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平成２９年４月２７日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
平成２７年（ワ）第２３６９４号著作者人格権侵害差止等請求事件
口頭弁論の終結の日平成２９年１月１７日
判決
原告株式会社甲建築研究所
同訴訟代理人弁護士水野祐
同平林健吾
同倉崎伸一朗
被告株式会社竹中工務店
（以下「被告竹中工務店」という。）
同訴訟代理人弁護士海谷利宏
同江口正夫
同海谷隆彦
同池田亮太郎
被告株式会社彰国社
（以下「被告彰国社」という。）
同訴訟代理人弁護士中谷寛也
主文
１原告の請求をいずれも棄却する。
２訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１請求
１原告が別紙物件目録記載の建物について，著作者人格権（氏名表示権）を有
することを確認する。
２被告竹中工務店は，別紙通知目録⑴記載１の通知先に同目録記載２の内容を
通知せよ。
３被告竹中工務店は，別紙通知目録⑵記載１の通知先に同目録記載２の内容を
通知せよ。
４被告竹中工務店は，（住所は省略）所在の日本経済新聞社発行の「日本経済
新聞」全国版朝刊に，別紙謝罪広告目録⑴記載１の謝罪広告文を同目録記載２
の掲載条件により１回掲載せよ。
５被告彰国社は，別紙書籍目録記載の書籍を複製し，頒布してはならない。
６被告彰国社は，別紙書籍目録記載の書籍を回収，廃棄せよ。
７被告彰国社は，被告彰国社発行の「ディテール」に，別紙謝罪広告目録⑵記
載１の謝罪広告文を同目録記載２の掲載条件により１回掲載せよ。
８被告らは，原告に対し，連帯して１００万円及びこれに対する平成２７年６
月１７日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
９被告竹中工務店は，原告に対し，２００万円並びにうち１００万円に対する
平成２７年６月３０日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員及び
うち１００万円に対する同年７月１０日から支払済みまで年５パーセントの割
合による金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，建築設計等を目的とする原告が，自らが別紙物件目録記載の建物
（以下「本件建物」という。）の共同著作者（主位的主張）又は本件建物を二
次的著作物とする原著作物の著作者（予備的主張）であるにもかかわらず，①
被告竹中工務店が本件建物の著作者を同被告のみであると表示したことにより，
そのように表示された賞を同被告が受賞したこと，及び，②被告竹中工務店の
上記表示を受けて，被告彰国社がそのように表示された書籍を発行・販売して
これを継続していることが，原告の有する著作者人格権（氏名表示権）を侵害
する行為であると主張して，⑴被告らに対し，①原告が本件建物について著作
物人格権（氏名表示権）を有することの確認，及び，②民法７１９条及び７０
９条に基づき，慰謝料１００万円（上記書籍の販売等に係るもの）及びこれに
対する不法行為の日の後である平成２７年６月１７日から支払済みまで民法所
定の割合による遅延損害金の連帯支払を，⑵被告竹中工務店に対し，①民法７
０９条に基づき，慰謝料２００万円（上記受賞に係るもの）及びうち１００万
円に対する不法行為の日の後である同月３０日から，うち１００万円に対する
不法行為の日の後である同年７月１０日から各支払済みまで民法所定の割合に
よる遅延損害金の支払，並びに，②著作権法１１５条に基づく名誉回復措置と
しての通知及び謝罪広告の掲載を，⑶被告彰国社に対し，①同法１１２条１項
に基づき，上記書籍の複製及び頒布の差止め，②同条２項に基づき，上記書籍
の回収及び廃棄，並びに，③同法１１５条に基づき，名誉回復措置として謝罪
広告の掲載を，それぞれ求める事案である。
１前提事実（証拠を掲記したほかは，当事者間に争いがない。）
(1)当事者等
ア原告は，平成２年９月１０日に設立された，建築設計，管理業務等を目
的とする株式会社である（甲１）。
イ被告竹中工務店は，昭和１２年９月１日に設立された，建築工事及び土
木工事に関する請負，設計及び監理等を目的とする株式会社である（甲
２）。
ウ被告彰国社は，昭和４０年８月１９日に設立された，書籍の出版及び販
売等を目的とする株式会社である（甲３）。
⑵本件建物の設計・建築
ア株式会社エーエイチアイ（以下「エーエイチアイ」という。）は，平成
２４年１２月，被告竹中工務店に対し，ファッションブランド「ＳＴＥＬ
ＬＡＭｃＣａｒｔｎｅｙ」の店舗として本件建物の設計・建築を依頼し
た。
イ被告竹中工務店は，平成２５年５月３１日付けで，本件建物の設計図面
等（甲６。以下「被告竹中工務店設計資料」という。）を作成した。
ウ原告代表者は，同年６月，エーエイチアイの代表取締役である乙（以下
「乙」という。）から，本件建物の「外観デザイン監修」の依頼を受けた
（甲４，１０）。
原告代表者は，乙から被告竹中工務店設計資料を受け取り，同年９月１
３日までに，本件建物の外観に関する図面等（甲７及び７の２。以下，併
せて「原告設計資料」と総称する。）及び立体模型（甲８。以下「原告模
型」という。）を作成した。
エ被告竹中工務店の設計担当者である丙（以下「丙」という。）は，同年
９月１３日，エーエイチアイの事務所で乙と打合せをし，原告代表者も同
席した（以下「本件打合せ」という。）。
丙は，本件打合せにおいて，原告代表者から原告との共同設計の提案を
受けたが断り，退席した。本件打合せ後に，原告代表者と被告竹中工務店
の担当者が接触したことはない。
オ本件建物は，平成２６年１０月に完成した（乙２１）。本件建物は建築
の著作物に当たる。
⑶本件建物に係る受賞歴等
ア被告竹中工務店は，一般社団法人日本空間デザイン協会の主催する「Ｄ
ＳＡ日本空間デザイン賞２０１５」に，本件建物の著作者が被告竹中工
