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主文
１　原告の請求を棄却する。
２　訴訟費用は，原告の負担とする。
事実及び理由
第１　請求
　被告は，原告に対し，金１億８６０７万８４２４円及びこれに対する平成１１年
８月２７日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２　事案の概要
　本件は，原告，被告及び株式会社Ｅが，平成９年から平成１１年の間に，原告→
被告→株式会社Ｅ→被告→原告という流れのケーブル類の売買取引を行い，原告と
被告との間で相互に売買代金の支払・決済がされていたが，取引の大部分が現実に
は存在しない商品を対象としていたことが判明したとして，原告が，被告に対し，
売買の原始的不能による無効を理由に，過当に支払った金員について，不当利得返
還及び遅延損害金の支払を請求した事案である。
１　争いのない事実等（証拠によって認定した事実は，（）内に証拠を示す。）
(1)　当事者等
　原告は，各種電気機器用コネクターケーブル及びその関連商品の加工及びそれら
商品の販売を業とする株式会社であり，資本金は１０００万円，平成１２年度の年
商は約５０００万円である。
　被告は，主に通信機器・電子機器及び電子部品等を取り扱う商社であり，資本金
は１億円，平成１１年度の年商は約１４８億円である。
　株式会社Ｅは，株式会社Ｆの関連会社であり，電子関連部品の加工及び販売等を
業とし，資本金は１０５０万円，年商は約１５億円である（甲１３，弁論の全趣
旨）。
(2)　取引関係
　原告は，平成９年２月１日から平成１１年８月１６日までの間，被告から，別紙
仕入記録帳のとおり機械部品を買い，また，被告に対し，別紙（以下別紙省略）売
上記録帳のとおり機械部品を売った（争いがない）。
　この間，原告が被告から仕入れた商品の仕入代金合計額は，１２億９８１３万８
９５１円であり，原告の被告に対する既払代金額は１２億６８７３万８９５１円で
あった。また，この間，原告が被告に対して売った商品の売上代金合計額は，１１
億２５６８万７３２３円であり，代金は全て支払済みである（争いがない）。
２　争点
(1)　原告と被告との間の売買契約には，目的物が現実には存在しない，いわゆる架
空取引があったか。
(2)　架空取引による売買は，原始的不能により無効となるか。
(3)　原告は，被告との取引当時，売買目的物が存在しないことを知っていたか。
(4)　原告が被告に対して不当利得返還請求をすることは，権利濫用又は信義則違反
となるか。
３　当事者の主張
(1)　争点(1)について
（原告の主張）
　原告と被告とは，株式会社Ｅの担当者であるＧの指示に従い，被告が株式会社Ｅ
から商品を仕入れ，原告が被告からその商品を仕入れ，さらに原告が被告の注文書
にしたがって，その商品を再び被告に売り，再び被告が株式会社Ｅにその商品を売
るという取引（いわゆる「環状取引」）を行っていた。
　ところが，この取引には，商品が現存し，株式会社Ｅ，被告及び原告の間で実際
に商品が流通した正規取引もあるが，その大部分は，商品が品番自体現存しない架
空取引であった。正規取引は，別紙仕入記録帳及び売上記録帳に「○」がつけられ
たものであり，架空取引は，別紙仕入記録帳及び売上記録帳に「×」がつけられた
ものである。そして，原告の被告からの正規仕入代金額は合計５０５万８７３６
円，架空仕入代金額は合計１２億９３０８万０２１５円で，原告が被告に支払った
代金額は合計１２億６３６８万０２１５円であり，原告の被告に対する正規売上代
金額は合計４８０８万５５３２円，架空売上代金額は合計１０億７７６０万１７９
１円であり，被告は原告に対して代金を全額支払った。
　したがって，架空取引を精算すると，原告が被告に対して１億８６０７万８４２
４円の過払いとなり，被告は原告に対して同額を返還すべきである。
（被告の主張）
　原告，被告及び株式会社Ｅの間の取引は，被告が原告からの注文に基づいて，商
品を株式会社Ｅに発注し，株式会社Ｅから原告（ないし原告が指示する取引先）に
商品を直送する，あるいは逆に，被告が株式会社Ｅからの注文に基づいて，商品を
原告に発注し，原告から株式会社Ｅ（ないし株式会社Ｅの指示する取引先）に商品
を直送する形で行われており，被告を商社として介在させる通常の取引であった。
　そして，原告及び株式会社Ｅは，商品の納入を実際に確認したからこそ，被告に
対して納品書を交付し，代金を支払っているのであり，架空取引は存在しない。
