徐行又は一時停止して左方から進行してくる車両の有無及びその
安全を確認して右折すべき注意義務があるのにこれを怠り，前記歩道上で一時停止
したとき，左方からの車両がなかったことに気を許し，左方からの車両はないもの
と軽信し，道路中央付近で徐行又は一時停止して左方から進行してくる車両の有無
及びその安全確認を欠いたまま漫然時速約８キロメートルで右折した重大な過失に
より，折から左方か
ら進行してきたＡ（当時５８年）運転の普通自動二輪車に気付かないまま同車前部
に自車後輪左側を衝突・転倒させ，よって，同人に入院加療約３９７日間を要する
頭蓋骨骨折等の傷害を負わせたものである。
２　本件各証拠によれば，以下の各事実を認めることができる。
　(1)　本件の衝突現場である道路（以下「本件道路」という。）は，東西に通ずる
片側１車線の見通しの良い直線道路であり，東方から西方に向かって約３パーセン
トの勾配率の上り勾配となっており，衝突現場付近は頂上に近く緩やかである。本
件道路の制限速度は，４０キロメートル毎時である。
　　　本件道路の各車線の幅員は，約３．０メートルで，本件道路の東行車線の北
側には，幅約０．６メートルの路側帯と幅約１．７メートルの歩道（以下「歩道」
という。）があり，この歩道の北側は，甲市役所（以下「市役所」という。）の敷
地に接している。本件道路の西行車線の南側には幅約０．７メートルの路側帯があ
り，この路側帯の南側は甲町競輪場の外壁となっている。
　　　本件現場近くの歩道の北側には市役所出入口が接しており，市役所出入口の
西側にはａバス甲市役所前停留所の標識が設置されている。市役所出入口の西端か
ら東へ約４１．３メートルの地点には，信号機のない三叉路交差点がある。この交
差点で本件道路と交差する道路は，北方に伸びる片側１車線の道路（以下「北向道
路」という。）で，北行車線の幅員は，約３．５メートル，南行車線の幅員は約
３．０メートルである。歩道上の市役所出入口付近から東方を見た場合には，上記
三叉路交差点の北西部分にある甲市職員駐車場が，北向道路に対し高台となってい
るため，北向道路上の車両を視認することはできない。さらに，三叉路交差点の東
方には，信号機の設置された五叉路交差点がある。本件現場から五叉路交差点まで
は相当な距離があるが
，現場付近からは五叉路交差点まで見通すことができる。
　(2)　被告人は，平成１２年５月１８日午後５時１０分ころ，足踏式二輪自転車
（以下「自転車」という。）で市役所の敷地内を南進し，市役所出入口西端付近の
歩道上において，自転車を一旦停止させて左右を確認し，本件道路上を進行してく
る車両がないことを確認した後，再び自転車を発進させた。
　　　被告人は，本件道路の中央付近で左（東）方から進行してくる車両の確認を
しないままセンターラインを越え，西行車線の中央付近を西に向かって進行した。
　　　被告人が西行車線を進行していたところ，本件道路の西行車線をＡが排気量
１０１ＣＣのバイク（以下「バイク」という。）で進行してきて，自転車の後輪左
側にＡ自身又はそのバイクが衝突し，被告人もＡも本件道路の西行車線上に転倒し
た。
　(3)　事故後の実況見分時には，衝突地点付近の路面には擦過痕があり，その東端
は，上記バス停留所の標識から南西方向に８．８メートル，西行車線の南端から
１．３メートルの位置にあり，その西端は，上記バス停留所の標識から南西方向に
１１メートル，西行車線の南端から０．８メートルの位置にあった。擦過痕の長さ
は，検９号証の実況見分調書添付の縮尺２００分の１の見取図上の長さが約１．４
センチメートルであることから，約２．８メートルであった。擦過痕の北側の路面
には血痕が認められ，擦過痕の西側の路上にはヘルメットが落ちていた。擦過痕の
南端にバイクが，その前に自転車が西向きに立ててあった。バイクの損壊状況は，
前かご曲損，ヘッドライトガラス割損・右レッグシールド擦過等であり，自転車の
損壊状況は，後輪が右
に曲損・右前ライト割損等であった。
　(4)　本件により，Ａは入院加療約３９７日間を要する頭蓋骨骨折等の傷害を負
い，被告人は，通院加療約１０日間を要する左前腕擦過，右下腿打撲等の傷害を負
った。Ａは，本件事故当時の状況について全く記憶がない状態にある。
　(5)　本件当時，天候は晴れで，本件道路の路面は乾燥していた。本件当日の日没
時刻は，午後６時５６分であった。被告人の裸眼視力は右０．０６，左０．７，矯
正視力は右０．７，左０．９であり，被告人は，本件事故当時眼鏡をかけていた。
　(6)　平成１３年１１月１日午後５時２０分から３０分までの間に本件現場におい
て行われた交通量調査の結果によれば，上記の１０分間の西行車線の交通量は，車
８３台，二輪２５台，自転車１１台，人７人であり，東行車線の交通量は，車８６