務店のみであると表示して応募した。
上記協会は，平成２７年６月１７日，本件建物を「Ｃ部門商業・サー
ビス空間部門」の入選作品とし，その「作品代表者」を「竹中工務店丙」
と表示して発表した（甲１２。以下「本件受賞１」という。）。
イ被告竹中工務店は，一般社団法人日本商環境デザイン協会の主催する
「ＪＣＤＤｅｓｉｇｎＡｗａｒｄ２０１５」に，本件建物の著作者が
被告竹中工務店のみであると表示して応募した。
上記協会は，同年７月１０日，本件建物を準大賞作品とし，「建築設
計：株式会社竹中工務店丙」と表示してウェブサイトに公表した（甲１
３の１及び２。以下「本件受賞２」といい，「本件受賞１」と併せて「本
件各受賞」と総称する。）。
⑷本件建物の書籍への掲載
被告彰国社は，平成２７年６月１７日，その発行する別紙書籍目録記載の
書籍（以下「本件書籍」という。）に本件建物の外観写真を掲載し，本件建
物の著作者名を「Ｍ３竹中工務店ＢＹＴＡＫＥＮＡＫＡＣＯＲＰＯ
ＲＡＴＩＯＮ」及び「Ｍ３設計／竹中工務店」と表示した。
２争点
⑴本件建物の著作者（争点１）
ア原告が共同著作者であるか（主位的主張）（争点１－１）
イ原告が原著作者であるか（予備的主張）（争点１－２）
⑵故意・過失の有無及び損害額（争点２）
⑶差止めの必要性（争点３）
⑷名誉回復措置の必要性等（争点４）
３争点に関する当事者の主張
⑴争点１（本件建物の著作者）について
ア争点１－１（原告が共同著作者であるか）について
（原告の主張）
(ア)原告代表者の創作的関与があること
ａ建築物は，意匠法の「物品」に該当せず，意匠法による保護を期待
できないから，実用的な側面を有するとしても，高度の創作性を求め
ることなく一般の表現物と同様に，作成者の個性が発露している場合
に創作性を認めるべきである。そして，建築物の基本設計は，意匠設
計・構造設計・設備設計に区別され，意匠設計が設計者の個性が最も
発露しやすく，意匠設計のうち，建築物の印象を生み出す「顔」とも
いうべきファサードは，鑑賞者の建築物に対する印象を生み出す特徴
的部分である。
したがって，建築物の著作物性の判断は，意匠設計，特にファサー
ドの意匠設計における設計者の個性の発露を最も重視するべきである
ところ，建物外観を見る者にとって，ファサードの印象を決定する要
素は，ファサード部分の配列方法，形状・サイズの種類，密度の高低，
及び表面処理（色彩等）等であるから，これらの点を考慮して建築の
著作物性を判断するべきである。
ｂ原告代表者は，平成２５年９月６日までに，本件建物のファサード
上部に組亀甲柄を元にした立体格子を設置すること，その配列，形状，
寸法及び種類，立体的な格子状のファサードを利用して格子の隙間か
ら本件建物の内外に差し込む光を利用した昼夜の表現を行い，光の表
現を引き立てるために白色の格子とすること，立体的な形状を活かす
ためにアルミダイキャストの素材とすることなどを決定し，原告設計
資料及び原告模型を作成した。そして，原告代表者は，同日，乙に対
し，原告設計資料及び原告模型に基づき，自らの設計案を具体的に説
明した。被告竹中工務店が，同日以前に，上記内容を提案したことは
ない。
このように，原告代表者の本件建物の外観に関する提案は，意匠設
計のうちの外装スクリーンのファサード部分を，組亀甲柄を立体的な
ファサードとして造形すること，その具体的な形状（立体化の形状と
すること，格子の太さ・向き），配列（格子の隙間を設けること），
模様（組亀甲部分を無地とすること），色彩（組亀甲柄部分を白色と
すること）及び設置位置（ファサード上部）を具体的な表現にまで落
として決定されたものであり，組亀甲柄部分の光の表現についても具
体的に決定されている（なお，組亀甲の密度は，初回提案としてわか
りやすくするため，あえて低くされているにすぎない。）。
そして，建築の外観に組亀甲柄が用いられることは多くない上，原
告代表者の上記提案内容は，組亀甲柄を用いるというアイデアから想
定される複数の表現から特定の表現を選択して決定されているから，
単に組亀甲柄をファサードに用いるというアイデアにとどまらず，あ
りふれた表現でもない。
加えて，原告代表者の上記提案は，着物等に用いられる日本の伝統
的な和柄である組亀甲柄に着目し，日本の伝統柄を発想の源泉にする
という設計思想が現れており，その個性の発露が認められる。
したがって，原告設計資料及び原告模型に基づく原告代表者の上記
提案は，創作的な表現である。
ｃそして，外装スクリーン部分は，本件建物から容易に物理的に分離
することはできず，本件建物のファサードの一部として使用されるた
めだけに設計されたものであり，本件建物における仕様を離れた単体
での有用性はなく「工業製品」ではない。
そうすると，本件建物の外装スクリーン部分に係る設計であっても，
本件建物の外観全体の設計をしたというべきである。
ｄ以上によれば，原告代表者は，本件建物の外観設計につき，創作的
に関与した。
なお，仮に，建築物について，実用的な機能を有するために一般の
表現物より高度の創作性を必要とすると解しても，本件建物の実用的
機能はあくまで「店舗」であることであり，通行人や消費者の人目を
惹くことは実用的機能ではないところ，本件建物が本件各受賞を受け
ていることに照らせば，原告代表者の外観設計は，その実用的な機能
を離れて十分に美的鑑賞性を有する表現であるといえる。
(イ)「共同して創作した」こと
ａ共同創作の事実があること
(a)原告代表者は，乙から被告竹中工務店設計資料を受領した上で，
同年９月６日までに原告設計資料及び原告模型図を作成し，同日，
乙に対し，上記(ア)の設計案を提案し，本件打合せにおいて，丙に
対し，原告設計資料及び原告模型に基づき上記設計案を説明した。
なお，被告竹中工務店が，同日までに，乙に対し，アルミキャスト
による編込み様の立体形状の組亀甲柄を用いた光の表現を含む外観
設計を提案したことはない。
丙は，本件打合せにおいて，原告との共同設計を拒否したが，原
告設計資料を持ち帰っており，その後，乙からは，組亀甲柄のパタ