(2)　争点(2)について
（原告の主張）
　原告と被告との間の取引で対象としていた商品は，Ｇが品番を勝手に考案したも
のであり，現実には存在しない架空のものである。したがって，本件の取引は，制
限種類売買ではあるが，商品が現存し得ないのであるから，原始的に不能な契約で
あって，無効である。
（被告の主張）
　契約が無効であることについては争う。
　本件一連の取引にあっては，商品の現品を確認することなく，納品書の受理等の
伝票上の処理のみによって行われるものとなっており，仮にその取引において商品
が現実には存在しなかったとしても，伝票上の処理を終えることによって物の引渡
しと同等の法律効果を有する取引であったと解されるのであって，原告による被告
への代金の支払は当然に有効である。
(3)　争点(3)について
（被告の主張）
　仮に架空取引が存在し，その法的効果が無効であったとしても，原告は，取引が
商品の現存しない架空取引であって，被告に対する代金支払義務がないことを知り
ながら，被告に対して金銭を支払っている。したがって，原告は，非債弁済によ
り，被告に対する不当利得返還請求をすることができない。
（原告の主張）
　原告は，取引が商品の現存しない架空取引であることについては全く知らなかっ
た。したがって，原告は，被告に対する代金支払債務が存在しないことについても
知らなかったのであり，被告に対する金銭の支払は非債弁済ではない。
(4)　争点(4)について
（被告の主張）
　本件の架空取引は，原告代表者ＡとＧが共謀して被告を欺きながら行ってきたも
のであり，商品がなかったことを理由に原告が被告に対して不当利得返還請求をす
ることは信義則に反し，権利を濫用するものである。
（原告の主張）
　Ａは，商品の不存在の事実自体を知らず，Ｇと共謀して被告を欺くということは
ありえない。したがって，原告の被告に対する不当利得返還請求は，なんら信義則
に反したり，権利を濫用するものではない。
第３　争点に対する判断
１　前提となる事実
　証拠（甲２の２，３の２，４の２，５の２，６の１ないし６の８，７の１ないし
７の５，８の２，９の２・３，１２，１３，１４の２ないし１４の６，１５の２，
１６ないし２１〔枝番を含む〕，２４ないし３０〔枝番を含む〕，３１の２，３２
の２，３３の２，３４の２，３９，乙１ないし３７，証人Ｇ，同Ｈ，原告代表者）
及び弁論の全趣旨によれば，以下の事実が認められる。
(1)　関係会社の取引
ア　原告・株式会社Ｅ間
　原告は，昭和６１年６月，株式会社Ｅと取引を開始した。
　当初，両社の取引は，主に株式会社Ｅがコネクターケーブル等の加工を原告に注
文し，原告はこれを受けて商品を加工し，商品は株式会社Ｅの指示に従って，株式
会社Ｅの取引先に直送するという方法をとっていた（甲１３，証人Ｇ）。
イ　被告・株式会社Ｅ間
　被告は，Ｇが株式会社Ｅ製のネットワーク工事部材を売り込みに来たことを契機
に，平成６年４月２６日，仕入口座を開設して，株式会社Ｅからの仕入取引を開始
した。また，被告は，同年７月２６日に売掛口座を開設し，被告から株式会社Ｅに
対する売掛取引を開始した（乙１）。
ウ　原告，被告及び株式会社Ｅ間
　原告は，平成９年２月１日，被告から商品を仕入れたことがあった。Ｇは，その
ころ，被告に対し，株式会社Ｅは原告に注文をしたいのだが，原告と株式会社Ｅ間
には材料支給の加工費のみの仕入口座しかなく，完成品及び一次加工品の購入がで
きないので，納入等の打合せは原告と株式会社Ｅが直接行うが，被告に伝票を通さ
せてほしい旨依頼した。
　被告は，Ｇの依頼を受け，同月５日，原告に対する仕入口座を開設した。
　ほどなく，Ｇから，被告に対し，今度は株式会社Ｅから原告に販売したいので間
に入って欲しいとの依頼があった。被告は，これを受けて，同月１７日，原告に対
する売掛口座を開設し，一連の取引を開始した（甲１３，３９，乙１，証人Ｇ）。
エ　架空取引の存在
　ところが，一連の取引には，売買の対象商品が存在する正規取引もあったが，商
品が実在しない架空取引が大部分であった。別紙仕入記録帳及び売上記録帳記載の
「○」印がついたものが正規取引であり，「×」印がついたものが架空取引であっ
た。なお，株式会社Ｅにおいては，売買の対象商品が現実に存在するか否かを社内
的にチェックする態勢を取っていなかった。
　そして，原告の被告からの正規仕入代金額は合計５０５万８７３６円，架空仕入
代金額は合計１２億９３０８万０２１５円で，原告が被告に支払った代金額は合計