台，二輪９台，自転車８台，人６人であった。
３(1)　上記認定事実のうち，被告人の自転車が本件道路に進入した状況，被告人の
自転車とＡ又はそのバイクとが衝突した状況に関する事実の主要部分は，被告人の
捜査段階の供述に依拠しているところ，弁護人は，検２５の警察官調書並びに検２
６及び２７の検察官調書は任意性及び信用性がない旨主張するので，以下検討す
る。
　　　まず，任意性について，弁護人は，上記各供述調書は，被告人の知識のない
事項や法律的な論理に関する供述を含んでおり，捜査官の誘導による供述であるか
ら任意性がない旨主張するが，上記各供述調書における被告人の供述内容を検討す
るに，任意性に疑いを挟むような不自然な供述は認められず，捜査官の取調べ方法
は，正当な記憶喚起の範囲内にあると認められるのであって，被告人の上記の各供
述調書の任意性に疑いの余地はない。
　　　次に，被告人の供述の信用性について検討するに，衝突地点において自転車
の後部に衝撃を受け，自転車ごと本件道路上に転倒したとの被告人の供述は，自転
車の損壊状況，擦過痕等の客観的事実と符合している上，歩道上で自転車を停止さ
せて左右を確認した状況，本件道路に進入した状況，Ａ又はそのバイクと衝突した
状況等の事実関係の基本部分につき，被告人の供述は一貫しており，その内容も特
段不自然な点は見当たらないから，被告人の捜査段階の供述は信用できる。
　(2)　これに対し，被告人は，当公判廷において，本件道路の中央付近で足を付い
て左（東）方を確認したところ，進行してくる車両はなかった旨供述する。
　　　しかしながら，被告人は，捜査段階では，本件道路の中央付近で左（東）方
を確認しなかったと供述していたにもかかわらず，当公判廷では，左（東）方を確
認した旨供述を変遷させた理由について合理的な説明しておらず，また，左足を付
いて左（東）方を確認したと供述する一方で，右足を付いて確認したとも供述する
など，本件道路の中央付近で左方を確認した状況についての供述内容もあいまいで
ある。
　　　以上により，被告人の公判供述は信用することができない。
　(3)　なお，本件各証拠を検討しても，自転車及びバイクの衝突時の正確な速度を
認定することはできないが，被告人の自転車の速度については，一般に自転車がゆ
っくり走る速度は，時速約１１キロメートルであること（図解交通資料集１５頁参
照　編集交通実務研究会　立花書房），被告人が歩道上で停止した位置から走り出
してから数秒しか経過していないこと，本件道路は西に向かって緩やかな上り勾配
であること等から，時速約８キロメートルという公訴事実記載の速度には一応の合
理性が認められる。また，バイクの速度については，本件道路上には上記のとおり
約２．８メートルの滑走痕跡があり，捜査報告書（検３０）の計算式に従うと，衝
突後の速度は時速約１８．７キロメートルと認められることからすると，衝突時の
速度は時速約１８．
７キロメートル以上であったとは認めることができる。
４(1)　以上の認定事実に基づいて，以下判断する。
　　　検察官が主張する被告人の重過失は，本件道路の中央付近におけるいわゆる
安全確認義務違反である。
　　　そこで検討するに，上記認定のとおり，被告人は本件道路の中央付近で左方
の確認をしなかったことが認められるが，かかる被告人に注意義務違反を認めるに
は，その前提として，被告人が本件道路の中央付近を通過した時点において，バイ
クが被告人の視野に入り得ない場合，例えば，遠方から直進急接近して衝突した場
合や，側道から本件道路に進入してきて衝突した場合等には，被告人に注意義務違
反を認めることはできないというべきである。
　　　そして，本件各証拠からは，バイクが本件現場に到達するまでの走行経路が
明らかになっておらず，被告人が本件道路の中央付近を通過した時点におけるバイ
クの位置が明確でないところ，バイクの走行経路については，Ａの職場と自宅の位
置関係からすれば，①上記三叉路交差点よりも更に東方の五叉路交差点方面から本
件道路の西行車線を直進してきた可能性が高いとはいえるが，②北向道路から三叉
路交差点を右折して本件道路の西行車線に進入し，進行してきた可能性も排除でき
ないので，以下，それぞれの場合につき，Ａのバイクが被告人の視野に入るところ
に存在していたか否かについて検討する（なお，Ａのバイクの走行経路として，市
役所出入口から右折して本件道路に進入した可能性について検討しておくと，市役
所出入口から本件道
路に進入しようとする場合，交通量の少なくない本件道路の状況を考慮すると，Ａ
もバイクを一時停止させる必要があったと推認できるところ，衝突地点と自転車の
転倒後の停止地点との距離，上記衝突後のバイクの速度並びに転倒後の自転車及び
