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　　　　　　　　　　主文
　１　原告らの請求をいずれも棄却する。
　２　訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第１　請求
　　　被告らは各自，原告Ａに対し，金１０４万５７５２円，原告Ｂ及び同Ｃに対し，各金２１
５万円及びこれらに対する平成１２年５月１日から支払済みまで年５分の割合によ
る金員を支払え。
第２　事案の概要
　１　事案の要旨
　　　本件は，原告らが，原告Ｃが同Ａを出産するにつき，分娩を担当した医師である被
告らは，帝王切開をすべきであるのに経膣分娩の方法を選択した過失により，原
告らに精神的苦痛や通院治療費等の損害を被らせたと主張して，被告らに対し不
法行為に基づく損害賠償を請求している事案である。
　２　前提となる事実
　　　以下の事実は，当事者間に争いがないか，各項末尾掲記の証拠によって容易に認
められる。
　　(1)当事者
原告Ｂと原告Ｃは夫婦であり，平成１２年５月１日，原告Ｃは，被告ら経営のＤ
医院（当時。以下「被告医院」という。）において，原告Ａを四女として出産した。
（争いがない）
原告Ｃが同Ａを出産した際，被告医院の医師として原告Ｃの分娩を担当した
のが，被告Ｅと，その母である被告Ｆであり，被告らは，平成１１年９月１０日に原
告Ｃが被告医院に受診した後，定期的に診断するなど同原告に対する診療を続
けてきた。（争いがない）
　　(2)分娩異常の発生
平成１２年５月１日，原告Ｃは，同日午前３時過ぎから陣痛が始まったため，
同日午前３時４０分ころ被告医院で受診し，同日午前８時５６分に原告Ａを出産し
たが（以下「本件分娩」あるいは「本件娩出」という。），原告Ａは出生時の体重が
４２８０ｇの巨大児であり，分娩の際，児頭が露出しても肩甲が母体の骨盤等を
円滑に擦り抜けることができない，いわゆる肩甲難産の状態が生じていたことか
ら，被告らの手技によって娩出されるに至った。（甲Ａ２，乙Ａ１，弁論の全趣旨）
　　(3)原告Ａの障害
　　　　原告Ａは，出生直後から，右腕に異変が見られ，出生後に診察を受けたＨ病院に
おいて，右上肢分娩麻痺と診断され，同病院で神経手術を受けた上，通院治療
を続けたが回復に至らず，著しい機能障害を残す可能性を指摘されている。（甲
Ａ２ないし６，同１０）
　３　争点及び当事者の主張
　　　本件の争点は，被告らの過失の有無（①経膣分娩の方法を採用したことに注意義
務違反があったか否か，②分娩開始後被告らに帝王切開の方法に切り換えるべき
注意義務があったか否か）及び原告らの損害額である。
(1)経膣分娩の方法を採用したことに注意義務違反はあったか。
　ア　原告らの主張
　　　本件分娩に際し，帝王切開の方法によれば肩甲難産は起こりえず，したがっ
て，原告Ａの障害も発生しなかった。肩甲難産のリスク因子としては，胎児が
巨大児であることや母体糖尿病が主要なものとされているところ，平成１２年
４月１３日に被告医院で診察を受けた際，胎児が大きく，巨大児の可能性があ
ったこと，原告Ｃは，妊婦検診の結果，糖尿病又は妊娠性糖尿病の可能性が
あったことを考慮すれば，肩甲難産の可能性は容易に予測し得たから，経膣
分娩の方法を採用した被告らの判断は，医師としての注意義務に違反するも
のである。
この点，被告らは，経膣分娩の方法にこだわったのは原告Ｃであるという
が，むしろ被告らである。原告Ｃは，三女を出産した際に「次回は帝王切開す
るように」と他の病院で助言を受けていたため，その旨を数回に渡って被告ら
に伝えたが，被告らは「親の勝手で帝王切開するものではない。」と，その申し
出を拒絶し，予定日になっても胎児が降りてこないときは帝王切開をするが，
その場合には，５月の連休で看護婦の手が足りないから連休後の同月８日に
すると述べていた。また，被告らは，同年４月２２日，帝王切開を予定している
母親には通常は投与しないマイリス膣坐薬を原告Ｃに投与しているから，その
時点で経膣分娩を予定していたと考えられ，同月１３日に帝王切開を勧めた