１２億６３６８万０２１５円であり，原告の被告に対する正規売上代金額は合計４
８０８万５５３２円，架空売上代金額は合計１０億７７６０万１７９１円であり，
被告は原告に対して代金を全額支払った（甲２の２，３の２，９の２・３，１２，
１３，１６ないし２１〔枝番を含む〕，２４，証人Ｇ，原告代表者）。
(2)　Ｇが架空取引を行った経緯
　株式会社Ｅは，平成８年度中に金型投資をし，Ｊ向けブランチアダプターを製作
したところ，当初は，Ｊからブランチアダプターの注文を受けて販売をしていたも
のの，平成９年１月からは注文がなくなった。
　Ｇの上司である常務取締役Ｋは，金型の償却ができていないことを知り，担当者
であったＧを厳しく叱責した。
　Ｇは，深く責任を感じ，Ｋに対してＪから注文がないとも言えず，とりあえず架
空の売上げをつくっておいて，その場をしのぎ，架空取引であることを知らない他
社の間で取引を循環させて，架空の売上げを株式会社Ｅの架空の仕入れによって埋
めるまでの間に，新しい売り先を見つけるか，あるいは別の商品に上乗せして償却
するという計画を立てた。
　そして，Ｇは，まず，Ｊに対して，ブランチアダプターを原告経由で他社に売る
という虚偽の説明をして架空売上げを立て，株式会社Ｅ→Ｊ→原告→被告→株式会
社Ｅの順に架空取引を循環させた。Ｇは，被告から架空仕入れをするとき，Ｋに対
し，被告からの仕入れ伝票の対象商品は，被告からの有償支給ケーブルであり，Ｌ
で加工して被告に売り返すものであるとの虚偽の説明をし，その裏付けとして，Ｌ
に対して，予め仕入れを依頼していた工具に関し，その名目を加工費として納品書
を発行させて，Ｋの承認を得た。
　ところが，Ｇは，被告からの架空仕入れをするまでに他の償却方法を発見するこ
とができなかったので，仕方なく，さらに他の償却方法を探す時間を稼ぐために，
平成９年９月ころ，伝票上別の品番をつけた架空商品を被告に売り返し，株式会社
Ｅから被告を介して原告に架空の商品を売り，再び原告から被告を介して株式会社
Ｅが架空の商品を仕入れて伝票を循環させるという取引をすることにした。
　しかし，Ｇは，やはり他の償却方法を発見することができなかったので，仕方な
く，架空取引が株式会社Ｅまで回ってきて，架空の仕入れをすると，再び株式会社
Ｅ→被告→原告→被告→株式会社Ｅと循環する取引を行うようにした。
　すると，株式会社Ｅにとっては，外形上は売上げが伸びているように見えるた
め，Ｇは株式会社Ｅ社内で高い評価を受けるようになり，ますます架空取引を中止
することができなくなって，繰り返し前記と同様の架空取引を行った（甲９の２・
３，証人Ｇ）。
(3)　取引態様
ア　正規取引
　原告，被告及び株式会社Ｅ間の正規取引の態様は，以下のとおりであった。
(ア)　原告の被告からの正規仕入取引
　原告は，株式会社Ｅの指示に従って被告へ発注して仕入れた商品を，株式会社Ｅ
の指示に従って被告以外の第三者会社に販売し，商品は被告から原告ないし原告の
指示する先へ直送された。
(イ)　原告の被告に対する正規売上取引
　まず，Ｇが，原告に対し，第三者会社からの商品の発注をファックスで指示する
とともに，被告に対しては，原告からその商品を発注するようファックスによる指
示をする。原告は，Ｇの指示に従って，第三者会社に商品を発注して仕入れた商品
の納品書を同社から受け取り，被告がやはりＧの指示に従って，原告にその商品を
発注して原告から納品書を受け取る。そして，商品は原告又は前記第三者会社か
ら，被告ないし被告の指示する先に直送されることになる（甲６の１ないし６の
８，１３，証人Ｇ）。
イ　架空取引
　原告，被告及び株式会社Ｅ間の架空取引の態様は，以下のとおりであった。
(ア)　Ｇは，被告に対し，商品が存在しないことを秘して，あたかも商品が実在す
るかのようにして架空の品番・数量・単価及び合計金額を提示し，この架空の商品
（以下「架空商品１」という。）を株式会社Ｅに発注して，原告に転売するよう指
示する。また，Ｇは，原告に対しても，商品が存在しないことを秘して，架空商品
１を被告から仕入れるよう指示する。
　被告は，Ｇの指示に基づき，株式会社Ｅに注文書を発行して架空商品１を仕入
れ，株式会社Ｅから納品書を受け取る。原告も，Ｇの指示に基づき，被告に注文書
を発行して架空商品１を仕入れ，被告から納品書を受け取る。
(イ)　次に，Ｇは，架空商品１の品番・数量・単価及び合計金額を変えて，外形上
前記架空商品とは異なる新たな架空商品（以下「架空商品２」という。）を作り上
げた上で，原告に対し，架空商品２の品番・数量・単価及び合計金額を提示し，こ
