戻る

令和元年（う）第４１２号不正作出支払用カード電磁的記録供用，窃盗被告事件
令和２年１１月６日福岡高等裁判所第１刑事部判決
主文
原判決を破棄する。
被告人を懲役１０年に処する。
原審における未決勾留日数中４００日をその刑に算入する。
原審における訴訟費用は被告人の負担とする。
理由
本件控訴の趣意は，検察官松井洋作成の控訴趣意書記載のとおりであり，これに
対する答弁は主任弁護人牧野忠，弁護人寳耒隆共同作成の答弁書記載のとおりであ
るから，これらを引用する。
第１本件公訴事実及び論旨
１本件公訴事実は，「被告人は，Ａ，Ｂ及び氏名不詳者らと共謀の上，南アフリ
カ共和国所在のＲバンク発行の会員番号「●●●」等のデビットカードを構成する
人の財産上の事務処理の用に供する電磁的記録を不正に作出して構成された不正電
磁的記録カード（以下「本件不正カード」という。）４６枚を使用して現金を窃取し
ようと考え，別表（添付省略。なお同表には，「大番号」欄，「共犯者」欄，「犯行日
時（頃）」欄，「犯行場所」欄，「使用カードの会員番号」欄，「管理者」欄，「小番号」
欄及び「窃取金額」欄が設けられている。）記載のとおり，更にＣ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，
Ｈらとそれぞれ共謀の上，平成２８年５月１５日午前６時１１分頃から同日午前８
時３９分頃までの間，７８３回にわたり，同表「犯行場所」欄記載の福岡県，長崎
県又は佐賀県所在のコンビニエンスストア７２店舗において，人の財産上の事務処
理を誤らせる目的で，本件不正カード４６枚を各コンビニエンスストアに設置され
た現金自動預払機に挿入し，本件不正カード４６枚の電磁的記録を読み取らせて同
機を作動させ，それらの電磁的記録を人の財産上の事務処理の用に供するとともに，
同機から同表「管理者」欄記載の者がそれぞれ管理する現金合計７８３０万円を引
き出して窃取した」というものである（不正作出支払用カード電磁的記録供用・窃
盗。以下，これらを包括して「本件犯行」といい，同日を「本件犯行日」という。）。
２論旨
原審証拠上，Ａが，Ｂら共犯者多数と共謀して本件犯行を遂げたことは明らかで
あるところ，論旨は，要するに，原審証拠により認められる間接事実を総合的に評
価すれば，本件犯行に先立ち，被告人とＡら共犯者との間に共謀関係（以下，単に
「共謀関係」という。）が成立していたことも優に認められるのに，原判決は共謀関
係の成立を認定するには合理的な疑いが残るとして，一切関与していない旨の被告
人の弁解を排斥せず，被告人に無罪を言い渡しており，その事実認定は論理則，経
験則等に照らして不合理であるから，原判決には判決に影響を及ぼすことが明らか
な事実誤認がある，というのである。
第２当裁判所の判断の概要
そこで記録を調査し，当審において実施した被告人質問の結果も併せて検討した
ところ，当裁判所は，原判決は，本件の争点である共謀関係の有無を検討する過程
において，検察官が主張する複数の間接事実のみを対象として，かつ，その持つ意
味合いを個別的に分断したまま，「当該間接事実は認められない」あるいは「当該間
接事実からは共謀関係（被告人の関与）を推認できない」旨を説示するにとどまり，
原審証拠から一定の推認力を有する複数の間接事実を適切に抽出し，これらを総合
評価して判断するという観点，すなわち，原審証拠を通じて，共謀関係があったと
解さなければ合理的な説明が不可能ないし極めて困難な事実関係が形成されていた
と認められるか否か，という観点からの検討一切を欠いたため，論理則，経験則等
に照らして不合理な事実認定に陥り，原審証拠によって認められる複数の間接事実
を総合評価しさえすれば優に肯認できる共謀関係を認められないものと誤認してお
り，論旨は理由があると判断した。
以下，詳述する。
第３原判決の概要
１前提事実
原判決は，第２「争点等」の１及び第３「当裁判所の判断」の１「前提事実」に
おいて，次のとおり，本件犯行の前後にわたる事実経過の大枠を説示している。こ
の説示に誤りはなく，当審においても前提とできる。
すなわち，Ａが，氏名不詳者らから持ち掛けられて，偽造カードを用いて九州
地方の現金自動預払機から現金を引き出して盗むことを画策し，入手した本件不正
カード１００枚をＩに持たせて福岡市に向かわせ，本件犯行日の前日夜，Ｂが，
Ａの指示を受けたＩから同市内で本件不正カード１００枚を受領し，その後，直接
又は間接に，これらを別表「共犯者」欄記載の実行犯ら（別表「大番号１ないし６」
の「共犯者」欄に記載がないのは，Ｂが実行犯を兼ねていることによる。）に配付し，
本件犯行日，Ｂほか実行犯らが，別表記載のとおり，本件不正カード４６枚を使
用して現金合計７８３０万円を不正に引き出して窃取し同日，Ｂが，引き出さ
れた窃取金を直接又は間接に実行犯らから回収して（以下，回収されてまとめられ
た窃取金を「本件窃取金」という。），これ
をＪに渡し，同日，同人はＡの指示を受け，被告人と連絡を取りあって同市内で
被告人と合流し，本件窃取金の中から１９０数万円を被告人に渡すと（以下，趣旨
の如何を問わず「本件現金授受」という。），ホテルで待機中のＩと合流して同人に
残金を渡し，同人が本件窃取金を空路東京に持ち帰ってＡに渡した，というのであ
る。
２原判決の判断過程
原判決は，第２「争点等」の２において，共謀関係の有無が争点であるとして，
原審検察官の論告に沿い，間接事実に関する検察官の主張を時系列順に以下の「検
察官の主張」①ないし⑥のとおり摘示した上，第３「当裁判所の判断」の２ないし
７において，要旨以下ののとおり説示すると，直ちに，第４「結論」に
おいて，「以上によれば，検察官の主張する事実は，いずれも被告人とＡらとの共謀
の成立を推認させるものとはいえず，ほかに共謀の成立を積極的に推認させる事情
はない。そうすると，被告人とＡらとの間において本件犯行につき共謀が成立した
と認定するには合理的な疑いが残る。」と説示して，本件公訴事実については犯罪の
証明がないと判断した。
検察官の主張①（Ａが，被告人を本件犯行に関与させる旨の発言等をしてい
たこと）について
検察官は，本件犯行に先立ち，平成２８年３月ないし４月頃，Ａが，知人である
ＫやＬに対し，「九州の兄貴」と称する人物を偽造カードを用いた不正引き出しに関
与させる旨の発言をしていて，当該「九州の兄貴」は被告人を指すから，そのよう
なＡの発言は共謀関係を裏付けるものであるという。
しかしながら，Ｋの原審供述に現れる「九州の兄貴も人が用意できるから九州に
も話を振ろうと思う。」「九州の兄貴に幾らつければ失礼じゃないのか。」というＡの
Ｋに対する発言や，Ｌの原審供述に現れる「九州の兄貴にももうけさせてあげんば」
その他「九州の兄貴に人を集めてもらう」趣旨のＡのＬに対する発言（以下，併せ
