戻る

　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　原判決を次のとおり変更する。
　　　　　控訴人は被控訴人に対し、被控訴人から金一三、〇〇〇円の支払を受け
取るとともに、豊中市大字ａｂ番地ノｃ地上家屋番号ａ第ｄ番ノのｅ木造瓦葺平家
建居宅建坪九坪三合二勺を明け渡せ。
　　　　　控訴人は被控訴人に対し昭和二六年八月一日から昭和二七年四月二四日
まで一ケ月金二八九円の割合による金員を支払え。
　　　　　被控訴人のその余の請求は棄却する。
　　　　　訴訟費用は第一、二審を通してこれを二分し、その一を被控訴人の、そ
の余を控訴人の負担とする。
　　　　　この判決は被控訴人勝訴の部分に限り、金一万円の担保を供するときは
仮に執行することができる。
　　　　　控訴人が金一万円の担保を供するときは前項の仮執行を免れることがで
きる。
　　　　　　　　　事　　　　実
　控訴代理人は「原判決中控訴人敗訴の部分を取り消す。被控訴人の請求を棄却す
る。訴訟費用は第一、二審も被控訴人の負担とする。」との判決を、被控訴代理人
は控訴棄却の判決を求めた。
　当事者双方の事実上の陳述は、被控訴代理人が「被控訴人が承継した賃貸借は昭
和二〇年一一月訴外Ａと控訴人間に締結された賃料一ケ月金四〇円毎月末持参払の
約であつたが、右賃料はその後改訂されて被控訴人が本件家屋の所有権取得当時は
一ケ月金二八九円であつた。控訴人が被控訴人に無断で本件家屋の改造をしたのは
昭和二六年七月である。控訴人主張の留置権の抗弁事実は否認する。仮に被控訴人
に有益費償還義務があるとすれば増加額の償還を選択する。」と述べ、控訴代理人
が「控訴人が本件家屋を昭和二〇年一一月訴外Ａから賃料一ケ月金四〇円毎月末持
参払の約で賃借したこと、昭和二七年四月二一日到達の書面で被控訴人がその主張
のような催告並びに条件附賃貸借解除の意思を表示したこと、控訴人が右催告に応
じなかつたことはこれを認めるが、被控訴人のした右賃料の催告は信義則に反し権
利の濫用であるから右解除は無効である。なんとなれば、右賃料催告は本訴係属中
に被控訴人において賃貸借の存続を前提としてこれを主張してなされたものである
が、一方被控訴人は本訴状に基いて右賃貸借は既に解除せられ存在しないものと主
張し、本件家屋の即時明渡しを請求していたのであつて、このことは換言すれば賃
料の支払は請求しない旨の意思を表示しているものというべく、少くとも賃料は自
今受領しない旨を明白に表示しているものといわなければならない。
　このような場合資料を請求するには一応訴訟を取り下げる等賃貸借を存続する意
思のあることを明白にした後においてこれをするのが信義誠実な方法というべく、
これをなさずにした前記催告のごときは信義則に反し権利濫用に外ならないからで
ある。仮に控訴人と被控訴人間の賃貸借が終了しているとしても、控訴人は昭和二
〇年一一月頃から昭利二四年四月頃までの間に当時貸主訴外Ａの同意を得て本件家
屋の左記各部分の設置修理をなし、その費用として合計金五四、六〇〇円以上を支
出した。
　一、　表窓肘掛表腰板表庇（入口の庇は除く）
　二、　玄関北側の鴨居、敷居、東側の柱、板壁
　三、　四畳板間の西側の敷居二本
　四、　六畳の間の床板（畳五畳半の広さ）全部
　五、　仕事場の床板全部
　六、　四畳板間の天井板六板、六畳の間、仕事場、玄関の各天井板、棹縁六畳間
二本、仕事場三本、玄関三本
　七、　屋根瓦五〇枚
　八、　四畳板間の床板（畳三畳半の広さ）全部及び同根太、同束
　右各部分の設置修理は当時殆ど全壊状態にあつた本件家屋の保存上必要であつた
ためにしたものであつて民法第六〇八条にいわゆる必要費に該当するので、控訴人
は被控訴人に対してその償還を請求するとともに、その弁済を受けるまで本件家屋
を留置する。
　仮に右支出が必要費でないとしてもこれにより本件家屋の価値が増加したから有
益費というべきで、支出額が増加額として現存するから、その償還を請求なるとと
もに、その弁済を受けるまで本件家屋を留置する。」と述べた外は原判決摘示のと
おりである。
　証拠として、被控訴代理人は甲第一号証の一、二、第二号証、第二、第四号訂の
各一、二、第五、第六号証を提出し、原審での、証人Ｂ、Ａ、Ｃの各証言、被控訴
本人の供述、当審での、証人Ａ、Ｃの各証言、検証の結果を援用し、乙第一、二、
三号証は成立を認めるが、乙第四号証は不知と述べ、控訴代理人は乙第一ないし四
号証を提出し、原審での、証人Ｄの証言、控訴本人の供述、当審での、証人Ｄ、
Ｅ、Ｆ、Ｇの各証言、鑑定人Ｈの監定の結果、鑑定証人Ｈの証言、検証の結果を援
用し、甲第二号証は不知その余の甲号各証は成立を認めると述べた。
　　　　　　　　　理　　　　由
　控訴人が訴外Ａから本件家屋を賃料一ケ月金四〇円毎月末持参払の約で賃借し、
その後賃料は改訂されて昭和二六年八月一日以降一ケ月金二八九円になつたこと、
控訴人が現にこれを占有使用していることは当事者間に争いがない。そして被控訴
人が昭和二五年五月本件家屋を訴外Ａから買い受け、昭和二六年七月二〇日所有権
