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         主    文
     本件上告を棄却する。
     上告費用は上告人の負担とする。
         理    由
 上告代理人弁護士古屋福丘の上告理由第一点について。
 本件土地の所有権がＤの死亡に因りその共同相続人である被上告人Ｂ１、Ｂ２、
被上告人Ｂ３の被相続人であるＥ及び訴外Ｆ、Ｇ、Ｈに移転し、右六名の所有に帰
したところ、上告人は右Ｆ、Ｇ、Ｈの持分を買い受けたこと、これより先き前示Ｄ
から上告人に対し、同人が本件土地の上に本件建物を所有していた関係から本件建
物の収去及び本件土地明渡請求の訴が提起されており、右訴訟においてＤの勝訴の
判決が言い渡され右判決は確定したこと、右判決が本件において上告人から執行の
排除を求められている債務名義であることは、原判決の確定した事実である。
 さすれば上告人は前示Ｂ１、Ｂ２、Ｅとともに本件土地の共有権者となると同時
に右債務名義上の権利すなわち前示建物収去並びに土地明渡の請求権という不可分
債権の準共有者たる関係に立つに至つたものと認めるを相当とすべく、従つて、債
権債務が全く同一人格者に帰しいわゆる混同を生じた場合とは異り、前示Ｂ１、Ｂ
２、Ｅは民法四二九条の法意に従い上告人に対し本件債務名義上の権利を行使し得
べき筋合である。そしてこの場合本件土地について、また、本件建物について、上
告人の所論買取請求権行使の結果それぞれ共有関係が発生したからといつて、それ
だけで右関係に消長あるべきわけのものではない。原判決は結局叙上と同一轍の判
断に出でたものであつて、その判断の過程に所論のかきんあるを認め難い。所論は
ひつきよう叙上と相容れない独自の見解以外のものではなく、採るを得ない。
 同第二点について。
 原判決認定のような事実関係の下で上告人の権利濫用の主張を排斥した原判決の
判断は正当である。所論は原判決認定以外の事実関係を想定して権利濫用を云為し、
原判決に所論のかきんあるが如く攻撃するものであつて、上告適法の理由とするを
得ない。故に所論も採用できない。
 同第三点について。
 所論はひつきようするに、原審の専権に属する証拠の自由な選択並びにその評価
に対する非難に帰するものであつて、これまた上告適法の理由とするを得ない。
 よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のと
おり判決する。
     最高裁判所第一小法廷
         裁判長裁判官    下 飯 坂   潤   夫
            裁判官    斎   藤   悠   輔
            裁判官    入   江   俊   郎
            裁判官    高   木   常   七

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