て「Ａ発言」という。）があって，かつ，当該「九州の兄貴」が被告人を指していた
としても，ＫもＬも本件犯行には直接関与しておらず，両名のいうＡ発言も要する
に「九州の兄貴に話を持ち掛けようと思う」といった限度にとどまっているから，
Ａから被告人に対する働き掛けの有無ないし内容は判然としないし，そもそもＡが
様々な思惑から虚実を織り交ぜて発言していた可能性が否めない。
したがって，検察官の主張するＡ発言を前提としたところで，同人が後になって
被告人に対して出し子を集める話を持ち掛けるなどして，被告人との間で本件犯行
につき共謀を遂げたなどと推認することはできない。
検察官の主張②（本件犯行日の前々日の夜に，Ａが福岡市で本件犯行につい
てＢらに説明した際，被告人もその場にいたことから，被告人も本件犯行の謀議に
加わっていたと推認されること）について
検察官は，本件犯行日の前々日の夜，Ａが博多警察署付近のガソリンスタンド（以
下「本件スタンド」という。）において，本件犯行の共犯者らと合流し，本件犯行に
ついて説明した際，被告人もその場にいたことからすれば，この機会に本件犯行に
関する謀議が行われ，これに被告人も加わっていたものと推認できると主張する。
しかしながら，被告人らが原審公判で供述するとおり，共通の知人が同警察署に
呼び出されたことを知って，その知人を案じ，事の成り行きを見守るために集合し
た後，それぞれの移動中の自動車内等，被告人が付近にいない状況において，Ａら
が被告人を交えずに，本件犯行について話をした可能性は否めない。
したがって，本件犯行日の前々日の夜，被告人がＡほかＢを含む実行犯ら数名と
本件スタンドに参集したこと（以下「本件参集」という。）は認められるものの，そ
の場で本件犯行の謀議がされたとまで推認することはできない。
検察官の主張③（ＢがＩから本件不正カードを受領するに当たり，被告人が
ＡとＢの間に入って連絡を取っていたと推認されること）について
検察官は，本件犯行日の前日，Ａの指示を受けたＩがＢに本件不正カード１００
枚を渡した際，その前後にわたって，Ａと被告人との間及び被告人とＢとの間には
それぞれ通話履歴があるのに，ＡとＢとの間には通話履歴がないことを援用して，
被告人がＡとＢとの間に入って連絡を取っていたものと推認できるという。
しかし，Ｂの原審供述によれば，Ｉと合流するに際して指示を出していたのはＡ
であって，通話履歴が証拠化された携帯電話機の他にも，本件犯行後に捨てた，い
わゆる飛ばしの携帯電話機２台を使っていた，というのであり，Ａの原審供述も，
Ｂに指示をしていたのはＡであって，通話履歴が証拠化された携帯電話機の他にも
本件犯行後に捨てた携帯電話機複数を使っていた，というのであるから，捜査機関
が把握できていない携帯電話機を利用したＡとＢとの間の通話があった可能性は否
めない。
したがって，ＢがＩから本件不正カードを受領した頃，Ａと被告人との間及び被
告人とＢとの間にはそれぞれ通話履歴があるのに，ＡとＢとの間には通話履歴がな
いからといって，ここから共謀関係の成立を推認することはできない。
検察官の主張④（被告人がＪに指示して，Ｂから本件窃取金等を受領させて
いること）について
検察官は，被告人がＪに指示して，Ｂから本件窃取金等を受領させたものであっ
て，ここから共謀関係を推認できる旨主張する。
しかしながら，Ｊは原審公判において「Ａから連絡をとるように電話番号を教え
られた人と連絡をとって，その人（被告人）から，金を持ってくる人（Ｂ）と博多
駅南のレストランＳ辺りで落ち合ってお金をもらってくれんかねと言われ，付近に
到着後，また同じ番号に電話をかけたら，自動車の色と種類を指定してそこで待っ
とってと言われた。」旨供述するものの，Ａも被告人も，原審公判において当該合流
地点を指示したのが被告人である点については否定している上，その時間帯の通話
履歴と突合していくと，通話内容に関するＪの説明は必ずしも十分なものではない。
しかも，被告人が本件犯行の内容等を知っていて，その上で報酬等の趣旨で本件窃
取金の一部を受領するつもりであったとすれば，本件窃取金の大部分はＪからＩに
渡して急ぎ東京に持ち帰らせる必要があるという切迫した状況でもあったから，Ｊ
に指示して福岡市内を転々とさせて受領するよりも，Ｂ及びＪに指示して，あらか
じめ本件窃取金から被告人の報酬分を取り分けて持参させたり，Ｉが待機するホテ
ルやその周辺で合流して，本件窃取金の一部を受領したりするのが合理的であった
とも考えられる。
そうすると，被告人がＪとＢとの合流地点を指示した旨のＪの原審供述の信用性
には疑問が残り，同人が転々としながら被告人と接触した経緯としては，Ａや被告
人が原審公判で供述するとおり，ＡやＢが被告人には本件犯行を秘して行動しつつ，
その過程において，Ａが被告人に対する借金を返済するため，Ｊをして被告人に連
絡を取らせたとみることが十分に可能である。
したがって，被告人がＪに指示してＢから本件窃取金等を受領させたなどと認め
ることはできない。
検察官の主張⑤（被告人が，本件窃取金から１９０数万円を受領しているこ
と（本件現金授受））について
検察官は，被告人が本件窃取金から１９０数万円を受領していることを援用して，
被告人の本件犯行への関与が推認されると主張する。
しかし，Ａや被告人の原審供述によれば，本件現金授受は専らＡの被告人に対す
る借金返済の趣旨で行われたものであり，本件現金授受以前にも，Ａは被告人に対
する借金を度々手渡しで返済していたというのであって，それらの供述が不自然で
あるとまではいえないから，本件現金授受が専らＡの被告人に対する借金返済の趣
旨で行われた可能性は否めない。
したがって，本件現金授受をもって，被告人が自己の受領する現金は本件犯行に
よる窃取金の一部であると認識していた，ひいては本件犯行の報酬であると認識し
ていたなどと推認するには足りない。
検察官の主張⑥（本件発覚後，被告人の関与を前提とする言動を被告人や共
犯者がとっていたこと）について
ア検察官は，本件発覚後，Ａ，Ｂ及びＨが被告人に本件犯行に関連した相談を
していることをもって，被告人の本件犯行への関与を推認できるという。
しかしながら，Ａ，Ｂ及びＨは，いずれも原審公判において被告人の本件犯行へ
の関与を否定しているから，事後の相談があったからといって，被告人の本件犯行
への関与を推認するには足りない。
イ検察官は，共犯者の１人であるＭの捜査段階における供述に基づき，本件犯
行後，Ｈが「Ａが被告人に話を持ってきた」などと話していたことや，被告人がＨ
やＭに対し，「俺は捕まらんけん，Ｂ’（Ｂ）が全部動いてるけん。状況証拠しかな
い。」と話していたことからすれば，被告人の本件犯行への関与が推認できるとい
う。
しかしながら，Ｈは被告人の本件犯行への関与を否定しているし，Ｍには被告人
との間で金銭を巡るトラブルがあったこともうかがわれるから，Ｍの当該供述の信