のに同月２４日に原告Ｃが帝王切開を拒み経膣分娩を希望したとの被告らの
主張と矛盾する。
仮に，経膣分娩の方法を望んだのが原告Ｃであったとしても，被告らは肩
甲難産の可能性を予測できたのであるから，経膣分娩の方法を採用してはな
らない注意義務を負っていた。
イ　被告らの主張
　　母体糖尿病が肩甲難産のリスク因子とされているが，原告Ｃは食事の影響に
より一過的に尿糖が強陽性であったことがあるだけで糖尿病は認められなか
ったし，本件の胎児体重は，経膣分娩でも帝王切開でも，いずれの方法での
出産も妥当とされる試験分娩の対象であって，予定帝王切開の対象ではなか
った。したがって，経膣分娩の方法を採ったことが注意義務に違反するという
ことはない。
もっとも，被告らは，胎児の推定体重が測定不能となった平成１２年４月１３
日，原告Ｃの体型，体重等から胎児の安全を考えて，原告Ｃに帝王切開をす
るように勧め，帝王切開の検討のための各種検査を実施したのであるが，被
告らが同月２４日に再度帝王切開を勧めたところ，原告Ｃが，「帝王切開は嫌
だ，経膣分娩でお願いします。」「どうしても，帝王切開になるのであれば，家
の事情のため，連休明けにして下さい。」と答えたものである。
したがって，被告らが経膣分娩の方法を採用したことに注意義務違反はな
い。
(2)分娩開始後，帝王切開の方法に切り換えるべき注意義務があったか。
ア　原告らの主張
本件分娩開始後，胎児の下降不良が認められたが，巨大児の出産が予測
されていた本件では吸引分娩は禁忌とされていたのであるから，医師として
は直ちに帝王切開に切り換えて娩出すべき注意義務があったのに，被告らは
これを怠った。
本件娩出の際，胎児には帝王切開への切り換えの指標となる，いわゆる，
タートルサインが表れていたのであるから，その観点からも，被告らは本件娩
出を帝王切開による方法に切り換えるべきであった。
イ　被告らの主張
被告らは，胎児の下降不良を認めて，吸引によって児頭を娩出したが，両
側の肩甲が，ともに骨盤内に嵌入していないという状態にはなかったのである
から，帝王切開を適応する条件はなかった。
　　　タートルサインとは，排臨に続く発露の段階に至って，児頭全体が娩出した直後
に胎児の顎が会陰の内側に引き戻された場合をいうのであって，本件のよう
に，排臨時に陣痛や努責に伴って児頭が見え隠れする状態は，これに当たら
ない。
(3)原告らの損害額
　ア　原告らの主張
(ｱ)原告Ａの損害（合計１０４万５７５２円）
　ａ　治療費　Ｇ病院　　　　　　　　　　１万８８１０円
Ｈ病院２０万４０４２円
（平成１３年１２月１９日診療分まで）
　ｂ　交通費　Ｈ病院への通院費用　１万７６００円
　　　　　　　　（高速料金　往復１４００円×１１回）
　　　　　　　　（駐車料金　　　　２００円×１１回）
　ｃ　慰謝料　入院慰謝料　　　　　　　　　　　　　　３６万円
　　　　　　Ｇ病院（９日間）　　　
　　　　　　　　平成１２年５月１日から同月９日
　　　　　　Ｈ病院（１８日間）　
　　　　　　　　同年８月８日から同月２５日
通院慰謝料　　　　　　　　　　２４万５３００円
　Ｈ病院（実日数１１日）
　　　平成１２年５月１０日から同１３年１２月１９日
ｄ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０万円
(ｲ)原告Ｂ，同Ｃの損害（各２１５万円）
　ａ　慰謝料　　　　　　　　　　　　　　　　　　各２００万円
（原告Ａの負った障害の程度は大きく，今後，重篤な後遺症が残存す
る見込みである。両親である原告Ｂ，同Ｃの精神的苦痛は甚だしいも
のであり，慰謝料としては２００万円を下らない。）
　ｂ　弁護士費用　　　　　　　　　　　　　　　　　各１５万円
イ　被告らの主張
原告らの主張はいずれも争う。
第３　争点に対する判断
　１　認定事実
証拠（甲Ａ１及び２，Ｂ２，乙Ａ１ないし５，被告Ｅ本人，被告Ｆ本人）及び弁論の全
趣旨によると，以下の事実が認められる。
(1)被告らは，原告Ｃの体重，体型等から見て，事前に帝王切開による出産の方が
よいのではないかと話し合っていたが，平成１２年４月１３日（妊娠３７週５日