ーンを参考にした設計も検討するよう依頼され，組亀甲柄を立体格
子にしたファサード上部の設計を完成させている。そして，完成後
の本件建物の外観は，原告が乙から依頼を受けた同年６月以前に提
案されていた被告竹中工務店の設計資料の内容とは異なるが，他方
で，夜間のライトアップされた状態を含めて，原告設計資料及び原
告模型に基づく原告代表者の提案内容とほぼ同一である。
以上によれば，被告竹中工務店は，原告代表者の上記提案に基づ
き，本件建物の実施設計を行ったといえる。
(b)仮に，丙が原告設計資料を持ち帰らなかったとしても，丙は，本
件打合せにおいて，原告代表者の提案内容の説明を受けている。
また，著作物を共同創作したといえるためには，有形・無形を問
わず，創作過程において第一次的に関与した者の成果を利用又は改
良して最終的に著作物を完成させば足りるから，本件建物の外観設
計についても，原告が関与した創作的部分を利用又は改良して被告
竹中工務店なりの創作的部分が付加された場合も，共同創作の事実
が認められると解すべきである。
この点，完成した本件建物と原告代表者の提案内容は，上記(ア)
の創作的部分において酷似している。具体的には，本件建物の外観
上部に用いられている立体形状の組亀甲柄を構成する最小単位（頂
点と頂点から延びる３本の線）の色及び形状，組亀甲柄の中央ライ
ンを含む模様，色及び直線的な輪郭を有するとの形状が同一であり，
立体形状の組亀甲柄の重要な特徴が同一である。また，本件建物の
仕様が光を外装スクリーンの格子内部で拡散・乱反射させるもので
あり，夜間に外装スクリーン全体が一様に発光しているとしても，
原告設計資料及び原告模型には，立体状に組み込まれた格子や格子
内部で乱反射が起きることが示されている。
このような事情に照らせば，仮に，丙が原告設計資料を持ち帰っ
ていなかったとしても，被告竹中工務店は，丙が認識した原告代表
者の提案内容の創作的表現に基づき，本件建物の外観設計を完成さ
せたといえる。
(c)以上に加えて，原告が乙から本件建物の外観設計に関する報酬の
支払を受けていることにも照らせば，原告代表者と被告竹中工務店
が本件建物の外観設計を客観的に共同して創作したといえる。
ｂ共同創作の意思があること
(a)共同創作の意思は，客観的に見て当事者間に互いに相手方の意思
に反しないという程度の関係があれば足りる。
上記ａのとおり，被告竹中工務店は，客観的に，原告代表者の提
案内容に基づいて本件建物の外観設計を完成させており，この事実
は，原告代表者及び被告竹中工務店の意思に反するものではない。
したがって，原告代表者と被告竹中工務店との間には，客観的に
みて互いに相手方の意思に反しないという程度の関係があったとい
える。
(b)仮に，共同創作の意思について，創作者間に互いに相補う形で創
作をなすという主観的な認識が必要であると解しても，この主観的
な認識の有無は，客観的な事実によって判断すべきであり，上記ａ
の事実経過に照らせば，少なくとも，原告と被告竹中工務店には，
黙示の共同意思があったというべきである。
(c)したがって，原告代表者と被告竹中工務店は，本件建物の外観設
計につき，共同創作の意思があった。
ｃ以上によれば，原告代表者は，被告竹中工務店と共同して本件建物
を創作したといえる。
(ウ)「各人の寄与を分離して個別的に利用することができない」こと
「各人の寄与を分離して個別的に利用することができない」とは，各
人の寄与の分離可能性自体が問題ではなく，分離利用可能性が問題とな
る要件であるところ，分離利用可能性は，単なる物理的な分離可能性に
よって判断するのではなく，設計段階の意図を考慮した上で，全体とし
て一体といえるか否かによって判断すべきである。
上記(ア)ｃのとおり，原告代表者は，本件建物の外観上部だけではな
く外観全体の設計に関する提案をしているから，本件建物の外観に対す
る原告代表者と被告竹中工務店の寄与部分は，一体であって，分離して
個別的に利用することはできない。また，仮に，原告代表者の寄与部分
が本件建物の外観上部に限られるとしても，当該部分は，本件建物の一
部を構成することのみを目的として設計され，本件建物と一体として建
築の著作物を構成するものであるから，分離して個別的に利用すること
はできない。
(エ)職務著作であること
原告代表者は，原告の業務に従事する者であり，原告の発意に基づき，
職務上，原告設計資料及び原告模型を作成しており，原告設計資料の作
成名義人は「株式会社甲建築事務所」とされ，作成当時において原告
名義で公表する予定であったといえる。
したがって，原告代表者の提案において表現された建築の著作物は，
職務著作であるから，原告が著作者である。
（被告らの主張）
(ア)原告代表者の創作的関与はないこと
著作者とは，「著作物を創作する者」であり，「創作する者」とは，
作品の形成にあたって，その者の思想，感情を創作的に表現したと評価
される程度の活動をすることをいうから，アイデアやヒントを提供した
りすることによって何らかの関与をしても，その者の思想や感情を創作
的に表現したと評価される程度の活動をしていなければ「創作する者」
とはいえない。
この点，原告設計資料は，被告竹中工務店が本件建物の外装スクリー
ン部分を立体構造とすることや光の表現を行うことの設計過程で作成し
た被告竹中工務店設計資料を流用し，その外装スクリーン部分に組亀甲
柄を書き込んで乙に提示されたものである。また，原告設計資料は，外
装スクリーンの寸法の記載がなく，格子の配列，向き，ピッチ，密度，
隙間，格子の幅，厚さ，断面形状，表面処理について具体的な指定がさ
れておらず，建築物の基本設計といえない上，外装スクリーンの設計に
おいて重大な表現を生み出す，内部の光の拡散や反射，光源の設置等の
光の表現に関する記載もない。さらに，組亀甲柄は，各種商品から壁面
に至るまで既に多くの用途に用いられる一般的な図柄であり，建築の一
般的な図柄集にも記載されるありふれたものである。
したがって，原告代表者は，本件建物の外装スクリーンに組亀甲を用