用性を認めるに足りない。仮にそのような被告人の発言があったとしても，被告人
が本件犯行に関与していないことを前提とするものともみられるから，検察官の主
張するように推認することはできない。
第４当裁判所の判断
１原判決の判断過程の不合理性について
前記のとおり，原判決は，「第３当裁判所の判断」において，検察官の主張する
個々の間接事実を対象として，当該間接事実ごとに時系列に沿って検討し，「当該間
接事実は認められない」あるいは「当該間接事実からは共謀関係（被告人の関与）
を推認できない」旨の説示を繰り返した末，「第４結論」において，要するに検察
官の主張する間接事実からは共謀関係を推認できず，他に共謀関係を推認できる事
実もない旨説示して，犯罪の証明がないと結論付けている。
しかしながら，本件のように，被告人はもとより他の枢要な共犯者らも共謀関係
を否定する趣旨の供述に終始しているような事案において，個々の間接事実それ自
体から直ちに共謀関係を推認できないのは，ごく自然なことであって，その旨を繰
り返し説示したところで格別意味をなさない。本件における事実認定の焦点ないし
核心は，個々の間接事実それ自体から直ちに共謀関係を推認できるか否かではなく，
原審証拠に基づいて一定の推認力を持つ個々の間接事実を適切に認定，抽出して，
他の間接事実と総合して評価した上で，共謀関係があったと推認するに足りる事実
関係，すなわち，共謀関係があったと解さなければ合理的な説明が不可能ないし極
めて困難な事実関係の形成が認められるか，という点にある（付言するに，原審公
判前整理手続における争点の確認は，原裁判所が作成した，検察官の主張する間接
事実（前記検察官の主張①ないし⑥と概ね同様のもの）を個別に列挙し，これに対
する弁護人の反論を個別に列挙した「争点整理案」に基づいて行われているところ，
その内容と原判決の判断過程を踏まえると，争点整理の段階から，来るべき公判審
理においては間接事実の総合評価が不可欠となることへの目配りが原裁判所の側に
希薄であったうらみがある。本件のような当事者間に深刻な争いがある「間接事実
型」とも称される事案において，間接事実を軸とした争点整理が必要となることは
論を俟たないが，そうであるからこそ，公判廷で解明されるべきは個々の間接事実
の有無ないしその評価それ自体ではなく，それらを総合した先にある主要事実の推
認の可否であるとの観点が重要となる。）。
にもかかわらず，原判決は，前記のとおり，検察官の主張する個々の間接事実の
みを対象として，かつ，当該間接事実が認められるか否か，あるいは当該間接事実
に直ちに共謀関係（被告人の関与）を認めるに足りるほどの高度の推認力があるか
否かを繰り返し説示するにとどまり，原審証拠によって優に認められる間接事実を
看過し，あるいはその推認力を不当に軽視して他の間接事実との総合評価に供さな
かったため，原審証拠を通じて，共謀関係があったと解さなければ合理的な説明が
不可能ないし極めて困難な事実関係が形成されていたと認められるか否か，という
観点からの検討一切を欠いているのであるから，その判断過程は不合理というほか
ない。
以下，原判決の説示に沿って補足する。
Ａ発言について
ア原判決によれば，原審検察官が援用する，平成２８年３月ないし４月頃にお
けるＡ発言，すなわち，ＡのＫに対する「九州の兄貴も人が用意できるから九州に
も話を振ろうと思う。」「九州の兄貴に幾らつければ失礼じゃないのか。」という発言
や，ＡのＬに対する「九州の兄貴にももうけさせてあげんば」その他「九州の兄貴
に人を集めてもらう」趣旨の発言は，「九州の兄貴に話を持ち掛けようと思う」と
いった限度にとどまっていて，Ａから被告人に対する働き掛けの有無ないし内容は
判然としないし，Ａが虚実を織り交ぜて発言していた可能性も否めないから，Ａ発
言を前提としてみたところで，同人が後になって被告人に対して出し子を集める話
を持ち掛けるなどして，被告人との間で本件犯行につき共謀を遂げたなどと推認す
ることはできない，というのである。
なお，原判決がＡ発言の存在を認めたのか否か，説示が曖昧で判然としないもの
の，ＫもＬもＡの配下にあった者で，被告人とは面識がなかったのに，それぞれが，
近接した時期かつ別機会における「九州の兄貴」に関するＡの各発言を具体的に供
述していること等，所論が指摘する諸事情に照らせば，Ａ発言に関するＫ及びＬの
各原審供述の信用性は，これに反する内容のＡの原審供述を踏まえても十分肯定で
きるから，Ａ発言の存在それ自体は優に認められる。
イしかしながら，Ａ発言それ自体から直ちに共謀関係を推認できないことは
原判決が説示するとおりであるにせよ，Ａは，かねてより東京を拠点として，組織
性のある違法行為に従事する中で，今回は九州北部を中心とする，実行犯多数が必
要となる本件犯行を画策し，共犯者らに指示を出して一斉実行を実現させて本件犯
行を遂げ，更にＪに指示して本件窃取金の中から被告人に１９０数万円を譲渡させ，
自らは即日東京で本件窃取金を回収した人物である。そのＡが，本件犯行の１か月
から２か月程度前に，配下のＫやＬに対し，「九州の兄貴」を「人手がいる儲け話」
に関与させ，自分から利益を配分する趣旨の発言をしていた，というのである。
そうすると，Ａ発言の存在が，まずもって当該「九州の兄貴」の本件犯行への関
与を一定程度推認させる事情に当たることは明らかというべきである。
そこで当該「九州の兄貴」についてみると，Ａと被告人との間には概ね２０
年来の付き合いがあって，一時期は同じ暴力団に所属したこともあり，Ａの検察官
調書（原審甲５０２<謄本>）には，「あなたにとって，九州の兄貴と言えば誰ですか。」
との検察官の問いに対する，Ａの「付き合いがある人としては，福岡の●●●●（※
被告人の名前が記載されている）さんと，熊本のＴさんの２人です。」との答えが記
載されている。また，原審公判において，Ａは，他人との会話の中で被告人を示唆
して「九州の兄貴」と発言することがあったこと自体については，九州にも後ろ盾
があるかのように振る舞うためであって本件犯行とは無関係である旨留保しつつ，
認めているのである。
また，Ａの配下にあって，本件不正カードを本件犯行日の前日に福岡市に運
んでＢに渡し，本件犯行後，Ｊから受領した本件窃取金をＡの下に持ち帰るなどの
役割を担ったＩは，原審公判において，偽造カードを使った不正引き出しの話をし
ている際にＡが「九州の兄貴」と呼ぶ者が１人いて，Ａからは福岡に行ったら「九
州の兄貴」に会わせてやるとも言われていたのに，移動日である本件犯行日の前日，
間違って羽田空港ではなく成田空港に行ってしまい，Ａから「兄貴を待たせてるん
だぞ。」と怒られて羽田空港に向かい，Ａが新たに手配した飛行機に搭乗して福岡に
向かった旨，具体的に供述している。
この供述を，説示した点のほか，原審証拠（原審甲３７１）に現れた，本