目），超音波による胎児の推定体重が計測不可能となり，内診でも児頭が触れ
ないほど胎児の位置が高く，下降不良が認められたので，前回出産が約３８００
ｇの大きい胎児であったと聞いていたことも考慮して，同日，被告Ｅから，原告Ｃ
に対し，帝王切開での分娩を考えた方が良いことについて説明した。被告Ｅは，
次回の診断の際に，検血や心電図，胸部のＸ線写真撮影など，手術の準備を検
討していることを原告Ｃに伝え，家族とも帝王切開での出産について相談してく
るように同原告に求めた。同日当時，原告Ｃの身長は１５０㎝で，体重が８２．８５
㎏，腹囲が１１０㎝で，肥満体型であり，分娩予定日は同月２９日であった。な
お，原告Ｃの尿糖は，平成１１年１０月１５日と同月２１日の検査において強陽性
であったが，その後同月２６日から平成１２年４月２６日までの間は，同年２月２４
日にプラスマイナスであったほかは一貫してマイナスであった。
(2)同年４月２４日（妊娠３９週２日），原告Ｃは，被告らの手配によって，Ｉで骨盤Ｘ線
写真撮影や心電図検査，胸部Ｘ線写真撮影を行った。被告らは，同日，上記検
査結果と同月１９日に行った検血の結果を踏まえて検討したが，骨盤部分のＸ線
写真によると，母体骨盤の最も狭い部分である産科的真結合線と児頭の大横径
の差が３㎝以上あったことを考慮してもなお肩甲難産の発生する危険性がある
と考えられたため，胎児の安全を考えれば帝王切開が良いと判断し，原告Ｃに
帝王切開を勧めることとした。そこで，被告Ｅは，原告Ｃに対し，経膣分娩の方法
と帝王切開の方法による場合の長所と短所を説明した上で，帝王切開による出
産を勧めたが，原告Ｃはこの提案に反して経膣分娩を希望する旨回答し，どうし
ても帝王切開になる場合には，家の事情のため連休明けにして欲しいと自らの
希望を述べた。これを受けて被告らと原告Ｃは，被告らにおいて一応帝王切開
の準備をしておき，陣痛がきても児頭がなかなか娩出されないなど分娩が長引
いたり，胎児の状態が思わしくなかった場合には帝王切開をすることにし，また，
５月の連休が終わっても陣痛が来ていなければ連休後の同月８日に帝王切開を
実施することにした。
　　しかし，同年４月２８日（妊娠３９週６日）の診断時も被告らの内診所見は変わら
ず，被告らは再度原告Ｃに帝王切開を勧めたが原告Ｃは経膣分娩を希望した。
(3)同年５月１日の分娩時，陣痛から子宮口の全開まで順調に推移したが，怒責時
に児頭の一部が露出するものの，陣痛の間欠時には膣内に引っ込むという状態
になり，陣痛と腹圧等のタイミングがかみ合わないまま胎児の下降不良となり，
原告Ｃが体力的に疲れてきたため，被告Ｆは，吸引によって児頭全部を露出させ
た。その際，被告らが内診したところ，左側の肩甲は既に骨盤内に入っている状
態であった。被告らは，被告Ｆにおいて児頭を牽引している状態で，被告Ｅが恥
骨結合上縁の圧迫を１分程度行い，次に，原告Ｃの太股を腹部の方に屈曲させ
て骨盤の入口角を減らす方法（いわゆるマクロバーツ法）を１～２分施行した上，
最後に，被告Ｅが児頭の後頭部の後方から膣内に右手を挿入し，胎児の右腋窩
部及び肩甲部を把握し，骨盤の斜径に一致するように，下外方へ牽引，回旋し
て，手の挿入から３０秒ほどで肩甲を娩出し，胎児の全身を娩出させた。原告Ａ
の出生児の体重は４２８０ｇであった。被告らは，巨大児が予想されていたことか
ら，本件分娩に際しては，原告Ｃに予め会陰切開を施していた。
(4)被告医院では，連休中であっても通常どおりの人員配置をしており，従業員が
近隣に住んでいることから，分娩の際は被告医院に呼び寄せるなどして，５人か
ら６人のスタッフで分娩を行うことができる。分娩に際しては，被告両名の他に，
助産婦，看護婦，看護助手らが立ち会うこととされているところ，本件分娩では，
被告両名のほか，看護士２人，看護助手１人の合計５人が立ち会っており，人員
配置が通常と特段異なっていたということはない。
(5)分娩後，出生した原告Ａは，右上腕の麻痺が認められたため，被告Ｅの紹介に
よって，直ちにＧ病院小児科に搬送され，右腕の診断と治療を受けた。原告Ａ