れを約１か月後に被告に売るよう指示する。また，Ｇは，被告に対しても，架空商
品２を原告から仕入れて，株式会社Ｅに転売するよう指示する。
　被告は，Ｇの指示に基づき，原告に注文書を発行して架空商品２を仕入れ，原告
から納品書を受け取る。株式会社Ｅは，被告に対して注文書を発行して架空商品２
を仕入れ，被告から納品書を受け取る。
(ウ)　原告及び被告は，毎月末日締めで相互の売買関係を決済し，代金を支払う
（甲１３，２８，３０，弁論の全趣旨）。
ウ　Ｇからの原告・被告に対する説明
(ア)　Ｇは，原告に対し，以下のように説明していた。
　取引は，株式会社Ｅ→被告→原告→被告→株式会社Ｅの流れで行われ，最終的に
株式会社Ｅの客先であるＭに商品が販売されるが，実際には，取引の対象商品は取
引当初から存在するものではなく，一連の取引がなされている間に，株式会社Ｅの
指定加工先であるＬにおいて加工・完成され，指定納入日にＬからＭに直送され
る。
　このような特異な取引形態をとるのは，次の理由による。
　Ｍから株式会社Ｅに対してなされる注文は，その多くが工事に使われる商品で，
納期には非常に厳しく，指定納期に遅れると多額のペナルティーを要求されたり，
注文を止められたりするので，株式会社Ｅとしては客先からの注文が一時的に集中
したり，納期の前倒しを要求されたり，材料の入手に手間取ったりするような場合
でも，常にスムーズに納期に対応できるよう，注文の内示を受けた商品については
納期が５か月くらい先のものであっても材料を先行手配して購入し，加工を進めて
いる。そのために仕入材料費や支払加工賃がかさんで社内経理担当者から資金繰り
上好ましくないと指摘されて問題になっているが，営業担当の立場としては，大口
で，しかも利益率の高いＭからの注文はどうしても確保する必要があり，先行購入
しているケーブルやコネクター類の材料やその仕掛品の一部を，Ｍへ納入するまで
の間，転売して材料・仕掛品の資金の一部を先に回収すれば経理上の問題も解決す
るので，あえてこのような取引形態をとる必要があるのである。
　したがって，原告及び被告は，一連の取引の中で，ともに商社的取引を行い，利
益を得ることになるが，株式会社Ｅとしても，このような取引はやむを得ず一時的
に行うのであり，いつ急に取引がなくなるかは分からない。
　そして，原告のところで商品名等が変更されるのは，株式会社Ｅ→被告→原告の
取引の流れの間は，Ｌでまだ仕掛品を加工している段階だが，Ｌで部品・部材であ
ったものを完成させると，品名・数量・単価等が変わり，原告→被告→株式会社Ｅ
の順に買い戻すことになるという理由による。
　なお，原告は，この取引に協力することによって，取引金額の５パーセントから
時には１０パーセントを超える利益を得ており，その割合をＡとＧとで交渉して決
めることもできた（甲４の２，５の２，１３，３９，証人Ｇ，原告代表者）。
(イ)　他方，Ｇは，被告に対し，被告は株式会社Ｅと原告との間に入って商社とし
ての金融機能を発揮するよう期待されているところ，取引は株式会社Ｅ→被告→原
告の流れと，原告→被告→株式会社Ｅの流れの２通りがあり，物の流れは株式会社
Ｅと原告の間でそれぞれ直送となるが，①原告が売り先の場合には，ほとんどが株
式会社Ｅの外注先であるＬに株式会社Ｅが材料を支給し，Ｌで一次加工されたもの
が直接原告に送られ，そこでさらに完成品に仕上げて原告の顧客へ納品され，②株
式会社Ｅが売り先の場合には，原告で材料を調達して一次加工されたもの，あるい
は完成品が直接株式会社Ｅの外注先や顧客に直送されると説明していた（乙１，証
人Ｈ）。
(4)　架空取引の対象商品の品番の決定
　架空取引の対象商品の品番は，Ｇが，カタログにあるＪＩＳ規格の品番を参考に
しつつ，アルファベットと数字を適当に組み合わせて作ったものであった。
　そして，原告や被告から，どのような商品が取引の対象になっているのかという
問い合わせがあったときには，Ｇは，ケーブルのカタログや図面を見せたり，Ｌか
ら適当なケーブルの仕掛品を持ってきたりして，カタログや図面に掲載された物や
サンプルに類したケーブル類が取引の対象商品であると説明していた（甲３の２，
９の３，証人Ｇ，同Ｈ，原告代表者）。
(5)　架空取引が発覚するまでの経過
ア　Ｈらの原告に対する１回目の視察
　株式会社Ｅ，被告及び原告の取引が開始してから，平成１１年６月ころに至るま
で，取引上目立ったトラブルはなく，Ｇの仕組んだ架空取引は，書類上の取引高が
徐々に増大していったが，原告及び被告は取引に関して何ら疑いを抱いていなかっ