件犯行日の前日昼間における，ＩとＡ，同人と被告人との間の電話発着信の状況，
取り分け，午前１１時４８分から午後零時１８分にかけて，Ｉが発信地を「千葉」
とする電話を４回にわたってＡにかけて通話した後，同人が，午後零時２５分に被
告人に電話をかけて午後零時３４分まで通話するや，午後零時３５分にはＩに電話
をかけて１分余り通話していることを踏まえて検討すれば，Ｉのいう「九州の兄貴」
は被告人を指していると解されるのである（なお，Ａの原審供述によれば，Ｉとの
間で同人が供述するようなやりとりをしていたとしても，そこにいう「兄貴」は，
「Ｉの兄貴分になるかもしれないＢのこと」を指しているというのであるが，既に
説示したところに照らしていかにも無理があり，信用できない。）。
そして，Ｂが本件窃取金を取りまとめてから，Ａが東京で本件窃取金を回収
するまでの間，本件窃取金の中から外部に出た現金は，同人から，九州の福岡を生
活の本拠とする被告人に対する，本件現金授受に係るものだけである。
ウ以上によれば，Ａ発言は，その当時における発言の真意等を問う余地が残さ
れているとはいえ，それ自体として，「九州の兄貴」すなわち被告人の本件犯行への
関与を一定程度推認させる間接事実とみるべきである。このことは，その後におけ
るＡから被告人に対する働き掛けの有無ないし内容が判然としないこと等，原判決
の説示する諸点によって何ら否定されるべきものではない。
にもかかわらず，原判決は，要するにＡ発言は共謀関係を推認させるに足りない
旨説示するにとどまり，これを推認過程に供して他の間接事実と総合するという検
討過程に進まなかったのである。このような，共謀関係を直ちに推認させる推認力
がないからといって，Ａ発言の推認力を一転して無と評価するような事実認定の手
法は，論理則，経験則等に照らして不合理である。
本件参集について
ア原判決によれば，本件犯行日の前々日の夜，被告人がＡらと博多警察署付近
の本件スタンドに参集していたからといって，直ちにその場で本件犯行の謀議が行
われたとは推認できず，かえって被告人らが原審公判で供述するとおり，専ら同警
察署から呼び出された知人を案じて集合した後，被告人が付近にいない状況におい
て，Ａらが被告人を交えずに，本件犯行について話をした可能性が否めない，とい
うのである。
イしかしながら，本件スタンドにおいて被告人を交えて本件犯行の謀議が行
われたなどと直ちに推認できないことは原判決が説示するとおりであるにせよ，原
審証拠上，翌々日の午前６時過ぎから広域にわたって一斉に実行された本件犯行（別
表中「大番号１ないし７６」）において，所論が詳細に指摘するとおりの必要不可欠
な役割を果たした面々，すなわち，①Ａ（本件犯行全般の指揮統括），②Ｂ（本件不
正カードの受領及び配付，別表中「大番号１ないし６」の実行，同「大番号７ない
し２６」の実行犯らの勧誘，本件窃取金及び本件不正カードの回収とこれらのＪへ
の引渡し等），③Ｆ（別表中「大番号２７ないし３６」の実行犯らに対する必要情報
の伝達，同「大番号３７ないし４５」の実行等），④Ｇ（別表中「大番号４６ないし
５９」の実行又は実行犯らの直接若しくは間接の勧誘等）及び⑤Ｈ（別表中「大番
号６０ないし７６」の実行犯らの直接又は間接の勧誘等）が深夜参集していた場に，
被告人も合流していたという事実は揺るがないのである。
そして，所論が詳細に指摘するとおり，原審証拠（原審甲３７１ないし３７
３）により，本件参集の後と認められる時間帯である本件犯行日の前日の午前零時
１８分頃から午前１時５分頃にかけて，本件参集の場にいた者らを起点として（被
告人の電話発受信状況については，後述する。），ＢからＣ及び別表記載のＮ，Ｆか
ら別表記載のＥ，Ｇから別表記載のＯ及び同Ｐ，ＨからＭ及び別表記載のＱと，後
に実行犯となる者らを相手方とする電話連絡が行われ，更にその後の時間帯におい
ても発受信が繰り返されているものと認められることに照らせば，被告人が間近に
いて話に加わっていたかどうかはさておき，本件参集の場にいた被告人以外の者，
すなわちＡ，Ｂ，Ｆ，Ｇ及びＨが，本件スタンドなり，引き続き博多駅付近に移動
中の自動車内なり，移動後の博多駅付近なりにおいて，本件犯行について実行犯の
確保等を話題として話し合ったことは明らかである。この点に関しては，原審公判
においても，Ｂは要するに「本件スタンドから移動した博多駅付近で，Ｇの自動車
内でＡと本件犯行についての話をしたが，その際には被告人は別の自動車内にいた
のではないか。」と，Ａは要するに「本件スタンドで被告人が近くにいないときにＢ
と１対１で本件犯行について話し，自動車で博多駅に移動中，信号待ちの機会にも
同人と話をした。」と，Ｈは要するに「本件スタンドでは本件犯行の話をしておらず，
場所を変えて話そうとしたら被告人がついてきてしまい，博多駅付近に自動車を止
めて，被告人に聞かれないように，自分が自動車から降りていってＡと話したりし
ていた。」と，三者三様ではあれ，本件犯行について話題にしたことは認める旨の供
述をしているところである。
ところで，本件犯行のように高度な組織性を帯びた犯罪計画を謀議するに際
しては，事前の発覚を防ぐためにも，無関係の第三者を交えずに行うのが当たり前
と考えられるのであって，わざわざ東京から福岡入りしていたＡが，自己が画策す
る組織的な不正引き出しについて共犯者らと謀議をする最中あるいはその前後にお
いて，あえて本件犯行について情を知らない者を巻き込むような行動に出るものと
は，経験則に照らし容易に考え難い。
まして，被告人が原審公判で供述するように，要するに「Ｈと飲食していたら誰
かは言えない知人から連絡があったので，博多警察署に呼び出されたという別の知
人を案じて同警察署近くの本件スタンドに出向いて，その知人が出てきた後，その
知人とは別れて，引き続きＡやＢ，Ｈらと行動を共にしていたが，本件犯行の話な
ど一切していないし聞いていない。」のだとすれば，図らずも後にことごとく本件犯
行に加わる面々が一同に会している場に被告人も合流し，本件スタンドから博多駅
にかけて行動を共にしていながら，その間，被告人以外の者の間では本件犯行の謀
議が行われていたものの，被告人は終始蚊帳の外に置かれていた，ということにな
るが，偶然にこのような事実経過が生じたなどとは，経験則に照らして容易には考
え難いところである。このことは，後述するとおりの被告人と本件参集の参加者ら
との間における電話発受信状況に鑑みれば，いよいよ明らかである。
ウ以上によれば，本件参集は，それ自体として，被告人の本件犯行への関与を
相当程度推認させる間接事実とみるべきである。このことは，専ら共通の知人を案
じて本件スタンドに集まった可能性も直ちには排斥されないこと，本件犯行の謀議
がなされたものと直ちには認められないこと等，原判決の説示する諸点によって何
ら否定されるべきものではない。