は，次に，Ｈ病院で診察を受けたが，その際，原告Ｂ及び同Ｃは原告Ａの右腕の
障害は人為的に牽引したために生じた可能性があるとの指摘を受けた。
(6)原告Ｃは，出産後，同年５月６日まで，被告医院に入院していたが，その間，原
告Ｃや同Ｂらが被告らに対し，帝王切開をしなかったために原告Ａに障害が生じ
たという苦情を申し入れたことはなかった。また，原告Ｃは退院後も被告医院を
訪れ，被告らから，いろいろな指導を受けるなどしたが，その際も，帝王切開をし
なかったという苦情を被告らに申し入れたことはなかった。
　２　原告らの主張について
　　(1)上記認定事実に対し，原告らは，帝王切開を求めたのはむしろ原告Ｃであり，被
告らが反対したため経膣分娩をせざるを得なくなったと主張し，原告Ｃ本人の供
述及び証人Zの証言はこれに沿うものである。
　　　　しかしながら，被告らが，骨盤部分のＸ線写真撮影や心電図検査，胸部Ｘ線写真
撮影等，通常帝王切開を検討した場合に行う検査を原告Ｃに受けさせたことは
上記１(2)で認定のとおりであり，原告Ｃの体型，体重など巨大児の可能性を医
学的に裏付ける要因があったこと，原告Ｃや原告Ｂらが，本件出産後直ぐには
原告Ａの障害について被告らに苦情を申し立てていないことを考え併せても，被
告らが原告Ｃの意思に反して帝王切開を行わなかったとは想定しがたく，むし
ろ，上記認定のとおり，被告らが帝王切開を勧めたのに原告Ｃがこれを拒否した
とみる方が平仄が合うというべきである。
　　(2)原告Ｃ本人は，平成１２年４月２９日が出産予定日であるのに同年５月の連休中
は人手不足となる関係で帝王切開をするのは連休明けになると被告らが述べた
と供述するが，同月８日には出産予定日を９日経過することになり，証拠（被告Ｅ
本人）によれば，その時期には胎盤機能悪化のために急速遂娩を考慮すべきと
認められることに照らすと，単に人手の問題を考えて帝王切開の時期を決めた
とする原告Ｃ本人の供述は不自然であるし，上記認定事実に照らすと，現に本
件分娩は連休中であったものの人手の点で通常時と異なる状況にあったとは認
められないから，上記供述は客観的事実とも矛盾する。また，原告Ｃ本人は，前
回の出産時に担当医から次回は帝王切開で分娩するよう助言を受けていたた
め本件出産に際して帝王切開を希望したと供述するが，原告Ｃが上記助言を受
けたことを裏付ける客観的証拠はなく，なお，証拠（乙Ａ４の１及び２）によれば，
被告ら訴訟代理人がX医師会を通じて上記担当医に問い合わせたが，当該事
実の有無を確認できなかったことが認められる。
　　(3)また，証人Zは原告Ｃ本人の供述と同趣旨の証言をしているが，上記説示と同様
の理由により信用できない。なお，証人Zは，原告Ｃが原告Ａを出産し，同原告の
障害が判明した後もしばらくは被告らに苦情を述べなかったが，それは原告Ａの
症状が回復することだけが念頭にあったからである旨を証言するが，本件分娩
の際に巨大児が予想されることやその際帝王切開をすべきであること等を前回
の出産時に別の医師から助言され，被告らに対して繰り返し帝王切開の希望を
述べたという原告Ｃが，原告Ａに障害が生じたことを認識しながら直ぐに何らの
非難もしなかったということは理解しがたく，その点からも証人Zの証言は信用で
きないし，同旨のZ作成の陳述書（甲Ａ１１）も信用できない。
　　(4)原告らは，同年４月２２日に被告らが，帝王切開を予定している妊婦には通常使
用しないマイリス膣坐薬を投与していたから，同日時点で被告らに帝王切開をす
る意思がなかったと主張するが，証拠（乙Ａ１）及び上記認定事実によると，マイ
リス膣坐薬が投与された同日時点では，同月１３日に帝王切開を検討しているこ
とを原告Ｃに告げたものの，身体への侵襲を伴う帝王切開を原告Ｃや同Ｂの承
諾なしに決行することはできず，原告Ｃや同Ｂの意向を確認しながら，経過観察
を続けなければならない状況であったのであるから，同薬剤が投与されたことの
みをもって，被告らに帝王切開を実施する意思がなかったということはできない。
同月２４日以降の投与については，既に原告Ｃからの回答を受け，第一次的に