た。
　もっとも，同年３月ころから，原告及び被告間の月間取引高が１億円を超えるよ
うになると，被告としては，原告の工場を視察して生産ラインを確認するととも
に，原告の信用度の確認をする必要性を感じるようになっていた。
　そこで，Ｈは，Ｇを通じて原告との間で面会の約束を取り付け，同年６月１６
日，被告営業本部長Ｎとともに，原告本社を訪れた。Ｈらは，原告の加工場を視察
して，ケーブルを自動的に切断し，長さを決め，コネクター付けを全自動でする高
額の機械が置かれているのを見て，原告に十分な生産能力があり，Ａとの会話の中
から原告の支払能力に問題がないことを確認したが，当時納品が予定されていた商
品がどれであるかという確認はしなかった（乙１，２０，２１，証人Ｈ）。
イ　７月２１日付けの架空取引
　Ｇは，原告に対し，同年７月２１日，同日付けで被告に合計８０８５万円（消費
税抜き）の注文書を送付し，被告からの納品書を受理すること，及び，被告から，
これらの商品が品番・数量等を変えた上，合計５０８８万円（消費税抜き）の商品
と，合計３８８０万８０００円（消費税抜き）に分けて，前者については同年８月
２７日付けで，後者については同年９月２９日付けで，それぞれ注文書が発行され
るから，これを待って納品書を被告に発行することを指示した。
　また，Ｇは，原告に対し，同年７月２１日，同年８月１６日付けで被告に合計２
８００万円（消費税抜き）の注文書を送付し，被告からの納品書を受理すること，
及び，被告から，これらの商品が品番・数量等を変えた上，１０月２６日付けで合
計３１３６万円（消費税抜き）の注文書が発行されるから，これを待って，納品書
を被告に発行するよう指示した。
　原告は，同年７月２１日，同日付けで仕入れる分の商品については，Ｇの指示に
従って，被告に対して合計８４８９万２５００円分（消費税込み）の注文書を発行
し，被告からの納品書を受理して，同額分の仕入れを行った。
　ところが，被告は，原告に対し，同日，原告が８月１６日付けで仕入れる予定の
商品についてまで納品書を発行してきたので，Ａは，Ｈに対して，８月１６日付け
分はまだ注文しておらず，現時点では納品書を受理することはできない旨電話で連
絡したところ，Ｈは，売上げは７月２１日付けとし，７月分の取引として請求書も
発行するが，代金回収においては８月分の取引として扱い，９月末に支払ってくれ
ればよいと説明した。そこで，原告は，被告に対し，同年８月６日，同月１６日付
けで仕入れる分の注文書を改めて発行した（甲２５ないし２８〔枝番を含む〕，証
人Ｈ，原告代表者，弁論の全趣旨）。
ウ　７月２９日付けの架空取引
　Ｇは，さらに，被告に対して内示をした上，原告に対して，同年７月２９日，被
告に対する合計２億１４７７万１５１５円（消費税込み）分の注文書を発行するよ
う指示した。
　これに対し，Ａは，同月２１日にも前記の多額の仕入れをしているので，今回の
指示に従うと，原告としては，被告への売上げ分と相殺しても，なお９２１２万８
５７５円を被告に支払う必要があり，銀行から借入れをしなければならなくなる
が，このような多額の借入れをしたにもかかわらず被告が倒産するようなことにな
れば，原告も倒産する可能性が出てくることから，Ｇに対して，いったん取引を断
った。
　Ｇは，原告から取引を断られると，架空取引が露見してしまうことを恐れて，Ａ
に対し，「被告は年商も何百億もあり，内容もいい会社ですのでつぶれる心配はあ
りません。何とか買ってもらえませんか。」と，繰り返し頼み込んだ。しかし，Ａ
は，「原告を通さずに，ほかに直接売ってもいいじゃないか。」と言って取引を拒
んだので，Ｇは，Ａに対し，「そういうふうに原告を通さずほかへ流してしまいま
すと，次からの注文は原告にはもう１円も行きませんよ。」と申し向けたところ，
Ａは一連の取引で得てきた利益を将来にわたって失うことを危惧して，銀行から借
入れができるのであれば仕入れるという条件付きで，Ｇの指示に従うことにした。
　Ａは，取引銀行であるＳ信用金庫とＴ銀行に相談し，１億円の借入れが可能かど
うかを問い合わせたところ，たぶん可能であるとの回答を得て，その旨をＧに電話
連絡した。そこで，Ｇは，Ａに対し，「とりあえず注文書だけは至急被告にファッ
クスしてください。原告で借入れができなかった場合には，被告と相談して注文書
はなしにします。」と伝えた。
　これを受けて，原告は，被告に対し，同月３０日，注文書を作成し，ファックス
で送信した（甲４の２・３，５の２，１４の４・５，２４，乙１ないし６，１８，