にもかかわらず，原判決は，要するに本件参集の場で被告人を交えて本件犯行の
謀議がされたとは認められない旨説示するにとどまり，本件参集それ自体を推認過
程に供して他の間接事実と総合するという検討過程に進まなかったのである。この
ような，共謀関係を直ちに推認させる推認力がないからといって，本件参集の推認
力を一転して無と評価するような事実認定の手法は，論理則，経験則等に照らして
不合理である。
関係者間の通話状況について
ア原判決によれば，原審証拠上，本件犯行日の前日，ＢがＩから本件不正カー
ド１００枚を受領した頃に，Ａと被告人との間及び被告人とＢとの間にはそれぞれ
通話履歴があるのに，ＡとＢとの間には通話履歴がないからといって，ＡやＢが原
審公判で供述するように，他の携帯電話を利用した通話があった可能性が否めない
から，検察官の主張するような，被告人がＡとＢとの間に入って連絡を取っていた
という事実ひいては共謀関係の成立を推認することはできない，というのである。
この点，所論が指摘するとおり，ＡにしろＢにしろ，この機会におけるＡとＢと
の通話に限って別の「飛ばしの携帯電話」を使い，本件犯行後にこれを廃棄すべき
合理的理由は容易に見出せないのであって，詳細は後述するが，原審証拠（原審甲
３７１）により明らかとなっている通話状況を踏まえてＩの原審供述等を総合すれ
ば，通話の内容が本件不正カードの授受を前提としたものであったかどうかはさて
おき，被告人がＡとＢとの間に入る形で両名と連絡を取り合い，同人に指示をして
同人とＩの接触を図っていたものと優に推認できるから，他の携帯電話を使った可
能性を持ち出してこれをも否定する原判決の説示は，経験則に照らして不合理であ
る。
イしかしながら，より問題視すべきは，原判決の通話状況の捉え方である。
すなわち，本件犯行は，①Ａが第三者を介して入手し，Ｉが福岡市に持参してＢ
に渡し，そこから配分された本件不正カードを使って，同じ時間帯において，多く
の実行犯が，九州北部のあちこちのコンビニエンスストアを転々と移動しながら，
現金自動預払機から１回当たり１０万円を引き出すという作業を繰り返した末，
個々の窃取金をＢが回収して取りまとめ，相当に高額となることが見込まれる窃取
金全体を，運搬役のＩが東京に持ち帰ってＡに手渡すという流れが想定されていて，
かつ，②予定よりも不正引き出しの開始時刻が遅れたり，思ったよりも早く本件不
正カードが使えなくなった等の事情変更はありつつも，高額の現金を不正に引き出
して回収するという当初の計画が概ね実現して，同人の下に７６００万円超の本件
窃取金が現に届けられた，という事案である。このような本件犯行の実態に鑑みれ
ば，計画の成就に向けて，多数の関係者相互における，対面だけでなく，携帯電話
を介した上での意思疎通と連携が必要不可欠となっていたであろうことは自明で
あって，関係者の範囲や役割を極力解明して事案の真相を解明するに当たっても，
まずは関係者が利用する携帯電話の通話状況全般が，客観的な資料として重要な位
置を占めることは多言を要しない。このことは，通話状況から直ちに会話内容が分
からないからといって，決して軽視されるべきではない。
そして，現に原審証拠（原審甲３７１ないし３７３）により明らかとなって
いる，本件犯行日の前後にわたる通話状況の全体像を俯瞰してみれば，所論（当審
で取調べ請求が却下された証拠に基づく部分を除く。）が詳細に指摘するとおり，被
告人と本件犯行に関与した者らとの間や，本件犯行関係者ら相互の間で，連続的な
電話発受信が繰り返し生じていることが明らかである。
前述した本件犯行の実態に照らせば，本件犯行前後における，被告人と本件犯行
に関与した者らとの間における通話状況及びその前後における本件犯行関係者ら相
互の通話状況は，全体として間接事実（群）としての性格を帯びるというべきであ
るが，その中にあっても，本件犯行の全体をカバーするＡ，Ｂ，Ｆ，Ｇ及びＨが一
同に会し，その後の実行犯の確保につながったとみられる本件参集前後の局面と，
ＩからＢへの本件不正カードの譲渡の前後の局面における発受信の状況は，以下に
述べるところに照らし，重要な間接事実と位置付けられる。
ａ本件参集前後の時間帯における発受信の状況
原審証拠上，被告人は，次項⒝のとおり，本件参集の前後にわたる時間帯に
おいて，本件参集の場にいたＡ，Ｂ及びＦだけでなく，後に実行犯となったものの
当時は大分県にいて，本件参集の場にはいなかったＥとの間でも，電話連絡を取り
合っていることが認められる。
そして，本件参集を踏まえてその連絡状況を考察すれば，内容はともかく，被告
人が直接又は間接にＦ，Ｂ，Ｇ，Ａ及びＥと連絡を取り合っている様子が浮き彫り
となっていて（なお，本件参集に先立って，被告人はＨと飲食を共にしているから，
同人との意思疎通に欠けるところもない。），この点は，原審証拠上，Ａと本件参集
の場にいた者ら（被告人を除く。）との間には，本件参集に先立つ電話発受信の痕跡
がないことと対照的であり，被告人が本件参集を主導したこと，本件参集後に被告
人自身にＥと連絡をとる必要が生じていたことが推認できる。
⒝すなわち，原審証拠上，本件参集直前の時間帯と推認できる本件犯行日の前々
日の午後１０時３８分から午後１１時６分にかけて，被告人からＦ（通話時間３３
秒），同人からＢ（同１分），ＦからＧ（同４９秒），同人からＦ（同１分４０秒），
同人から被告人（同１９秒），ＦからＧ（同２２秒），Ｂから被告人（同４１秒），Ｇ
からＦ（同１１秒）にそれぞれ発信されて通話されているほか，同日午後１１時５
７分から翌日（本件犯行日の前日）午前零時１分にかけて，Ａが被告人に電話をか
けて通話した後（通話時間４分２秒），４０秒足らずで再度Ａが被告人に電話をかけ
て通話（同２２秒）している。また，同日午前零時１８分から同日午前２時１６分
にかけて，ＦからＥ（通話時間１分１０秒），被告人からＥ（同３分４９秒），同人
から被告人（同２５秒），Ｅから被告人（９分２８秒），Ｅから被告人（同１分１８
秒），ＥからＦ（同１分４８秒）にそれぞれ発信され，通話されているのである。
ｂＩがＢと接触して本件不正カードを渡した時間帯における発受信の状況
原審証拠上，Ｉが本件犯行日の前日午後６時頃に福岡空港に到着し，その足
で福岡市内の宿泊先のホテルに向かい，Ａの指示で本件不正カードが１００枚ある
ことを確認した後，同人からの「ホテルの下にいるこわもてのおっさん（Ｂ）」に本
件不正カードを渡すようにとの指示を受け，同ホテル１階出入口付近で，Ｂと落ち
合って本件不正カードを渡したことは明らかである。そして，この過程における電
話発受信の状況は次項⒝のとおりであり，相互に面識のなかったＩとＢが落ち合っ
て本件犯行に不可欠な本件不正カードの授受が行われる前後において，ＡがＩ及び
被告人と，被告人がＢ及びＡとそれぞれ連絡を取り合っていることが顕著である一