いるというアイデア又はヒントを建築主に提示したにすぎず，作成者の
思想，感情を創作的に表現したとはいえない。また，本件建物の特徴は，
１階のガラス部分と２階以上の外装スクリーンが相まって光のキューブ
が浮かび上がるという点にあり，外装スクリーン内で光が乱反射するよ
うに格子間のピッチや部材の幅，厚み，曲面の取り方等の断面形状につ
いて詳細な検討によって初めて創出されるものであるが，原告代表者の
提案の内容はこれと相違している。
以上によれば，原告代表者が，本件建物の設計について創作的に関与
したとはいえない。
(イ)「共同して創作した」とはいえないこと
ａ共同創作の事実がないこと
被告竹中工務店の設計担当者である丙は，本件打合せで原告代表者
と会ったが，同席した時間は１時間にも満たず，原告代表者からの共
同設計の提案を明確に拒否し，原告設計資料も受け取ることなく退席
しており，その後に，原告代表者と接触したことや資料の受渡し，協
議を実施したこともない。
また，被告竹中工務店は，本件打合せの後，乙から，引き続き同被
告が単独で設計業務を続けるように指示され，一貫して自己の考える
設計作業を継続してきた。
このように，被告竹中工務店が，原告代表者と共同で作業したこと
やその提案内容に依拠して設計を行ったことはない。そして，完成し
た本件建物と原告代表者の提案内容には，上記(ア)のとおり多くの相
違点があることにも照らせば，被告竹中工務店と原告代表者が共同創
作した事実がないことは明らかである。
ｂ共同創作の意思がないこと
共同創作の意思があるといえるためには，創作者間に互いに相補う
形で創作をなすという主観的な認識が必要である。
上記ａの事実関係に照らせば，原告代表者と被告竹中工務店との間
で，互いに相補う形で創作をなすという主観的な認識がないことは明
らかであり，共同創作の意思が認められる余地はない。
(ウ)「各人の寄与を分離して個別的に利用することができない」とはい
えないこと
共同著作物であると認められるためには，物理的分離可能性（共同
著作物への各著作者の寄与を分離できるか）及び経済的商業的利用可
能性（それらを個別的に利用することができるか）がいずれも存在し
ないことが必要である。
この点，原告設計資料は，本件建物の外装スクリーンのファサード
の一部にすぎず，それ自体は取り外し可能な工業製品である。また，
原告設計資料は，外装スクリーンの寸法の記載がなく，格子のピッチ，
密度，隙間，幅，厚さ，断面形状及び表面処理について具体的に指定
されていないから，本件建物以外の建物にも適用可能である。
このように，原告設計資料には，上記物理的分離可能性及び経済的
商業的利用可能性のいずれも認められるから，原告設計資料は「各人
の寄与を分離して個別的に利用することができない」とはいえない。
(エ)職務著作ではないこと
原告代表者の提案が原告の職務著作であることについては，不知ない
し否認する。
イ争点１－２（原告が原著作者であるか）について
（原告の主張）
仮に，原告が，本件建物の共同著作者であるとは認められないとしても，
被告竹中工務店は，原告設計資料及び原告模型に基づく提案内容を翻案し
て本件建物を創作しているから，本件建物は，上記提案内容を原著作物と
する二次的著作物に当たり，原告は，二次的著作物である本件建物の原著
作物の著作者である。
(ア)原著作物について
上記ア（原告の主張）(ア)のとおり，原告設計資料及び原告模型に基
づく原告代表者の提案内容は，本件建物の外観設計のうちの創作的部分
を具体的に表現するものであり，これによって表現される建物は，建築
の著作物に当たる。
そして，上記ア（原告の主張）(エ)のとおり，上記著作物は職務著作
である。
(イ)被告竹中工務店による翻案について
原告代表者の外観設計に関する上記提案内容で表現される本件建物の
表現上の本質的特徴は，①建物外観上部のみを立体形状の組亀甲にし，
下部のガラス面を残していること，②建物の北西から，南西・南東の一
部まで周囲を立体形状部分で覆っていること，③建物外観上部の立体形
状部分が建物外観下部よりも道路側に出た形で設置されていること，④
立体形状の組亀甲柄の特徴（通常用いられる平面ではなく立体形状を使
用し，格子が無地であり，太さが一定の直線から成って各直線の中央に
中心線がないこと，格子の最小構成単位が頂点とそこから等間隔で伸び
る３本の直線によって構成されていること，格子の間に隙間が存在する
こと，一面のパネルとされ継ぎ目がないこと），⑤光の表現，にあると
ころ，完成した本件建物の外観には，上記①ないし⑤の本質的特徴をい
ずれも看取することができる。
そして，上記ア（原告の主張）(イ)のとおり，被告竹中工務店は，本
件打合せにおいて，原告代表者の提案に係る表現内容を認識し，これを
前提として創作的表現を付加し，本件建物の外観設計を完成させた。
(ウ)以上によれば，原告は，本件建物の原著作物の著作者といえる。
（被告らの主張）
(ア)原著作物がないこと
上記ア（被告らの主張）(ア)のとおり，原告代表者は，被告竹中工務
店設計資料を無断で流用し，その外装スクリーン部分を修正して原告設
計資料を作成しているが，外装スクリーン自体は建築物ではなく，取り
外し可能な建築部材であって工業製品である。
また，上記ア（被告らの主張）(ア)のとおり，原告設計資料は，外装
スクリーン部分の寸法の記載がなく，格子の配列，ピッチ，密度，隙間，
幅，厚さ，断面形状及び表面処理について具体的な指定がされておらず，
この程度の図面では実際に建物を建築することはできないから，建物の
基本設計といえる水準にまで達しておらず，外装スクリーンすら製作す
ることはできない。
さらに，建築の著作物といえるためには，純粋美術と同視し得る程度
の芸術性を備えた思想又は感情の表現があることが必要であるところ，
上記ア（被告らの主張）(ア)のとおり，原告設計資料は，設計思想の表
現された被告竹中工務店設計図面を流用して，外装スクリーン部分にあ
りふれた伝統文様である組亀甲柄の絵を差し込んだものであり，外装ス