証人Ｇ，原告代表者，弁論の全趣旨）。
エ　Ｈらの原告に対する２回目の視察
　Ｈは，同日，被告営業管理部長Ｑ（以下「Ｑ」という。）とともに，原告本社を
訪れ，原告のＳ信用金庫とＴ銀行からの１億円の借入れが，ほぼ内示を受けてお
り，同年８月中旬には正式借入れの承認がなされ，同月２５日ころには入金がある
という話をＡから聞いて，原告の支払能力を確認した。
　そこで，被告は，株式会社Ｅからの同年７月２９日付け納品書（代金合計１億９
７９８万２７５０円）を受理し，原告に対して，同年８月５日付けで納品書を送付
し，さらに同月１０日には請求書を送付しておいた（甲３０，乙１，７ないし１
５，２２，２３，証人Ｈ）。
オ　Ｈらの原告に対する３回目の視察
　ところが，それでもなお原告の借入れが正式決定しなかったため，Ｈ及びＱは，
同年８月１７日，原告本社を訪れて，原告の借入れが可能かについて再度確認し，
Ａは，５０００万円について既にＵ県からの保証を得ているが，残り５０００万円
についてのＶ市の保証が得られれば融資が受けられると答えた。
　原告は，同月１８日，取引銀行からの融資が正式に決定したため，その旨を被告
に伝えるとともに，被告からの前記納品書及び請求書を受理した。そして，Ａは，
Ｈに電話をかけて，納品書及び請求書の日付によれば，この取引は８月末締め分と
して扱うことになり，９月末まで支払ができない旨説明したところ，Ｈは，Ａに対
し，８月末に株式会社Ｅに代金を支払う必要があるため，何とか７月末締め分とし
て扱うよう要請し，Ａもこれを了承した。
　原告は，被告に対し，同年８月２６日，９２１２万８５７５円を振り込んで支払
い，被告は，同月３１日，株式会社Ｅへの支払を実施した（甲２４，乙１，２４，
２５，証人Ｈ，原告代表者，弁論の全趣旨）。
カ　被告からの納品確認要請
　被告代表者Ｗは，同年７月２９日付け取引が混乱したことから，Ｈに対し，納品
立会いなどを行って取引を適正にするよう指示したため，Ｈは，Ｇに対し，同年８
月１８日ころ，これからは被告は納品立会いを適宜行うようにして，現品を見なけ
れば商品を買わないようにするし，伝票についても株式会社Ｅの角印が入った正式
のものを作成するようにしてほしい旨伝えた。
　Ｇは，同月１８日，被告に対して，株式会社Ｅの角印が押された５枚の注文書を
発行して送付するとともに，被告の原告に対する注文書発行を指示したが，Ｈは，
Ｇに対し，５枚の注文書のうち納期が迫っている２枚分（取引額合計８８２８万４
０００円）の取引について，納品立会いをすることを求めた。
　また，Ａは，Ｇに対し，同年９月に入ると，毎日のように，商品はＬでいつ出来
上がるのかを問い合わせた。
　そこで，Ｇは，実際には商品はないが，仕方なくＨに納品立会いさせることと
し，Ｈと協議した上で，同年９月１７日午後３時に，豊島区a町ｂ－ｃ－ｄ所在のＲ
で，原告が商品を納入するところに立ち会うことを決定し，同月８日，原告にその
旨をファックスで通知した（甲１４の３，２４，乙１，１６，１７，証人Ｇ，同
Ｈ）。
キ　架空取引の発覚と照合
　しかし，Ｇは，もうこれ以上隠し通すことはできないと思い，同月１４日，原告
方を訪れて，Ｇに対し，今までの取引は対象となる商品のない架空取引であり，伝
票だけが回っているものであることを告白すると共に，「三者間の取引は当初から
現品を伴わないカラ取引でした。納入先もＭと申し上げたが，同社からの注文も存
在しない。深くお詫び致します。」との詫び状を交付した。Ａは，これを聞いて非
常に驚き，「大変なことをしてくれた。俺はもうこれで破産して自殺するかもしれ
ない。」と言った。
　次に，Ｇは，同月１５日，Ｋ宅を訪れて，取引が架空であったことを打ち明け，
また，Ｈに対し，電話で同じような説明をした。
　Ｋ，被告経理部長Ｐ，Ｎ，Ｈ，Ｇ及びＡは，同月１６日，株式会社Ｅに集合し，
Ｇから架空取引に関する説明を聞いた。Ｎ及びＫは，Ｇに対し，「お前はなんとい
うひどいことをしてしまったのだ。」「Ａ社長に申し訳ないと思わないのか。」な
どと怒鳴った。
　Ａは，取引が架空であることが判明したから，同月２５日ころ，Ｈに対し，同年
８月末日に原告は被告に対して支払った２億９９６６万４０１５円を返還するよう
請求した。
　これに対して，Ｎは，Ａに対し，相互に決済しながら今日に至っているのだか
ら，８月末日に原告が被告に支払った金銭を全額返還せよというのは不合理で，ま
ず正規取引と架空取引を区別する必要があるとして，協力して正規取引と架空取引
との照合をすることを申し出た。