方，ＡとＢが直接連絡を取り合った痕跡がないのである（そもそも，原審証拠上，
ＡとＢとの間の電話発受信が初めて確認できるのは，同日午後１１時２９分であ
る。）。
このような通話状況からは，意図はともかく，Ａだけでなく被告人も，ＩとＢを
確実に接触させるため，同人に合流方法を指示していたものと推認できる反面，こ
の過程において，Ａ，Ｂ及び被告人が原審供述で供述するような，ＡとＢとの間で
は通話履歴が証拠化されていない飛ばしの携帯電話を使ったやりとりを別途行って
いて，かつ，その最中に被告人がＩとＢの接触とは無関係の別件でＡやＢと話をし
ていた，などという事態が進行していたなどと考える余地はない。
⒝すなわち，原審証拠（原審甲３７１）により明らかとなっている通話状況に
よれば，福岡空港到着後の同日午後６時１７分，ＩがＡに電話をかけ（通話時間４
２秒），その通話終了の３２秒後に同人が被告人に電話をかけ（同５２秒），午後７
時１５分，ＡがＩに電話をかけ（同３３秒），その通話終了の４分４２秒後に同人が
Ａに電話をかけ（同９秒），その通話終了の１分３８秒後に同人が被告人に電話をか
け（同５１秒），その通話終了の１７秒後に被告人がＢに電話をかけている（同２６
秒）。そして，午後７時４２分，同人が被告人に電話をかけ（通話時間１２秒），そ
の通話終了の２３秒後に被告人がＡに電話をかけ（同２３秒），その通話終了の２５
秒後には被告人がＢに（同１４秒），２７秒後にはＡがＩに（同３２秒），それぞれ
電話をかけている。その後，午後７時４８分にＢが被告人に電話をかけ（通話時間
３８秒），その通話終了の２０秒後，被告人がＢに電話をかけ（同２１秒），午後７
時５０分にはＡがＩに電話をかけているのである（同２４秒）。
ウなお，被告人らの原審供述を前提とすれば，被告人が本件犯行とは何ら関係
のない，例えばＢとは従業員のスカウト等の件で，Ａとは借金返済等の件で，その
他の面々とも本件犯行とは何ら関係しない件で，あちこちとの間で繰り返し電話を
かけたりもらったりして通話していた相手先の大多数が，図らずも後に本件犯行に
関与していたという流れが生じていたこととなるが，このような事態が偶然に生じ
るものとは，経験則に照らし容易には考え難いところである。
エ以上のとおり，
における，被告人と本件犯行に関与した者らとの間の通話状況及びその前後におけ
る本件犯行関係者ら相互の通話状況は，それ自体として，被告人の本件犯行への関
与を相当程度推認させる間接事実（群）とみるべきなのである。
にもかかわらず，原判決は，原審検察官が援用するごく限局された時点における
通話履歴の不存在を部分的に取り上げて，「当該時点において，被告人がＡとＢの間
に入って同人に指示を出していたと推認できるか否か」のみを検討対象とし，これ
を否定するにとどまり，原審証拠上明らかとなっている通話状況を間接事実（群）
として取り上げず，推認過程に供していないのである。このような事実認定の手法
は，携帯電話による意思疎通を不可欠としたとみるに足りる本件事案の組織性，計
画性を顧みないものであって，経験則に照らして不合理である。
本件現金授受について
ア原判決によれば，本件現金授受が専らＡの被告人に対する借金の返済として
行われた可能性は否めないから，本件現金授受をもって，被告人が本件犯行による
窃取金の一部であると認識していた，ひいては本件犯行の報酬であると認識してい
たなどと推認するには足りない，というのである。
イしかしながら，本件現金授受それ自体から直ちに報酬性の認識なり共謀関係
なりを推認できないことは原判決が説示するとおりであるにせよ，原審証拠上，本
件犯行日，実行犯らから回収した合計７８３０万円もの本件窃取金をＢがＪに渡し，
本件窃取金が犯罪収益であり，運搬役に届けるべきものであることをＡから聞かさ
れているＪが，東京への運搬を控えてホテルで待機中のＩに届けるまでの間，時間
の余裕がない中で，午後６時頃からＡの指示を受け，被告人とも電話で連絡を取り
合ってお互いに移動しながら被告人と落ち合い，本件窃取金の中から，１９０数万
円を渡し，その後，Ｉに本件窃取金を渡して，同人が午後９時台の飛行機で東京に
戻り，その足でＡと会って本件窃取金を渡した，という事実経過は揺るがないので
ある。
このような，一斉に敢行された不正引き出しと近接した場所，時間帯において，
犯罪収益に他ならない本件窃取金の中から，およそ少額とはいえない１９０数万円
もの現金を，振込等の送金手段によることなく，Ａの指示を受けたＪと被告人が連
絡を取り合ってお互いに移動しながら落ち合って渡すという，本件現金授受の態様
は，このような迂遠な方法によらずとも，ＢやＪに手早く取り分けさせて，被告人
の口座に振り込ませること，あるいはＢやＩと被告人が直接落ち合うことも十分に
可能な状況にあったことに照らし，現金授受の客観的な痕跡を残さず，かつ，本件
窃取金の回収者や東京への運搬役と被告人との直接の接触を避けるための配慮に出
たものと考えるのがまずは自然であり，その反面において，原審公判でＡと被告人
が供述するような借金の返済という趣旨説明をいかにも不自然とみるに足りるもの
である。なお，Ａは，かつては本件現金授受自体を認めていなかった上（原審甲５
０１，Ａ原審供述），原審公判において，被告人を巻き込みたくなかったからＢやＨ
に本件犯行のことを口止めしたりしていたなどと供述している割には，ひとたび露
見したならば被告人に本件犯行への関与の嫌疑が生じることが不可避なはずの本件
現金授受を，電話連絡を繰り返しながら遂げているのであって，このように現に生
じた事実経過と余りにもそぐわないＡの原審公判の説明ぶりに照らしても，本件現
金授受が専ら借金返済の趣旨であったとする同人ひいては被告人の原審供述の信用
性は減殺される。
また，Ａの原審供述によれば，本件犯行を持ち掛けてきた者に対して，「九州の兄
貴」に窃取金の２．５パーセントを渡す旨説明していたというのであり，本件窃取
金の２．５パーセントが１９５万７５００円と本件現金授受の額と近似する額にな
る点は，本件現金授受が被告人の本件犯行への関与に対する報酬の供与として行わ
れたことを一定程度推認させる事情である。
ウ以上によれば，本件現金授受が，それ自体として，被告人の本件犯行への関
与を相当程度推認させる間接事実であることは明らかである。このことは，原判決
が説示するように専ら借金返済の趣旨で行われた可能性を直ちに排斥できないから
といって，何ら否定されるべきものではない。
にもかかわらず，原判決は，要するに本件現金授受は被告人の報酬性の認識等を
推認させるに足りず，ＡやＢが被告人には本件犯行を秘して行動する過程で，Ａが
被告人に対する借金を返済するため，Ｊをして被告人に連絡を取らせたとみること
が可能である旨説示するにとどまり，本件現金授受を推認過程に供して他の間接事