クリーン部分に組亀甲柄を用いるというアイデアを提示するものにすぎ
ない。
以上によれば，原告代表者の提案内容は，建築の著作物であるとはい
えない。
(イ)被告竹中工務店による翻案がないこと
上記ア（被告らの主張）(イ)で述べたとおり，被告竹中工務店は，原
告設計資料を受領しておらず，原告代表者と協議したことも原告設計資
料に基づいて設計作業を進めたこともない。
また，原告代表者の乙に対する提案内容と被告竹中工務店の設計内容
は，外装スクリーンの内容，建物の外観，建物内部からの外装スクリー
ンの見え方なども全く異なり，特に，本件建物の特徴であり，夜間に外
装スクリーンが光をまとまったキューブのように浮遊しているという効
果は原告代表者の提案内容には含まれておらず，本質的部分が相違して
いる上，設計思想は全く別物である。被告竹中工務店は，本件打合せ時
点で，既に乙に対し，アルミキャストによる編込み様の２層２方向の立
体格子案を提案し，組亀甲柄も参考にした検討案を設計に含めてほしい
旨の乙の要望に配慮したが，単に伝統的なありふれた和柄である組亀甲
柄を用いるのではなく，和柄のイメージを脱却した設計として，組亀甲
の抽象的特徴である２層３方向立体格子構造の要素のみを抽出して外装
スクリーンのデザインに応用することとした。そして，外装スクリーン
内での影の見え方にも配慮して格子の配列を横方向にし，格子間のピッ
チや密度，隙間や格子の部材の幅，厚さ，断面形状に工夫し，組亀甲柄
によるザルのような印象ではなくファブリックの綾の印象になるようデ
ザインし，単に外装スクリーンの模様のみならず，建物取り付け方法，
光源となる照明を含めた総合的な建築表現として独自の設計をしている。
したがって，被告竹中工務店は，原告代表者の提案内容を翻案して本
件建物を設計していない。
⑵争点２（故意・過失の有無及び損害額）について
（原告の主張）
ア被告らに対する請求について
被告竹中工務店は，本件書籍の発行にあたり，被告彰国社に対し，本件
建物の著作者が被告竹中工務店のみであると表示し，これを受けた被告彰
国社は，本件書籍における本件建物の外観写真の掲載に際し，本件建物の
著作者を被告竹中工務店と表示した上，本件書籍を発行・販売している。
被告らの上記行為は，故意又は過失に基づき原告の著作者人格権（氏名
表示権）を侵害する共同不法行為であり，これにより原告が被った精神的
苦痛を慰謝するに足りる金額は１００万円である。
イ被告竹中工務店に対する請求について
被告竹中工務店は，本件各受賞にあたって，故意又は過失に基づき，主
催者に本件建物の著作者が被告竹中工務店のみであると表示し，当該主催
者にその旨表示させ，原告の著作者人格権（氏名表示権）を侵害した。
被告竹中工務店の上記不法行為により原告が被った精神的苦痛を慰謝す
るに足りる金額は２００万円である。
（被告らの主張）
争う。
⑶争点３（差止めの必要性）について
（原告の主張）
被告彰国社は，原告から平成２７年７月９日付け通知書（甲１４の１）を
もって著作者人格権（氏名表示権）侵害の指摘を受けたにもかかわらず，現
在も，本件書籍の発行及び販売を継続して原告の著作者人格権（氏名表示権）
を侵害している。
よって，被告彰国社に対し，本件書籍の複製及び頒布の差止めを求める必
要性がある。
（被告彰国社の主張）
争う。
⑷争点４（名誉回復措置の必要性等）について
（原告の主張）
ア被告竹中工務店に対する請求について
原告が本件建物の著作者であることを確保するためには，金銭賠償では
足りず，少なくとも，被告竹中工務店が本件各受賞の主催者に対して本件
建物の著作者を原告と改めるよう求める通知を行う措置が必要である。
また，被告竹中工務店による著作者人格権（氏名表示権）侵害行為によ
る業界内への影響は大きく，上記通知のみでは，本件建物の著作者が原告
であることの確保及び原告の名誉の回復にとって不十分であり，同被告に
対し，全国紙に謝罪広告を掲載させる必要性がある。
イ被告彰国社に対する請求について
原告が本件建物の著作者であることを確保するためには，被告彰国社に
対し，少なくとも同被告が原告の著作者人格権（氏名表示権）侵害を行っ
た本件書籍上に謝罪広告を掲載させる必要性がある。
（被告竹中工務店の主張）
争う。
被告竹中工務店には，著作権法１１５条所定の「故意又は過失」がなく，
また，原告の主張する通知先への通知及び謝罪広告の必要性はない。
（被告彰国社の主張）
争う。
第３当裁判所の判断
１認定事実
前記前提事実に加えて，後掲各証拠及び弁論の全趣旨によれば，以下の各事
実が認められ，これに反する証拠は採用しない。
⑴本件打合せ以前の被告竹中工務店の設計経緯等
ア被告竹中工務店は，平成２４年１２月，エーエイチアイから本件建物の
設計を依頼され，設計担当者である丙は，同月１７日，エーエイチアイ
（建築主）と打合せし，「光を纏ったキューブを街に浮かべる」，「ニュ
ートラルでインパクトのある表情を生み出す」というデザインコンセプト
に基づき，１階部分をガラス張りとし，２階以上に外装スクリーンを設置
することを提案し，イメージ図を記載した同日付け設計資料を提示した
（乙３，２１，証人丙）。
丙は，その後，上記コンセプトに基づく設計を進め，エーエイチアイに
対し，９回にわたり，設計案を提示した（乙２１）。
イ丙は，平成２５年５月３１日，乙に対し，予算も考慮して作成した同日
付け設計資料（被告竹中工務店設計資料）及び夜景イメージ図を提示した。
被告竹中工務店設計資料には，１階部分をガラスリブ構法によるガラス張
りとすること，２階及びＲ階にアルミ押出型材横ルーバーを素材とする外
装スクリーンを設置すること，上記素材を「□×２５×１００＠７５程
度Ｂ－ＦＵＥ下地胴縁ＳｔＬ型鋼溶融亜鉛めっき」とすること，
地階からＲ階までの各階の平面図，断面図及びその具体的な寸法，昼景の
イメージ図などが記載されている（甲６，乙１４，２１，証人丙）。
ウ丙は，乙から，別途予算を組むことも考えているので，外装スクリーン
について継続して幅広い提案をするよう求められ，同年６月１１日付けで