経膣分娩の方法を試みることが決定されていたのであるから，帝王切開を被告
らが拒絶していたということはできず，いずれも上記認定を左右するものではな
い。
　３　争点(1)，(2)に対する判断
(1)巨大児と肩甲難産の予測について
　　原告らは，本件では原告ら主張の諸要素により巨大児出産の可能性が極めて
高く，したがって，被告らは肩甲難産が発生する危険性を具体的に予想し得た
から，帝王切開を選択すべき注意義務を負っていたと主張するので検討すると，
証拠（甲Ｂ１の１ないし５，同２，４，乙Ａ５，Ｂ１，同２の１，同２の２の１，同３ない
し９の各１）によれば，以下の事実が認められる。
　ア　肩甲難産とは，児頭娩出後に胎児の前在肩甲が母胎の恥骨結合部につか
え，肩甲娩出が困難となるために，胎児の娩出も不可能ないし困難な状態に
陥る症例をいい，その頻度としては，全経膣分娩例の０．２ないし０．５％であ
るが，胎児体重４０００ｇ未満では０．２％である一方，４０００ないし４５００ｇと
なると２％であり，４５００ｇ以上だと４％であると報告する文献がある。
イ　平成８年の資料によると，肩甲難産をもたらす要因は様々であり，ことに胎児
体重との関係では，胎児体重が重いほど肩甲難産の症例は増える傾向にあ
ることが知られているが，肩甲難産の半数近くは出生時４０００ｇ未満の例で
あるし，超音波による予測体重と実際の出生時体重には不一致があること等
から，肩甲難産の発生を正確に予測することは困難であるとされている。この
点，母親が糖尿病に罹患していること，母親が肥満であること，過期産である
こと，胎児又は母体体重の過剰がある場合には，肩甲難産の可能性があると
いう指摘が本件出産当時から既にあったが，これはあくまで指標であるとさ
れ，これらの要因が見られる場合に必ず帝王切開を施術すべきというもので
はなく，上記諸要因から直ちに肩甲難産の予測を立てることや超音波による
検査によって直ちに肩甲難産を予測することができるとの見解については，
医学的に疑問であるとする見解もあった。
ウ　また，巨大児の場合における肩甲難産の原因は，巨大児は通常，肩甲，胸
郭の発育が良好であり，頭位より肩甲周囲の方が大きい傾向があるほか，母
体の骨盤出口部よりも大きい傾向があるため，児頭が娩出されても肩甲の娩
出が困難となりがちとなることにあると一般書等においても指摘されており，
そのような報告や論文の成果によって，本件妊娠期間中である平成１２年前
半ころにおいては，巨大児である場合に肩甲難産が発生する危険性が大きい
ことが医学的な知見に裏付けられたものとして臨床実務において広く浸透して
いた。
　エ　さらに，平成８年ころの医学的見解をもとにすると，巨大児となる可能性，すな
わち，胎児体重が４０００ｇ以上となる予測は，妊婦に実施することのできる超
音波測定法の結果等の諸検査の結果によってある程度可能であるとされて
おり，併せて，糖尿病の罹患の有無，肥満体質か否か等の母体の要素や，過
期産か否か等の要素を検討すると（以下「ＤＯＰＥ法」という。），巨大児となる
ものであるか否かにつき，正確な予想をすることまでは困難であったとしても，
巨大児の可能性が相当程度認められる例であるか否かの判断は可能である
とされていた。また，平成８年の我が国の資料によると，既に，上記のような巨
大児を疑うべき場合についての類型的指摘がなされ，その疑いが確診となる
か否かにつき，７５ｇブドウ糖負荷試験や超音波による胎児計測の方法があ
ることが指摘されていた。加えて，平成１０年ころから巨大児と肩甲難産の関
係が議論されてきており，肩甲難産の結果が重篤であるとされていたことから
すると，本件妊娠期間中である平成１１年当時においては，上記諸要素の存
在を認識する限り，医師としては肩甲難産が発生することを具体的に考慮し
て診療を行うべき状況となっていた。もっとも，ＤＯＰＥ法については確実なも
のではないとの疑問が常に投げかけられており，また，超音波による胎児体
重の測定も完全なものではないとされていたことから，医師としては，その点
を十分に考慮にいれて判断しなければならないものであった。