保存登記をなすことにより控訴人に対してその所有権を対抗し得るに至るととも
に、前記賃貸借を承継したこと、しかしながら昭和二六年七月二七日到達の書面に
よつて被控訴人のした催告並びに条件附賃貸借解除の意思表示が無効であつて、被
控訴人の第一位の請求原因の理由のないことは原判決に示すとおりである。当審で
の新たな証拠も右判断を左右なるに足りない。
　そこで被控訴人が予備的に主張する催告並びに解除の当否について判断する。被
控訴人が控訴人に対し昭和二七年四月二一日到達の書面をもつて、昭和二六年八月
一日から昭和二七年三月末日まで一ケ月金二八九円の割合による延滞賃料を到達後
三日以内に支払いせよ。もし応じないときは本件賃貸借を解除する旨の催告並びに
条件附解除の意思表示をしたこと及び控訴人が右催告に応じなかつたことは当事者
間に争いがない。控訴人<要旨>は右催告並びに解除は信義則に反し権利の濫用であ
ると抗争する。しかしながら、家屋の賃貸借が既に終了したとして家屋の明
渡の請求訴訟を賃貸人が提起したのに対し賃借人が右賃貸借の終了を争い家屋の明
渡しを拒む以上、賃貸人が訴訟の成否未定の間に、訴訟外において、一歩を譲りな
お賃貸借は存続するものとし、これを前提として、延滞賃料の支払の催告と、催告
期間内にその支払がないことを条件とする賃貸借の解除の意思表示を併せてなし、
賃借人のこれに対する出方次第でその態度を決しようと考え、その行動を取ること
は、不法でも不当でもないことはもちろん、むしろ賃借人にとつては自分の意向ど
おり賃貸人が動いて、訴訟を益益有利に展開する好機を与えられたわけであるか
ら、訴訟係属中であるからとて義務の履行を拒否することが正当となる理はない筈
である。賃貸人が訴訟を取り下げた上でこの催告をするか、訴訟は一応そのままに
して催告をするかは便宜と都合の問題で、賃貸人の自由な判断に委されたものとい
うべきである。もし訴訟を取り下げることが先決事項だとすれば、賃借人がこの催
告に応じなかつた場合に、これを前提となる賃貸借終了を原因として家屋明渡しを
求めるには更に新訴を提起しなければならないことになつてしまう。賃貸人がかよ
うな愚挙と危険を冐さなければ、賃借人に対してその負うている義務の履行を求め
得ないとなることの非は明白であろう。被控訴人が訴訟を取り下げずに前記催告並
びに条件附解除の意思表示をし、これに基く事実関係を予備的請求原因として主張
することは、訴訟法上からももとより正当であり間然するところはない。右権利の
行使が信義則に反し、権利の濫用であるという控訴人の抗弁は排斥する。その他に
控訴人が右催告に応じなかつたことを正当視するに足る事情は認められないから、
本件賃貸借け昭和二七年四月二四日の満了とともに終了し、控訴人は被控訴人に対
して本件家屋を明け渡すべき義務があるものといわなければならない。
　そこで控訴人主張の留置権の抗弁について判断する。原審での証人Ｄの証言、当
審での証人Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇの各証言、鑑定人Ｈの鑑定の結果、鑑定証人Ｈの証言、
検証の結果に弁論の全趣旨を総合すれば、控訴人は本件家産に入居後昭利二四年四
月頃までの間に被控訴人主張のようた設置修繕を加え、その費用として金一三、〇
〇〇円を支出したこと及び右支出は本件家屋の保存利用のための必要費であること
を認めることができる。右認定を左右するに足る証拠はなく、控訴人の全立証によ
つても、右認定額を超えて控訴人が出損をしたことを認める心証を惹かない。
　そうだとすれば控訴人は右必要費の弁済を受けるまで本件家屋を留置することが
できるものといわなければならない。従つて控訴人は被控訴人に対し、被控訴人か
ら金一三、〇〇〇円の支払を受け取るとともに、本件家屋を明け渡す義務がある。
　次に控訴人が昭和二六年八月一日から昭和二七年四月二四日（すなわち前記認定
の本件賃貸借の終了した日）までの一ケ月金二八九円の割合による賃料を支払つて
いないことは控訴人の争わないところであるから、控訴人は右未払賃料を支払わた
ければたらない。
　最後に損害金の請求について判断なる。被控訴人は本件賃貸借の終了した日の翌
日である昭和二七年四月二五日から本件家屋明渡し済みまで、控訴人の不法占拠に
よつて、一ケ月金二八九円の賃料相当の損害を蒙つていると主張し、右金員の支払
を求めるが、前記認定のとおり控訴人は右賃貸借終了以前に弁済期の到来した必要
費償還請求債権を有し、本件賃貸借が終了しても右債権の弁済を受けるまで本件家
屋を留置し得るのであるから、控訴人は本件家屋を不法に占拠するものということ
ができない。従つて控訴人の不法占拠を前提とする右損害金の請求は理由がない。
　されば、被控訴人の本訴請求は前記認定の範囲において正当として認容すべく、
その余（単純明渡しと損害金の請求部分）は失当として棄印すべきで、これと異な
る原判決は変更の要がある。
　よつて民事訴訟法第三八六条、第九六条、第八九条、第九二条、第一九六条を適
用して主文のとおり判決する。
　（裁判長判事　田中正雄　判事　神戸敬太郎　判事　平峯隆）

戻る