設計資料を作成した。同資料には，外装参考イメージとして，アルミキャ
ストやプロフィリットガラス，ガラスフィルム，光透過コンクリート（ⅰ
－ｌｉｇｈｔ），光透過コンクリート（リトラコン）の各例が示されてい
る（乙４，２１，証人丙）。
エ丙は，その後も検討を進め，同年９月１３日付け設計資料を作成した。
同資料には，本件建物の外装スクリーンを２層２方向の立体格子構造であ
る格子積みとガラスとすることや，格子の素材の参考としてアルミキャス
トの例が示されている（乙５，２１，証人丙）。
⑵本件打合せ以前の原告代表者の設計経緯等
原告代表者は，平成２５年６月，乙から，本件建物の外観デザイン監修の
依頼を受け，本件建物の周囲に日本的な要素を感じる建物が少なかったこと
から，本件建物のファサードを，日本の伝統柄をデザインの源泉とし，一見
洗練された現代的なデザインのように見えるが「日本」を暗喩できるものと
することを考えた。
そして，原告代表者は，乙から被告竹中工務店設計資料を受領し，上記考
えの基に，原告設計資料及び原告模型を作成した。
原告設計資料及び原告模型は，被告竹中工務店設計資料のうちの外装スク
リーンの上部部分のみを変更したものであり，具体的には，本件建物の外装
の下部をガラスとし，上部に同じ形状及びサイズの白色の組亀甲柄を等間隔
で同一方向に配置，配列することとすること，ピッチを「＠≒５００ｍｍ」，
巾を「≒１５０ｍｍ」，向きを鉛直，隙間を「△辺≒２００ｍｍ」とする格
子が記載されているが，これらは，建築主にわかりやすくイメージをつかん
でもらうために実際の寸法より大きく記載されたものであり，この他に，実
際建築に用いられる外装スクリーンの寸法や，格子のピッチ，密度，隙間，
幅，厚さ，断面形状，表面処理に関する具体的な記載はない。
原告代表者は，同年９月６日，乙に対し，原告設計資料及び原告模型に基
づき，組亀甲柄を立体形状とし，アルミキャストを素材とする外装スクリー
ンの提案をした（以上につき，甲２２，２６，乙２，原告代表者）。
⑶本件打合せの状況
丙は，平成２５年９月１３日，エーエイチアイの事務所で乙と打合せをし，
原告代表者も同席した。
丙は，同日，乙と本件建物の設計に関するプレゼンテーションの実施を予
定していたので，エーエイチアイの事務所を訪れたが，原告代表者が同席す
ることは事前に聞いていなかった。丙と原告代表者は初対面であった。
原告代表者は，原告設計資料及び原告模型を用いて，乙らに対し，自らの
設計案を説明した。
丙は，原告代表者からの原告との共同設計の提案を受けたがこれを断り，
同日付け設計資料を乙に手渡し，原告設計資料を持ち帰ることなく退席した。
本件打合せ後に，原告代表者と被告竹中工務店の担当者が接触したことは
ない（以上につき，甲２２，２６，乙５，２１，原告代表者，証人丙。なお，
原告設計資料の持ち帰りの有無について当事者間に争いがあるが，第三者で
ある乙作成に係る陳述書（乙６）の記載等によれば，上記認定に反する証拠
部分は採用できない。）。
⑷本件打合せ後の状況
ア丙は，平成２５年９月１８日，乙から，従来どおり被告竹中工務店単独
で本件建物の設計を進めてほしいが，組亀甲柄も参考とした外装スクリー
ンの検討を行ってほしいとの要望を受けたので，従来から検討していた２
層２方向の立体格子構造の編込み様のデザイン等に加えて，組亀甲柄のも
つ２層３方向の幾何学構造に着目した編込み様のデザインを内容とする案
も含めた複数の案の検討を進め，その後，組亀甲柄のもつ２層３方向の幾
何学構造に着目した編込み様のデザインを内容とする案を基に同年１１月
に基本設計を終え，その後，実施設計を終えた（乙２１，証人丙）。
イエーエイチアイは，同年１１月１４日付けで，本件建物の「建築外観デ
ザイン監修」を物件名とし，報酬を２１０万円（税込）とする原告宛の注
文書を作成し，平成２６年１０月１７日，原告名義の口座に１０５万円を
振り込むなど，合計２１０万円を支払った（甲１０，２０，２６，原告代
表者）。
⑸本件建物の外観
本件建物の１階部分は，ガラス張りであり，開放感を高めるために，南西
の角部分に柱は設置されておらず，全体の柱は３本とされている。
本件建物の２階以上の外装部分は，アルミキャストを素材とする白色の三
次元曲面による２層３方向の立体格子構造とされ，ピッチは「＠２５０ｍ
ｍ」，巾は「９０ｍｍ」，向きは斜光，隙間は「△辺９４ｍｍ」の格子が用
いられ，横方向が強調された配列とされている（乙２，２１）。
⑹組亀甲柄の使途
組亀甲柄は，毘沙門亀甲（六角形を３つ並べた形）を編み目を出すように
組んだ伝統的な日本の文様であり，三角形に並べた毘沙門亀甲３つを外枠線
が互い違いになるように重ねて並べて組むと正六角形（亀甲模様）に見える
（乙１１の１ないし４，乙１２の１）。
組亀甲柄は，壁紙やバッグ，カバーなどの平面的な製品のほか，壁やホテ
ルの内装スクリーン，神社の柱，内装建具，ＬＵＣＥＰＬＡＮ社の建築化照
明及びショールームの内装壁，ホテルの内部壁面などにも立体形状として使
用され，建築の図案集にも取り上げられている（乙１２の４及び５，１３の
１の１ないし１３の３，１５，１７の１及び２）。
２争点１（本件建物の著作者）について
⑴争点１－１（原告が共同著作者であるか）について
ア原告代表者の創作的関与について
(ア)著作権法は，著作物の対象である著作物の意義について，「思想又
は感情を創作的に表現したものであって，文芸，学術，美術又は音楽の
範囲に属するものをいう」（同法２条１項１号）と定義しており，当該
作品等に思想又は感情が創作的に表現されている場合には，当該作品等
は著作物に該当するものとして同法による保護の対象となる一方，思想，
感情若しくはアイデアなど表現それ自体ではないもの又は表現上の創作
性がないものについては，著作物に該当せず，同法による保護の対象と
はならないものと解される。また，当該作品等が創作的に表現されたも
のであるというためには，作成者の何らかの個性が表現として表れてい
ることを要し，表現が平凡かつありふれたものである場合には，作成者