　そこで，Ａはこれを了承し，同年１０月１２日と１３日の両日にわたり，Ｈと協
力して，取引の照合作業を行い，別紙仕入記録帳及び売上記録帳のとおり，正規取
引と架空取引の区別をした（甲１２，１３，１６ないし２１〔枝番を含む〕，２
４，乙１，証人Ｇ，原告代表者）。
２　争点に対する判断
(1)　争点(1)について
　前記前提となる事実のとおり，本件取引には対象商品が存在しない架空取引が含
まれていたものであり，証拠（甲１６ないし２１〔枝番を含む〕）によれば，具体
的には別紙仕入記録帳及び売上記録帳記載の「×」印のつけられた取引が，対象商
品が実在しない架空取引であったことが認められ，他にこの認定を左右するに足る
証拠はない。
(2)　争点(2)について
　前記前提となる事実(3)及び(4)によれば，本件架空取引の態様は，原告及び被告
が，Ｇの指示に従って，Ｇの考え出した架空の品番の商品を取引対象とする取引伝
票を相互に発行し，伝票上の取引金額に基づいて代金支払・決済をするというもの
であり，原告及び被告は，Ｇの説明から，取引対象商品はケーブル類の原材料，仕
掛品，完成品などであると信じて取引を行っていたことが認められる。
　そして，証拠（甲２の２，３の２，証人Ｇ）及び弁論の全趣旨によれば，本件架
空取引の対象商品は，当初からどこにも存在しない商品であること，商品名は，Ｇ
が単なるアルファベットと数字を適当に組み合わせて全く独自に考案したものであ
ること，したがって，商品名自体から対象商品の規格，仕様，作成方法などが一義
的に定まるものではないこと，現実にも，商品名から当該商品を製作することは物
理的に不可能であること，以上の事実が認められる。
　そうすると，本件架空取引は，伝票に記載された品番の商品についての制限種類
売買であるかのような観を呈しているものの，対象商品が当初から実在しないばか
りでなく，およそ製作が物理的に不能な商品を対象とするものであり，したがっ
て，当該同種類の商品を他から入手することも，物理上社会通念上不可能であるか
ら，制限種類売買としても原始的に不能であるといわなければならない。
　これに対し，被告は，本件取引は伝票上の処理を終えることによって物の引渡し
と同等の法律効果を有する取引であるから，対象商品が実在しなくとも，取引は有
効であると主張する。
　しかし，被告の主張のように，伝票上の処理と物の引渡しを同一視するとすれ
ば，金銭の支払と伝票上の処理との間に契約上の対価関係が存在することになろう
が，かかる取引は，民法５５５条に定めるところの「売買ハ当事者ノ一方カ或財産
権ヲ相手方ニ移転スルコトヲ約シ相手方カ之ニ其代金ヲ支払フコトヲ約スルニ因リ
テ其効力ヲ生ス」との文言には直接該当しないから，本件架空取引は，売買契約類
似の無名契約であるということになる。そうとすれば，原告及び被告間には，金銭
（代金）の支払と伝票上の処理を対価関係に立たせる旨の特別の合意が必要である
と解されるが，前記前提となる事実によれば，原告及び被告は，伝票に記載された
対象商品と金銭（代金）とを対価関係に置く通常の売買契約を締結する意思であっ
たことは明らかであるから，被告の主張は失当であるといわざるを得ない。
　したがって，本件架空取引は，売買契約としては原始的不能であり，法律上は無
効であると解するのが相当であって，被告は，本件架空取引の代金として原告から
受領した金員を，民法７０３条にいう「法律上ノ原因ナクシテ」利得したものと認
められる。
(3)　争点(3)について
　前記前提となる事実によれば，原告は，本件架空取引が対象商品の現実の引渡し
を伴わないものであり，しかも，株式会社Ｅ→被告→原告→被告→株式会社Ｅの順
に循環する取引であることを認識していたことは認められる。
　しかしながら，原告が平成１１年７月２９日付け売買を行うにあたり，すでに１
億２０００万円を超える負債を抱えながら，苦労して取引先の銀行から１億円の借
入れまでして代金の決済を行った事実が存すること（甲９の２，２２ないし２
４），前記前提となる事実によれば，Ａは，平成１１年９月に入ると毎日のよう
に，Ｇに対して商品はＬでいつ出来上がるのかを問い合わせていた経緯が認められ
ること，また，Ｇは，本件発覚後，原告に対し前記詫び状を交付していること，Ｇ
は，本件訴訟の提起前後を問わず，一貫して本件架空取引は自分が一人で仕組んだ
ものであると供述していること，本件架空取引によって結局損失を被ったのは原告
であったことなどの諸事情が認められるのであって，以上からすれば，本件架空取