オ　肩甲難産の多数の例では，娩出のために胎児の身体の一部に手技（前方
の肩を娩出させる際に神経叢を下方に牽引したり，上腕を肘まで伸ばしてつり
上げる方法）を加えざるをえず，また，手技を加えた場合には，上腕神経叢障
害を発生させる危険性がある。
(2)肩甲難産の予想と医師の診療方針について
　　次に，肩甲難産を予想した医師につき，当時において，娩出方法の選択につ
き，いかなる診療上の注意義務が存したかにつき検討するに，上記(1)の認定事
実及び同証拠並びに証拠（甲Ｂ５，乙Ｂ１０）によると，以下の事実が認められ
る。
　ア　経膣分娩と帝王切開について
　　　平成８年ころの資料によると，巨大児分娩が予測される場合にはＸ線骨盤計
測によって帝王切開を行わなければならない重大な分娩障害があるか否かを
検討すべきものとされているが，分娩異常がない場合にも，いつでも帝王切
開ができる態勢を整えておくべきであるとされていた。これに対し，帝王切開
を柔軟な判断で行うことによって，より多くの肩甲難産を回避すべきであると
する医学的見解も存してはいたが，平成１３年ころの米国の資料によると，予
防的帝王切開によって肩甲難産を回避することはできるものの肩甲難産の発
生の予測が確実ではない以上，母体が糖尿病でない場合で胎児体重が５００
０ｇを超える場合や，母体が糖尿病で胎児体重が４５００ｇを超えると予測され
る場合などにのみ合理的であるかもしれないと結論付けられている。また，平
成１２年の米国の産婦人科学雑誌では，巨大児と疑われる例の選択的帝王
切開は，腕神経叢障害の発生に微々たる影響しかもたないと報告されてい
た。巨大児であるために児頭骨盤不均衡が生じていれば帝王切開をしなけれ
ばならないが，一般に，産科的真結合線と児頭の大横径の差が２㎝以上あれ
ば，経膣分娩によって出産することが可能であるとされている。
　イ　帝王切開術の危険性
　　　帝王切開術には，麻酔によるショックや出血，肺塞栓症等の合併症のリスクな
どがある。また，児頭娩出から躯幹娩出までの間に長時間が経過すると，臍
帯圧迫による胎児への血流停止及び血流障害が起こり，胎児が低酸素状態
に陥って，胎児死亡や胎児仮死，脳神経の後遺症などが起こる場合がある。
一般に，児頭娩出から躯幹娩出までの許容時間は３分程度といわれている。
　ウ　娩出方法を選択する場合の他の考慮要素について
　　　医師の一般的な治療方針の立て方としては，仮に統計的判断の結果として，
患者の６割から９割が当てはまるとされる治療法があったとしても，それを唯
一の治療法として画一的な治療指針を立てるわけではなく，患者の疾患やそ
の重症度，性別，年齢からの判断の他，患者の生物学的個別性，健康観や
人生観，家族との関係，社会生活の状況，社会的支援システムなどの要因も
考慮して，治療方針を決定すべきであるとされている。
(3)被告らの分娩方法選択の過失の有無（争点１）
　　　ア　上記(1)，(2)の医学的知見を踏まえた上で医師の診療方針の適切性につき検
討すると，肩甲難産の予測は本件分娩当時の医療水準においてもある程度
は可能であり，また，肩甲難産が予測できた場合に帝王切開術を選択するこ
とによって肩甲難産に伴ういくつかの危険を回避できることが本件分娩当時
既に医学上裏付けられていたと認められるから，肩甲難産の結果の重篤性を
考慮すると，本件分娩当時，医師は肩甲難産の危険を念頭に置いて分娩方
法を選択すべき注意義務を負っていたというべきである。
　　　　　もっとも，肩甲難産の予測は確実ではないとされていたものであり，また，ＤＯＰ
Ｅ法によって巨大児を予測することや超音波によって胎児体重を正確に予測
することには疑問が持たれていたのであるし，他方で，回避策として有効であ
るとされる帝王切開術の選択には危険が伴うと広く知られていたのであるか
ら，肩甲難産の発生がほぼ確実であると想定される特殊な場合を除き，単に
肩甲難産の可能性が高いという場合には，肩甲難産の危険性を十分患者に
説明する等した上，患者の意思等その他の事情を考慮し，経膣分娩の方法で
の娩出を第一次的な診療方針とすることにも合理性があるから，この場合の