の個性が表現されたものとはいえず，創作的な表現ということはできな
い。
また，「建築の著作物」（同法１０条１項５号）とは，現に存在する
建築物又はその設計図に表現される観念的な建物であるから，当該設計
図には，当該建築の著作物が観念的に現れているといえる程度の表現が
記載されている必要があると解すべきである。
(イ)上記１（認定事実）⑵のとおり，原告代表者は，乙から本件建物の
外観に関する設計の依頼を受け，日本の伝統柄をデザインの源泉とし，
一見洗練された現代的なデザインのように見えるが「日本」を暗喩でき
るものとするとの設計思想に基づいて，原告設計資料及び原告模型を作
成し，平成２５年９月６日，乙に対し，本件建物の外装スクリーンの上
部部分（２階及びＲ階部分）を立体形状の組亀甲とすることを含めた設
計案を提示している。そして，この時点において，被告竹中工務店は，
上記部分を立体形状の組亀甲とすることに着想していなかった（争いの
ない事実）。
しかしながら，上記１（認定事実）⑵のとおり，原告設計資料及び原
告模型に基づく原告代表者の上記提案は，上記１（認定事実）⑴イの内
容が記載された被告竹中工務店設計資料を前提に，当該資料のうちの外
装スクリーンの上部部分のみを変更したものであり，上記提案には，伝
統的な和柄である組亀甲柄を立体形状とし，同一サイズの白色として等
間隔で同一方向に配置，配列することは示されているが，実際建築され
る建物に用いられる組亀甲柄より大きいイメージとして作成されたもの
であるため，実際建築される建物に用いられる具体的な配置や配列は示
されておらず，他に，具体的なピッチや密度，幅，厚さ，断面形状も示
されていない。一方で，上記１（認定事実）⑹のとおり，組亀甲柄は，
伝統的な和柄であり，平面形状のみならず，建築物を含めて立体形状と
して用いられている例が複数存在し，建築物の図案集にも掲載されてい
る。
そうすると，原告設計資料及び原告模型に基づく原告代表者の提案は，
被告竹中工務店設計資料を前提として，その外装スクリーンの上部部分
に，白色の同一形状の立体的な組亀甲柄を等間隔で同一方向に配置，配
列するとのアイデアを提供したものにすぎないというべきであり，仮に，
表現であるとしても，その表現はありふれた表現の域を出るものとはい
えず，要するに，建築の著作物に必要な創作性の程度に係る見解の如何
にかかわらず，創作的な表現であると認めることはできない。更に付言
すると，原告代表者の上記提案は，実際建築される建物に用いられる組
亀甲柄の具体的な配置や配列は示されていないから，観念的な建築物が
現されていると認めるに足りる程度の表現であるともいえない。
以上によれば，本件建物の外観設計について原告代表者の共同著作者
としての創作的関与があるとは認められない。
(ウ)これに対し，原告は，原告設計資料及び原告模型に基づく原告代表
者の上記提案は，建物の外観に用いられることが多くない組亀甲柄を選
択し，組亀甲柄を用いるというアイデアから想定される複数の表現から
特定の表現を選択して決定するものであることや，組亀甲柄部分の光の
表現についても具体的に決定されているものであることをもって，創作
的な表現である旨主張する。
しかしながら，組亀甲柄は，建築物の図案集にも掲載され，実際に建
築物に用いられている例が複数存在することは上記(イ)のとおりであり，
建物の外観に組亀甲柄を用いること自体がありふれていないということ
はできない。また，原告設計資料及び原告模型に基づく原告代表者の提
案は，上記(イ)のとおり，組亀甲柄の大まかな色，形状，配置，配列が
決定されているにすぎず，一般的な組亀甲柄として紹介されている例
（乙１１の１ないし４，１２の１）と比較しても，個性の発露があると
認めるに足りる程度の創作性のある表現であるということはできない。
さらに，原告の主張する光の表現は，具体的に明らかではなく，この点
をもって創作性を認めることはできない。
したがって，原告の上記主張は採用できない。
イ「共同して創作した」といえるかについて
仮に，本件建物の外観設計における原告代表者の創作的関与の有無の
点を措いても，前記第２の１（前提事実）⑵エ及び上記１（認定事実）
⑶・⑷のとおり，被告竹中工務店の設計担当者は，本件打合せで原告代
表者から原告設計資料及び原告模型に基づく提案内容の説明を聞いたこ
とはあるが，原告との共同設計の提案を断り，その後，原告代表者と接
触ないし協議したことはない。
また，上記１（認定事実）⑵・⑷のとおり，原告代表者の設計思想は，
本件建物のファサードを，日本の伝統柄をデザインの源泉とし，一見洗
練された現代的なデザインのように見えるが「日本」を暗喩できるもの
とするなどというものであるのに対し，被告竹中工務店の設計思想は，
組亀甲柄のもつ２層３方向の幾何学構造に着目した編込み様のデザイン
などというものであって，原告代表者と被告竹中工務店の設計思想は異
なる上，上記１（認定事実）⑵・⑸のとおり，原告代表者の提案内容と
完成後の本件建物は，外装スクリーンの上部部分に２層３方向の立体格
子構造が採用されている点は共通するが，少なくとも立体格子の柄や向
き，ピッチ，幅，隙間，方向が相違しており（具体的には，原告設計資
料及び原告模型には，本件建物の外装の上部に同じ形状及びサイズの白
色の組亀甲柄を等間隔で同一方向に配置，配列することとすること，ピ
ッチを「＠≒５００ｍｍ」，巾を「≒１５０ｍｍ」，向きを鉛直，隙間
を「△辺≒２００ｍｍ」とする格子が記載されており，この他に，外装
スクリーンの寸法や，格子のピッチ，密度，隙間，幅，厚さ，断面形状，
表面処理に関する具体的な記載はないのに対し，本件建物においては，
その２階以上の外装部分は，アルミキャストを素材とする白色の三次元
曲面による２層３方向の立体格子構造とされ，ピッチは「＠２５０ｍ
ｍ」，巾は「９０ｍｍ」，向きは斜光，隙間は「△辺９４ｍｍ」の格子
が用いられ，横方向が強調された配列とされている。），建物の外観に
関する表現上の重要な部分，すなわち本質的特徴といえる点において多