実と総合するという検討過程に進まなかったのである。このような，共謀関係を直
ちに推認させる推認力がないからといって，本件現金授受の推認力を一転して無と
評価するような事実認定の手法は，論理則，経験則等に照らして不合理である。
本件犯行が発覚した後の被告人らの言動について
原判決によれば，本件犯行が発覚した後，Ａ，Ｂ及びＨが被告人に相談したから
といって，Ａ，Ｂ及びＨがいずれも原審公判において被告人の本件犯行への関与を
否定している以上，事後の相談から共謀関係は推認できないというのである。確か
に，原審証拠上，相談の具体的な内容は必ずしも明確となっていない。
しかしながら，少なくとも，原判決が，別表中「大番号６０ないし７４」の犯行
に関与したＭの検察官調書（原審甲４４８，４５２。いずれも同人の原審公判にお
ける部分的証言拒絶に伴い，原審が刑訴法３２１条１項２号前段書面として採用し
たもの）中，同人が直接聞いたという，被告人の本件犯行発覚後の発言に関する供
述の信用性をたやすく否定した点は，是認できない。
すなわち，同供述によれば，①被告人は，平成２９年の年明けすぐの頃，Ｈ及び
Ｍがいる場で，Ｈから「あっちの件，大丈夫。」と聞かれて「俺は捕まらんけん。Ｂ’
（Ｍの説明では，Ｂのこと）が全部動いてるけん。状況証拠しかない。」と言った，
②同年４月２５日，警察がＭ方に来たため，Ｍが被告人に電話をかけて「警察来ま
した。」と言ったら，被告人が「弁護士行かせるから。」と言った，③同年８月１７
日頃，本件犯行への関与で起訴後保釈中のＭが挨拶に行ったら，被告人が「兄弟（Ｍ
の説明では，Ｈのこと）のことも含めて話したんか。」と言ったというのである。こ
のようなＭの供述は，その際の状況をはじめ，本件犯行への関与者が捕まっていく
経緯をも含めて相応に具体的であり，実際に聞いたからこそ供述できているとみる
に足りる体験再現性も備えている。他方において，Ｈが原審公判で「あっちの件，
大丈夫」と聞いた際のやりとりを否認する供述のほか，Ｍと被告人との間の金銭ト
ラブルをうかがわせるような供述をしているとはいえ，Ｍと被告人との間に金銭ト
ラブルがうかがえるといった程度の薄弱な説示で直ちに信用性を否定できるような
内容ではない。既に説示したとおりの他の原審証拠から認められる事実関係に照ら
しても，その信用性をたやすく否定した原判決の証拠評価は不合理である。
そして，原判決は，Ｍの供述するような被告人の発言があったとしても，本件犯
行に関与していないことを前提とするものともみられる旨説示するが，経験則上，
そのような見方を容れる余地もあるというにすぎず，少なくとも，Ｈから「あっち
の件，大丈夫。」と聞かれて，被告人が「俺は捕まらんけん。Ｂ’が全部動いてるけ
ん。状況証拠しかない。」と発言したことについては，もとより直ちに共謀関係を推
認させるものではあり得ないにせよ，被告人の本件犯行への関与を一定程度推認さ
せる間接事実とみるべきであるから，原判決は証拠評価を誤って間接事実を看過し
たか，あるいはその推認力を不当に過少評価したといわざるを得ない。
２被告人の共謀に関する当裁判所の判断
以上のとおり，原判決の判断過程は著しく不合理なものといわざるを得ない
ところ，既に説示したところを踏まえつつ，原審証拠によって認められ，間接事実
として推認過程に供されるべき事実経過の概要（前提事実）を改めて時系列に沿っ
て摘示すると，次のとおりとなる。
アかねてより東京を拠点として，組織性のある違法行為に従事していたＡは，
氏名不詳者らから持ち掛けられて，九州北部を中心とする，実行犯多数が必要とな
る本件犯行を画策して実現させたものであるが，本件犯行の１か月から２か月前の
平成２８年３月ないし４月頃，配下のＫに対して「九州の兄貴も人が用意できるか
ら九州にも話を振ろうと思う。」「九州の兄貴に幾らつければ失礼じゃないのか。」と
いう発言をしたり，配下のＬに対して「九州の兄貴にももうけさせてあげんば」そ
の他「九州の兄貴に人を集めてもらう」趣旨の発言をしたりして，「九州の兄貴」す
なわち被告人に話を振って人集め等をしてもらった場合に支払うべき報酬の額につ
いて，話題にしていた（Ａ発言）。
Ａは，本件犯行を持ち掛けてきた者に対し，「九州の兄貴」に窃取金の２．５
パーセントを支払う旨話していた。
イ本件犯行日の前々日の深夜，被告人は本件スタンドにおいて，本件犯行（別
表中「大番号１ないし７６」）において必要不可欠な役割を果たした面々，すなわち，
①東京から福岡入りしていたＡ（本件犯行全般の指揮統括），②Ｂ（本件不正カード
の受領及び配付，別表中「大番号１ないし６」の実行，同「大番号７ないし２６」
の実行犯らの勧誘，本件窃取金及び本件不正カードの回収とこれらのＪへの引渡し
等），③Ｆ（別表中「大番号２７ないし３６」の実行犯らに対する必要情報の伝達，
同「大番号３７ないし４５」の実行等），④Ｇ（別表中「大番号４６ないし５９」の
実行又は実行犯らの直接若しくは間接の勧誘等）及び⑤Ｈ（別表中「大番号６０な
いし７６」の実行犯らの直接又は間接の勧誘等）と合流し（本件参集），自動車で博
多駅付近に移動した後，解散した。
Ａ，Ｂ，Ｆ，Ｇ及びＨは，本件参集の頃，本件スタンド，引き続き博多駅付
近に移動中の自動車又は移動後の博多駅付近において，本件犯行について，実行犯
の確保等を話題として話し合い，Ｂ，Ｆ，Ｇ及びＨは，それぞれ後に実行犯となる
者に電話をかけた。
ウ本件犯行の前後にわたり，被告人と本件犯行に関与した者らとの間や，本件
犯行関係者ら相互の間で，連続的な電話発受信が繰り返し生じているところ，特に，
被告人は，本件参集に前後する時間帯において，Ａ，Ｂ及びＦとの間であらかじ
め電話で連絡を取り合って本件参集を主導し，本件参集後，後に実行犯となったも
のの当時は大分県にいて，本件参集の場にはいなかったＥとの間においても，電話
連絡を繰り返したほか，ＩがＢと落ち合って本件不正カードを渡した時間帯にお
いて，福岡市内のホテル１階出入口付近で相互に面識のなかったＩとＢが落ち合う
のに際し，Ａ及びＢと順次連絡を取り合い，ＡとＢとの間に入って同人に合流方法
等について指示をしていた。
エ本件犯行日，Ａの指示を受けた実行犯らが，別表記載のとおり本件不正カー
ドを利用して現金合計７８３０万円を不正に引き出して窃取した後，Ｂが実行犯ら
から窃取金を回収して取りまとめ，その本件窃取金をＪに渡し，本件窃取金が犯罪
収益であり，運搬役に届けるべきものであることをＡから聞かされているＪが，東
京への運搬を控えてホテルで待機中のＩに届けるまでの間，午後６時頃からＡの指
示を受け，被告人とも電話で連絡を取り合い，お互いに移動しながら被告人と落ち
合い，本件窃取金の中から，被告人に１９０数万円を渡し，その後，Ｉに本件窃取
金を渡して，同人が午後９時台の飛行機で東京に戻り，その足でＡと会って本件窃
取金を渡した。