引において，対象商品が不存在であったことについて，原告が悪意であったとまで
は，認めることができない。
　これに対し，Ｈは，①同年９月１６日に株式会社Ｅの応接室でＧの説明を聞いた
ときに，ＮがＡに対して「Ａさんも知っていたのか」と尋ねたのに対して，Ａが下
を向いたまま黙っていた，②同月２０日にＫが被告方を訪れ，ＧとＡが共謀して被
告には迷惑をかけたと謝罪したと供述する（乙１，証人Ｈ）。しかし，①について
は，これを裏付ける客観的な証拠がなく，かえって，証拠（甲２４，証人Ｇ，原告
代表者）によれば，前記前提となる事実のとおり，ＮがＧに対して「Ａ社長に申し
訳ないと思わないのか。」と述べた事実が認められるし，②についても，Ｋ自身
が，同日，Ｇのみでは本件架空取引は成立せず，Ａの協力があったのではないかと
の推測を述べたように思うが，ＧとＡが共謀していたと断定したことはない旨供述
し（甲３６の２），Ｇもこれに沿った供述をしている（甲３２の２）ことからすれ
ば，いずれもその事実を認定することはできない。
　したがって，原告が債務の不存在について知っていながら被告に対して非債弁済
を行ったという事実は認められない。
(4)　争点(4)について
　前記のとおり，本件架空取引は，Ｋから叱責されたＧが，自己の社内での保身を
目的として，全て単独で画策し，原告及び被告を巻き込んだものであったことが認
められ，その意味で原告と被告は，ともに被害者の面を有することは否定できな
い。
　しかしながら，前記前提となる事実によれば，原告は，本件取引が株式会社Ｅ→
被告→原告→被告→株式会社Ｅと循環する伝票上だけの異常な取引であることを知
りながら，Ｇの説明を漫然と信用し，会社の目的でもない商社取引を行うことと
し，何ら加工等に関わることもないのにも関わらず，５パーセントから時には１０
パーセント以上もの高額の利益を得ていた上，Ｇとの間で交渉して，利益率をでき
るだけ高くしようとさえ目論んでいたこと，また，原告は，自社では全く加工など
していないにもかかわらず，原材料，仕掛品を被告から仕入れて，これを自社で加
工して完成品にした形をとり，商品番号を変えてこれを被告に売り戻していたので
あって，結果的にはＧが仕組んだ一連の架空取引において，対象商品のない伝票だ
けが循環している不自然な取引が発覚しないための重要な役割を担っており，原告
のこのような不自然，不可解な行動がなければ，本件架空取引が早期に破綻し，関
係者に多大の損害，迷惑をかけることはなかったものと認められるのである。しか
も，原告は，実際は，株式会社Ｅではなくその関連会社であるＬで加工していると
いう商品につき，あたかも自社で完成品にしたかのような伝票操作をし
，これにより利益を得ていたという本件取引の異常さに着目すれば，本件取引が当
初から対象商品のない，あるいは最終需要者の存在しない架空取引であることは容
易に認識することができたものと認められる。他方，被告は，納品書があれば当然
に対象商品が存在すると軽信し，原告工場で３度の視察を行ったにもかかわらず，
対象商品の存在や納品を実際に確認しなかったという点では，若干の落ち度がある
ことは否めないとしても，対象商品が存在せず，しかも取引が循環していることに
ついては全く知らないまま，原告と株式会社Ｅとの間に入って，日常業務としての
商社取引を行っていたに過ぎないことが認められる。
　そうとすれば，原告と被告の本件取引における役割，落ち度を比較するとき，原
告の方が役割及び落ち度ともに遙かに重大である上，原告は，環状取引という特異
な形で本件取引が行われていることをＧの説明を聞いて知っていながら，これに協
力し，何ら努力することなく大きな利益をあげることを意図していたのであるか
ら，そこから生ずる危険についても，当然，自ら負担すべきであることを合わせ考
慮すると，少なくとも，原告と被告との関係においては，たまたま取引が原始的不
能により無効であったからといって，原告が被告に対して利得の返還を請求するの
は，権利を濫用するものであるといわざるを得ない。
３　結論
　以上によれば，本件架空取引は無効であるが，原告が被告に対し，不当利得に基
づき代金の精算を請求するのは権利の濫用に該当するから，原告の本訴請求は結局
理由がない。
　よって，主文のとおり判決する。
　東京地方裁判所民事第１部
　　　　　裁判長裁判官小磯武男
　　
　　　　　　　裁判官尾崎智子
　　　　　　　裁判官大谷　太
別紙省略

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