くの相違点がある。
これらの事情に照らせば，原告と被告竹中工務店の間に共同創作の意
思や事実があったとは認められず，両者が本件建物の外観設計を「共同
して創作」したと認めることはできない。
ウ小括
以上によれば，原告が本件建物の共同著作者であると認めることはでき
ない。
⑵争点１－２（原告が原著作者であるか）について
ア原著作物性について
上記⑴アのとおり，原告設計資料及び原告模型に基づく原告代表者の提
案は創作的な表現であるとはいえないから，これに著作物性を認めること
はできない（更に付言すると，建物の著作物性を認めることもできな
い。）。
イ被告竹中工務店による翻案について
また，仮に，原告設計資料及び原告模型に係る原告代表者の提案につい
ての著作物性の有無の点を措いても，上記⑴イのとおり，原告設計資料及
び原告模型と本件建物とは，その表現上の重要な部分において多くの相違
点があり，本件建物から原告設計資料及び原告模型における表現上の本質
的特徴を感得することはできない。
したがって，被告竹中工務店が原告設計資料及び原告模型に係る原告代
表者の提案を翻案して本件建物の設計を完了したとか，本件建物が上記提
案の二次的著作物に当たるとは認められない。
ウ小括
以上によれば，原告が本件建物の原著作者であると認めることはできな
い。
３結論
よって，その余の点について判断するまでもなく，原告の請求はいずれも理
由がないからこれを棄却することとして，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４７部
裁判長裁判官沖中康人
裁判官村井美喜子
裁判官廣瀬達人は，差支えにより署名押印できない。
裁判長裁判官沖中康人
（別紙）
物件目録
建物名M３PROJECT（エムスリープロジェクト）
地名地番（省略）
住居表示（住所は省略）
建築主（住所は省略）
株式会社エーエイチアイ
（以下省略）
（別紙）
通知目録⑴
１通知先
（住所は省略）
一般社団法人日本空間デザイン協会会長
２内容
一般社団法人日本空間デザイン協会会長殿
貴協会主催の「DSA日本空間デザイン賞２０１５」の「C部門商業・サービ
ス空間部門」入選作品である「ステラマッカートニー青山」につきまして，
現在，「作品代表者」として「竹中工務店丙」との表示がありますが（平成２
７年６月３０日付貴協会報道資料。http://以下省略），同建物の外観設計は，
株式会社甲建築研究所と竹中工務店が共同で制作したものであることを通知いた
します。
弊社は，本書をもって，貴協会に対し，上記報道資料中「ステラマッカート
ニー青山」の「作品代表者」の表示「竹中工務店丙」を，「株式会社甲建築
研究所甲／竹中工務店丙」の表示に改めていただくよう申し入れいたします。
株式会社竹中工務店（以下省略）
（別紙）
通知目録⑵
１通知先
（住所は省略）
一般社団法人日本商環境デザイン協会理事長
２内容
一般社団法人日本商環境デザイン協会理事長殿
貴協会主催の「JCDDesignAward2015」準大賞作品である「ステラマッカ
ートニー青山」につきまして，現在，貴協会ウェブサイト（http://以下省略）
で公開されている「入賞者リスト」において「建築設計：株式会社竹中工務店
丙」との表示がありますが，同建物の外観設計は，株式会社甲建築研究所と竹中
工務店が共同で制作したものであることを通知いたします。
弊社は，本書をもって，貴協会に対し，上記ウェブサイトの「入賞者リスト」
の「ステラマッカートニー青山」の表示「建築設計：株式会社竹中工務店丙」
を，「建築設計：株式会社甲建築研究所甲／株式会社竹中工務店丙」の表示
に改めていただくよう申し入れいたします。
株式会社竹中工務店（以下省略）
（別紙）
謝罪広告目録⑴
１謝罪広告の内容
謝罪広告
株式会社甲建築研究所甲殿
弊社が，弊社の設計であるとして公表した「ステラマッカートニー青山」
の外観設計について，真実は，貴殿と弊社の共同制作によるものでした。弊社の
行為は，貴殿の著作者人格権を侵害する行為であり，貴殿に対し陳謝するととも
に，今後上記建物又はその複製物を弊社又は第三者が表示する際には当該建物の
外観設計については貴殿と弊社が共同で制作した旨を表示することを誓約します。
平成年月日
株式会社竹中工務店（以下省略）
２謝罪広告掲載の要領
(1)掲載スペース：縦２段，左右１８９．５ミリメートル×天地６６．５ミリ
メートル
(2)使用活字：見出し及び末尾被告の名称は９ポイント（明朝体活字），その他
は８ポイント（明朝体活字）
なお，謝罪広告中空欄となっている年月日については，新聞掲載日を表示する。
（別紙）
謝罪広告目録⑵
１謝罪広告の内容
謝罪広告
株式会社甲建築研究所甲殿
弊社が，「ディテール」第２０５号２２頁で株式会社竹中工務店の設計である
として表示した「ステラマッカートニー青山」の外観設計について，真実は，
貴殿と株式会社竹中工務店の共同制作によるものでしたので，同頁の「M３竹
中工務店」及び「M３設計／竹中工務店」との表示を，それぞれ「M３株式
会社甲建築研究所・竹中工務店」及び「M３設計／株式会社甲建築研究所・竹
中工務店」との表示に訂正いたします。弊社の行為は，貴殿の著作者人格権を侵
害する行為であり，貴殿に対し陳謝するとともに，今後上記建物又はその複製物
を弊社が表示する際には当該建物の外観設計について貴殿と株式会社竹中工務店
が共同で制作した旨を表示することを誓約します。
平成年月日
株式会社彰国社（以下省略）
２謝罪広告掲載の要領
(1)掲載スペース：縦２段，左右１８９．５ミリメートル×天地６６．５ミリ
メートル
(2)使用活字：見出し及び末尾被告の名称は９ポイント（明朝体活字），その他
は８ポイント（明朝体活字）
なお，謝罪広告中空欄となっている年月日については，新聞掲載日を表示する。
（別紙）
書籍目録
書籍名ディテール
号数第２０５号
発行年月日平成２７年６月１７日
発行者株式会社彰国社

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