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の握り部が形成されていること）並びにＣ－２及びＣ’－２（握り部の形状は左右対称に
指掛け用の複数個の谷部と山部を交互に並設した波形であること）がほぼ同一である。
エ原告商品は，埋込部を含む全体の形状がカタログや業界紙の広告に掲載され，そ
の多くが脚部から上に向けてほぼ直角に曲がったものであり，取引の際にも埋込部の形状
が無視されることはないところ，被告商品の埋込部は，上記のような原告商品に多く見ら
れる埋込部とは異なる。
・商品の形態の類否の判断に当たっては，商品等表示に該当する形態として客観的に
他の同種商品とは異なる顕著な特徴を有している部分を中心に全体を観察すべきであり，
商品の形態が商品の技術的な機能及び効用を実現するため他の形態を選択する余地のない
不可避な構成に由来する場合にはその部分が類似することをもって両商品が類似であると
いうことはできないと解するのが相当である。
本件についてこれをみるに前記１・で認定したとおり原告商品のＡ－１の構成足，，（
踏部の上面及び下面の両端部に赤色反射体が取り付けられていることＢ－１の構成足），（
踏部の上面及び下面に滑止め用凸部が順次連続して多数横方向に並んでいること）及びＣ
－１の構成（足踏部の内側側面に波形の握り部が形成されていること）は，いずれも他社
製品にも存在する特徴であり客観的に他の同種商品とは異なる顕著な特徴を有していると
はいえないものである上，かつ技術的な機能及び効用を実現するため他の形態を選択する
余地のない不可避な構成に由来するものであるから，この点について共通するところがあ
るとしても，それをもって被告商品が原告商品に類似しているということはできない。他
方，具体的構成については，上記・のとおり，原告商品と被告商品は，Ｃ－２及びＣ’－
２（握り部の形状は左右対称に指掛け用の複数個の谷部と山部を交互に並設した波形であ
ること）がほぼ同一であるが，少なくともＡ－２とＡ’－２（赤色反射体の形状）及びＢ
－２とＢ’－２（滑止め用凸部の形状）が異なるものである。そして，Ａ－２とＣ－２の
構成は他社製品にも見られるありふれた形態であって，Ｂ－２（滑止め用凸部の形状）の
みが他の同種商品とは異なる特徴を有するものであることにかんがみると，この点におい
て相違する原告商品と被告商品が類似するということはできない。加えて，埋込部を含む
全体の形状を考慮すると，両商品が類似するということはできない。
４結論
以上の次第で，その余の点につき判断するまでもなく，被告らの行為は，不正競争防
止法２条１項１号に該当しない。
したがって，原告の請求はいずれも理由がないからこれを棄却することとして，主文
のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４７部
裁判長裁判官高部眞規子
裁判官東海林保
裁判官瀬戸さやか
（別紙）
被告商品目録図１、図２、図３図４図５原告商品目録図１図２、図３、図４写真
（１）写真（２）

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