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         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告代理人弁護士勅使河原直三郎の上告理由第一点ないし第三点について。
 しかし、原判決の適法に確定したところによれば、本件控訴人（被上告人）の祖
父Ｄから被控訴人（上告人）先代亡Ｅに対しなされた本件山林の売買は、通謀虚偽
表示により無効のものであり、従つて、これに基く所有権移転登記もまた無効であ
るというのであるから、Ｅを相続した上告人もまた架空の権利を有するに過ぎない
ものといわなければならない。また、他方において、原判決は、控訴人はＤの家督
相続人Ｆの長女Ｇと婿養子縁組をすると同時にＦから本件山林の贈与を受けた事実
を確定しているのであるから、被上告人（控訴人）は、本件山林の実質的所有者と
いわなければならない。そして、かようなある不動産につき実質上所有権を有せず
登記簿上所有者として表示されているに過ぎない架空の権利者は、実体上の権利を
取得した被上告人に対しては、その登記の欠缺を主張し得ないものである（昭和二
四年九月二七日第三小法廷判決、民事判例集三巻一〇号四二四頁以下参照）。され
ば、所論第一点、第二点は採るを得ない。また、不動産の登記簿上の所有名義人は、
真正の所有者に対し、その所有権の公示に協力すべき義務を有するものであるから、
真正の所有者は、所有権に基き所有名義人に対し所有権移転登記の請求をなしうる
ものであり（昭和三〇年七月五日第三小法廷判決、民事判例集九巻九号一〇〇二頁
以下参照）、そして、かかる移転登記を命ずる判決において判決主文に登記原因を
示さなければならないとする理由も認められないのであるから、所論第三点も採る
を得ない。
 同第四点について。
 しかし、本件山林について原判決は、所論の返還請求のほか、控訴人（被上告人）
は、そこでＦの命で大正時代に三回ほど、昭和一四、五年頃一回立木を伐採して炭
焼をした事実を認めたのに反し、被控訴人（上告人）Ａ側においてはこれを占有し
使用収益を続けたことを認めるに足る証拠はなく、登記名義が被控訴人側にあるこ
と、これを担保に供したことは占有とは関係ないし、一回の炭焼では占有の継続と
はならない旨判示しているような事情にあつたばかりでなく、上告人は、所論信義
誠実並びに権利濫用の主張は原審でしなかつたのであるから、所論は採ることがで
きない。
 よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のと
おり判決する。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    斎   藤   悠   輔
            裁判官    入   江   俊   郎
            裁判官    下 飯 坂   潤   夫
            裁判官    高   木   常   七

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