医師の判断に過失があったということはできない。
　　　　　したがって，具体的な判断に過失が認められるか否かは，肩甲難産の予見の
程度，患者の意思，その他の状況等，具体的な診療経過を総合的に考慮した
上で判断するほかないというべきである。
　　　イ　その観点から上記認定の本件診療経過を見ると，以下の事実が認められる。
　　　　(ｱ)原告Ｃは，本件出産当時，糖尿病ではなかったものの，肥満体型であり，被告
らは前回の出産も約３８００ｇの大きな胎児を出産したと聞いており，出産予
定日の１６日前には超音波による胎児の推定体重が測定不能となっていた
ため，被告らは，巨大児であること，肩甲難産であることの可能性を考慮
し，帝王切開術によって分娩するのが良い旨を原告Ｃに伝え，家族と相談
して返事をするように求めた。
　　(ｲ)被告らは，帝王切開の検討のため，直ちに，骨盤部分のＸ線写真及び胸部Ｘ
線写真の撮影や検血を手配，実施し，その結果を踏まえて，平成１２年４月
２４日に再度，帝王切開を選択するように原告Ｃに勧めたが，同原告が帝
王切開による出産を承諾しなかった。
　(ｳ)同日時点で，内診でも胎児に触れないくらい胎児が高い位置にあり下降不
良と認められたのであるから，上記諸要素と併せても帝王切開を選択する
のが相当といえる状況にあったのであるが，骨盤部分のＸ線写真の結果に
よると，なお経膣分娩によって出産することも可能な状況にあると計測され
ていたことに加え，胎児体重が重ければ必ず肩甲難産が発生するというも
のではなく，むしろ，経膣分娩によって障害を伴わずに出産する例もあるこ
とから，本件分娩を経膣分娩によって行うことも不合理であるとはいえない
と判断したため，被告らは原告Ｃに対して執拗に説得することはなかった。
　(ｴ)被告らは，万が一の場合には帝王切開に切り換えられるように準備しなが
ら経膣分娩の方法で出産する方針で経過観察をすることとし，予定日を１
週間過ぎた同年５月８日まで陣痛がなかった場合には，帝王切開を行う旨
の同意を原告Ｃから取り付けた。
　　　ウ　以上によると，本件は試験分娩の事案，すなわち，帝王切開の適応であるもの
の，経膣分娩による分娩も検討できる場合であったと認められるから，被告ら
が，帝王切開の検討に必要な検査をした上で，原告Ｃに帝王切開を勧めたが
同原告が応じなかった以上，被告らの診療行為に医師としての注意義務違反
があったとは認められない。
　　　　　これに対し，原告らは，巨大児であることを想定しうる事案であったと主張する
が，巨大児であると推定される場合でも肩甲難産が必ず発生するものでない
ことは既に認定説示のとおりであるから，本件で被告らが行った原告Ｃへの説
得を超えて帝王切開を執拗に勧めなかったとしても医師としての注意義務に
欠けるところはない。
　　　　　したがって，原告らの主張に理由はない。
(4)分娩開始後に帝王切開に移行しなかった過失の有無（争点２）
　ア　証拠（甲Ｂ２，乙Ａ５，被告Ｅ本人，被告Ｆ本人）及び弁論の全趣旨によれば，
以下の事実が認められる。
　　(ｱ)本件出産に際し，陣痛開始後，しばらく排臨状態が継続したが，長時間が経
過したため，微弱陣痛であると考えた被告らは，吸引分娩で児頭を娩出す
ることをまず試みた。原告Ａの頭部は吸引によって，１分程度で露出した
が，引き続き，被告Ｆが手で児頭を牽引すると，本件が肩甲難産であること
が判明した。もっとも，骨盤内に片方の肩甲が入っていたため，被告らは重
度の肩甲難産ではないと判断し，被告Ｅにおいて，１分程度恥骨結合部を
圧迫した上，２分程度マクロバーツ法を実施し，さらに，膣内に手を挿入し
て１分足らずで原告Ａを産出させることができた。
　　(ｲ)吸引分娩に至るまでの排臨状態は，怒責とともに児頭の一部が見え隠れす
る状態であり，児頭の大部分が露出しながら，顎が膣内に引き戻されると
いうような事態になったことはない。
　　イ　以上によれば，陣痛開始時から分娩に至るまでの間の被告らの診療行為にお
いて，被告らが経膣分娩から帝王切開に移行すべきであったような事情は認
められず，したがって，そのような注意義務を怠ったとも認められない。