オ被告人は，平成２９年の年明けすぐの頃，Ｈ及びＭがいる場で，Ｈから「あっ
ちの件，大丈夫。」と聞かれて「俺は捕まらんけん。Ｂ’が全部動いてるけん。状況
証拠しかない。」と言った。
そして，以上の認定事実は，同時的に連なって存在し，互いに関連し合うこ
とによって推認力を相乗的に強め，被告人の共謀を優に認定できる水準にまで至ら
しめているというべきである。
これを敷衍すると，以下のとおりである。
本件犯行に先立って配下のＫやＬに対してなされた「九州の兄貴にももうけさせ
てあげんば」等のＡ発言や，本件現金授受で被告人に渡された１９０数万
円が，本件犯行により獲得できた本件窃取金７８３０万円の約２．５パーセントに
相当すること（エ），この比率が，以前にＡが「九州の兄貴」に支払う割合として話
していた２．５パーセントに近似することに照らしてみれば，Ａはあらか
じめ被告人を本件犯行に関与させ，成功した際には報酬を支払う青写真を描いてい
て，だからこそ，犯罪収益に他ならない本件窃取金の中から，時間に余裕がないに
もかかわらず，予定していた窃取金の２．５パーセントの取り分としての１９０数
万円を，Ｊを介して被告人に供与したものと推認するのが自然である。
さらに，イ，ウのとおり，被告人は，本件犯行に近接した時期において，本件犯
行の中核をなすＡ及びＢだけでなく，Ｆ，Ｇ及びＨとも合流して行動を共にし，そ
の後，本件参集の場にはいなかったものの後に実行犯となったＥとも電話連絡を繰
り返したほか，本件犯行の実現に不可欠な本件不正カードの受入れに際し，Ａ及び
Ｂと電話連絡を取り合いながら，ＡとＢの間に入って同人にＩとの合流方法等につ
いて指示をし，その他，本件犯行に関与した者らとの間で頻繁に電話連絡を繰り返
しており，本件犯行への関与を濃厚に基礎付ける事情が存在する。
そして，イ及びウを交えて，ア及びエを考察してみれば，Ａ発言の後，Ａ
が実際に九州の兄貴である被告人に本件犯行を持ち掛けて，被告人がこれに応じて
実行犯の確保や本件カードの運び込みといった本件犯行の成就に必要不可欠な事前
準備に関与して，東京を拠点とするＡが九州北部を中心とする本件犯行を成功させ
ることができたからこそ，同人から被告人に対する本件現金授受が実現したものと
推認でき，本件現金授受は，まさに被告人がＡから持ち掛けられて本件犯行に加わ
ることとし，労力を割いて本件犯行の実現に関与したことへの報酬供与の趣旨で
あったものと認められる。
また，そのような経緯があったからこそ，Ｂの関与ぶりも含めて，身に覚えのあ
る被告人は，本件犯行後，Ｍに対し，オのとおり「俺は捕まらんけん。Ｂ’（Ｂ）が
全部動いてるけん。状況証拠しかない。」と発言したと考えられるのである。
アないしオが，それぞれが独立して推認力を有
するだけでなく，一連の連なりとして相互に推認力を高め合う関係にもあることに
鑑みると，これらの事実関係は，共謀関係を推認するに足りる事実関係，すなわち
被告人が本件犯行に先立ってあらかじめＡらと意を通じて共謀を遂げていたものと
解さなければ合理的な説明が不可能か，少なくとも極めて困難な事実関係に当たる
ものと優に認められるというべきである。
被告人は，原審及び当審各公判において，本件犯行については何も知らないまま，
Ａらと別件で連絡を取り合っていたにすぎず，本件現金授受は借金の返済として行
われたなどと供述するが，到底信用できない。
弁護人は，原審及び当審を通じて共謀関係を争うが，客観的に認められる事実関
係に照らして信用性の乏しいＡや被告人の原審供述を前提とした上で，原判決と同
様の間接事実の分断評価を基調とするものであって，その主張を改めて踏まえてみ
ても，アないしオの事実関係に基づく共謀関係の推認は揺るがない。
にもかかわらず，原判決は共謀関係を否定して被告人に無罪を言い渡したの
であるから，原判決の判断結果もまた，論理則，経験則等に照らし不合理であると
いうほかない。
３結論
以上のとおりであって，原判決には判決に影響を及ぼすことが明らかな事実誤認
があり，破棄を免れない。
論旨は理由がある。
第５破棄自判
よって，刑訴法３９７条１項，３８２条により原判決を破棄することとし，同法
４００条ただし書により，当裁判所は，更に次のとおり判決する。
【罪となるべき事実】
第１の１に記載した本件公訴事実と同じである。
【証拠の標目】
別紙（省略）記載のとおり
【共謀関係を認定した理由】
第４において説示したとおりであり，要するに，原審で取り調べられた関係証拠
を適切に評価すれば，共謀関係があったと解さなければ合理的な説明が不可能か，
少なくとも極めて困難な事実関係が形成されていたものと認められる。
【累犯前科】
記載省略
【法令の適用】
被告人の判示所為のうち，各不正作出支払用カード電磁的記録供用の点は別表「大
番号」ごとにいずれも包括して刑法６０条，１６３条の２第２項，１項に，各窃盗
の点は別表「大番号」ごとにいずれも包括して同法６０条，２３５条にそれぞれ該
当するところ，別表「大番号」ごとに１個の行為が２個の罪名に触れる場合である
から，いずれも同法５４条１項前段，１０条により別表「大番号」ごとに１罪とし
て犯情の重い窃盗罪の刑で処断することとし，各所定刑中いずれも懲役刑を選択し，
前記の前科があるので同法５６条１項，５７条により判示各罪の刑についてそれぞ
れ再犯の加重をし，以上は同法４５条前段の併合罪であるから，同法４７条本文，
１０条により犯情の最も重い別表「大番号６」に係る罪の刑に法定の加重をした刑
期の範囲内で被告人を懲役１０年に処し，同法２１条を適用して原審における未決
勾留日数中４００日をその刑に算入し，原審における訴訟費用は，刑訴法１８１条
１項本文により全部これを被告人に負担させることとする。
【量刑の理由】
本件は，コンビニエンスストアに設置された現金自動預払機を狙って，多数用意
された不正カードを用い，広域にわたって一斉に敢行された，高度に組織的，計画
的かつ大胆な財産犯であり，窃取金の総額が７８３０万円と高額であることにも照
らし，犯行全体の犯情は誠に悪質である。
被告人自身，本件犯行の推進役となったＡの上位者として，実行犯の確保等の段
取りに関わり，自らは手を汚さず他の共犯者に実行や本件窃取金の回収を委ね，本
件犯行後速やかに本件窃取金から１９０数万円もの利益分配を受けたのであるか
ら，その犯情は重大である。被告人には前記のとおり累犯前科１犯もあり，その刑
の執行終了後１年２か月ほどで，別種とはいえ大規模な財産犯に関与したのである
から，犯罪傾向も刑事責任を重くする事情として看過できない。
そうすると，不合理な弁解に終始して反省の情をうかがえない中，妻子がいるこ
と，持病があることを斟酌しても，被告人の刑事責任は重く，主文の刑に処するの
が相当である。
検察官中尾貴之公判出席
（裁判長裁判官鬼澤友直裁判官中牟田博章裁判官井野憲司裁判長の異
動に伴い，判決宣告は根本渉裁判長が行った。）

戻る