バイクの各停止地点が近いこと等からみて，バイクが被告人の自転車の後部に衝突
することは極めて不自然であるといえるから，バイクが市役所出入口から右折して
本件道路に進出したとは考えられない。）。
　(2)　Ａのバイクが五叉路交差点方面から直進してきた場合（上記①）
　　　この場合，本件道路は道路中央付近から五叉路交差点まで見通すことができ
る見通しの良い直線道路であること，本件道路は東方から西方に向かって約３パー
セントの勾配率の上り勾配となっていること，バイクの排気量が１０１ＣＣである
ことなどから，被告人が本件道路の中央付近を通過する時点においては被告人の視
野に入らない位置にあったバイクが，五叉路交差点方面から直進急接近して被告人
の自転車に衝突したとは到底考えられず，被告人が本件道路の中央付近を通過した
時点においてはバイクが被告人の視野に入るところに存在していたことは明らかで
あるといえる。
　(3)　Ａのバイクが三叉路交差点から右折し，進行してきた場合（上記②）
　　ア　上記②の場合につき，北向道路の南行車線の本件道路への出口から衝突地
点までに相当する経路のバイクの最短走行時間を鑑定した結果は７．９１秒であっ
た（職権４）（なお，鑑定に際しては，バイクの衝突後の速度が時速約１８．７キ
ロメートルと認められるので，衝突時の速度はそれ以上であったことが認められる
が，鑑定においては，鑑定人に走行実験を求めることができる概数であり，かつ，
被告人に不利にならないように衝突後の速度にほぼ近い遅い速度である「時速約２
０キロメートル」と設定した上で走行実験を行った。）。
　　イ　検察官は，被告人が歩道上で停止した地点からバイクと衝突した際の被告
人の位置までの距離は実況見分調書（検８）の現場見取図上約１０．６メートルで
あることから，これを被告人の自転車の速度である時速約８キロメートル（秒速約
２．２メートル）で除することにより，その所要時間は約４．８秒であると計算し
た上で，北向道路の南行車線の本件道路への出口から衝突地点までの最短所要時間
が７．９１秒であるという鑑定の結果を前提とすると，バイクは被告人の視野に入
る位置にあったことは明らかである旨主張する。
　　ウ　しかしながら，検察官の上記計算方法は，自転車の加速度を全く考慮して
いない点で妥当でなく，被告人が７０歳の高齢であること，本件道路が西に向かっ
て緩やかな上り勾配であることなどを考慮すれば，自転車の平均速度は秒速約２．
２メートルより遅かった可能性がある。そして，そもそも，本件においては，被告
人が歩道上で停止した地点から衝突地点までどのように進行したかを認定するに足
りる証拠はないのであり，仮に，被告人が公判廷で供述するように，南に真っ直ぐ
本件道路を横断し，センターラインを過ぎた後直角に右折して西進したとすれば，
道路中央付近から衝突するまでの自転車の走行距離は，証拠（検８）上，合計して
約１０メートル程度には達するものと認められる上，自転車を南進から西進へ方向
転換するために減速
した可能性も否定できない。
　　　　要するに，本件においては，自転車の速度及び歩道上で停止した地点から
衝突地点までの被告人の走行経路についての客観的証拠が十分に存在していないた
め，自転車の平均速度が秒速２．２メートルよりも遅かった可能性があり，道路中
央付近からの自転車の走行距離が約１０メートル程度であった場合が否定できない
といわざるを得ない。
　　　　そうすると，被告人が本件道路の中央付近から衝突地点まで進行するのに
７．９１秒を要しなかったと断定することはできず，被告人が本件道路の中央付近
を通過する際，Ａのバイクが未だ三叉路交差点から本件道路に進入しておらず，被
告人の視野に入らない位置に存在していた可能性を排除することはできない。
５　以上によれば，被告人は道路中央付近において左方から進行してくる車両の安
全確認をしなかった事実が認められるが，Ａのバイクが三叉路から本件道路に進入
してきた可能性を排除できず，その場合には，道路中央付近においてはＡのバイク
が被告人の視野に入り得なかった可能性を排除できないことから，被告人が本件道
路中央付近を通過した時点でＡのバイクが被告人の視野に入る位置に存在していた
として被告人に注意義務違反を認めるには，なお，合理的な疑いが残ると言わざる
を得ない。したがって，結局，本件公訴事実については犯罪の証明がないことにな
るから，刑事訴訟法３３６条により，主文のとおり被告人に対し無罪の言渡しをす
る。
（求刑　罰金３０万円）
　　　　平成１５年５月２３日
京都地方裁判所第１刑事部
裁判長裁判官　　　古川　博
裁判官　　　楡井英夫
裁判官　　　瀬田浩久

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