　ウ　原告らは，排臨状態でタートルサインと呼ばれる状態になったのであるからそ
の時点で帝王切開をすべきであったと主張するところ，児頭の大部分が露出
した後，さらに顎が引き戻されるような状態が発生した場合は不明であるが，
本件で認められるのは，怒責とともに児頭の一部が見え隠れする状態であっ
て，これは通常の分娩において見られる状態であるから，これをもって帝王切
開をすべき場合にあたるとはいえない。
また，児頭が娩出した後の時点を基準にしても，一度児頭が娩出した段階
にあっては子宮収縮や産道圧迫等，胎児に重度の圧迫が加わっている状態
となり，胎児に重篤な障害が発生することを回避する必要が生ずるから，児頭
が娩出して肩甲難産が発生したと判明した時点で帝王切開に切り換えて分娩
をすることは，その準備及び施術開始から娩出までに費やす時間を考慮して
も危険な選択であるというほかなく，本件でその選択をしなかったからといって
被告らに医師としての過失があったということはできない。
この点，被告らは帝王切開の選択を一度は考え，その後も経膣分娩を前提
としつつも帝王切開での分娩に移行する余地を残しながら経過観察をしてき
たのであるから，分娩開始後もさほどの準備時間を要することなく，直ちに帝
王切開に移行できたとも考えられないではないが，帝王切開での分娩に移行
する余地を残すとはいっても，それは陣痛開始前の，緊急でない状態で帝王
切開による分娩を選択する場合について準備していたものであると考えられ
るし，加えて，肩甲難産であることが分かった時点では，同時に，片方の肩甲
が既に骨盤内に入っていることも分かっており，その後のマクロバーツ法等の
方法によって，比較的迅速に胎児を娩出させることができると予測できたこと
（現に，５分足らずで娩出させている。）を考え併せると，同時点で帝王切開に
よる分娩をすべき注意義務があったとは認められず，その方法を選択しなか
ったことについて，医師としての判断に過失があったとは認められない。
なお，証拠（甲Ａ３ないし５，Ｂ１の３ないし５，同２，乙Ａ１，Ｂ１，同３の１，同
６の１，同７の１，原告Ｃ本人）及び弁論の全趣旨によると，肩甲が骨盤を通り
抜けない，いわゆる肩甲難産の状態で児頭を牽引すると腕神経麻痺が分娩
麻痺として起こる可能性があり，特に巨大児を出産させようとする場合には，
肩甲帯を上方から圧迫された姿勢で腕神経叢が牽引される状況が起こり得る
ことから上肢の神経麻痺が発生し得ることが知られており，本件でも原告Ａの
右腕には分娩の際に人為的に引っ張られたことによって生じたような神経障
害があること等の事実が認められ，それらを総合すると原告Ａの右腕の障害
は本件分娩の際の被告らの手技によって生じたものである可能性があると認
められる。もっとも，原告Ａの右腕の障害は産道等の母体からの圧迫によって
生じたものである可能性が否定できないことに加えて，上記認定説示のとお
り，被告らが吸引によって胎児を牽引したのは被告らが児頭を露出させるま
での間に限られていたし，肩甲難産が発生した後においては，上記事情か
ら，胎児を速やかに娩出させるため手技によって胎児を牽引の上，娩出させ
ざるを得なかったものであるから，被告らが不必要な牽引力を行使したなどの
事情が特段見られない本件では，被告らの手技に過失があったものとは認め
られない。
したがって，原告らの主張に理由はない。
４　結語
そうであるとすると，被告らの診療行為に過失があったとする原告らの主張に
はいずれも理由がないことが明らかであるから，その余につき判断するまでもな
く，原告らの請求に理由がないことは明らかである。
第４　結論
　　　よって，原告らの本訴請求にはいずれも理由がないからこれを棄却し，訴訟費用の
負担につき民事訴訟法６５条１項本文，６１条により，主文のとおり判決する。
　神戸地方裁判所第６民事部
　
　　　　　裁判長裁判官　　　　田　中　澄　夫
　　　　
　　　　　　　　裁判官　　　　大　藪　和　男
　　　　　　　　裁判官　　　　三　宅　知三郎

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